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USB充電ステーションの危険性と、危険なUSBケーブル類の実態 / 気を付けないといけない中国やイスラエルの製品

竹下雅敏氏からの情報です。
 空港やホテル、ショッピングモールなどのUSB充電ステーションを使うと、犯罪者がそれを悪用してあなたのデバイスにマルウェアを仕込む場合(1分31秒)がある。スマホがハッキングされ遠隔で盗撮できる(1分52秒)ようになり、裏でクレジットカード番号とか暗証番号が自動的にサーバーに送信されている(2分38秒)と言っています。
 NTTのサイバーセキュリティレポートでも、「公共のUSB充電ポートの利用は控えるべき」と明記されている(2分54秒)とのことです。米連邦通信委員会(FCC)は被害を防ぐための対策として、自分の充電器とUSBケーブルを持参して電源コンセントで充電するか、予備のバッテリーを持ち歩くよう勧告しています。
 さらに動画では、“もっと衝撃な事実をお見せします。誰でもAmazonで買えてしまう世界一危険なUSBケーブルです。…ケーブルの内部に小さなチップが組み込まれていて…スマホに刺すだけでケーブルの内部のモジュールが、モジュールっていうのはつまりチップのことなんですけどね。これが無線で作動して、遠隔であなたの端末をね、覗いたり操作できるようになったり、スマホ内の情報を吸い上げることが可能になっちゃうんですよ。(3分28秒)”と言っています。
 9分45秒以降は「スマホ防衛術」について、バックグラウンド通信をオフにする(9分58秒)、自動アップデートはオフにする(13分26秒)、通信料のチェックで裏通信を見抜く(15分2秒)、充電専用ケーブルを使う(16分14秒)などの方法を説明しています。
 動画の16分36秒のところで、“タクシーとか、あとはホテルについている既存ケーブルを使うんだったら、USBデータブロッカーを挟みましょう。こちら見ての通りですね、指先サイズのアダプタなんですけども、データだけ遮断してくれる物理バリアなんで、これをUSBポートに挟むだけで安全レベルが桁違いなんですよ。”と言っています。
 ところが、この「USBデータブロッカー」ですが、“安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね”というコメントがありました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。気を付けないといけないのは中国企業だけではなくて、イスラエルのほうがもっと深刻だという話です。イスラエルが情報を盗んでいるだけなのか、ポケベルが爆発したように「いつ爆発するかわからん」ということなのかですが、元モサド長官のヨッシ・コーエンの発言からは後者である可能性が高いことが分かります。
(竹下雅敏)
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【NTTが警告】“誰でも買える最悪のスマホ充電ケーブル”が危険すぎる…
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@あああ-u4x3b
動画内で紹介していたデータブロッカー安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね


@aloneAroha
直接携帯を接続せずに、モバイルバッテリーに一度充電してから後で携帯に充電すれば防御出来るのでは無いでしょうか?

  @326-zatsugaku
それなら完璧ですね👍

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米国で1950年代に主流だった専業主婦の復権を訴える若い女性たちが注目 / 次に連中の考えることは「専業ロボットが出てくる 従順だぞ」という世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済新聞は、“米国で1950年代に主流だった専業主婦の復権を訴える若い女性たちが注目されている。家事や子育てといった「充実した日常」をSNS上で紹介し、女性の活躍の場は家庭にあると主張する。こうした「トラッドワイフ」運動の背景には、女性が職場のキャリアと家庭の両立に苦悩していることがありそうだ。”と報じています。
 この記事を見て思い出したのは、Mitz氏の2023年3月のツイートです。マリリン・モンローに似た3種10種のかわいらしい女性が「昔ながらの妻が非難される世の中ですが、私は専業主婦で、夫のために料理や掃除をするのが大好きです。健全に従順しています♡」とツイートして炎上したらしい。
 日本経済新聞電子版のツイートに対し、「なんで 従順な を入れた? 悪意を感じるわw」というコメントがあったように、「従順」という言葉に引っかかる人も多いようです。
 sarah(サラ)氏は、「米国のムスリムの声がデカくなってきた証拠だよ。なぜならば、ムスリムは、在米においても男尊女卑、多産、専業主婦が主流。夫に従い、家から出ず、子育てに専念する女性が求められる。」と言っていますが、“まるで昭和の日本ではないか…日本の保守派やネトウヨと相性が抜群に良さそうに思えるが…”というコメントは、その通りではないでしょうか。
 日本会議を支援する目的で設立された日本の超党派の議員連盟『日本会議国会議員懇談会』の名簿を見ると、高市早苗は副会長で、高市内閣は日本最大の改憲右翼団体「日本会議」で構成されていることが分かります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。昭和、あるいは戦前の日本に戻したいのなら「子育て世帯に対しては1馬力で成立するように税・社会保険料など各種制度を見直して多子世帯になるよう後押しすべき。」なのですが、右派グローバリスト(エセ保守)には絶対にできません。
 そこで、次にこうした連中の考えることは「専業ロボットが出てくる 従順だぞ」という世界でしょう。クラウス・シュワブは2016年のインタビューで、“自分専用のロボットが登場します。…人工知能が学習する使用人であり、単なるマニュアル作業のアシスタントではないのです”と言っていました。
 「自分専用のロボット」は実のところ、人間の監視役でしょう。監視に関しては、右も左も同様に推進です。
 最後の動画をご覧ください。専業主婦は「何も生み出していない」のではなく、“笑顔という奇跡を生み出している(14分16秒)”のです。「本当に大切なこと」を見失わないようにしましょう。
(竹下雅敏)
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ワクチン産業による中産階級搾取の実態を暴露したトビー・ロジャース博士の衝撃発言 ~「子供時代に72回注射させ、さらに大人も子供もCOVIDワクチンを打たせて障害を起こせば、慢性疾患で一生奴隷にできる」

竹下雅敏氏からの情報です。
 オーストラリアのシドニー大学で政治経済学の博士号を取得し、カリフォルニア大学バークレー校で公共政策の修士号を取得しているトビー・ロジャース博士の発言が衝撃的です。
 “この500年ほど、国が金持ちになりたければ、やり方はこうでした。…ヨーロッパから新世界へ航海し、彼らの財産を奪う。…さらに最近では米軍の後ろ盾で、第三世界の国々に安価で物を作らせて我々を豊かに感じさせる。…ここで問題が起きる。ある時点で、征服する新しい土地がもう残っていなくなった。支配階級が決めたのは、金がある場所、つまり搾取すべき人々はアメリカや先進国の中産階級だということだった。…子供時代に72回注射させ、さらに大人も子供もCOVIDワクチンを打たせて障害を起こせば、慢性疾患で一生奴隷にできる…。自閉症の障害ケア費用は子供一人あたり約500万~700万ドルになる…。COVIDワクチンの場合…中年女性がワクチンを打ったとする。すると心筋炎になってしまう。…入退院を繰り返す。彼女はいつも具合が悪い。そうすると、今後5~10年の間に彼女の医療費は約200万ドルになるだろう。それは全部製薬会社や医師、製薬産業複合体に流れる。”と話しています。
 ちなみにトビー・ロジャース博士は、「自閉症は医学的にも科学的にも謎ではありません。ワクチンを主とする有害物質や、その他十数種類の毒性物質が自閉症を引き起こしていることは、合理的な疑いを超えて明らかです。」と発言している人物です。
 ワクチン接種児と非接種児を比較した全12本の研究で「打ってない子の方が、圧倒的に健康だった」ことが分かっています。トッポさんのこちらの動画によれば、ワクチンの中身には、“アルミニウム(神経毒)、チメロサール、ホルムアルデヒド(発がん物質)、ポリソルベート80(臓器毒性)、ネオマイシン(神経毒性のある抗生物質)、さらに胎児DNAも含まれている”ということです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。グローバリズムは中産階級を消滅させ、一握りの富裕層が残りの人類を奴隷として支配するものですが、このような世界を望む支配層にとって、最も厄介なものが「二酸化塩素」であることが分かります。
 「二酸化塩素」の存在とその効果を人々に知られると、トビー・ロジャース博士の説明する搾取が成り立たないのです。さらに、こうした邪悪な連中の意図まで完全にバレてしまいます。
(竹下雅敏)
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世界で100カ国以上が同時にデジタルIDの法制化を進めている「服従か、罰か」/ 日本で不法移民対策やヘイトスピーチ防止を目的にID化が肯定される危険「デジタルIDこそ国民監視の本丸」

 すでにデジタルIDを導入しているインドで何が起こっているかを伝える動画がありました。「デジタルIDが便利だと思う人への警告」と言って始まります。
インド政府は強制的に10億人の国民をID管理し、食料配給、年金、医療に紐づけました。すると犯罪組織が生体データのハッキングや改ざんで本人のIDを乗っ取る事態が起こりました。「犯罪組織がシステムを悪用し、給付金を盗み、資金を横流しし、偽の身元を売りさばきました。」その結果、標的にされた人々は、食料配給が絶たれ餓死したり、年金収入が途絶えたり、病院で認証ができないために受診を拒否されました。「貧しい人々のための資金が吸い上げられていました。」この動画では犯罪組織によるブラックマーケットについて語っていますが、「政府」による「支配と搾取」のためのシステムであることを示唆しています。
 「デジタルIDによる完全管理。」という動画では、"人々の監視だけではなく、人々の行動を制御するシステムそのもの。服従か罰か。システムの悪用はリスクではなく最初から設計されている" と言っています。3:35から、すでにデジタルIDが法律化された国々を紹介しています。イギリス、スイス、カナダ、オーストラリア、スウェーデン、インド、中国、シンガポール、韓国、デンマーク、ナイジェリア、アラブ首長国連邦、EUなど100カ国以上が同じタイミングでデジタルID化を進めているということです。こうした計画は何十年も前から仕組まれていたという歴史を7:55から解説しています。
 そして今、右派には不法移民対策、左派にはヘイトスピーチ防止を目的として、国民全体をIDに紐づけたデジタル監視社会に誘い込む流れになっています。「このままでは私たちの自由、プライバシー、人間性すら奪われていきます。」「世界経済フォーラムのロードマップでは2025年、2030年、2035年、2049年、2050年が新グローバル社会の始まりだと言っています。2025年の今、時間は刻々と迫っています。でも希望はありますよね。イギリスの270万署名のように抵抗すれば変わりますよ。」と、多くの人の気づきが重要だと促しています。
(まのじ)
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【拡散】デジタルIDによる完全管理。
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トランプ政権がディープステートを解体すると誤解している多くの人々 〜 標的となっているのはディープステートではなく、絶対的な独裁支配を妨げる法律、決議、規制、議定書、規則、そしてそれらを執行する政府公務員

竹下雅敏氏からの情報です。
 ShortShort Newsさんの動画は、アメリカのジャーナリストで長老派教会の牧師であるクリス・ヘッジス氏の『シーエルバースの台頭と監視国家(ホイットニー・ウェッブ氏と共著) | クリス・ヘッジズ・レポート』の17分6秒から24分35秒のところを切り取ったものです。
 元動画の冒頭のところでクリス・ヘッジス氏は、“一部のリベラル派を含む多くの人々が、トランプ政権がディープステートを解体すると誤解していました。実際、調査報道記者のホイットニー・ウェッブが指摘しているように、トランプはピーター・ティールをはじめとするシリコンバレーの最も権威主義的な人物たちと緊密に連携しており、彼らは私たちの習慣、性癖、意見、行動が細部まで記録・追跡される世界を思い描いています。トランプの同盟者たちは、諜報機関、軍事化された警察、世界最大の刑務所システム、略奪的な企業の暴政から私たちを解放したり、大規模監視の終焉を実現したりするつもりはありません。彼らは、権力者や富裕層に責任を負わせるための法の支配を復活させることも、国防総省による約1兆ドルに上る、膨れ上がり、説明責任を果たさない支出を削減することもしません。彼らは、ディープステートを根絶するためではなく、国家機構の責任者たちがトランプ政権の気まぐれと命令に完全に忠実になるようにするため、公務員、法執行機関、軍隊を急速に粛清している。標的となっているのはディープステートではなく、絶対的な独裁支配を妨げる法律、決議、規制、議定書、規則、そしてそれらを執行する政府公務員である。…ディープステートは、指導者カルトに奉仕するために再編成されるだろう。法律と憲法に定められた権利は無意味になるだろう。これは、一歩一歩進むクーデターだ。”と言っています。
 ほぼ完璧にトランプ政権の本質を突いた言葉だと思いますが、多くの人はこうした事に気づいておらず、いまだに「トランプは救世主」だと信じる人々が多いのも事実です。
 ShortShort Newsさんの動画は、要点がとてもうまくまとまっており、ホイットニー・ウェッブ氏の見解を理解しやすいものになっています。そこで、重要な部分を文字に起こし、ところどころにリンクを張り、登場人物の写真と経歴を挿入しました。写真と経歴はウィキペディアからのもので、【】の中はシャンティ・フーラによるものです。
 ホイットニー・ウェッブ氏の主張は全て事実に基づいており、反論の余地がありません。
 こちらのトッポさんのツイートには、「あなたはPalantirや軍事技術、監視技術などに深く関与していますよね。戦争技術などにも関与していると、そうですよね? それで、反キリストが権力を握るという話をされるとき、技術の変化への恐怖を使って世界に秩序を強いるという話に聞こえるんです。その反キリストは、もしかするとあなたが開発した道具を使っているのではないかと感じます。」と問われたピーター・ティールが、しどろもどろになる動画があります。
 この文脈では、反キリストはトランプであるか、またはジャレッド・クシュナーということになるのでしょうか?
 このことに関して、「反キリスト ネロ666は トランプそっくり!」「反キリスト トランプ  バビロン大淫婦 高市」という面白いツイートがありました。
(竹下雅敏)
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(38秒~1分7秒)
まず最初に、「ペイパル・マフィア」と言うなら、ペイパルとは何かをはっきりさせることが重要だ。ペイパルは一般的にはピーター・ティールとイーロン・マスクのプロジェクトとして知られているが、元々はティールのConfinityとマスクのX.comが合併してできたものだ。そしてティールがこの原型のペイパルを立ち上げていたとき、彼と共同創業者たちは(これは彼ら自身が認めていることだが)、製品を発売する前に話をしてくれる米国のあらゆる三文字の政府機関に相談していた。

ピーター・ティール
イーロン・マスク
PayPal、OpenAI、Palantir共同創業者。ドナルド・トランプ元政策顧
PayPal、スペースX、テスラ、ボーリング・カンパニー、OpenAI、xAI等を共同設立
Author:Dan_Taylor
[CC BY]
Author:Gage_Skidmore
[CC BY-SA]
(枠内はシャンティ・フーラが挿入)

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