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WHOが新型コロナワクチンの勧告を修正し「健康な子どもや青年は必ずしも必要なし」、しかし日本の厚労省は5歳〜11歳に接種勧奨 / 日本は世界のワクチンの在庫処分場 / ある層の人々は不正に「接種済み」を手に入れている

 WHOが新型コロナワクチンについて「健康な子どもや青年は必ずしも必要なし」と勧告を修正しました。WHOの説明がコロコロ変わるのは珍しくないですが、唯一絶対だったワクチン推しをやや控えめにしたようです。若年層の心筋炎の事実を無視できなくなったせいかもしれません。「今さら遅い」ですが、今後、接種の圧力から救われる子どもがいれば幸いです。
 ところが、厚労省はWHOの勧告などお構いなしで、これから5歳〜11歳のオミクロン対応二価ワクチンを追加接種させようとしていました。これではWHOと整合性が取れません。鹿先生は、はっきりと今やっているのは「欧米で打たなくなったものの在庫処分ですから。」と警告されていました。日本とアフリカがターゲットにされています。
 ところで、スペインでは以前にビッグファーマのCEOが新型コロナワクチンの代わりに生理食塩水を接種して、公的な接種登録をしていたことがバレていました。記事によると、製薬大手「Mar社」のCEOが数千ドルを支払ってスペインの全国予防接種登録に加えられ、警察に起訴されています。他にも各界の有名人2,200人が不正に「接種済み」を手に入れたとあります。ワクチンの危険性を知っている一定層は、打たないで逃れる方法を持っていました。
日本の厚労省では、職員の9割が接種していないという内部告発がありましたが、その後、公式な調査結果は出たのでしょうか。
 新型コロナワクチンの危険を知っている人は怖くて打てません。これ以上、子どもたちに打たせないようにがんばりましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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警察が新型コロナワクチン接種の接種状況を偽ったとして、ビッグファーマのボスを起訴
引用元)
 欧州製薬大手PharmaMar社の社長Jose Maria Fernandez Sousa-Faro氏が、新型コロナワクチンを偽って接種しとして警察に起訴されました。Sousa-Faro博士は、ヨーロッパで、多額の金銭と引き換えに全国予防接種登録に加えられた人々のうちの一人で、スキャンダルを暴かれた多くが顔なじみの有名人であることが判明している。

警察は、Sousa-Faroが新型コロナワクチンの接種の代わりに生理食塩水を注射されるよう手配し、スペインの予防接種登録に自分の名前を加えてもらうために数千ドルを支払ったとしています(警察筋が確認、El Periodico de Espanaが報じた)。
(中略)
2,200件のコビド19の予防接種証明書の偽造を捜査している警察によると、料金は社会的地位に左右されるものだった。あなたが重要な人物であればあるほど、料金は高くなるのです

厚生労働省が発表している人口動態統計速報(令和5年1月分)から見てとれる異常な死亡者数の増加 / 立教大学の先生が作り出した革命的な遺伝子合成技術が、なんとモデルナに200億円で買われていた! ~京都大学の福島雅典名誉教授「この国は軍事技術を管理する能力がない!」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ひとつ目の動画では、厚生労働省が発表している人口動態統計速報(令和5年1月分)の説明をしています。死亡数のグラフは、2022年までは横軸が月、縦軸が死亡数で縦幅は1万人だったのに、2023年度のグラフは縦幅が2万人で10万人から20万人のものに変更されていると指摘(3分)しています。「本来とんでもない激増が起きていることがね、分かりにくくなってるなと思うんですけども…(3分8秒)」と言っています。
 「全国の死者数」の2010年~2022年のグラフは5分以降です。2022年度は7分20秒の所です。時間の無い方は、ここから以降をご覧ください。どう見ても異常なことが起きています。この死亡者数の増加の原因は、誰もが分かっているのに、多くの人は分からないふりをしています。
 二つ目の動画では、京都大学の福島雅典名誉教授が、“日本の国費、血税を使って、立教大学の先生が革命的な遺伝子合成技術…を作り出した…その技術は革命的であるから、これは国の重要な財産であるから絶対に海外に出すなと言ったんですよ。…これは軍事技術なんですよ。…それでその立教大学の若い先生が発明した技術は、なんとモデルナに200億円で買われたんですよ。…この国は軍事技術を管理する能力がない!(1分28秒)”と言っています。
 5分25秒~6分6秒の所も驚きの内容です。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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【見慣れないグラフ】試しに作成してみました。
配信元)
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【昨日の講演会より】会場から悲鳴、これが日本の現状だ
配信元)

米上院委員会でモデルナワクチンが思春期の心筋炎リスクを高める事実を突きつけられ反論できないモデルナCEO / 世界で売れなくなったモデルナワクチンは日本にやってくる

 米国の上院委員会で、ランド・ポール上院議員がモデルナCEOのバンセル氏に質問を浴びせました。「モデルナ社のワクチンを接種した後、16歳から24歳の青少年の間で心筋炎を発症するリスクが高まる」「心筋炎が思春期の少年たちに最も多く発生するのは2回接種後」「コロナで発病した時と比較してもワクチン接種後の方がリスクが高まることを示す研究がたくさんある」「モデルナ社のワクチンはファイザーよりもさらに悪い結果が出ている」これらの事実をCEOが反論できないほど詰めていました。バーニー・サンダース上院議員は「モデルナ社は3ドルもかからないで製造したワクチンを、在庫がなくなった時点で4倍の130ドルに釣り上げようとしている」「パンデミックの間、モデルナはすでに210億ドルもの利益を得ている」「バンセルCEOは文字通り一夜にして億万長者となり、現在は40億ドル以上の資産を持っている」と明かしていました。Youさんはツイートで「モデルナワクチンが4倍に値上げ。性能が上がったわけではなく、ほとんどの国の政府が購入しなくなり、単に売れなくなったから値上げした」「ありがたがって購入する奇特な国は日本ぐらい」と図星を突かれていました。
 そして案の定、米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンは、オミクロン株対応の追加接種用ワクチンを今年秋冬に開始する方針を公表しました。モデルナ・ジャパンの社長は他にもRSウイルスに対応する高齢者向けmRNAワクチンと新型コロナワクチンとの混合ワクチンを数年以内に実用化するとも語っています。凄まじい薬害は無視しておきながら「mRNAワクチンは、自分の細胞がつくるタンパク質を生かして感染を防ぐ革新的な技術。今後もmRNAによる新薬を提供していきたい」とシレッと語れるのはどういう心性なのか、怖いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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<特報>モデルナ、コロナとRSウイルス混合ワクチン実用化へ
引用元)
新型コロナウイルスのメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンを実用化した米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンの鈴木蘭美(らみ)社長が産経新聞の取材に応じ、呼吸器疾患をもたらすRSウイルスに対する高齢者向けのmRNAワクチンについて、日本でも承認を目指す方針を明らかにした。さらに同社は、政府が定期接種に向けて検討を進めている新型コロナワクチンを巡り、RSウイルスワクチンとの混合ワクチンを、数年以内に実用化したい考えを示した
(以下略)

新型コロナワクチンは、男性の生殖器官にも女性の生殖器官にも深刻な悪影響を与える ~注射(コロナワクチン)を受けた男性の精子は泳がない。注射(コロナワクチン)を受けた女性の卵子は胚に成長しない

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年2月1日の記事で、国際的に有名な病理学者であるアルネ・ブルクハルト教授は、子供を持ちたい女性に「子を授かりたければ、未接種男性を探しなさい」とアドバイスしたことをお伝えしました。
 冒頭のツイート動画でアルネ・ブルクハルト教授は、“これは男性の精巣である。この精巣は28歳男性のものだ。彼には健康な息子がいる。彼は新型コロナワクチンを接種してから140日後に死亡した。精巣の精細管内では、大量のスパイクタンパク質が検出された。精巣には精母細胞がほとんどなく、スパイクタンパク質にほぼ完全に置き換わられている。…もし私が出産適齢期の女性だったら、コロナワクチンを接種した男性の精子で妊娠したくない”と言っています。
 次の動画では、“ある研究によると、精子の濃度と活力が驚くほど低下することが分かりました。およそ22%の低下でした。この研究終了後の約5~6ヶ月の間に、精子の濃度と活力が非常に低い状態が続き、回復の兆しが見えませんでした”と言っています。
 タマホイさんのツイートによれば、“若い男性アスリートが「ターボ精巣癌」を発症するようになった”とのことです。
 ワクチンが男性の生殖器官に悪影響を与えることは、当初から予想されていました。例えば、2021年5月31日の記事でクリスティアン・ノースラップ博士は、“注射(コロナワクチン)を受けた男性の精子は泳がない。注射(コロナワクチン)を受けた女性の卵子は胚に成長しない” という報告を不妊治療クリニックから受けていると言っていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。最初の動画で、“VAERS(ワクチン有害事象報告システム)によるとmRNA(コロナワクチン)の導入以降、流産と死産が4,070%(約40倍)増加したとのことです”と言っています。動画の20秒の所に出てくる「流産と死産の報告のグラフ」を見て、この原因がワクチンだと思わない人は、恐らく頭と心の両方がやられている人だと思います。
 次の動画では、“ほぼ無傷の子宮の内壁が原型に近い形で抜け落ちてしまう「Decidual Cast(脱落膜キャスト)」という現象が、これまでの109年間で10例しか見つからなかったのに、“参加者6,000人強のデータセットから、292例見つけました”と言っています。
 肛門科女医みのり先生は、“卵巣・精巣・前立腺でスパイクタンパクを生成していることが判明し、ワクチンが生殖器に与える影響が病理学的に証明された”とツイートしています。
 人口削減計画としてのワクチンだとすれば、見事に成功していると言えます。
(竹下雅敏)
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ジョン・リッテル医師は、サラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名された

竹下雅敏氏からの情報です。
 フロリダ州のジョン・リッテル医師は、2月21日にサラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名されました。
 ジョン・リッテル医師は、「私はプロトコルに違反したようだ。正直言って、病院の理事会には一度も行ったことがないのです」「まるで私がある種の犯罪者で、自分の意見を言っただけなのに、敷地内から追い出されたことに驚いています」と言っています。 
 さらにジョン・リッテル医師は、アメリカ家庭医学委員会(ABFM)からの懲戒に直面しているとのことです。ジョン・リッテル医師のRumbleチャンネルウェブサイトでの「虚偽の誤解を招く主張」が理事会ガイドラインに違反したというのが処分の理由で有り、この処分によって、「医学生を教える能力を失い、メディケアとメディケイドから払い戻される能力を失う可能性さえある」ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカの医師たちは、人工呼吸器に繋ぐ必要のなかった患者に非常に早い段階で挿管したため、「COVID患者」の最大50%が死に至ったということです。
 非常に早い段階での挿管の理由は、“鼻腔チューブによる人工呼吸など、より侵襲性の低い他の方法では、危険とされるウイルスを空気中に広く拡散させてしまう”ためだということですが、それは表向きの理由で、現実には「金銭的なインセンティブ」の方が大きかったのではないかと思います。
 昨日の記事で退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります”と言っていました。
 しかも、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されているレムデシビルを使って治療を行っていたということでした。
 デイビッド・マーチン博士は、“アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っていました。
 こうした悪事に加担したことがハッキリとすると、居場所がなくなる人たちがたくさんいるわけですね。だから、“イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し良好な結果を得た”などと本当のことを言うと、除名されるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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フロリダ州の医師が「COVID-19の誤報」で理事会認定を剥奪される。
引用元)
米国家庭医療学会(ABFM)は、フロリダ州の医師ジョン・リッテルの認定を剥奪しました。アメリカ陸軍退役軍人で家庭医であるリッテルは、3000人以上のCovid-19患者の治療にイベルメクチンを使用したことで話題になりました。
 
「私は、イベルメクチンを投与したことで、若い母親が死ぬところだったのを3日で退院させたことで懲戒処分を受けました」とリッテル医師はサラソタ記念病院理事会の外で語った。
(中略)
「ABFMは、すべての記述に、COVID-19およびCOVID-19に対するワクチン接種に関する明らかに虚偽、不正確、および/または誤解を招く記述が含まれており、健康に関する誤った情報を広める継続的なパターンを示していると判断しました。」
(中略)
リッテル氏は、理事会は政治的な色彩が強く、「腐敗している」と述べています。
(中略)
リッテルによると、「COVIDの誤報」で医師を認定解除することはトレンドになりつつあり、インディアナポリスの家庭医仲間のケイシー・デルココも最近認定解除されたそうです。
(中略)
「我々は最終的に、法的な場だけでなく、主に世論の法廷で勝つだろう」と、リテルは文書で声明を発表している。
(以下略)

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