アーカイブ: 陰謀

自分たちの計画を実行するためにトランプ陣営に潜入し、トランプを勝たせようとする者たち 〜 イーロン・マスクを含め、トランプ陣営の副大統領候補J.D.ヴァンスの周りにいる者たち、トランプ支持を表明、寄付もしているシリコンバレーの主要投資家たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 2023年10月9日の記事で、元イスラエル軍情報部隊に所属していた独立系ジャーナリストのエフラット・フェニグソン氏は2023年10月7日のハマスによる「アル・アクサ洪水作戦」について、“私は25年前、イスラエル国防軍の諜報部隊に勤務していました。イスラエルが、何が起こるかを知らなかったはずがない。…私にとって、この奇襲攻撃は計画された作戦のように思えます”と話していたことをお伝えしました。
 エフラット・フェニグソン氏はエドワード・ダウド氏のことを、“最も有名なのはブラックロックのポートフォリオマネージャーとして10年間にわたり140億ドルの成長株ポートフォリオを管理したことです”と紹介しています。
 時間のない方は、最初の4分弱の動画だけでもご覧ください。
 エフラット・フェニグソン氏が「私は最近、イーロン・マスクが白馬の騎士として、まさにそのように仕組まれているように感じます」と話すと、エドワード・ダウド氏は、“クラウス・シュワブ、ハラリ、ビル・ゲイツなどを見ていると、まるで007の悪役映画から出てきたような気がしました。彼らはまるで風刺画のようでした。もし私が、影で糸を引く極悪非道の天才なら、007の悪役を祭り上げておいて、後で叩き潰し、輝かしい美男美女を前面に出して、自分の真の計画を実行に移すだろう、と自分の中で考えていました。1年前にそう言いました。…エリート層は、このポピュリズムの勢いが強すぎて、もはや抑えきれないのではないかと恐れているように感じました。だから、それを打ち負かすのではなく、潜入するのです。そして、自分たちの計画を通すためには、MAGA、つまりポピュリスト運動を御する必要があるのです。どうやって? トランプを勝たせるのです。…別にトランプがグルだと言っているわけではありませんが。ご存知のように、彼に悪知恵を吹き込むような人間を周りに置くのです。そうすれば、計画は実行されるのです。”と話しています。
 イーロン・マスクを含め、トランプ陣営の副大統領候補であるJ.D.ヴァンスの周りにいる人たちに注意をしなければならないわけです。
 9月26日の記事で調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏を紹介しました。彼女によればJ.D.ヴァンスは、パランティア・テクノロジーズの創業者で現会長であるピーター・ティールの弟子なのです。
 パランティア・テクノロジーズは、CIAに代わって一般のアメリカ人を対象に、数十年にわたってオンライン活動に基づいたプロファイリングを行ってきた政府請負企業です。
 PayPal Inc.の創業者はピーター・ティールとイーロン・マスクなので、この二人は友人です。「反トランプの急先鋒」だったJ.D.ヴァンスとトランプの橋渡しをしたのはピーター・ティールでした。
 シリコンバレーの主要投資家らがトランプ支持を表明し、寄付もしていることから、エドワード・ダウド氏はこのような人達に注意するように言っているわけです。
(竹下雅敏)
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9月25日、26日「国際危機サミット(ICS)の第6回年次総会」が東京で開催 〜 ウイリアム・マキス医師、マーク・トロッツイ医師「私たちはレプリコンワクチンと呼ばれるmRNAワクチン技術の絶対的な災害を止めるためにここにいます」

 9月25日、26日と、東京で国際危機サミット(ICS)の第6回年次総会が開催されました。先のコロナ禍以降、情報操作に流されずに発信を続けてこられた各界の専門家が集まり、レプリコンワクチンが始まろうとしている日本の地で多面的な国際危機について議論されました。なかなか適当な動画情報が見つからず、ユディ・シャーマン氏の総括記事をMaxさんが取り上げておられました。
 医師であり弁護士でもあるシモーネ・ゴールド博士は、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンが新型コロナ治療に有効であることを発信し、組織的な中傷キャンペーンを受けました。そればかりか自宅をSWATに襲撃され、6ヶ月の禁固刑まで受けています。それでも患者さんのために戦っていると発表されました。
 クリス・フラワーズ医師は、FDAが公開したファイザー・ファイルの主任調査官を務めました。彼はFDAなどの規制機関の権限を政府から独立した医師たちに移すべきだと提案しました。
 ロバート・マローン博士は「政府が病気の恐怖を利用して国民を操作する方法」と、そこで利益を得る巨大企業と政府について語りました。
 ハーヴェイ・リッシュ博士は、「科学と疑似科学を区別するテクニック」を教え、それが政府の偽情報への対策になることを語りました。
 ウイルス免疫学者バイラム・ブライドル博士は、「COVID-19による有害事象の発生率がインフルエンザの予防接種の16倍であるという事実を隠すために、トルドー政権がデータを意図的に隠した」ことを突き止めました。
 ウイリアム・マキス医師は、ガンが若年層にも広がり、その増加がmRNAワクチンによるものであることを示唆しました。
 マーク・トロッツイ医師は、「国連と世界保健機関は(人々にとって)敵対的な存在であると警告し、カナダ政府は本来敵対的ではないが、敵対的な外国人によって浸透されている」と重要な指摘をされました。
 そして作家で歴史家のジェームズ・リンゼイ博士は、「国連もWHOも中国に支配されていると補足し、国連は世界統一宗教を樹立することを決定しており、ワクチンの接種は国民の服従を試すものだ」と述べました。新型コロナが武漢で始まったことを思い出します。
 さらに読者の方からの情報で、26日のプログラムでは、映画「サウンド・オブ・フリーダム」のエドゥアルド・ベラステギ氏がメキシコから参加され、「権利と自由」について語られるそうです。まさに小児性愛犯罪も深刻な国際危機のひとつです。

[2024/9/29 8:30付記]
実際に視聴されていた読者の方から、プログラムに変更があったらしく、映画「サウンド・オブ・フリーダム」のエドゥアルド・ベラステギ氏のスピーチは無かったとの報告がありました。
(まのじ)
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環境崩壊、社会不安、核爆発、太陽嵐など、彼らが「イベント」と呼ぶものを回避するために、地下シェルターの建設を計画している5人の超エリートたち

竹下雅敏氏からの情報です。
 ダグラス・ラシュコフ氏はニューヨーク市立大学教授で、デジタル時代における人間の自律性を研究する作家です。
 氏の著作『デジタル生存競争-誰が生き残るのか』によると、“テクノロジー業界のビリオネアたちは、彼らが「イベント」と呼ぶものを回避するために地下シェルターを建設する計画についてラシュコフ氏に相談をした”ということです。相談をしたのは、ハイテク投資とヘッジファンドの世界の上層部出身の5人の超富裕層たちです。
 2022年9月4日にガーディアン紙に掲載されたラシュコフ氏の記事『黙示録から身を守ることを計画している超富裕層の「プレッパー」』によれば、“「イベント」とは環境崩壊、社会不安、核爆発、太陽嵐、止められないウイルス、またはすべてを破壊する悪意のあるコンピューターハッキングに対する彼らの婉曲表現だ”ということです。
 ラシュコフ氏は、“おそらく、私がこれまでに遭遇した中で最も裕福で、最も影響力のあるグループだったでしょう。…テスラの創設者であるイーロン・マスクが火星植民地化に着手し、パランティアのピーター・ティールが老化を逆行させ、人工知能開発者のサム・アルトマンレイ・カーツワイルが自分の意識をスーパーコンピューターにアップロードすることからヒントを得て、彼らは世界をより良い場所にするというよりも、むしろ人間としての条件を完全に超越するようなデジタルの未来に備えているのだ。彼らの莫大な富と特権は、気候変動、海面上昇、大規模な移住、世界的なパンデミック、自国第一主義によるパニック、資源枯渇といった現実の差し迫った脅威から自らを隔離することに執着するだけだった。彼らにとって、テクノロジーの未来とはただ1つのこと、すなわち「私たちから逃れること」なのだ。”と記しています。
 岡田斗司夫氏の動画はこの辺りのことを分かりやすく、面白く紹介しています。
 “いよいよ最後の本題に入ってくるんですよ。…「事件(イベント)が発生した後…私の警備隊への支配権を確立するにはどうすればいいですか?」(8分19秒)。…例えば1人が言うんですよね。すでに海軍の特殊部隊と契約しているので、何か事件があったら私のシェルターには海軍の特殊部隊のある程度の人数が来ることになっている。しかし、その事件の後で暗号資産に価値がなくなった場合、つまり暗号資産として彼らに支払うギャラが信用できなくなった場合、どうやったら警備員の忠誠心を保てますか? という質問をしてくるわけですね(9分26秒)。…超エリートたちとか、支配者と呼ばれるような人たちっていうのは、終末の日の救命ボートを欲しがっている(11分15秒)…自分達が富を蓄積しつつあることが世界を毀損している、いわゆる破滅させつつあるという事を、もう自覚しているんですよ。…なので、自分達が競争して作り出す世界の終末、住みにくくなっている世界から、自分達が逃れる方法っていうのを模索しているんですね(20分43秒)”と話しています。
 超エリートたちは「終末の日の救命ボートを欲しがっている」という事実と、「長期的に見れば株価は右肩上がりだから、新NISAに投資しよう」という一般人とのギャップは面白いですね。
 私はどちらも現実が見えておらず、間違っていると思います。何が本当に大切なのかが全く分っていないように見えます。
(竹下雅敏)
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【陰謀論ではありません】国よりも力を持ってしまった「征服者」の存在。彼らに社会性は無い。「事件」が起こってしまえば一体誰が生き残るのか。【岡田斗司夫切り抜き/としおを追う/デジタル生存競争】
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国民が気づかないうちに健康保険証を身分証明として使えないようにされようとしている 〜 マイナカードの事実上の強制 / こっそり行われていたパブコメの〆切は本日24日まで

 2024/9/13時事ブログで「マイナ免許証」が導入されるという情報を取り上げた時、パブコメも実施されるという情報もあったのですが、そのパブコメを見つけられずにいました。
 ところが、それとは別にマイナカードに関する不意打ちのようなパブコメが上がっているそうです。「らん」さんによると、「今後は健康保険証を身分証明書としては使用できなくするから。文句があるなら言いに来な!って話」です。これまで身分証明としてなんの不都合もなく使ってきた健康保険証を顔写真がないという理由で証明能力をなくすそうです。
 しかもそのパブコメの締め切りが9月24日23時59分、本日夜中までです。パブコメのタイトルは「『犯罪による収益の移転防止に関する法律施行規則及び犯罪による収益の移転防止に関する法律施行規則及び疑わしい取引の届出における情報通信の技術の利用に関する規則の一部を改正する命令の一部を改正する命令案』に対する意見の募集について」というもので、わざと分かりにくくさせているとしか思えない悪意を感じます。まのじが提出した時点でわずか1500件程度の受付数でした。情報流出が絶えないマイナカードこそ身分証としては危険です。健康保険証を身分証として残すよう要望しました。
 パブコメに多くの声を寄せることはもちろんですが、それ以上にパブコメをきっかけに、このような事態になっていることを多くの人に知ってもらうことが大事です。
 どこまでも国民をだまして人権を奪おうとする政府に個人情報を明渡せば、最初に利用されるのは徴兵制かもしれません。正当な手続きで意思表示ができる今のうちに、反対の声をあげましょう。
(まのじ)
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[調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏]エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出している / エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニール・オリバー氏はスコットランドのテレビ司会者、作家で、2021年より英国ニュースチャンネル「GBニュース」のプレゼンターを務めているということです。
 ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
 この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
 『ユダヤ問題のポイント(近・現代編)―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
 ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
 そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
 また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
 ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
 要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
 その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
 アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
 世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
 ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
 エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
 私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
 ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのmRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。
(竹下雅敏)
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