アーカイブ: 陰謀

[嗚呼、悲しいではないか!]911真相の暴露が続く 〜スノーデン情報が裏付けとなる9.11情報の決定打〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベンジャミン・フルフォード氏は、アサンジ氏やスノーデン氏が9.11に触れないので、権力者側の駒であると見ているようですが、私は違います。やはり彼らはまともな人たちで、スノーデン情報が裏付けとなる9.11情報の決定打と言えるものがロシアから出ているようです。
 9.11の実行犯そして共犯は、いよいよ追い詰められています。しかしこうした事は、以前紹介したビルダーバーグ会議の開会式でのスピーチの中でブッシュ親子らの名前を挙げ、彼らを“全世界の人類の反逆者”と呼んだことで、わかっていたのです。
 ナサニエル陣営を中心とする世界の支配層は、9.11実行犯の犯罪を許すつもりはないということです。早くから改心し、世界の変革に協力して来た一部の者を除いて、こうした犯罪に関わりながら逃げ切ろうとしても無理だということです。その連中が今悪あがきをして、自分たちが逮捕されないようにするために、世界中に混乱を作り出しているわけですが、やればやるほど彼らの罪がはっきりとするという状況になっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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911真相の暴露が続く
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[来たるべき地球のかたち]もしエボラが米国に蔓延した場合、治療費は? 「1時間に約 10万円」で、総額では5千万円越え

 アメリカでは盲腸の手術が550万円でしたが、エボラの治療となるとなんと「1時間に約10万円」になるとのことです。米国内で初のエボラ出血熱患者と診断されたトーマス・エリック・ダンカン氏の場合、約10日間の入院で5000万円以上の治療費がかかった可能性があるようです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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もしエボラが米国に蔓延した場合、治療費は? 米国ダラスで死亡したエボラ患者の治療費は「1時間に約 10万円」で、総額では5千万円を越えていた
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[櫻井ジャーナル 他]CIAを背景に持つ抵抗運動で混乱している香港 〜香港の民主化抗議デモの背後にCIA〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 香港の民主化抗議デモの背後にCIAが居ることは、かなり知られるようになって来ました。
 2つ目の記事は、何と日経の記事です。まともな報道が出る事もあるということでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIAを背景に持つ抵抗運動で混乱している香港を英国はアヘン戦争で手に入れて略奪拠点にしてきた
転載元より抜粋)
 香港大学の戴耀廷(ベニー・タイ)副教授が発案、陳日君(ジョセフ・ゼン)、李柱銘(マーチン・リー)、黎智英(ジミー・ライ)が率いる「オキュパイ・セントラル(佔領中環)」運動には余若薇(オードリー・ユー)や陳方安生(アンソン・チャン)も深く関与、いずれもNEDと深く結びついている。黎智英はネオコンの大物、ポール・ウォルフォウィッツともつながっている。

 このNEDとは1983年に
アメリカ議会が承認した「民主主義のための国家基金法」に基づいて創設された組織。政府から受け取った公的な資金をNDI(国家民主国際問題研究所)、IRI(国際共和研究所)、CIPE(国際私企業センター)、国際労働連帯アメリカン・センターへ流しているのだが、それがどのように使われているかは議会へ報告されない。関係者の証言によると、この資金は実際のところ、CIAの秘密工作に使われている。

 1983年と言えば「イラン・コントラ工作」の最中であり、アフガニスタンで秘密工作が実行され手いた頃。その後、NEDはグルジアの「バラ革命」やウクライナの「オレンジ革命」でも使われ、現在、そのネットワークはロシアにも張り巡らされている。香港の「佔領中環」もCIAが黒幕だということになる。

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香港デモの背後に米国政府のかげ
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[ベンジャミン・フルフォード氏]視聴者の質問に答えます!

 前回のつづきになります。遅くなって申し訳ありません。
 Q7の中東情勢に関して、“中近東で起きている事は、…第一次世界大戦の後にフランスとイギリスが人工的にその地域を分断して山分け…トルコなど中近東勢力は、再びその地域民族を統一させたい。それを嫌がっている人たちが…悪党として見せるISISを捏造した”とあります。先日、時事ブログで紹介されたISISの強姦魔が実は優しいお兄さんだったという事例もありますから、私たちもメディアに乗せられないように気をつけたいものです。
 あと“アメリカが琉球王国の復活を考えている”や今後の米軍の在り方として“中国やインドなど、世界と連携して、世界の平和軍に変えようとしている”など、注目の発言があります。
 最後に“311事件で大量の逮捕者が出ると聞いていますけれども、…311に加担したアジア人の人間が告白したいのなら是非連絡下さい”とのことです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【NET TV ニュース.報道】"国家非常事態対策委員会 2014 1002" ベンジャミン・フルフォードが視聴者の質問に答えます!
転載元より抜粋)

16:15〜
Q7 イギリスがアメリカを裏切る事はあるのか? 

司会:「長年、英米と言われて来て、アメリカとイギリスは、言わば家族みたいな関係であり、そのイギリスがアメリカを裏切る事なんて考えられません。ガセネタか、ベンジャミン氏の陰謀だと思います。それが証拠に、イギリスもフランスもイスラム国の空爆に賛成し、アメリカと一緒に空爆しているではないですか。これはどう説明されるのでしょうか。」

ベンジャミン氏:まずここまででやりましょう。
僕はやっぱり、アメリカ、イギリスは同じ民族ですから、複雑に入り組んでいる事は事実ですよね。大きな派閥として、ドイツ系アメリカ人とナチス親派の英国人と従来の人権、民主主義、正義を貫くアングロサクソン勢力の間に対立があるんですから、確かにイギリス、アメリカという単純な括りでは説明できません。

それがまず第一で、今のイスラム国への空爆というのはちょっとそういう見方自体は非常に僕から言わせると知識が浅い。まず、イスラム国の出している命令は全部エルサレム経由で出ている。わかる?

アブー・バクル・アル=バグダーディーというイスラム国のトップというのは、モサドの工作員、サイモン・エリオットという人間なんですよ。ですから、空爆があるかどうかもわかりません。

実際問題として、この中近東で起きている事は、やはり第一次世界大戦の後にフランスとイギリスが人工的にその地域を分断して山分けしたんですよ。今、トルコなど中近東勢力は、再びその地域民族を統一させたい。で、それを嫌がっている人たちがこのイスラム系を馬鹿にする悪党として見せるISISを捏造したんですよ。

この状況は複雑ですけれども、とにかく今回に限ってはイギリスもアメリカも中近東の石油利権を失いたくない共通の利害があるから共同で行動していると見てほしいんですよ。でも僕は最終的にその地域全部、再び、所謂、穏便派のほんとのイスラムの平和的な共和国になる。で、トルコ領土になると思います。その時、イスラエルはその中のユダヤ人自治区になるという最終的な決着があると思います。続けて下さい。

Q8 欧米と日本の対ロシア制裁について 

司会:続いて。
アメリカとEU、そして日本はロシアに対する制裁でも一致していますし、言っている事がおかしいと思います。」

ベンジャミン氏:まず、実際にロシアに対する制裁というのは確かにこれはサバタイ派マフィア対プーチンの戦いと見て良いんですけれども、日本は口先だけの制裁で本当はやってないんですよ。ただ、制裁しないと面と向かって言うといろいろいじめられるから、「はい、制裁してます。」と言って、でも中味はない制裁で上手い具合に逃げている。EUもなんやかんや言ってまだ結構ロシアと綿密な繫がりを持っているから、この制裁をしているのはワシントンD.C.とかニューヨークにいる金融マフィア、あと一部ロンドンの金融マフィアの人たちがやっているだけでEU全体はやってないし、日本は基本的に口先だけでしかない。

Q9 ロシアは白人国家であり、アメリカの戦争屋が、サバタイ派マフィアとも裏で繋がっているのではないか?

司会:なるほどですね。続きまして、
「現状、極東の国際情勢を見る限り、日本が中国やロシアと組むなどどいう事はあり得ないと思います。それにこれは私の私見ですが、ロシアは白人国家であり、アメリカの戦争屋が、サバタイ派マフィアとも裏で繋がっているのではないかと考えています。なぜアメリカはロシアとは全面戦争しないのでしょうか。プーチンが憎いなら戦争すればいいではないですか。」

ベンジャミン氏:まずロシアはね、純粋な白人国家じゃないんですよ。実際にあらゆる民族が混じっている複雑な国家で昔からアジア人と繫がりがある国家ですから、ロシアのシンボルはほら、2つの方向に向いている鷲なんですけれど、アジアも西洋も両方見ているというシンボルですから、そんな単純に白人区切りでものを見ればちょっと甘い。浅い。


確かにヨーロッパ勢は結構白人主義があるんですけれど、アメリカも結構多人種ですし、カナダもそうですから、そんなに単純なものではない。世界の世論調査を見ると、一番人種差別しないのは白人なんですよ。

どういうことかと言うと、隣に異民族の人が住んでもいいですかという質問に答えをだすと、ほとんどの白人は構わないと言うけれども他の 人種は嫌だと言う人が多いんですよ。だからそういう単純な区切りはしないでほしい。で、何でロシアと戦争しないかと言うと、理由はロシアが核兵器を持っているからお互い全滅するからできないんですよ。ほんとはしたいところですけどね。

Q10 ロシアとアメリカで戦争が起きる可能性 

司会:続きまして、
「アメリカはロシアとの戦争は故意に避け、シリアやイラクでの戦争ばかり優先している。明らかにおかしい。ベンジャミン・フルフォード氏にお聞きしたいんですが、NWOのためにはアメリカはロシアを倒さない限り無理だと思うのですが、この両国で戦争が起きる可能性はないでしょうか。

ベンジャミン氏私はないと見ています。確かに、僕は英国参謀から言われたこの人たちの非常に巧妙なシナリオを言いますと、パパ・ブッシュが描いたシナリオはこの次の通りなんですよ。まず、ロシアと西側、ヨーロッパとアメリカの間に新しい冷戦を始める。その新しい冷戦を始めて、武装化する。軍事予算を拡大する。その間、ロシアは中国の味方のフリをすると。最後にロシアもヨーロッパもアメリカも日本も一斉に中国を攻撃して中国を6つの国に分断するという計画がありました。でも、その計画は今、空中分解しました。ロシアは乗らない。日本も乗らない。イギリスも乗らない。変わりに今、みんなで仲良く平和的に新しい平和な世界を作る方向で動いてます。
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[The Voice of Russia]ジュネーブ、バランス維持のためにプーチン像が据えられる 〜背後にジェイコブ・ロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジュネーブのヨーロッパ人芸術集団のメッセージとのことですが、スイスはあの57か国会議を主導した国です。こうした動きの背後に、ジェイコブ・ロスチャイルドが居ると考えて間違いないだろうと思います。ドイツ・フランス・イギリスの世論調査を見ても、少しずつ変わって来ていることが分かります。ロックフェラー1族はすでに降参しているわけで、勝負はついていると思いますが、悪人どもの悪足掻きは、今しばらく続くと思います。しかし大勢は決しており、いずれ人々が真実を知るようになるのは間違いないことだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジュネーブ、バランス維持のためにプーチン像が据えられる
転載元)
© Screenshot: YouTube

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10月7日のプーチン大統領の誕生日に、ジュネーブのヨーロッパ人の芸術集団は、大統領の平和創設活動に対する感謝の念を表すことを決めた。アーティストらはまず身長3メートルのプーチン氏の像をつくり、それを有名な記念碑の壊れた椅子の脚の下に据え付けた。

この「壊れた椅子」キャンペーンを発案したアーティストらのメッセージによると、この「椅子」は平和を求め、市民の幸福のために戦闘行為を停止する戦いを表している。
メッセージの抜粋: 「プーチン大統領は自らの行動で平和を希求する諸国でこれを何度も維持してきた。
ウクライナ南部東部での紛争調整を合意させたのも、アルメニアとアゼルバイジャンの間に戦争が始まりそうになったとき、双方の大統領を交渉のテーブルに就かせ、これを止めたのも、シリアを危機と米国の軍事暴力から救ったのもまさにプーチン氏だった。
世界がバランスと調和を失いかけると、彼はその責任を自ら引き受け、世界を支えようという決断を行っている。」
supermnenie.mirtesen.ru

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ドイツ国民の半数、ウクライナの犯罪捜査にEUはかかわるべき
転載元より抜粋)
イツ国民の半数が、ウクライナ危機の最中に行われた犯罪をEUは捜査すべきと考えている。世論調査会社ICMがMIA「ロシア・セヴォードニャ」通信社からの要請でドイツ国民に対して行った調査で明らかになった。

回答者のほぼ全員(94%)が人間性に対する犯罪を捜査せねばならないと答え、ジャーナリストの誘拐、殺害の捜査については、回答者の90%が、ウクライナ東部で起きたマレーシア機の墜落原因の解明についてもほぼ同様の89%が必要と答えた。ウクライナで起きた犯罪捜査をEUが行うことに反対を表明したのは回答者の41%となっている。

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フランス世論、ウクライナでの人間性に対する犯罪調査を要求
転載元より抜粋)
フランス国民の多くは、ウクライナにおける人間性に対する犯罪を調査し、ジャーナリストの誘拐や殺害犯罪者を処罰することに賛同をしめしている。MIA「ロシア・セヴォードニャ」からの発注でICM社が行った世論調査の結果、明らかになった。

フランスの世論調査では、ウクライナにおける犯罪調査が必要と答えたのが68%。犯罪調査の必要性については男性のほうが多く認めており、71%、これに対し女性回答者は65%が必要と答えた。調査は必要なしと答えたのは回答者全体の24%に過ぎなかった。

フランス国民の大多数(74%)が、第1に人間性に対する犯罪の調査を行うべきとの考えを示した。さらに60%のフランス人がウクライナで誘拐、または殺害されたジャーナリストに対する調査を行うべきと答えたほか、ウクライナ東部でのマレーシア機事件について、過半数の57%が墜落原因の究明を求めている。

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英国人の大多数がウクライナで犯罪調査をするべきだと考えている―国際情報通信社「ラシーア・セヴォードニャ」の世論調査
転載元より抜粋)
大多数の英国人(76パーセント)が、ウクライナで危機の最中に行われた犯罪を調査するべきだと考えている。国際情報通信社「ラシーア・セヴォードニャ(Russia Today)」の依頼でICM社が実施した世論調査の結果、明らかになった。

犯罪調査について、ほぼ全員に近い回答者の99パーセントが、まず人権侵害について調査する必要があると答えた。2位は、ウクライナでのジャーナリストの誘拐および殺害(95パーセント)、3位は、マレーシア機墜落原因の公表(92パーセント)だった。