『日本が 1nm 半導体技術を開発！』という冒頭の動画のコメントに「最先端半導体開発に最も重要なこと、それは国に関与させないこと。過去何度潰されてきたことか。by 半導体プロセス 30 年経験者」とありますが、『高市・萩生田コンビが滅ぼす日本企業』で深田萌絵さんは、“半導体産業に従事している人たちはですね、経産省に関わったら会社がつぶれる、企業が滅びるというね、そういう神話がもうあるぐらいですね、経産省に関わりたくないというね、そういう風に思っているぐらい、経産省のことを信用していないんですよ（10分11秒）”と言っています。
　さらに深田萌絵さんは4分22秒～7分30秒で、“今回のタイトルはですね、高市早苗議員とですね、萩生田光一議員がですね、特にその日本の半導体産業に壊滅的なダメージを与えているという、そういう話なんですけれども、それが何かと言うと、2009年に「産業活力の再生及び産業活動の革新に関する特別措置法」という法律を作ってですね、これ通称「産活法」という法律なんですけれども、「産活法」を作って日本の半導体メモリを復活させましょうと言いながら、その半導体の産活法の助成金を申し込むとですね、何と台湾企業に技術を移転しないと金やらないよ、というのが条件だったわけですよ。…それを進めていたのは、当時の経産副大臣だった高市さんと経産省の商務情報政策局にいた維新の某議員ですよ。…エルピーダメモリ事件ですね。このエルピーダメモリという会社はですね、日本の日の丸メモリと呼ばれた会社があったんですけど、そのエルピーダメモリがですね、当時資金繰りに困っている所をですね、日本の経産省、政治家が足元を見て、金が欲しければ台湾に技術を渡してやれということを押し付けたわけなんですよ。…そうするとエルピーダメモリの同じぐらいの同等類似品のメモリが市場にドーッと出てきて、エルピーダメモリの製品が売れなくなり、そしてエルピーダは倒産したというね、そういう悲しい悲しい半導体業界の人間だったら誰でも知ってる、そういう聞くも涙、語るも涙の物語があってですね、なので当時のことを覚えている人は、高市さんに対してはですね…許せないという気持ちを抱いている人は、やっぱりね、少なからずいるんですよ”と言っています。
　ただ私の直観では、“台湾を経由して、中国に技術を移転して中国の軍事力を強くする”という陰謀を、高市早苗議員や萩生田光一議員がやれるとは思えません。恐らく、これが行なえたのは、2012年12月から2020年9月に渡って内閣総理大臣秘書官に就任していた今井尚哉氏ではないかと思います。
　キンバリー・ゴーグエンさんの情報によれば、CIAは4つの派閥に分かれているということです。ロックフェラー・ナチス派閥、ロスチャイルド派閥、NASA・宇宙軍派閥、中国派閥であろうと思われます。
　統一教会や清和会はロックフェラー・ナチス派閥が作ったものであり、戦略国際問題研究所（CSIS）もこの派閥に属します。
　詳しいことは省きますが、ウクライナ紛争で決着がつき、世界が多極化へと向かうことは確定しました。フルフォード情報でも触れられていたように、日本は米国支配から中国支配へと権力の移行が行われることになったわけです。
　そのために演出されたのが、統一教会や清和会の終わりを意味する「安倍晋三銃撃事件」だったわけです。2022年10月26日にキッシンジャー元国務長官が岸田総理大臣と会談したのは、こうした権力の移行を伝える為だったと見ています。
　『大阪カジノ、上海電力、バイデン息子と中華統一戦線』の5分20秒～6分55秒で深田萌絵さんは、“中国共産党の下部組織にある中華統一戦線という部署があるんですけど、…マカオMGMのスタンレー・ホーさんの娘のパンジー・ホーが、今度大阪にやってくるMGMというカジノの運営を担うんだろうという風に業界では囁かれているわけです。このパンジー・ホーさんという人はですね、この中華統一戦線のフロントやくざであるスタンレー・ホーのお嬢様でして、MGMチャイナの幹部なんですよね。このMGMチャイナの幹部のパンジー・ホーさんはですね、…アメリカMGMというカジノの運営の東アジア全体をカバレッジするのではないかという風に言われています。何故かと言うとですね、日本はチャイナの一部になるという風に向うから認識されているので、ここまで来ちゃうんじゃないかなという風に言われています”と言っています。