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深刻な後遺症でありながら、本人に自覚症状がないため、日本でもかなりの数に上ることが推定されるハッピー・ハイポキシア（隠れ低酸素血症）患者 ～なぜか医師や専門家の間ではほとんど知られていない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　時事ブログでは、早くからコロナ後遺症に注目して来ましたが、そうした中に「ハッピー・ハイポキシア（隠れ低酸素血症）」と言われるものがあるそうです。“酸素飽和度が80%台や70%台という高度の低酸素血症に陥りながら、「息苦しさ」も「呼吸促迫」生じず、深刻な病態であることが理解されない”というものらしく、「なぜか医師や専門家の間ではほとんど知られていない」とのことです。
　動画の始めの方では酸素飽和度８５％が出ていますね。即入院レベルですね、これは。深刻な後遺症でありながら、本人に自覚症状がないため、ハッピー・ハイポキシア患者は、“日本でもかなりの数に上ることが推定されます”とのことです。確かにこの酸素飽和度では、身体がしんどくて働くことができないでしょうね。
　しかも、“long COVID（長期罹患病態）を発症しやすいのは、むしろ「（比較的）若くて健康な」人が多い”という事です。“10代女性が突出して寝たきりに近い状態になりやすい”というデータも出ているようです。
　“日本中にlong COVID患者が溢れかえっているのは、PCR検査を抑制し「事実の隠蔽」により問題を先送りにした政策の巨大なツケ”だと言っていますが同感です。患者を早期に発見し、ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンで治療することが大事なのだと思うのですが、こうした治療を日本で受けられないとなると、私たちはイベルメクチンを個人輸入して予防に努め、治療に備える必要があります。これらの治療薬が入手困難なら、「ビタミンＣ」を用いることを勧めます。
　“エイズ（HIV感染症）の初期症状はほぼ全例「軽い風邪様症状」や無症状で（いったん）「治る」ように見える。…「SARS-CoV-2（新型コロナウイルス）のゲノムにHIVと共通する遺伝子配列が複数含まれている」こと自体は科学的な事実のよう…「臨床経過」にHIV感染症との共通点が多い…したがって、もし他の疾患と比較してコロナの致死率や重大性を論じるとしたら、インフルエンザなど「まったく性質の違う疾患」と比べるのではなく、HIV感染症と比較して考えるべきだ”との見解は非常に説得力があります。
（竹下雅敏）
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［Twitter］歩く雪のかたまり

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編集者からの情報です。
「ウンカ」と聞くと、稲の害虫！というイメージですが
人の都合とは別に、こんなにもカワイイ。
アマゾンに住むそうです。
（まのじ）
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Twitter 21/1/6

画像の出典: Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY] & photo-ac

菅首相の総裁選中、官房機密費4,820万円が消えた 〜 一日300万円も何に使われたのか？

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　28日の参院予算委員会で、急きょ感染症部会の議事録を追求した小池晃議員は、同じ質疑の中で、今度はいわゆる官房機密費、（加藤官房長官がイヤミったらしく訂正した）官房報償費を質しました。これは先に「しんぶん赤旗」が報じていたもので、菅首相が官房長官在任中に自身に支出した官房機密費が86億8000万円だったことを始め、自民党総裁選で菅氏が4,820万円、1日平均300万円も使ったとみられています。
　官房機密費は、会計検査院に対して支出先や目的を明かす必要のない「つかみ金」で、とりわけ「調査情報対策費」「活動関係費」「政策推進費」の３類型のうち政策推進費だけは領収書不要、菅氏が自由に使える性質のものです。記事では「官房機密費の中でもっとも闇金の要素が強い金」と説明しています。菅首相は、4,820万円は総裁選に使ったものではないと答弁しましたが、では何に使ったのか、との問いには呼ばれてもない加藤官房長官が出てきてゴマかしていました。
小池議員は「国民には自助を押し付けて、自分は莫大な公助を受けてきた」と指摘し「こういう税金の使い方を許すわけにはいかない」と抗議しました。官房機密費のような盗っ人に追い銭的な制度が非公開で合法なのも納得いきません。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅強権内閣・入院拒否者への刑事罰規定は専門家の意見を無視し、全国知事会の要請を捏造して提出された法案だった

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　原口一博議員はメディアが伝えない国会の状況を速やかに発信してくださるので、国民としては大変ありがたいです。28日朝10時、参議院の予算委員会の最中に緊急にブリーフ動画が上がりました。
入院拒否者への刑事罰について、25日に後藤祐一議員が厚労省に提出を求めていた専門家部会の議事録が「シレッと」厚労省HPに掲載されていたそうです。たまたま後藤議員が気づいて内容をチェックしたところ、重大な事実が明らかになり、原口議員は参議院の予算審議を応援する意味でも至急のアップとなりました。これまで提出の要望にも応えなかった1/15厚生科学審議会感染症部会の議事録によると、参加者15名のうち刑事罰に賛成意見は3名、反対は8名、慎重意見が3名で、特に保健所の代表者は刑事罰ができると保健所の運営に深刻なダメージがあるという意見でした。議事録の最後には「先生方のご意見をしっかりと国会に伝える」とまで記されていました。ところが厚労省は「専門家の意見は概ね賛成」と真逆に判断して野党に回答し、専門家の賛成意見を得たとして法案を出しました。さらに刑事罰は全国知事会からの要請もあったとしていましたが、これも完全なウソであったことが確認されました。つまり専門家の意見を踏まえた法案でもなければ、知事会の要請でもない刑事罰を厚労省が勝手に推し進めていたことになります。
　この知らせを受けて、28日午後の参議院予算委員会は、小池晃議員、森ゆうこ議員が議事録を取り上げ、厳しく追求しました。「そもそも緊急事態宣言の中に、自公の与党幹部が銀座で飲み歩いて処分もされないのに、なぜ国民には理不尽な刑罰を押し付けるのか」。菅首相は田村厚労大臣に丸投げ、田村大臣は議事録の内容も把握できていないダメダメぶりとゴマカシでしたが、異様だったのは、与野党国対委員長会談では「菅総理の判断で、刑事罰は一切削除」とされたにも関わらず、菅首相は「国会のことは国会の現場の判断に任せる」と逃げ、全く認めようとしなかったことでした。シロウト目には、専門家や国会を無視して刑事罰規定を強硬に拙速に出してきたのは誰か、感染症対策の効果は無いと分かっていながら緊急事態に絡めて刑事罰を急ぐ理由は何か、、そこが透けて見えるようです。
（まのじ）
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【国会中継】参院予算委　新型コロナ対策など3次補正予算案で質疑（2021年1月28日）
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YouTube 21/1/28
（5:48:59 〜 6:09:14）小池晃議員の議事録部分
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イギリスの新しいデータでは、２歳から11歳の子どもの新型コロナウイルス感染者の13%が5週間後もまだ症状がある ／ COVID19の後遺症によって勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　イギリスの新しいデータで、“２歳から11歳の子どもの感染者の13%が5週間後もまだ症状がある”というのは気になります。リンク先の「子どもたちの症状画像」を見ると、新型コロナウイルスをインフルエンザと同列に見るのが誤りだと分かります。
　大人にも「男性の性と生殖に関する健康が、COVID19の後遺症によって、短期的および長期的に生存者に影響を与える可能性がある」とのことで、“勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない”とのことです。
　コロナ後遺症で、男性は勃起不全の可能性があり、女性の場合は２０２０年１１月１９日の記事で取り上げたように、“イギリスの内部告発者がmRNAコロナワクチンの危険性について警告…ワクチンを接種した女性の97％が不妊になる”という事でした。
　新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行しているのが分かります。カバールと戦っているはずのトランプ大統領は、新型コロナウイルスワクチンの開発計画「オペレーション・ワープスピード」を推進し、ワクチン開発の時間短縮に貢献（？）しました。
　トランプ元大統領の意図が何だったのかは、いまだにハッキリとしないのですが、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが､そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていますから、そういうことなのかもしれません。
（竹下雅敏）
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