［BS世界のドキュメンタリー］パーク・アベニュー 格差社会アメリカ 【前編】
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［マスコミに載らない海外記事］新サービス貿易協定TiSA: 世界統治のための要素 〜大変見事な記事で、TPPを含む貿易交渉の全貌をわかりやすく解説〜
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竹下雅敏氏からの情報です。
これは大変見事な記事で、現在行われているTPPを含む貿易交渉の全貌をわかりやすく解説しています。
これまで時事ブログでは、TPPについて、ＮＷＯ（新世界秩序）へ移行するための重要な段階であると説明し、国家の主権を廃し、特別な一族による世界統治を目指すもので、支配層以外を奴隷にするものだと説明して来ました。記事を見ると、そのことが確信出来ると思います。
こうした事態が着々と進行しており、報道はこの部分を敢えて避け、芸能ゴシップや甘利大臣の金銭授受問題などが立て続けに現れています。国会でTPPの問題点を議論する時間が無くなる様に仕向けられているとしか思えない状況です。
ただ、現状では金融システムの崩壊が始まっており、彼らの思惑がそのまま成立するとは思えません。
これまで時事ブログでは、TPPについて、ＮＷＯ（新世界秩序）へ移行するための重要な段階であると説明し、国家の主権を廃し、特別な一族による世界統治を目指すもので、支配層以外を奴隷にするものだと説明して来ました。記事を見ると、そのことが確信出来ると思います。
こうした事態が着々と進行しており、報道はこの部分を敢えて避け、芸能ゴシップや甘利大臣の金銭授受問題などが立て続けに現れています。国会でTPPの問題点を議論する時間が無くなる様に仕向けられているとしか思えない状況です。
ただ、現状では金融システムの崩壊が始まっており、彼らの思惑がそのまま成立するとは思えません。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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新サービス貿易協定TiSA: 世界統治のための要素
転載元より抜粋）
マスコミに載らない海外記事 16/1/26
ワレンチン・カタソノフ
2016年1月20日
Strategic Culgure Foundation
2016年、アメリカ外交政策の戦略的目標は、戦略的環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)交渉をまとめることだ。マスコミ報道によれば、連携協定は、アメリカと欧州連合間の自由貿易圏を作り出す。これらの国々は、世界GDPの60%と、世界貿易の33%を占める。
更に2015年10月にアトランタで、12か国が署名した環太平洋戦略的貿易連携協定(TPP)協定は発効するためには批准される必要がある。TPP参加国は推計で世界貿易の40%を占める。
推計によれば、世界貿易の約10%を占めるアメリカが、二つの協定で大きな役割を演じている。もし両方の協定が発効すれば、この二つの大洋横断連携協定は、世界貿易の73%を支配する。より正確には、アメリカ合州国がこの貿易を支配する。
もちろん、世界貿易機関(WTO)として知られている組織は、一見したところは、自由貿易を保障する目的で作られたもののように見える。現在162か国がWTOに加盟している。最初から、この組織(1995年までは、関税と貿易に関する一般協定 - GATTとして知られていた)は、特定の国々の集団が、主要問題で決定的評決権を確保できるように作られていたのだ。アメリカ、西ヨーロッパ、日本、カナダと、オーストラリアは、自国の多国籍企業(MNC)のために、世界貿易を自由化した。しかし、近年それは益々困難になっている。2001年以来、交渉が行われ、発展途上国は、自国産品(主として農業産品)の欧米諸国の市場参入をより容易にしようとしてきたが、15年間、交渉では何の進展もなかった。ワシントンと、その同盟諸国にとって、世界市場における商品とサービスで、彼らの事業権益を推進するのが益々困難になりつつある。2012年、ロシアがWTOに加盟した際、この国際組織の内部に、BRICS圏でできてしまう可能性を考慮すると、これが欧米の問題を更に困難にしてしまった。
2012年 アメリカ合州国が、こうした基盤でのゲーム・ルールを決め、WTOは静かに脱け殻となるという考え方で、ワシントンは、二つの大洋横断連携協定という形で、WTOに代わる基盤を作り始めた。こうした策略で、ワシントンは、1)世界貿易に対する支配力を回復し、更に 2)経済的に、ロシアや中国や他のBRICS諸国を貿易相手諸国から隔離して弱体化させることを期待している。
アメリカ合州国によって推進されている二つの協定は、アメリカが世界貿易に対する事実上の支配を確立できるようにするという主張がよくある。しかし、これは全く事実ではない。三点を明確にする必要がある。
第一。そう、国家として行動しているアメリカが、両方のプロジェクトを、この国家は、多国籍企業(MNC)と多国籍銀行(MNB)の権益のために働いているのであり、最終的に世界貿易を支配するのは彼らなのだ。国家としてのアメリカは、やせ衰えさせられるか、WTOのような脱け殻に変えられてしまうのだ。
第二。MNCとMNBの支配下に落ちるのは貿易のみならず、この連携協定に加盟する全ての国の経済的、社会的、政治的側面だ。TTIPとTPPに加盟する国々は主権の大半を失うのだ。
第三。二つの大洋横断連携協定に加え、基本計画には、ごく稀にしか触れられることのない三つ目の要素が含まれている。これが新サービス貿易協定(TiSA)だ。
TTIPとTPP協定に調印した全ての国々が、TiSAに参加するものと考えられている。TTIPとTPPはトロイの木馬と見なすことができるが、新サービス貿易協定は、最終的勝利を保障する兵器のように見える。“最終的勝利”とは、主権国家の全廃を意味するものと理解可能だ。
一年半前には、誰もTiSAのことなど聞いたことがなかった。承認待ちの協定に関する情報は、2014年夏、ウイキリークスのウェブサイトにあらわれた。この情報は、TiSAの準備は2012年に始まり、アメリカとオーストラリアが協定の先陣を切っていたことを示している。交渉に参加する国々は次第に増えていった。情報が漏洩された時点で、50か国(28のEU加盟国を含め)合計するとサービス世界貿易のほぼ70%にあたる部分が、既に交渉に参加していた。
TiSAの準備に関して知るべき三つの重要な事実がある。
そもそも、TiSA交渉は、WTOの軌道外で行われている。もちろん、WTOの枠組み内で機能しているサービスの貿易に関する一般協定(GATS)が存在している。サービスの国際貿易上で残っている、多くの未解決の問題を考えれば、GATSを微調整して、対処する方が論理的に見える。しかし、アメリカと同盟諸国は、WTOは自分たちのやり方を束縛すると判断し、そこで、交渉のために、並行する基盤を立ち上げた。これは、歴史が約70年前にさかのぼる組織(GATTは1947年に設置された)の解体を意味する。
次に、ロシア、中国、インド、ブラジルと、南アフリカをTiSA論議に参加するよう招待することを頑強に拒否している。この国々は、このプロジェクトの存在そのものを公式に通知されてもいない。これは実際には孤立化政策であり、つまり、TiSAは協調ではなく、対立を生み出すのが狙いなのだ。バラク・オバマが、アメリカは、中国のような国が世界経済のルールを決めるのを許すことはできないと主張したのにはもっともな理由がある。要するに、こうしたルールは、アメリカが決めるべきだというのだ。
第三: 2014年の夏まで、TiSAの作業は秘密裏に行われていた。もし協定が調印されれば、その内容は、更に五年間秘密にされる。もし調印されなかった場合にも、交渉資料は五年間“機密”の印を押されるべきなのだ。民主主義というゲームはおしまいになる。
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2016年1月20日
Strategic Culgure Foundation
2016年、アメリカ外交政策の戦略的目標は、戦略的環大西洋貿易投資連携協定(TTIP)交渉をまとめることだ。マスコミ報道によれば、連携協定は、アメリカと欧州連合間の自由貿易圏を作り出す。これらの国々は、世界GDPの60%と、世界貿易の33%を占める。
更に2015年10月にアトランタで、12か国が署名した環太平洋戦略的貿易連携協定(TPP)協定は発効するためには批准される必要がある。TPP参加国は推計で世界貿易の40%を占める。
推計によれば、世界貿易の約10%を占めるアメリカが、二つの協定で大きな役割を演じている。もし両方の協定が発効すれば、この二つの大洋横断連携協定は、世界貿易の73%を支配する。より正確には、アメリカ合州国がこの貿易を支配する。
もちろん、世界貿易機関(WTO)として知られている組織は、一見したところは、自由貿易を保障する目的で作られたもののように見える。現在162か国がWTOに加盟している。最初から、この組織(1995年までは、関税と貿易に関する一般協定 - GATTとして知られていた)は、特定の国々の集団が、主要問題で決定的評決権を確保できるように作られていたのだ。アメリカ、西ヨーロッパ、日本、カナダと、オーストラリアは、自国の多国籍企業(MNC)のために、世界貿易を自由化した。しかし、近年それは益々困難になっている。2001年以来、交渉が行われ、発展途上国は、自国産品(主として農業産品)の欧米諸国の市場参入をより容易にしようとしてきたが、15年間、交渉では何の進展もなかった。ワシントンと、その同盟諸国にとって、世界市場における商品とサービスで、彼らの事業権益を推進するのが益々困難になりつつある。2012年、ロシアがWTOに加盟した際、この国際組織の内部に、BRICS圏でできてしまう可能性を考慮すると、これが欧米の問題を更に困難にしてしまった。
2012年 アメリカ合州国が、こうした基盤でのゲーム・ルールを決め、WTOは静かに脱け殻となるという考え方で、ワシントンは、二つの大洋横断連携協定という形で、WTOに代わる基盤を作り始めた。こうした策略で、ワシントンは、1)世界貿易に対する支配力を回復し、更に 2)経済的に、ロシアや中国や他のBRICS諸国を貿易相手諸国から隔離して弱体化させることを期待している。
アメリカ合州国によって推進されている二つの協定は、アメリカが世界貿易に対する事実上の支配を確立できるようにするという主張がよくある。しかし、これは全く事実ではない。三点を明確にする必要がある。
第一。そう、国家として行動しているアメリカが、両方のプロジェクトを、この国家は、多国籍企業(MNC)と多国籍銀行(MNB)の権益のために働いているのであり、最終的に世界貿易を支配するのは彼らなのだ。国家としてのアメリカは、やせ衰えさせられるか、WTOのような脱け殻に変えられてしまうのだ。
第二。MNCとMNBの支配下に落ちるのは貿易のみならず、この連携協定に加盟する全ての国の経済的、社会的、政治的側面だ。TTIPとTPPに加盟する国々は主権の大半を失うのだ。
第三。二つの大洋横断連携協定に加え、基本計画には、ごく稀にしか触れられることのない三つ目の要素が含まれている。これが新サービス貿易協定(TiSA)だ。
TTIPとTPP協定に調印した全ての国々が、TiSAに参加するものと考えられている。TTIPとTPPはトロイの木馬と見なすことができるが、新サービス貿易協定は、最終的勝利を保障する兵器のように見える。“最終的勝利”とは、主権国家の全廃を意味するものと理解可能だ。
一年半前には、誰もTiSAのことなど聞いたことがなかった。承認待ちの協定に関する情報は、2014年夏、ウイキリークスのウェブサイトにあらわれた。この情報は、TiSAの準備は2012年に始まり、アメリカとオーストラリアが協定の先陣を切っていたことを示している。交渉に参加する国々は次第に増えていった。情報が漏洩された時点で、50か国(28のEU加盟国を含め)合計するとサービス世界貿易のほぼ70%にあたる部分が、既に交渉に参加していた。
TiSAの準備に関して知るべき三つの重要な事実がある。
そもそも、TiSA交渉は、WTOの軌道外で行われている。もちろん、WTOの枠組み内で機能しているサービスの貿易に関する一般協定(GATS)が存在している。サービスの国際貿易上で残っている、多くの未解決の問題を考えれば、GATSを微調整して、対処する方が論理的に見える。しかし、アメリカと同盟諸国は、WTOは自分たちのやり方を束縛すると判断し、そこで、交渉のために、並行する基盤を立ち上げた。これは、歴史が約70年前にさかのぼる組織(GATTは1947年に設置された)の解体を意味する。
次に、ロシア、中国、インド、ブラジルと、南アフリカをTiSA論議に参加するよう招待することを頑強に拒否している。この国々は、このプロジェクトの存在そのものを公式に通知されてもいない。これは実際には孤立化政策であり、つまり、TiSAは協調ではなく、対立を生み出すのが狙いなのだ。バラク・オバマが、アメリカは、中国のような国が世界経済のルールを決めるのを許すことはできないと主張したのにはもっともな理由がある。要するに、こうしたルールは、アメリカが決めるべきだというのだ。
第三: 2014年の夏まで、TiSAの作業は秘密裏に行われていた。もし協定が調印されれば、その内容は、更に五年間秘密にされる。もし調印されなかった場合にも、交渉資料は五年間“機密”の印を押されるべきなのだ。民主主義というゲームはおしまいになる。
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［Russia Insider］ラブロフ外務相が、ケリー国務長官を温かく歓迎、しかしヌーランドに対しては…
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ロシアへ亡命した可能性が指摘されているヌーランドの様子が映っている興味深い動画です。
ロシアのラブロフ外務相とアメリカのケリー国務長官が１月２０日にチューリッヒで会談を行いました。下の動画は、その会談が始まる前の様子です。ラブロフ外務相はケリー国務長官を笑顔で歓迎しています。その後、ケリー国務長官が同行していたヌーランド国務次官補を紹介。その時、ラブロフ外務相がとても分かりやすいボディーランゲージ（目を背けて握手）をとっています。それにショックを受けたのか、ヌーランドは下を向きます。その後、とても不安気に顔を上げ、かろうじて作り笑顔をしています。
ロシアのラブロフ外務相とアメリカのケリー国務長官が１月２０日にチューリッヒで会談を行いました。下の動画は、その会談が始まる前の様子です。ラブロフ外務相はケリー国務長官を笑顔で歓迎しています。その後、ケリー国務長官が同行していたヌーランド国務次官補を紹介。その時、ラブロフ外務相がとても分かりやすいボディーランゲージ（目を背けて握手）をとっています。それにショックを受けたのか、ヌーランドは下を向きます。その後、とても不安気に顔を上げ、かろうじて作り笑顔をしています。
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転載元より抜粋）
YouTube 16/1/24
［GFLサービス］噂ニュース…新共和国、世界通貨改革（GCR）、イベント 〜 重要なのはローマ教会の無条件降伏
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竹下雅敏氏からの情報です。
出所がはっきりしない情報ですが、８割方は正しい内容ではないかと思います。書かれている事柄は、本来こういう方向で背後の努力が行われていると想定される内容になっています。
この記事の中で特に重要なのは、“ローマ教会の無条件降伏”という部分です。昨日の記事のコメントで、彼らがスーパー人工知能による未来予測によって、彼ら自身の計画を諦める可能性を示唆しましたが、この記事によれば、まさにそれが起こっていたということです。
ただ記事によると、米国の新共和国政府の暫定大統領がジョセフ・ダンフォードであるとのことで、彼はフランシスコ法王の配下の者です。おそらく彼は巧みに立ち回り、改革の後も権力の座に留まる努力をするだろうと思います。いずれ適切な時期に過去の悪事が暴き出されて、排除されるべき人物です。
フランシスコ法王が、無条件降伏したのが事実であれば、最悪の結果は免れることになります。しかし、ここに書かれているような方向に、ある日突然速やかに移り変わるとはなかなか考えにくいところです。
この記事の中で特に重要なのは、“ローマ教会の無条件降伏”という部分です。昨日の記事のコメントで、彼らがスーパー人工知能による未来予測によって、彼ら自身の計画を諦める可能性を示唆しましたが、この記事によれば、まさにそれが起こっていたということです。
ただ記事によると、米国の新共和国政府の暫定大統領がジョセフ・ダンフォードであるとのことで、彼はフランシスコ法王の配下の者です。おそらく彼は巧みに立ち回り、改革の後も権力の座に留まる努力をするだろうと思います。いずれ適切な時期に過去の悪事が暴き出されて、排除されるべき人物です。
フランシスコ法王が、無条件降伏したのが事実であれば、最悪の結果は免れることになります。しかし、ここに書かれているような方向に、ある日突然速やかに移り変わるとはなかなか考えにくいところです。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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情報／噂ニュース・・・２０１６年１月２３日 新共和国、世界通貨改革（GCR)、 イベント
記事配信元）
GFLサービス 16/1/23
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
記事の提供元にてご覧ください。
［Electronic Journal］「ＨＡＡＲＰで一体何ができるのか」 ／ 「コーエン防衛長官の驚くべき講演」 〜気象操作などの事実は、もはや陰謀論ではない〜
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竹下雅敏氏からの情報です。
気象を操作していることをCIAと米空軍が認めたという記事を紹介しましたが、今回の記事はさらに詳しい内容です。下の記事から見ていただくと、わかりやすいかと思います。
ご覧のように、ＨＡＡＲＰなどの気象兵器は、気象を操作する以外に様々なことが可能で、“ＥＵ議会は、ＨＡＡＲＰについて調査を行い、報告書”をまとめているとのこと。気象操作などの事実は、もはや陰謀論ではないということがはっきりとしました。
少しばかり調べてみれば、権力者が歴史を捏造するばかりか、現在起こっていることですらメディアを使って、ありもしないことを垂れ流し、人々に事実を知らせないということは明らかなのです。言わば庶民は、メディアという情報操作によって虚構の世界を信じ込まされているわけです。
真実を知らせようと努力する人たちは、陰謀論者のレッテルを貼られ、相手にされないように操作されています。人々は、ものの見事にこうした洗脳工作に引っかかってしまっているわけです。
ところが、ロシアがシリアにおいてダーイシュ（ＩＳ）を空爆し始めた辺りから、様子が変わって来ました。さすがに欧米のメディアが極めて歪んでいるということを、少しは認識し始めたように思います。
ご覧のように、ＨＡＡＲＰなどの気象兵器は、気象を操作する以外に様々なことが可能で、“ＥＵ議会は、ＨＡＡＲＰについて調査を行い、報告書”をまとめているとのこと。気象操作などの事実は、もはや陰謀論ではないということがはっきりとしました。
少しばかり調べてみれば、権力者が歴史を捏造するばかりか、現在起こっていることですらメディアを使って、ありもしないことを垂れ流し、人々に事実を知らせないということは明らかなのです。言わば庶民は、メディアという情報操作によって虚構の世界を信じ込まされているわけです。
真実を知らせようと努力する人たちは、陰謀論者のレッテルを貼られ、相手にされないように操作されています。人々は、ものの見事にこうした洗脳工作に引っかかってしまっているわけです。
ところが、ロシアがシリアにおいてダーイシュ（ＩＳ）を空爆し始めた辺りから、様子が変わって来ました。さすがに欧米のメディアが極めて歪んでいるということを、少しは認識し始めたように思います。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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「ＨＡＡＲＰで一体何ができるのか」（ＥＪ第４２０１号）
記事配信元）
Electronic Journal 16/1/22
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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「コーエン防衛長官の驚くべき講演」（ＥＪ第４２００号）
記事配信元）
Electronic Journal 16/1/21
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
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7:45〜9:53のところでは、アメリカン・ドリームの嘘が数値で暴かれ、かつて中流家庭が大半を占めていたアメリカで、７０年代後半から急激に格差が広がり始め、３０年後には完全に上位1％の超富裕層に富が吸い上げられる様がグラフで分かりやすく示されています。
9:53〜13:42では、上位1％の超富裕層が住んでいる「パーク・アベニュー７４０番地」が紹介されており、その暮らしぶりを垣間見ることができます。パーク・アベニュー７４０番地の中で、一番豪華で、かつてジョン・D・ロックフェラー・ジュニアも住んでいた部屋が出てきます。現在は、リーマン・ブラザーズの常務取締役を務め、投資会社ブラックストーンを設立したスティーブ・シュワルツマンがそこの住人のようです。こういった人々も、フルフォード氏が言う"ハザールマフィアの大手銀行潰しキャンペーン"で、追い込まれているのではないでしょうか。