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元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏は、ディープステートの中枢は「ユダヤ社会」だと指摘 / シリアのバッシャール・アル=アサド大統領が語る西側諸国の欺瞞

竹下雅敏氏からの情報です。
 元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏は、“アメリカはもうWASPが指導的地位にいる国ではないです。ユダヤ社会がアメリカのエスタブリッシュメントなんです。でこれは、高名なユダヤ人がそう公言してるわけですね。その高名なユダヤ人というのは先般亡くなりましたが、皆さんもご存知のズビグニュー・ブレジンスキーなんですね。国際政治学者なんですが、カーター大統領の安全保障担当の大統領補佐官を務めたブレジンスキーですね。彼はポーランド系のユダヤ人ですが、彼が明確に自分の著書の中で、今やアメリカのエスタブリッシュメントはユダヤ社会だと言ってるんですね。…マイノリティの地位、つまり黒人とかヒスパニック系ですが、アジア系も入るかもしれませんが、主として黒人ですね。その地位を向上させることによって、WASPを支配層、つまりエスタブリッシュメントの座から引きずり下ろしたって言ってるんですね。”と説明し、ディープステートの中枢は「ユダヤ社会」だと指摘しています。
 本当の悪人は、ある種の「悟り」を得たような人たちで、善悪の観念を超越しています。彼らはある意味で完全に自由な人たちで、どんな悪も、自分たちの利益になるなら、悪ではないと考えています。したがって、倫理観は存在せず、相手が誰であろうと、どんな思想の持主であろうと、自分たちの利益になると思えば共闘します。
 シリアのバッシャール・アル=アサド大統領は、“西側諸国は友も、敵も作らないことが証明されました。敵はただ一つ、利益を得ることを邪魔する者のみである。共産主義、イスラム教、ナチズム、中国、ロシアその他誰であれ、西側にとって敵ではない。もし彼らが(西側の)利益に役立つのであれば友人で、その利益に反対するならば、敵である。言い換えれば、彼らには信条がない。最も醜い真実は、西洋とシオニズムがナチズムに反対しているという嘘であり、これを知っている人は多くない。ウクライナのナチス指導者たちは、安全保障、軍事、イデオロギーの面でヒトラーと密接に協力し、第2次世界大戦末期に(ウクライナから)追い出されたことを知る人は多くない。ある者はヨーロッパへ、そしてある者はアメリカへ。1950年代、CIAはアメリカの政権に、当時ソ連の一部であったウクライナでは、これらナチスグループが必要だから、彼らの追放を解除してほしいと要請しました。これらの歴史的事実を証明しているのは、ゼレンスキーがシオニストのユダヤ人でありながら、ヒトラーが(ソ連)侵攻した第二次世界大戦で(ナチスと共に)戦い、その一部がユダヤ人に対して行った虐殺に参加した過激派民族主義組織を支持しているということである。どうしてあのシオニストのユダヤ人がこれら組織を支援しているのでしょうか? 西側諸国もこれらの組織を支援しています。今日、右翼の「アゾフ」と呼ばれている組織です。そして、ホロコーストの犠牲者について叫び続けているシオニストのイスラエルは、ユダヤ人を殺したナチスを支持する指導者を、支持しているのである。このことは、西側諸国が言っていることすべてが嘘であり、世界を支配し、資源を略奪し、財源を満たすこと以外には何も考えていないことを証明している。”と語り、西側諸国の欺瞞を明らかにしています。
 シリアのアサド大統領やロシアのプーチン大統領のように修羅場を潜り抜けてきた指導者は、こうした悪の本質をよく知っているのですが、一般人は政治家とは異なり、本当の悪人に接する機会がないので、このような理解を超えた腐った人間が本当に存在することを、なかなか理解できません。このため同じ手口で何度でも騙されてしまうのです。
(竹下雅敏)
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【ディープステートが支配する世界】ディープステートの正体は○○!馬淵睦夫が語る。
配信元)
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配信元)
 

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アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 日テレNEWSは、“アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件で、トランプ氏の娘のイバンカ氏が、不正を否定していた新たな証言ビデオを公開した”と言っていて、動画の10秒あたりでイバンカ氏の証言ビデオの一部が出てくるのですが、どう見ても別人です。
 “事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。”ということにされていますが、事実ではありません。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していたということです。セルゲイ・ダイブニンには、LPR(ルガンスク人民共和国)内務省によって発行された逮捕状が出ていたのです。
 “問題は、2021年1月6日にネオナチのセルゲイ・ダイブニンとその仲間たちが、なぜ米国連邦議会議事堂にいたのか”です。ネオナチとの繋がりという線を考慮すれば、民主党の工作員が、“彼の航空券とワシントンDCでの宿泊費を支払った”と考えると、筋が通るのです。
 こちらのツイートに、ウクライナのネオナチは、「香港や他の国にも行っていたらしい。デモの扇動?」という重要な情報があり、こちらの記事には、“アゾフ大隊はすでにロシアにテロ組織として分類されています。…同組織のメンバーは香港で記者を偽装して、プロテスターの教育は勿論、暴力のレベルを上げ、軍を派遣せざるを得なくなるでしょう。”と書かれています。
 先の記事で紹介した動画で、石濱哲信氏はウクライナからの難民に関して、“ウクライナの側で、あそこを逃げ出したい人って誰なのって。私はアゾフ軍隊だと思いますけど。だから今回544人を入れさせています。…だけどすでに16人が行方不明になっています。(21分)”と言っています。
 今後、日本のデモが過激になるかもしれません。日本にウクライナ避難民を受け入れた連中には「計画」があり、善意からこれを行ったのではないということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【議事堂占拠事件】「選挙は盗まれた」 トランプ氏主張…娘のイバンカ氏ら否定
配信元)
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米議会襲撃事件で公聴会 イバンカ・トランプさん「父の不正主張、賛同しない」
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 9日、ワシントンで開かれた米下院特別委員会の公聴会。トランプ前大統領の長女イバンカ氏の証言映像が流された(ロイター)
 
米国で昨年1月に起きたトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件を調査する下院特別委員会は9日夜、公聴会を開き、関係者への聴取の様子やこれまでの調査成果の一部を初めて公開した。トランプ氏の長女で大統領補佐官を務めたイバンカ氏が、2020年大統領選で大規模な不正があったとの父親の主張に賛同しないと証言したことや、事件当日にトランプ氏が事態の収拾に動かず、代わりにペンス副大統領(同)が指示を出していたことなどが次々と明らかになった。
 
事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。同委の調査は、事件が事前に計画されていたかや、トランプ氏が事件にどの程度関与していたかに注目し、これまでに非公開の形で関係者から約1千件の聴取を行ってきた。
(以下略)

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世界経済フォーラム(WEF)が推し進める未来の世界とは、選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなるという世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)が推し進める未来の世界は、「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」というものです。選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、“自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という素晴らしい世界です。ただし、あなたが支配者の側であればですが…。
 “このような狂った世界が、どのようにしたら実現可能なのか?”と誰もが思います。グローバルエリートは、“メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立すること”が可能だと本気で考えています。
 もしも、こうした考えを「陰謀論」だと見做すなら、これからの世界を生き残るのはきわめて難しくなるでしょう。なぜなら、既に世界中のかなりの人達に、“メディア、科学、技術を駆使して”ワクチンを接種させることに成功しているからです。
 ワクチンに反対している人たちでも、mRNAワクチンに酸化グラフェンが入っていることを認めようとしない人が、かなり居ると思います。しかし、接種者からブルートゥースのアドレスが検出されるという話は、ザウルス氏のこちらの記事を見ると、まず間違いのない事実だと考えられます。
 世界経済フォーラム(WEF)の公式サイトに掲載された実際の記事のタイトルが「音波でマインドをコントロールする」であり、“科学者が脳の適切な場所に適切な波を送ることによって、その人が心の目で見ているものをコントロールできるようになる…この技術には、誤用される危険性がないわけではない。…冷酷な者が弱者を支配するための完璧な支配ツールになるかもしれない。”と書かれていて、2022年のダボス会議でノキアCEOのペッカ・ルンドマークは、2030 年までに「スマートフォンが体に直接埋め込まれるようになる」と主張したのであれば、ワクチン接種は、“人間と機械の融合であるトランスヒューマニズムをひたすら推し進めるエリートたち”の陰謀だという考えを、頭の隅に残しておく必要があるのは明らかではないでしょうか。
 “自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という人たちは、ヒトラーが予言した「ロボット人間」であり、クラウス・シュワブの父親はヒトラーの側近だったという事実は、とても興味深いことではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム(WEF)が推し進める最も不気味でディストピア的なものトップ10
転載元)
(前略)
世界経済フォーラム(WEF)は、世界で最も強力な組織の一つである。そして、WEFの人々は、長年にわたって、本当に非常識でディストピア的なことを述べてきました。そして、彼らはこれらのことを、可能な限り不気味な方法で表現してきた。ここでは、WEFが言った最も非常識なことトップ10を紹介しよう。
 
「グローバルエリート」といえば、通常、国境を越えて活動する裕福で強力な個人の小集団を指す。選挙で選ばれたわけではないこれらの人々は、さまざまな組織を通じて半秘密に集まり、世界レベルで適用してほしい政策を決定している。
 
その中心にいるのが、世界経済フォーラム(WEF)である。WEFは、毎年開催されるダボス会議で、世界の指導者たちが出席し発言することで、世界の民主主義国家に対する影響力を正当化し、正常化しようとしているのである。
 
この会議の出席者リストを見れば、この組織の驚くべき影響力の大きさがわかる。メディア、政治、ビジネス、科学、技術、金融の大物たちがWEFに参加しているのです。


 
2022年のダボス会議の出席者リストの34ページ(58ページ中)。ビッグネーム、ビッグカンパニー、ビッグインフルエンス。
 
マスメディアによれば、ダボス会議では「格差、気候変動、国際協力」といった問題を議論するために人々が集まるのだそうだ。この単純化された説明は、一般市民が退屈であくびをするように仕組まれているように見える。しかし、WEFでの話題は「不平等」よりもはるかに深い。
 
長年にわたり、WEFの参加者は非常に不穏なことを発言してきたが、いずれもメディアの適切な関心を集めることはなかった。実際、WEFが支持するトピックをつなぎ合わせると、ある包括的なテーマが浮かび上がってくる。メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立することだ。
 
もしこれが奇想天外な陰謀論のように聞こえるなら、読み進めてほしい。WEFが今推進している最もディストピア的な10の事柄を紹介しよう。このリストの並べ替えは順不同である。なぜなら、どれも同じくらいクレイジーだからだ。
 
#10 政府に浸透する
 
少なくとも言えることは、WEFの創設者であり代表であるクラウス・シュワブ氏は、民主主義が好きではないということだ。実際、彼は民主主義を完全にグローバル化された世界の障害とみなしている。
 
2010年のWEFの報告書「Global Redesign」の中で、シュワブはグローバル化した世界は「多国籍企業、政府(国連システムを含む)、選ばれた市民社会組織(CSOs)の自己選択的連合」によって管理するのが最善であると説いている。これは民主主義とは正反対である。
 
政府はもはや「世界の舞台で圧倒的に支配的なアクター」ではなく、「国際ガバナンスの新しいステークホルダーパラダイムが必要な時期が来ている」と主張したのである。このため、トランスナショナル研究所(TNI)は、WEFをガバナンスを取り込むための「サイレント・グローバル・クーデター」と表現した。
 
2017年、ハーバード大学のジョン・F・ケネディ行政大学院で、シュワブは、マスメディアが「陰謀論」として否定し続けることを、あからさまに認めた。WEFは世界各国の政府に「浸透」している。
 
  2017年、ハーバード大学ジョン・F・ケネディ行政大学院での世界経済フォーラム代表クラウス・シュワブ氏。
 
「我々が非常に誇りに思っているのは、WEFヤング・グローバル・リーダーズで各国のグローバルキャビネットに浸透していることだ…トルドーのように」pic.twitter.com/D6odR5mqI6
 
- Maajid أبو عمّار (@MaajidNawaz) 2022年1月25日
 
シュワブ氏はこう語った。
 
  「今、(アンゲラ・)メルケル夫人や、ウラジーミル・プーチンなどの名前を挙げると、彼らは皆、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズになっています。しかし、今、私たちが誇りに思うのは、トルドー首相やアルゼンチン大統領など、若い世代の人たちです。
 
私たちは、内閣に浸透しています。昨日、トルドー首相のレセプションに出席しましたが、彼の内閣の半分、あるいはそれ以上が、実は世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズなのです。(中略)... アルゼンチンでもそうですし、フランスでも大統領がヤング・グローバル・リーダーです」。
 
この卓越した講演の中で、シュワブは、ドイツのアンゲラ・メルケル、ロシアのウラジーミル・プーチン、カナダのジャスティン・トルドー、フランスのエマニュエル・マクロンはWEFによって「育てられた」とあからさまに発言しています。さらに、カナダの内閣の少なくとも半分は、WEFのアジェンダに売り込まれた代表で構成されているとまで言っている。これは陰謀論ではない。これは陰謀論ではなく、WEFのトップが自ら確認した絶対的な真実なのだ。

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カバールと共にバイデン政権を運営、地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーであるジョン・レイモンド将軍 / 米軍が過去に行ってきた犯罪の責任追及から逃れられない、情報の部分開示派「Qグループ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月14日の記事で、“バイデンを操っているのは米宇宙軍のはず”とコメントしましたが、キンバリー・ゴーグエンさんは、「宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っている」と言っています。
 “米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は…COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営している”とありますが、私も同様に考えています。
 コズミック・シークレットJAPANさんの「コーリー・グッド&マイケル・サラ博士2020年8月ブリーフィング」という記事で、コーリー・グッド氏は、“信じられないかもしれませんが、私は人身売買に関して最も詳細なブリーフィングを空軍の関係者から受けました。そして空軍の特殊部隊がこれらの犯罪者の逮捕と情報収集を行っているという話をよく聞きます。…宇宙軍を率いている人々は反カバールだからです。”と言っており、サラ博士の「宇宙軍のレイモンド作戦部長は間違いなくホワイトハットだということですね。」という質問に対し、コーリー・グッド氏は、“ええ。この空軍大将を宇宙軍の司令官に任命するのは大変だったのです。…宇宙軍のトップの地位を巡って、アライアンスとディープステートの間で大きな戦いがあったのです。”と答えているのです。
 私は、ジョン・レイモンド将軍を地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーだと思っています。また、地球同盟は「反カバール」という一点で、緩やかにまとまっている同盟なので、各派閥でそれぞれに目指すものが異なります。
 アメリカ、米軍が過去に行ってきた犯罪は言い訳の余地のないもので、人々に真相が知られると、「Qグループ」のメンバーでさえ責任追及から逃れられない事は、彼らが一番良く知っています。なので、「Qグループ」は情報の部分開示派なのです。
 昨日の記事で、 “実は昨年末にアライアンスのトップ会談で、ある決定がなされました。カバールと交渉し、カバールの降伏の交換条件としてディスクロージャーの内容を限定的なものにするという取引です。”というコーリー・グッド氏の情報をお伝えしましたが、いわゆるホワイトハットの大部分が過去の罪をカバールに公開されると、自分の立場がなくなる人たちなのです。 
 また、彼らはアメリカの覇権を脅すロシアや中国を脅威と見做しており、ウクライナでの戦争を操りロシアを弱体化し、次に中国の弱体化を狙っていることは、カバールと目標を同じくしています。自分たちの目的のためには、ウクライナの人々や台湾や日本の人々のことなど、どうでもよいのでしょう。こうした目的志向の人間は、“目的は手段を正当化する”という「悪」の論理を平気で実践できることを、今回のウクライナ戦争で証明してしまいました。
 こうした視点を踏まえて、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ると、興味深いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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失敗するSSP-CIA&ペンタゴン ダーク タイムライン プロジェクト。進行中の惑星の大掃除
引用元)
(前略)


ハイライト
CIAとSSPは、ウクライナ、イスラエル、その他の場所で低周波ポータルを開こうとし続け、COVIDグレートリセットハンガーゲームプロジェクトに関連する負の惑星タイムラインの可能性を復活させようとしています。SSPは、ペンシルバニア州のDUMBSベースのDEW(周波数兵器)を起動しました。
「…気分を悪くし、疲れを感じさせ、その周波数を下げるためにできることは何でもします。彼らは私たちを引きずり下ろそうとしているのです。」
マシンは、その基地内のすべての人員とともに、場所を特定され、「非実体化」されました。ライフフォース・エンフォースメントは、周波数兵器やその他の手段を介して人類を攻撃するカバルカポを引き続き排除します。

キム:「この道を進むと決めた者たちは、もう私たちの仲間ではないのです。バージニア州では多くの人々が動揺していた[すなわち、ラングレーCIA派閥]。別のSSP基地を失ったからだ。我々はもうマシンを取らないし、マシンを無効化もしない。我々は基地を手に入れる。基地全体の周波数をカウンターバランスして正しい周波数にするんだ-これが周波数兵器で、"シュン!"と音がしてすべてが消えるんだ。

サニー:「消えた」っていうのは、「消える」ってこと?

キム:「ただ消える」です。

サニー:「すごい!」

キム:「塵しか残らない。場合によっては、ほこり。ある場合には、何もない。」

サニー:「それは人間も同じ?」

キム:「うん。」
(以下略)
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嵐=米軍カバル政府
引用元)
(前略)
5月20日と5月25日のキム・ゴグエンニュースからのメモと抜粋です。

キムの報告によると、アメリカの宇宙軍は、マイケル・サラ博士が10年来警告してきたグローバルなSSPネットワークのイチジクの葉として働き続けている。宇宙軍は、惑星のコントロールを取り戻すために、最近失ったものに代わる同盟者を探そうとネガティブなET種族に絶えず連絡を取っているが、もはやそのような者は誰も電話に出ることができず、ネガティブ・ポータルも同様に閉鎖されている。

宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っているわけです。それはずっと前から分かっていたことです。バイデンがバイデンでないことは分かっていた。バイデンは死んだそれが何かは知らないがシークレットサービスによると、今はいろんな人が演じているそうです。もうハイテンだけじゃない。そして、彼らはその物語をできるだけ長く続けようとしています。シークレットサービスではなく、宇宙軍です。」
(中略)
米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は、犯罪的なSSPネットワークの粉飾決算として機能していると言われているが、COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営しているのだ。キムによれば、レイモンド将軍はWHOの5月22日から28日の戒厳令会議に先立って、ジョー(彼らのバイデンの操り人形)がWHO協定に署名するだろうから、他の者も署名すべきだという言葉を広めていたそうだ。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

 今後も必然的にアイゼンベルグは登場しますが、詳細はキリがないのでアイゼンベルグを題の記事は今回で終了します。

 建国間もないイスラエルでは、建設、金融、造船、自動車、機械、軍事、航空、食糧、化学等のあらゆる産業は、アイゼンベルグ社が創立し、事業が軌道に乗ると民間に払い下げるという形で産業復興が行われていた。
イスラエルの全産業は、事実上アイゼンベルグ社の子会社であった。このイスラエル国家そのものであるアイゼンベルグ社、建国の原動力であるアイゼンベルグ社を優遇し、アイゼンベルグの全活動を無税にするという、「アイゼンベルグ法」という法律がイスラエルにはあった。アイゼンベルグにだけ適用される、アイゼンベルグのためだけの法律であった。
上のオルタナティブ通信の情報に接して「一体何を言っているのか?」と戸惑っていました。イスラエル独立宣言は1948年、その当時ショール・アイゼンベルグは20代なかば、1947年末に東京にアイゼンベルグ商会を設立したばかり。
  • アイゼンベルグがイスラエルを建国?
  • イスラエルの全産業はアイゼンベルグが創立し、事実上の子会社?
  • アイゼンベルグがイスラエル国家そのもの?
  • 「アイゼンベルグ法」?
しかし、イスラエル・コーポレーション記事を見つけ、『ユダヤの告白』を読み直し、上の内容がかなり事実に近いのが見えてきました。
 1948年ではありませんが、1968年にアイゼンベルグによってイスラエル・コーポレーションが創立され、その「この会社の所有者の30年間の税免除と、他に利益の受け取りを保証する」取り決めは、確かに「アイゼンベルグ法」でした。そして、イスラエル・コーポレーションがイスラエルの殆どの企業を支配下に置いたのも、どうも事実に近いようです。
 また、本人というよりもアイゼンベルグが継承した犯罪シンジケートが、イスラエル建国の原動力であったのも事実でした。犯罪シンジケートがイスラエルを乗っ取ったとも言えるし、アイゼンベルグが1948年から僅か20年で犯罪帝国世界本部の帝王になったとも言い得るでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

「イラン・コントラ事件」の黒幕


1986年、米国レーガン政権下にて「イラン・コントラ事件」が発覚し、世界で大騒ぎになりました。「イラン・コントラ事件」とは、ウィキペディア記事の冒頭部分で次のようにある通りです。

ロナルド・レーガン政権が、レバノンでシーア派テロリスト集団に捕らえられているアメリカ人の解放を目的としてイランと裏取引をした上に、アメリカ国家安全保障会議から同国へ武器を売却し、さらにその代金をニカラグアの反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していた事件。1986年に発覚するや、アメリカ国内のみならず世界を巻き込む政治的スキャンダルに発展した。イランゲート(Irangate)といわれた。

この事件の当時、イラン・イラク戦争(1980~1988年)の中でした。米国はサダム・フセイン率いるイラクを(利用という方が正確ですが)支援し、イランはいわば敵国扱いとしていたのです。ところが米国は、そのイランに武器を裏取引で売却していたのです。おまけにそのイランへの武器売却の代金を、これも秘密裏に反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していたのです。この問題点の一端をウィキペディア記事では以下のように記載しています。

イランへの武器輸出と、反共ゲリラへの資金流用というそれぞれの行為は、本来なら必要である議会の了解を取っていなかったばかりか、当時民主党が多数を占めた議会の議決に完全に反していた。
また、この時、アメリカのイランとコントラの双方の交渉窓口は、ロナルド・レーガン政権において副大統領だったジョージ・H・W・ブッシュ(後の大統領)であったとされ、このブッシュの関与が、後の民主党政権下の連邦議会における公聴会で取りあげられたが、その真相はいまもってうやむやである。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

この「イラン・コントラ事件」の中心的な役割の黒幕の一人は、「それが公にされることは決してなかった」がショール・アイゼンベルグである、と『ユダヤの告白』第5章の最後部は指摘しています。これはこの通りでしょう。

「イラン・コントラ事件」のウィキペディア記事では、以下の記載内容があります。
  • イラン・イラク戦争が始まるや、イスラエルが本来的には敵国ながらイランに武器を売却。
  • そこに米国が乗って、米国の武器をイスラエルを通じて売却し、人質解放に役立てた。
  • しかし、やがてイスラエルがこの米国とイランとの間接貿易の代理人であることを渋る。
  • そのため、米国はイランに直接武器を密輸出するようになり、これが発覚し事件となった。

また「イラン・コントラ事件」発覚以前に、ニカラグアの「コントラ」など反共ゲリラに対して、イスラエルが米国の代理人として米国の最新兵器を輸出していたとも記載されています。

「イラン・コントラ事件」は、米国政府がイスラエルに鼻面を引き回された事件とも言えるでしょうが、その黒幕はイスラエルのほとんどの企業を、とりわけ軍事産業を完全掌握していたショール・アイゼンベルグと見るのが当然なのです。

ショール・アイゼンベルグ


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