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陰謀論者と呼ばれる人物が、正確に未来を予測し的中させたとしたら、その人物は陰謀論者ではなく賢者なのではないですか? ~アレックス・ジョーンズ氏の的中した2002年の予言

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウィキペディアによれば、アレックス・ジョーンズ氏は、“2012年にコネティカット州で起きた「サンディフック小学校銃乱射事件」をでっち上げと主張したことで遺族らより訴訟を起こされ、合計10億ドル(約1400億円)以上もの賠償を命じられ2022年12月2日に自己破産を申請した”とあります。
 また、“いくつかの政府と大企業が共謀して「作られた経済危機、高度な監視技術、そして搾取目的のヒステリーを煽る内部からのテロ攻撃」を通して「新世界秩序」を創造すると主張している”と書かれています。
 「陰謀論者とされるアレックス・ジョーンズによる2002年の警告動画」で、彼は、“腐敗した帝国があるのです。…秘密結社があります。…寡頭政治は存在してきました。そして今日、2002年には「新世界秩序The New World Order」と名乗る専制組織が存在し、世界統一政府、キャッシュレス社会、国境開放、完全な専制政治を推進…人間は62億5千万人以上いますが、グローバリストは何度も言っています。人口が多すぎる、問題を引き起こしている。人口の8割は冷遇しなければならない。…国境を解放し、国家主権がなくなり、グローバル組織が資源を管理するようになります。また医療を中央集権化し社会主義化することで、国家は、市民の健康に関して神のようになるのです。ウイルスや疫病を撒き散らすことで、私たちは基本的に、そのシステムに押し込まれることになります”と言っています。
 ニュースマックスTVのホワイトハウス特派員であるエメラルド・ロビンソンさんは、アレックス・ジョーンズ氏の予言に関して「彼の予言が的中した後、あなたは彼の言葉に耳を傾けますか?」と問いかけています。
 陰謀論者と呼ばれる人物が、正確に未来を予測し的中させたとしたら、その人物は陰謀論者ではなく賢者なのではないですか?
 “続きはこちらから”は典型的な陰謀論と見られる動画です。しかし、その内容は正しいとしか思えないものです。
 「CIAは、ローマ・カトリック教会に主に運営されています。そして多くの成員はイエズス会のメンバーでもあります。(2分33秒)…イエズス会の宣誓書を読んでみましょう。…〈機会が訪れた場合には、全ての異端者に対し、無慈愛な戦争を密かに、時に公的に行います。絞首刑にし、殺害し、煮て、鞭打ちにし、窒息させ、生き埋めにします。嫌悪すべき人種を根絶するために、腹や妊婦の子宮を引き裂きます。〉(3分)…ジョー・バイデンは、アメリカ合衆国初のローマ・カトリック教徒の副大統領(当時)です。…イエズス会会員として初のローマ法王、フランシス・ローマ法王が誕生しました。…政府を乗っ取ったイエズス会会員たちは、決してイエズス会会員とは言わず…単にローマ・カトリック教徒というのです。(6分50秒)」と言っています。
 8分52秒以降は、「9.11以降、イエズス会に訓練を受けコントロールされているCIAのディレクター一覧」です。
(竹下雅敏)
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配信元)



もし私が、2009年にある人物が10年後に起こることを正確に伝えていたとしたらどうでしょう?彼の予言が的中した後、あなたは彼の言葉に耳を傾けますか?それとも、彼のことを頭がおかしいと思うでしょうか?

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アメリカのメガバンクJPモルガンは、手のひらと顔認識による決済システムの試験運用を開始 / 中央銀行デジタル通貨(CBDC)へと向かう流れ ~政府はあなたが売買するものすべてに完全にアクセスし、管理し、一瞬でオフにすることもできるようになる

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月25日の記事で、“連邦準備制度が開発した即時決済システム「FedNow」の開始時期は、今年の7月になることが決定した。「FedNow」は、実質的に中央銀行デジタル通貨(CBDC)の発射台として機能することになる”ということをお伝えしました。
 こうした流れで、アメリカのメガバンクJPモルガンは、手のひらと顔認識による決済システムの試験運用を開始するということです。「最終的には、大衆は、CBDC、デジタル ID、社会的信用スコア、生体認証による支払いなどを受け入れるように仕向けられることになる」のです。
 3月27日の記事でブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏のインタビュー動画を紹介しました。この動画にはAlzhackerさんの文字起こしがあります。この動画の24分31秒の所でエドワード・ダウド氏は、「私は、これが阻止されることを望んでいます。…私たちは個人的な抗議活動をすることができますよね。私は、できる限りクレジットカードを使いません。…現金を使い始めればいいんですよ。…キャッシュレス化というのは、デジタル通貨の第一歩です。…みんなが現金を使うようになるのを見たいですね、出かけるときはいつでも現金を持って、クレジットカードは忘れてね。」と言っていました。
 全く同感で、私は現金派です。クレジットカードは使いません。クレジットカードは、カード決済を行うお店がカード会社に手数料を支払っています。手数料の相場は、個人経営店3~5%、サービス業7~10%ですが、コンビニなどの大型チェーン店の手数料は1~1.5%だということです。クレジットカードは規模の小さなお店ほど、負担が大きいことが分かります。私は大型店舗ではなく、小さな個人経営のお店の方が好きなので、決してクレジットカードを使わないのです。
 タクシー会社によって異なるのですが、“タクシーの運転手さんに「現金とカード、支払はどちらが楽なんですか」と訊ねたら、「カード決済の手数料8%は運転手個人の負担になる」との返答。…これからタクシーは必ず現金で払うことにします”というツイートまであるのです。
 話がそれました。中央銀行デジタル通貨(CBDC)へと向かう流れを見ていきましょう。タマホイさんの動画でタッカー・カールソン氏は、“今月初めに2つの出来事がありました。イランとサウジアラビアは…外交関係を再開すると発表しました…世界最大の無神論国家(中国)が、2つの神権国家間の宗教的対立を止めたのです。…中国の習主席がモスクワに現れ、ロシアとの新しいパートナーシップを発表しました。…ウラジーミル・プーチンはまた、アジア、アフリカ、ラテンアメリカとの貿易で、中国の通貨を使用することに同意しました。…マジヤバい…アメリカの世界的な覇権主義の終焉と世界の基軸通貨である米ドルの終焉です。…私たちは最も強力な国だった、それがアメリカの時代でした。その時代は、ジョー・バイデンの大統領就任から2年あまりで終わりを告げました”と言っています。
 経済学者のマイケル・ハドソン氏は、“アメリカ政府は絶対に債務を返しません。返す必要がないのです。債務は自国通貨建てです。単純にドルを印刷すればいいのです。アフリカの債務は自国通貨ではありません。アフリカの債務は、米ドル建てです。アフリカは米ドルを稼ぐ必要があります。米ドルを稼ぐ唯一の方法は、暗殺されないように、食料自給率を高めず、自立しないようにして、米国が嫌がることをしないようにすることです。世界銀行の根底にあるのは、「どの国も自国の食糧を自国で栽培してはならない」という原則である。アフリカと第三世界は輸出用作物だけを栽培すればよい。…アメリカやヨーロッパから穀物を買わなければならない。…つまり、ドル建てで対外債務を負っているということは、自分たちが欲しいものではなく、米国が欲しいものをどうにかして売らなければならないということです。今、世界で最も邪悪な組織は、世界銀行と国際通貨基金IMFだと思う”と、本当のことを言っています。
 元米国財務次官補のモニカ・クロウリーさんは、“基軸通貨を持っていることは、米国に経済システムや貿易の面で信じられないほどの支配力をもたらしてきました。…それはもう当てはまらなくなっています。狂ったようにお金を刷って、ドルの力、ドルの価値を切り下げてきたからです。…もしサウジアラビアがアメリカの敵に加わり、石油を異なる通貨で取引することを決めたら、世界経済システム全体と米国内が弱体化するでしょう。…私たちがこれまで経験したことのないほどひどい猛烈なインフレを意味することになります。その後、中央銀行デジタル通貨を導入することで救いの手を差し伸べることができるように仕向けているのだ、と言っておきます。…それは個人の経済的自由が失われることを意味します。政府はあなたが売買するものすべてに完全にアクセスし、管理し、一瞬でオフにすることもできるようになるのです”と言っています。
 元国際通貨基金(IMF)専務理事で、現欧州中央銀行(ECB)総裁のクリスティーヌ・ラガルドは、「CBDCに移行しないと通貨制度を中央銀行は制御できない。」と言っているようです。
 中央銀行デジタル通貨(CBDC)を人々が受け入れるように、世界経済システム全体を意図的に破壊する計画だということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メガバンクJPモルガン、顔認証とパームリーダーによる決済システムを開始へ
引用元)
(前略)
世界中で銀行が混乱した1ヶ月後、アメリカのメガバンクJPモルガンは今週初め、新しい顔認識決済プラットフォームのパイロットプログラムの開始を発表し、他の銀行や企業にフランチャイズして利用してもらう予定です。
(中略)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
参考:オーストラリア・ニューサウスウェールズ州、物理的な書類を完全に置き換えるオールインワンのデジタルIDを発売へ 顔認証も必要
(中略)
バイオメトリクスを使った決済のしくみ

店頭で簡単な顧客登録手続きを行った後、レジで商品をスキャンするか、セルフサービス端末を利用し、手のひらや顔をスキャンし、会計を済ませ、レシートを受け取るというワークフローです。
(中略)
著者解説

再び、大衆が3月の狂騒曲とトランプの起訴騒ぎで気を取られている間に、米国と世界の最大手銀行の1つが、新しい手のひらと顔認識による決済システムを展開することになります。一方、ちょうど1週間前に連邦準備制度理事会は、即時決済システムFedNowを今年7月に開始することを発表しました。
 
参照: レッドアラート:連邦準備制度理事会、CBDCの到来を告げるデジタル決済システム「FedNow」の開始を決定
 
この先どうなるかは明らかです。より多くの中小銀行が、顧客が今現金を大量に引き出し、それを大銀行に再預金することによって、現金と資産を大銀行に流出させられ、大銀行だけが残され救済されることになる。最終的には、大衆は、CBDC、デジタルID、社会的信用スコア、生体認証による支払いなどを受け入れるように仕向けられることになるでしょう。
(以下略)
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配信元)

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中国の「ウクライナ和平案」を潰し、ウクライナでの戦争を何としても継続させようとしているイギリスとアメリカ 〜 ウクライナで勝利することを諦めて東アジアへの「転進」を図っているバイデン政権が、中国を破壊するための手先として考えているのは日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国の「ウクライナ和平案」についてアントニー・ブリンケン米国務長官は、「世界は中国などの支援を受けたロシアが、思い通りに停戦するための巧妙な動きに惑わされてはならない」「国連憲章に従ってウクライナの主権と領土保全を確保するものでなければならない」と強調しました。また、ジョン・カービー報道官は、「会談で(ロシア・ウクライナ紛争の)停戦を呼びかけるようなことがあってもそれは受け入れられません」「プーチンに時間を与えれば、再攻撃を計画しようとする」と言っています。
 停戦をウクライナが決めることは出来ないわけです。この件に関してプーチン大統領は、“習国家主席がウクライナ問題について、中国の和平プランを見せてくれました。そしたら、その日に西側がウクライナに100万発の砲弾供与の話が出たんだ。そして次の日、我々の記者会見の直前に、イギリスの劣化ウラン弾供与の話が出た。まるで、西側が和平協議を潰したいのか、何かの影響を考慮したのか、まるで西側が和平プランを潰すようにわざとやっている印象でしたね”と言っています。
 プーチン大統領の話とこれまでの経緯から、ウクライナでの戦争を何としても継続させようとしているのはイギリスとアメリカだということのようです。
 イギリスのアナベル・ゴールディ国防閣外相は、「ウクライナに戦車『チャレンジャー2』を供与するとともに、劣化ウランを含む徹甲弾などの弾薬を供給します。こうした弾薬は現代戦車や装甲車を破壊するのにとても効果的です」と発言しました。
 プーチン大統領は、“装甲を貫通するために使われるもので、いわゆる放射性の粉塵が発生する。そうなるとこの兵器は当然最も危険な部類に入ります。ユーゴスラビアとイラクでこれが使われた後、専門家は地元住民に腫瘍性疾患の増加を認めました”と言っています。
 ところが、世に倦む日日さんのツイートによれば、「報ステの劣化ウラン弾の報道、驚いたな。世界中でどこでも使っている通常兵器だと言い、使用して何の問題もないと言っていた。」とあります。
 日本の報道は終わっていますね。こうした愚かさがどういう結果になるのかは、“続きはこちらから”の櫻井ジャーナルを見ればより明らかになります。
 “ネオコンの計画に巻き込まれると日本の滅亡は不可避だ…おそらく、ジョー・バイデン政権はウクライナで勝利することを諦めて東アジアへの「転進」を図っている。中国を破壊するための手先としてアメリカが考えているのは日本だろうが、そうした展開になったならば、日本は破滅する”のです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「完全に利己的で、完全に自己中心的」なアメリカのジャイアニズム 〜 新たな「気晴らし」のために、世界の他の地域に目を向け、敵対関係を作り出そうとしているアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ダグラス・マクレガー元米陸軍大佐は、“ロシアはウクライナ軍を殲滅する。ウクライナ現政権は生き残れないだろう。その結果、NATOも存続できなくなる。NATOは崩壊する。ヨーロッパの人々が私たちのやってきたことを最終的に認識するからだ。大きな犠牲を払って、自分たちの国益・安全保障を犠牲にして、外国で戦争を仕掛けていることを認識する。…ロシアは中央アジアの人々を強化することで平和と安定を提供し、そこを効果的に運営することで、中国がこの一帯一路を建設することができる。私たちはそれが成功してほしくないのです。…私たちは、完全に利己的で、完全に自己中心的で、自分以外の誰にも同情しないし、興味もない人間だと思われている。とても評判が悪い”と言っています。
 アメリカが「完全に利己的で、完全に自己中心的」であることは、二つ目の動画をご覧になると良く分かります。フロリダ州選出のマット・ゲーツ下院議員が、海兵隊のマイケル・ラングレー将軍に「米軍がクーデター指導者を育成した事実」について質問しています。
 2021年9月5日に西アフリカのギニアでクーデターが発生しました。2021年10月2日の日経新聞「ギニアで暫定大統領就任 クーデター首謀の軍大佐」には、“軍幹部によるクーデターが起きた西アフリカ・ギニアで1日、首謀したママディ・ドゥンブヤ大佐が軍事政権の暫定大統領に就任した”とあります。
 動画の1分30秒でマット・ゲーツ下院議員は、“今からお見せする写真…これはママディ・ドゥンブヤ大佐の写真です。…写真の真ん中の赤い大きな帽子をかぶった男、ママディ・ドゥンブヤ大佐です。米大使館の前で米軍兵士たちと一緒にいるところです。この写真が撮られた2021年のわずか数ヶ月後に、ギニアでクーデターを起こし、指導者を追放しています”と言っています。
 J Sato氏のツイートには、「ChatGPTに、2000年以降に米政府が支援したクーデターと政権転覆の数を聞いたら…アフリカでのクーデター・政権転覆は、数が多すぎて全部列挙できない」とあります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こうしたアメリカのジャイアニズムは、いまや対岸の火事ではありません。最後のツイートをクリックして全文をご覧ください。
 マクレガー大佐は、“そして今、新たな「気晴らし」が始まっています。今、私たちは邪悪な中国や中国の脅威について語り始めています。自分たちの印象を悪くするような形で終わらせることを恐れているのです。そして今、世界の他の地域に目を向け、敵対関係を作り出そうとしているのです。正気の沙汰とは思えません”と言っているのです。
(竹下雅敏)
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米上院委員会でモデルナワクチンが思春期の心筋炎リスクを高める事実を突きつけられ反論できないモデルナCEO / 世界で売れなくなったモデルナワクチンは日本にやってくる

 米国の上院委員会で、ランド・ポール上院議員がモデルナCEOのバンセル氏に質問を浴びせました。「モデルナ社のワクチンを接種した後、16歳から24歳の青少年の間で心筋炎を発症するリスクが高まる」「心筋炎が思春期の少年たちに最も多く発生するのは2回接種後」「コロナで発病した時と比較してもワクチン接種後の方がリスクが高まることを示す研究がたくさんある」「モデルナ社のワクチンはファイザーよりもさらに悪い結果が出ている」これらの事実をCEOが反論できないほど詰めていました。バーニー・サンダース上院議員は「モデルナ社は3ドルもかからないで製造したワクチンを、在庫がなくなった時点で4倍の130ドルに釣り上げようとしている」「パンデミックの間、モデルナはすでに210億ドルもの利益を得ている」「バンセルCEOは文字通り一夜にして億万長者となり、現在は40億ドル以上の資産を持っている」と明かしていました。Youさんはツイートで「モデルナワクチンが4倍に値上げ。性能が上がったわけではなく、ほとんどの国の政府が購入しなくなり、単に売れなくなったから値上げした」「ありがたがって購入する奇特な国は日本ぐらい」と図星を突かれていました。
 そして案の定、米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンは、オミクロン株対応の追加接種用ワクチンを今年秋冬に開始する方針を公表しました。モデルナ・ジャパンの社長は他にもRSウイルスに対応する高齢者向けmRNAワクチンと新型コロナワクチンとの混合ワクチンを数年以内に実用化するとも語っています。凄まじい薬害は無視しておきながら「mRNAワクチンは、自分の細胞がつくるタンパク質を生かして感染を防ぐ革新的な技術。今後もmRNAによる新薬を提供していきたい」とシレッと語れるのはどういう心性なのか、怖いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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<特報>モデルナ、コロナとRSウイルス混合ワクチン実用化へ
引用元)
新型コロナウイルスのメッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンを実用化した米モデルナの日本法人、モデルナ・ジャパンの鈴木蘭美(らみ)社長が産経新聞の取材に応じ、呼吸器疾患をもたらすRSウイルスに対する高齢者向けのmRNAワクチンについて、日本でも承認を目指す方針を明らかにした。さらに同社は、政府が定期接種に向けて検討を進めている新型コロナワクチンを巡り、RSウイルスワクチンとの混合ワクチンを、数年以内に実用化したい考えを示した
(以下略)