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24/8/19 フルフォード情報英語版:トランプとハリスの企業ホラーショーは9月まで悪化し続けるだろう

 アメリカは現在、「250兆ドルを超える総負債と未返済債務」を抱えており、今後どのような手を打っても手遅れなようです。そんな状況下での次期大統領選ですが、カマラ・ハリスの背後にいるのは、「ロックフェラー派とソロス派」、トランプの背後にいるのは、「ハリマン派(元ブッシュ支持者)とナサニエル率いるロスチャイルド家の英国支部」とのこと。そして、「ハリスも偽トランプもそれぞれの派閥も、実際には主導権を握ることにはならないようなことが、早ければ9月にも起こりそう」だと言っています。
 ウクライナによるクルスクへの『犯罪的な』侵攻は、「クルスク原子力発電所を占拠し、ロシアとの交渉材料にしようとしたが失敗に終った」ということです。その結果、「ドイツはウクライナへの軍事援助を完全に打ち切った」らしい。さらにドイツは、「『ノルドストリームの爆発に関与したウクライナ人ダイバー』に対して逮捕状を発行している」という。
 Xでの動画の再生回数が10億回を超えるというマスク氏とトランプ氏の対談が取り上げられていました。内容は、アメリカ大統領選とアメリカ経済についてです。
 「(ロックフェラーが支配する)米国当局は、完全に検閲の道を明確に歩み始めている」とアナトリー・アントノフ駐米ロシア大使は述べ、アメリカの「民主主義と言論の自由の分野において完全にダブルスタンダード」な姿勢に警鐘を鳴らしています。
 イギリスではキア・スターマー首相が「ミーム投稿で大量逮捕を行おうとしている」そうです。また、イギリスの9名の判事の実名を挙げ、「いずれも、小児性愛者を無罪放免にする一方で、ミームを投稿したイギリス市民に実刑判決を下している。」と言っています。
 現在もなお行われている子供の大量殺人と拷問に関する情報として、
  • 2016年、カリフォルニア州検事総長だったカマラ・ハリスは、プランド・ペアレントフッド(全米家族計画連盟)が赤ん坊の臓器を高値で売りさばいていることを暴露した秘密捜査動画を押収しようとしていた。
  • 2022年には、33万9,234人の子供たちがアメリカとメキシコの国境に到着した。そのうち15万人が保護者のいない子供であり、これは記録に残る最高の年間人数である。これら保護者のいない子供たちのほとんどは、現在行方不明となっている。
  • 今週、プーチンのアドレノクロム特殊部隊がウクライナの奥深くで悲惨な発見を重ねた後、奴隷として生活していた数百人のウクライナの子供たちがロシアの特殊部隊によって解放された。
というものがありました。
 生物兵器による予定されている攻撃はどうやら鳥インフルエンザからサル痘に移行されたようです。生物兵器関連の情報では次のようなものがありました。
  • 現在、アフリカでは1000万回分のサル痘ワクチンが必要になると言われている。ヨーロッパや他の国々の政府もまた、サル痘ワクチンを購入し、国民に強制するよう圧力をかけるだろう。
  • サル痘が実際に本当の脅威である必要はない。「彼らはワクチンを売り、郵便投票用紙をより多く流通させる口実が必要なだけなのだ。」
  • CIAの医師は、サル痘はCOVIDワクチン接種によって免疫システムに与えられた損傷を隠すためのものであり、その結果、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、ヘルペス感染を引き起こすと述べている。
  • カナダ当局は、COVIDワクチンが2021年に開始されて以来、アルバータ州で子供の死亡率が3,328%という驚異的な増加を記録
  • アストラゼネカは、新たながん治療薬の開発への取り組みが実を結び、英国初の2000億ポンド【約38兆1,460億円】企業となった。
 以下、その他のトピックです。
  • (岸田文雄首相の退陣発表について)これはラーム・エマニュエル偽米国大使が日本当局に対して、自分はホワイトハットの流れに乗るつもりだと同日伝えたことと関連している。9月にはさらに多くの欧米の指導者たちが退任する
  • カマラ・ハリスが個人や企業が所有する特許を奪い、彼らの製品に関する権利を剥奪しようとしていることに注目してほしい。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプとハリスの企業ホラーショーは9月まで悪化し続けるだろう
転載元)

現在進行中のハリスとトランプの戦い


Trump/Harris corporate horror show to keep circling the drain until September
By
Benjamin Fulford
August 19, 2024
2 Comments
By now a critical mass of Americans, -along with most of the rest of the world- understand the ongoing US “Presidential election” is just corporate theater. They also understand that at the end of the day, neither Kamala Harris or Donald Trump will actually end up in control of the Untied (deliberate typo) States. The reason is simple: the US now has total debts and unfunded liabilities of over $250 trillion. Even if Trump keeps his promise to drastically cut US government spending, it will be too little too late. To pay off its debt, the US Corporate government would have to spend zero money for the next 40 years. That means no military, no public works, no social security, no welfare, etc. This is obviously impossible yet, the rest of the world will no longer finance the Israeli-controlled Satanic horror show that the once proud Republic of the United States of America has degenerated into. As a visible example, the Federal Emergency Management Agency (FEMA) is bankrupt.
現在進行中のアメリカの『大統領選挙』が単なる企業ショーであることを、世界中の大半の人々とともに、多くのアメリカ人が理解している。また、結局のところ、カマラ・ハリスもドナルド・トランプも、実際には合衆国を支配することはないことも理解している。理由は簡単で、アメリカは現在、250兆ドルを超える総負債と未返済債務を抱えているからだ。トランプが政府支出を大幅に削減するという約束を守ったとしても、それは手遅れだ。負債を返済するためには、米国政府は今後40年間、支出をゼロにしなければならない。つまり、軍事費も公共事業費も社会保障費も生活保護費もゼロにするということだ。これは明らかに不可能である。世界の他の国々はもはや、かつての誇り高きアメリカ合衆国共和国を堕落させた、悪魔のようなイスラエル支配のホラーショーに資金を提供することはないだろう。その目に見える例として、連邦緊急事態管理庁(FEMA)は破産している。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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24/8/12 フルフォード情報英語版:オリンピック休戦は終了:ハリスの操り人形師アレックス・ソロスとデビッド・ロックフェラー・ジュニアに懸賞金

 「ハザール・マフィアと決別が進められている日本」として以下のトピックがありました。
  • 日経平均株価の暴落イスマイル・ハニヤ氏の殺害によって)彼らはインサイダー取引で世界戦争の勃発に賭けていた
  • ラーム・エマニュエル偽アメリカ大使は、11月までに国外退去するよう言い渡されており、彼は退去に同意した
  • 日本はまた、自国の軍隊を米国の指揮下に置くことを拒否し、その代わりに独自の軍事同盟を形成しようとしている。日本は、カザフスタン、ウズベキスタン、モンゴル、南北朝鮮をカバーする『馬の民』の同盟を構築しようとしている。
  • もし日本が再び福島原発のような大地震に襲われたら、報復としてラ・パルマ島が襲われるだろう。そうなれば、100メートルの津波がアメリカの東海岸とヨーロッパの大西洋南岸を襲うだろう。さらに、エルサレムとジュネーブは原爆で破壊される
 イギリスに関しては、「英国当局が、憎悪を煽るような内容を『リツイート』した市民を逮捕し、告発すると脅している」「市民に抗議動画をソーシャルメディアで共有しないよう警告し、従わなければ投獄される可能性がある」といった情報がありました。そのためか、現首相のキア・スターマーの支持率は「2週間で16ポイントも急落した」そうです。
 イスラエルでは戦争が目前に迫っているせいか、「ユダヤ解放戦争を前に、アメリカ、イギリス、フランスは自国民をレバノンとイスラエルから避難させ始めた」と言っています。また、トルコのエルドアン大統領は、「イスラエルによるガザへの戦争に自国が軍事介入する可能性があると脅した。」という。
 アフリカのコンゴでは今年のこれまでに、「503人の死亡者を含む13,000人以上のサル痘疑い患者が発生しており、2023年に入ってからの累計患者数は約27,000人、死亡者数は1,000人を超えている」らしく、これを利用して、WHOのテドロス事務局長は「再び世界的な封鎖を実施しようとしている」と言っています。
 「オーストリア=ハンガリー帝国は、ハザール・マフィアが画策するトランス・ポルノ【トランスジェンダー対象の成人向けコンテンツ】とイスラム移民の流入を防ぐため、事実上の軍事同盟として復活した。現在、ドイツとスウェーデンがこの同盟に加わっている。」と言っています。また、これらの国々は、「ヨーロッパ社会に溶け込む意思のない兵役年齢の男性不法移民を追放」しており、さらに「ロシアとの和平も望んでいる」そうです。
 以下、その他のトピックです。
  • アレックス・ソロスデビッド・ロックフェラー・ジュニア…には、惑星解放同盟によって10億ドル相当の金の懸賞金がかけられた。金塊はフィリピンか香港で受け取ることができる
  • 投票機メーカーのスマートマティック社の社長が詐欺、贈収賄、マネーロンダリング容疑で起訴された。…スマートマティック社は2020年の選挙で、同社の投票ソフトが投票機の偽票操作に使われたとの疑惑が浮上し、不正投票疑惑の渦中にあった。
  • タルムード(ユダヤ教の教え)によれば非ユダヤ人へのレイプは犯罪ではないと主張する武装した暴徒が刑務所を襲撃したため、イスラエル政府はパレスチナ人男性囚人をレイプした罪に問われた9人のイスラエル人兵士を釈放せざるを得なかった
  • 国連は昨日、初の国際的なサイバー犯罪条約を承認した…この条文の範囲が広すぎるため、これまで一般的にサイバー犯罪とみなされてきた範囲を超えたものにも適用できる
  • XY染色体を持った遺伝的に男性であるオリンピック選手の)イマネ・ケリフが正真正銘の『女性』だと語ったオリンピックの広報担当者の本職が、世界経済フォーラムの広報担当ディレクターであることは偶然ではない
  • ポーランドのドナルド・トゥスク首相は、ロシア人とベラルーシ人の訪問を許可しているハンガリーをEUから排除すべきではないと述べている。…トゥスクはドイツの工作員として知られているので、これはドイツがEUから離れつつあることを示す明らかなサインだ。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:オリンピック休戦は終了:ハリスの操り人形師アレックス・ソロスとデビッド・ロックフェラー・ジュニアに懸賞金
転載元)

ハザール・マフィアのボスたちを狙うシーズンが始まった


Olympic truce is over: bounties placed on Alex Soros and David Rockefeller Jr, the Harris puppet masters
By
Benjamin Fulford
August 12, 2024
3 Comments
The Olympic truce is over and it is now open season on the remaining Khazarian Mafia bosses. In particular, Alex Soros and David Rockefeller Jr. and all members of their families –the puppet masters of the fake Kamala Harris- have had a $1 billion gold bounty placed on their heads by the planetary liberation alliance. The gold can be picked up in the Philippines or Hong Kong, alliance sources say.
オリンピックの休戦は終わり、今や残りのハザール・マフィアのボスたちを狙うシーズンが始まった。特にアレックス・ソロス、デビッド・ロックフェラー・ジュニア、そして偽のカマラ・ハリスの操り人形師である一族全員には、惑星解放同盟によって10億ドル相当の金の懸賞金がかけられた。金塊はフィリピンか香港で受け取ることができると同盟筋は言っている。

This is what we know of their campaign so far: First they seized and killed the white hat actor portraying a bumbling Joe Biden. Then they installed a masked man pretending to be Kamala Harris as their “official” presidential candidate. これが、これまでの彼らの選挙キャンペーンについてわかっていることである。:まず、ジョー・バイデンを演じていたホワイトハット俳優を捕えて殺害した。次に、カマラ・ハリスのふりをした覆面男を『公式』大統領候補として擁立した。

In what appears to be a related move MI6 also reports “a few thousand assets are now dead.” We do not know the details of this other than that it was orchestrated from Antarctica. 関連した動きと思われるが、『数千人規模の諜報員が死亡した』とMI6【《英》軍事情報活動第6部】も報告している。南極から仕組まれたこと以外の詳細は不明である。

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ウクライナ軍によるドローン攻撃によってザポロジエ原子力発電所で火災が発生 ~『キエフがザポロジエとクルスク原子力発電所の核廃棄物施設に対する「ダーティ・ボム」攻撃を計画している可能性』

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月11日のウクライナ軍によるドローン攻撃によって、ドニエプル川沿いに位置するザポロジエ原子力発電所で火災が発生しました。
 “続きはこちらから”の動画に、攻撃された冷却塔の火災の様子が映っていますが、原発周辺の放射線量に変化は見られないとのことです。
 西側メディアはロシアが原発で「古いタイヤを大量に燃やしている」というウクライナ当局のフェイクニュースを流しています。原発に駐在するIAEAの専門家らは、夕方に何度か爆発音が鳴り響いた後、発電所北西部の冷却塔から黒煙が上がっているのを確認したと証言しています。
 また8月17日の朝には、ザポロジエ原発の従業員が通る道路をウクライナ軍が無人機で攻撃し、国際原子力機関(IAEA)のグロッシ事務局長は、「ザポロジエ原発の原子力安全状況は、本日(17日)、発電所敷地周辺の道路で発生した無人機攻撃を受けて悪化している」との声明を出しました。
 グロッシ事務局長の声明はいつもそうですが、攻撃がウクライナ軍によるものだということには決して触れません。弱みを握られているのか、脅されているのか、本当のことを言えないみたいです。
 冒頭の動画をご覧ください。RT特派員のイゴール・シャナ氏は、“様々なメディアが、ロシアの治安機関内の匿名の情報源を引用し、キエフがザポロジエとクルスク原子力発電所の核廃棄物施設に対する「ダーティ・ボム」攻撃を計画している可能性があると報じています。…ロシアの治安機関は、キエフがこの攻撃のために準備した特殊爆弾の正確な場所さえも把握しているようです。…また、今回の作戦は、主にイギリスのNATOの教官によって計画されているという主張もなされています。…ロシア外務省はすでにこれに対して反応を示しており、キエフ当局と西側諸国に対し、この情報を非常に真剣に受け止めるよう呼びかけています”と話しています。
 スプートニクは、“特殊な弾頭がすでにドニエプロペトロフスク州ジョルティエ・ヴォディ市に運ばれたという”と報じています。
 2022年3月29日にトルコのイスタンブールで行われた「ロシアとウクライナの和平合意」を潰したのは、イギリスのボリス・ジョンソン首相(当時)だったことが分っています。
 そのボリス・ジョンソンですが、こちらのツイートによれば、“ウクライナ軍がストーム・シャドウ・ミサイルでロシア領土を攻撃できるようにすること”を求めています。
 アメリカ、イギリス、イスラエルは悪の枢軸だと思いますが、ウクライナの後ろには「悪の枢軸」とその取り巻き(日本を含む)がいるわけです。こうした基本的な事柄すら全く分っていない日本人が多いことはとても残念です。
(竹下雅敏)
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24/8/5 フルフォード情報英語版:地球をめぐる秘密の戦いパート2:ドナルド・トランプがステージに立つ

 前回同様、今回の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた内容のものとなっています(後半に最新情報も)。ただ、今回は緊急ニュースとして冒頭に、8月5日に起きた「日経平均株価の暴落」を取り上げています。この暴落については時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご参照ください。
 メインの内容では、
  • 安倍晋三が率いる奴隷政権を日本に樹立させた
  • 中国およびロシアを滅ぼす計画があった
  • グノーシス派イルミナティがトランプを大統領にすることを決めた
  • トランプによる暴露で小児性愛犯罪への攻撃が始まった
  • 西側によるCOVID19のグラディオ作戦
などについて書かれています。
 後半の最新ニュースでは以下のトピックがありました。
  • ジョシュ・グリーン州知事(医学博士)は、昨年マウイ島に壊滅的な被害をもたらした山火事に起因するすべての不法行為請求について、40億ドルという歴史的な和解が成立したことを発表した。
  • COVID mRNAワクチンが世界中の全死亡例の73.9%に『直接』関係していることが判明した!
  • 裁判所はコカ・コーラ社に対し、未払いの60億ドルをアメリカ合衆国内国歳入庁(IRS)に支払うよう命じた
  • カマラ・ハリスの夫ダグ・エムホフは、最初の妻を裏切り、娘エラの乳母であるナジェン・ネイラーと浮気をし、彼女を妊娠させた
  • 本日ウクライナに到着したF-16は、イスラエル製の高性能赤外線ミサイル警報システムを搭載したものに改造されている。
  • ゼレンスキーはウクライナ兵の葬儀費用から得た利益の30%を個人的に受け取っている。
  • イスラエルとイランの緊張により投資家による大量売りが起こり、テルアビブ証券取引所が暴落した。
  • 英国の抗議者たちは、移民が内部に立てこもっているホリデイ・イン・ホテルを焼き払おうとしている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:地球をめぐる秘密の戦いパート2:ドナルド・トランプがステージに立つ
転載元)
The secret battle for the planet earth part II: Donald Trump takes the stage
By
Benjamin Fulford
August 5, 2024
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Breaking News Update!
ニュース速報を更新!

The sudden drop in Japanese stock indexes and the rise in the yen is a clear sign the Khazarian mafia is being kicked out of Japan. Keep your eyes out for news the fake U.S. ambassador rahm Emmanuel is fleeing the country.
We will keep an eye on the situation and put out reports if necessary otherwise please expect a video update Friday.
日本の株価指数の急落と円高は、ハザール・マフィアが日本から追い出されようとしている明らかな兆候である。偽の米国大使ラーム・エマニュエルが国外に逃亡するというニュースにも注目してほしい。
我々は状況を注視し、必要であればレポートを出すつもりである。そうでなければ、金曜日のビデオ更新を期待していてほしい。

Japan’s stock market suffers worst losses in history. The Nikkei 225 stock index closed at 31,316.62 points today, dropping by 4,568.02 points or about 12.7%. 日本株式市場、史上最悪の損失を被った。日経平均株価は本日、4,568.02ポイント(約12.7%)下落し、31,316.62ポイントで取引を終えた。


This is the largest single-day point drop in the index’s history, surpassing the previous record set on October 20, 1987, when it fell by 3,836 points. これは、1987年10月20日に記録した3,836ポイントの下落を上回り、株価指数史上最大の1日の下げ幅となった。

Market mayhem: Stocks down across Europe, major trader halts transactions for 24 hours 市場大混乱:欧州全域で株価下落、大手トレーダーが24時間取引停止

The Russian stock exchange saw losses of up to 1.5% on opening, the CAC 40 in Paris fell 2.1%, and London’s FTSE 100 lost 1.7%. ロシアの証券取引所は開始時に最大1.5%の損失を記録し、パリのCAC40は2.1%下落し、ロンドンのFTSE100は1.7%の下落となった。

Trading was suspended on the Istanbul Stock Exchange after the index fell 6.72% after opening, and that’s as the Japanese market saw its worst Monday since 1987. イスタンブール証券取引所では、取引開始後に株価指数が6.72%下落したため、取引が停止され、日本市場は1987年以来最悪の月曜日となった。

Major finance platform Robinhood halted 24-hour trading until further due to high market volatility. 大手金融プラットフォームのロビンフッドは、市場のボラティリティ*が高いため、24時間取引を停止した。
 【*訳注:株価や原資産価格などの値動きの幅や荒さを表す指標で、値動きの騰落率の平均からのバラツキの度合いを統計的に計算したもの(Copilot)】

Onwards… to New York. All eyes are now on the NY DOW opening and the Monday trading . さあ、ニューヨークへ向かう。NYダウの始値と月曜日の取引に注目が集まっている。

Bitcoin is now at $50,946.
A massive drop from the $70k high recently.
ビットコインは現在50,946ドル。
先日の高値7万ドルから大幅下落。

Silver has dropped $1.54 today. Down to $27.01 銀は本日1.54ドル下落。27.01ドルまで下がった。

Gold has dropped $43.10 today. Now at $2,400 金は今日43.10ドル下落。現在は2,400ドル。

This could be the beginning of the financial meltdown. これは金融崩壊の始まりとなるかもしれない。

This week is going to be a wild ride in the global financial markets. 今週は世界の金融市場が激しく変動する週になりそうだ。

Market carnage amid a looming U.S. recession and a possible new war in the Middle East. 米国の景気後退と中東での新たな戦争の可能性が迫りくる中、市場は大混乱に陥っている。

Japan’s Nikkei 225 dropped 18.2% in two days, including a 12.4% plunge today — the worst single-day decline since 1987. 日本の日経平均株価は2日間で18.2%下落し、今日は12.4%の急落となり、1987年以来最悪の下げ幅となった。

Taiwan’s stock market suffers from the worst day in 57 years. 台湾株式市場、過去57年間で最悪の一日に見舞われた。

Over $1,000,000,000 liquidated from the cryptocurrency market in the past 24 hours — Bitcoin is currently trading at $52,500. 過去24時間で暗号通貨市場から10億ドル以上が清算された - ビットコインは現在52,500ドルで取引されている。
https://www.disclose.tv/id/czc7tvu0ob/
Now you are up to date.
Buckle up it’s going to be be a wild ride.
これで最新の情報が手に入った。
シートベルトを締めて、ワイルドな旅にするぞ。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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反米感情を持たないように「原爆」を「平和」に置き換えられた戦後、そして今なお植民地である日本 /「きちんとした政権をつくってアメリカに不平等条約を改正させ」対等な日米関係を

 戦後のGHQの情報統制の中には原爆に関するものもあり、1945年から1952年の7年間は「原爆」という言葉が「平和」に置き換えられていたそうです。8月6日の「原爆の日」は「ピース・デイ(平和の日)」となり、原爆が反米感情につながらないよう「暗黙の了解」があったと言います。1947年原爆の日の「平和祭」で、広島市長の初めての平和宣言は「原子爆弾によって不幸な戦を終結に導く要因となったことは不幸中の幸い」「8月6日は世界平和を招来せしめる機縁を作った」と述べたそうです。このような扱いを無理やり押し付けられたのではなく、広島県・広島市が進んで忖度していたことが、アメリカの公文書から確認されました。
 エマニュエル駐日大使が、長崎平和記念式典にイスラエルが招待されないことを理由に自らも欠席を発表しました。それ以前に欠席を表明していた英国のロングボトム大使は「ウクライナという独立国に侵略したロシアやベラルーシと違い、イスラエルは自衛権を行使している。同様の扱いをしては誤解を招く」との珍説を披露していました。
 さらに同じ理由で、フランス、カナダ、ドイツ、イタリアのEU大使が欠席の意向を示しました。「G7全部じゃん。」という投稿がありましたが、確かに長崎市のイスラエル拒否は、イスラエルと同じ穴のムジナを浮き彫りにしてくれました。
 アメリカの原爆による大虐殺を受けた日本人は、イスラエルに虐殺されているパレスチナの人々、自国政府に虐殺されてきたウクライナ東部の人々の痛みを知るはずですが、アメリカに尻尾を振り続けます。
 矢部宏治氏は著書「知ってはいけない」の中で、「『戦後日本』という国は、『在日米軍の法的地位は変えず』『軍事面での占領体制がそのまま継続した』『半分主権国家』」だと述べています。日本が未だに植民地であることに多くの人が気づけば、次になすべきは「きちんとした政権をつくって日本国内の既得権益層(いわゆる「安保村」の面々)を退場させ」アメリカに対して不平等条約を改正させ、真に対等な関係を結び直すことだと気づきます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)



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