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画像の出典: Author:U.S._Secretary_of_Defense & Author:Paula_R._Lively & Wikimedia_Commons [Public Domain] & pixabay

酷く汚染されてしまったオハイオ州の水質、土壌、大気 〜 これから登場する「スマートシティ」モデルから身を引くことができない人々 ／ 現在のイーロン・マスクはトランプ・チームの協力者、オハイオチェルノブイリに確実に関与しているマーク・ミリー統合参謀本部議長

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竹下雅敏氏からの情報です。
　オハイオ州で、今度は金属製造工場が爆発したとのことです。「なぜオハイオが狙われているのか？」「国内テロと同じ臭いがする」と多くの人が感じるのではないでしょうか。
　“続きはこちらから”をご覧ください。オハイオの水質、土壌、大気は酷く汚染されてしまいました。
　2022年11月9日の記事でホイットニー・ウェッブ氏の動画を紹介しましたが、彼女はオハイオチェルノブイリについて、“もしあなたの周りの土地と水が完全に汚染されていたら、これから始まる「スマートシティ」モデルから外れることはできない”とツイートしています。“この土地のすべてが台無しになった今、人々はスマートシティに押し込まれ、ビル・ゲイツの GMO 食品を食べることを余儀なくされる”のです。
　2月19日の記事で、“ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故を引き起こした連中が、オハイオにスマートシティを建設する意図を持っていたなら、この大災害は彼らにとって住民を土地から追い出すチャンスになる”とコメントした通りです。
　先のホイットニー・ウェッブ氏の動画の中で、彼女は「H.G.ウェルズは、100年から200年後に、二つの人種が存在すると予言しました。知的で魅力的で何でもできるアップグレードされたエリート層と、小人のようなトロールのような、虫を食べるような下層階級です。」と言っていました。
　また、「トランスヒューマニズムとは、基本的に優生学のリニューアルなのです。…最近Twitterを買収した人物は、脳神経チップの会社も作っています。彼は米軍の主要な請負業者でもあります。テンセントのような中国のシリコンバレーと大きな利益相反があります。」とも言っていました。
　現在のイーロン・マスクは、トランプ・チームの協力者です。また、2022年10月16日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんは、「米国の大将らは他国のメンバーらに米国は崩壊することになると伝えました。そして中国が米国を買い戻すことになります。…いや決してそんなことは起きません。」と言っていました。
　オハイオの土地を欲しがっているのは、中国なのかもしれません。私の直観では、オハイオチェルノブイリにマーク・ミリー統合参謀本部議長は確実に関与しています。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter
オハイオ州ベッドフォードの金属製造工場で爆発が発生し、多数の死傷者が出ているようです。

ベッドフォードはクリーブランドのすぐ南、イーストパレスチナの北西約1時間のところにあります。
オハイオ州ベッドフォードにある真鍮と青銅の合金を製造する金属製造工場からは、大きな煙が立ち上っています。

マスコミはこれを「大量死傷者事件」と呼んでいます。
オハイオ州ベッドフォードの金属工場が爆発した瞬間

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画像の出典: Author:Paula_R._Lively [CC BY] & pixabay 1 & 2 & 3

貨物列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒 〜 脱線事故後、運び出さずに意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」のは、ハザールマフィアに対抗している勢力と見るのが自然

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ニューヨークに拠点を置く日本のフジテレビの子会社「FCI (Fujisankei Communications International, Inc.)」のニュースで、オハイオ州の貨物列車事故について、“事故から5日後の今月8日に、空気と水の安全確認できたとして、住民の避難命令が解除されていました。しかし、14日火曜日、オハイオ州のデワイン知事は、会見で市販の飲料水を利用するよう住民に呼びかけ「私はボトルに入った水を飲みます。大気汚染については検査中です。」と語りました”と報じています。
　しかし、2月19日の記事でお伝えしたように、2月16日にオハイオ州のマイク・デワイン知事（共和党）は、“水質検査の結果、イースト・パレスチナの市営水道システムで汚染物質は検出されませんでした。水道水は飲んでも安全であると確信しています”とツイートしているのです。しかし、ひとつ目のツイート動画を見ると、水道水が安全であるとは思えません。
　事故を起こしたノーフォーク・サザンは、水質、土壌、大気の検査をアーカンソー州に本社を置く民間業者「毒物環境衛生センター(CTEH)」に依頼しました。
　しかし、CTEH は過去に、“雇用主が望むデータを提供する一方で、一般大衆には害が及ばないと虚偽の保証をしていた”ことで知られている業者なのです。
　地元住民はCTEHの請負業者から、“「制御された爆発」から生じるかもしれない将来の問題について、ノーフォークとCTEHを含むその関連会社の責任を問わない必要があるという内容の契約書にサインするように言われた”とのことです。
　“続きはこちらから”の動画をご覧ください。オハイオは、日本の「グンマー」のような扱いで、“TikTok でネタにされている”ということです。
　“Only in Ohioの動画では、オハイオ州での生活やオハイオ州にいる生き物を異常なものかのように扱っています。もちろん、あくまで冗談としてです。…オハイオ州と怖い映像が結び付けられ、ミームになったのは何故なのでしょうか？ その起源は、2016年8月6日にTumblrに投稿された「オハイオは消滅する」と書かれたバス停の電光掲示板の写真です。どうしてこのような文章になったのかははっきりとわかっていませんが、おそらく文字を表示する機械のバグ、もしくはコラ画像ではないかと思われます”と言っています。
　しかし、“オハイオ州で列車事故が起き、化学物質汚染で街にパニックが起きる”という内容の「ホワイト・ノイズ」という映画が、数か月前に公開されたということと併せて考えると、「オハイオは消滅する」という電光掲示板が、単なる「機械のバグ」か「コラ画像」だったとは思えません。
　弁護士のドレイン（Draino）氏のツイートに「なぜ運び出さなかったんだ！？」とあるように、意図的に「塩化ビニールを放出し発火させた」としか思えない状況です。
　バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートなどのノーフォーク・サザンの大株主を守るために、主要メディアは沈黙しています。逆に言えば、この事故で彼らは損失を出しているわけです。911のことを思い出せば、事件を仕掛けた者たちは、株の空売りで儲けていたはずです。
　ということは、ハザールマフィアに対抗している勢力が、この事件を仕掛けたと見るのが自然です。最後のツイートをご覧ください。
（竹下雅敏）
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オハイオ州列車脱線事故で水質汚染
配信元）
YouTube 23/02/17
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配信元）
Twitter
列車事故後のオハイオ州の飲料水は極めて有毒である。
東パレスチナ近郊の住民が、タッカー・カールソンに語った。
彼らは、自分たちの土地近くの空気を監視している機関を訴えないことを約束する権利放棄書に署名するよう言われた。
信じられないような汚い取引。ノーフォークサザンは、住宅所有者の敷地に汚染がないか検査するために、彼女を騙してあらゆる請求権（人身事故を含む）にサインさせようとしました。その緑色の水を見てください!!!
これがイースト・パレスチナの歓迎看板だ。毒物災害の責任者であり、何十億もの損失を出している企業が、イースト・パレスチナの全住宅に発がん性毒物があるかどうかをチェックする仕事を引き受けているのだ。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝82 ― 湾岸戦争

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　現在、私達日本の民衆も、仕掛けられた戦争の只中にあります。その使用が禁止されている兵器となるのですが、生物兵器である新型コロナウイルスと、生物化学兵器であるコロナワクチンによる攻撃にさらされているのですから。世界民衆が、継続している戦争からの攻撃にさらされ続けているのです。
　戦争とは、銃やミサイルの打ち合いといった戦闘などはその一部に過ぎません。戦争の大部分は情報戦です。日本民衆も世界民衆も禁止された兵器とともに、ずっと以前から情報戦による攻撃にさらされてきたのです。意図的に流されたプロパガンダのウソ情報に踊らされてきたのが実態です。「戦争は国家間で行われる。」、メディアや教科書で教えられるこの情報も、仕掛けられた情報戦による攻撃の一部と言えるかも知れません。実態や本質を覆い隠すものだからです。
　現在の継続してきた戦争は、パワー・エリートが世界民衆に仕掛けた戦争、従ってその犠牲者となっているのは、どの国家にも関わらず一般民衆なのです。この現在の戦争はいつから始まっていたのか？
　見方次第では種々の見解が成立しますが、少なくとも30年以上前、湾岸戦争から始まっていたとは確実に言えます。NWO成立に向けて世界民衆に仕掛けられた戦争です。
　一般的には湾岸戦争とは、多国籍軍の、主には 米国 対 イラク の戦争と捉えられています。確かにイラク民衆の凄惨多大な犠牲が湾岸戦争で起きました。しかし、米国人も湾岸戦争で多数が犠牲になっています。湾岸戦争症候群です。
　この湾岸戦争症候群は作為的なものです。戦争前には米国民衆は、米国政府の命令によって作成されたプロパガンダに騙され、踊らされてもいたのです。繰り返します。どの国であっても、戦争の犠牲になっていたのは一般民衆なのです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝82 ― 湾岸戦争

米国民衆へのプロパガンダ攻撃


多くの人々は騙されます。騙される方々を見ていて感じるのが、「この人たちは大きな権威や肩書に弱いな…」ということです。権威・肩書に簡単に騙されるのです。だからこそでしょう、権威や肩書を欲し、それを振り回す人たちの多いこと…。その権威でも最上級のものとなるのが「世界の権威」「国際的な権威」となるでしょう。


…となると、最上級権威の代表が国際連合でしょう。その表看板上は“善人・賢人・聖人”の集まりで、正義の執行者となります。しかし、それはフェイクであって、国連がいかにいかがわしく邪悪であるかは前回に見た通りです。

そして国連と同様に、世界・国際的な権威に位置づけられているのがWHO（世界保健機関）です。新型コロナとそのワクチンに対するWHOの態度を見てもう既にお気づきでしょうが、WHOもその中身は国連と全く同様です。WHOも主権国家を破壊するNWOのための機関です。

Rounding the Earth Newsletter
日本語訳はこちらを参考。

新型コロナワクチンへの警報を発す「有志医師の会」の立ち上げに尽力されたあの『おおきな木ホームクリニック』は、湾岸戦争と絡むのですが、WHOについて以下のように発言されています。

このヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズという（悪い）会社。
実は現在、WHOの専属広告代理店なのです。
新型コロナのイメージ作り（恐怖をあおったり…）、いまではワクチンを強力に推進したり（WHOは製薬会社がスポンサーになっていますから）、そしてWHOのイメージを崩さない情報戦略をおこなったりしているようです。
一般企業ならわかるのですが、そもそもWHOにPR会社って必要なのでしょうか？？
普通にまっとうなことをやっていればPR会社なんていりませんよね。
WHOは一般企業じゃないんですから競争相手だっていません。
何か事実をねじ曲げて強引に世論を誘導したかったり、何か間違ったことをしているからPR会社が必要になるのではないでしょうか？
あの湾岸戦争の時のように。

現在、WHOの専属広告代理店となっているというヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズ社が作った映像が、湾岸戦争で度々出てくる「ナイラ証言」だったのです。ナイラなる少女（実は当時のクウェート駐米大使の娘）の、涙ながらの「クウェートに侵入したイラク兵が赤ん坊たちを次々に殺していった。」とのでっちあげ証言の映像です。

✅ 0:49〜：ナイラ証言の様子

それまで米国民衆の8割はイラクへの武力行使に反対だったのを、この映像の垂れ流しで米国民衆を騙し、一転させて湾岸戦争を成立させたものです。

湾岸戦争は広告代理店が作った戦争とも言えますが、広告代理店のバックには米国政府やCIAなどがありました。その広告代理店が現在、WHOの専属広告代理店とのことですから、米国政府、英国政府、CIA、国連、WHO、メディア等々は全てが「同じ穴の狢」という言い方が分かりやすいでしょう。


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画像の出典: 共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長 Wikimedia_Commons [Public Domain]

シーモア・ハーシュの調査結果「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか？」は、バイデン大統領弾劾の絶好のテーマ ～共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長を大統領にしようとしているグループ

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2月10日の記事で、1970年にピューリッツァー国際報道賞を受賞しているアメリカの調査ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の記事「アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを破壊したのか？」を紹介しました。
　“NATOの演習「バルトップス22」を隠れ蓑にして、米海軍のダイバーらは遠隔操作による爆発物を仕掛け、3ヵ月後、ノルウェー海軍の軍用機が水中音響ブイを投下し、これによって爆破装置が作動、4本あるパイプラインのうち3本が破壊された”ということでした。
　及川幸久氏は動画の5分40秒で、“そして当然バイデン政権はシーモア・ハーシュの調査結果について完全否定しています”として、アメリカ国家安全保障局 (NSA) および中央情報局 (CIA) の元局員のエドワード・スノーデン氏の2月9日のツイート、「ホワイトハウスがやったにもかかわらず、強く否定した秘密作戦の例を歴史上いくつ思いつくだろうか。」を紹介しています。
　“なぜ主要メディアは今急に、気球の話とUFOの話、この報道になったのか（10分40秒）”について、「宇宙人じゃない。宇宙人であってほしいけど、宇宙人じゃない。これはただのパニック。アメリカの国家安全保障局の記者たちが、ノルドストリーム爆破ではなく風船のでたらめを調査するように仕向けるためなんだ。」というエドワード・スノーデン氏の2月14日のツイートを紹介しています。
　16分30秒で及川幸久氏は、“大統領弾劾のこれは絶好のテーマです。…今回の件は、ものすごい細かい調査報道がシーモア・ハーシュによってなされているわけです。これを審議して、下院で弾劾まで持っていくことは十分可能性があると思います。そこまで共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長がバイデンを追い詰めることができるか、ここがこれからの注目になります”と言っています。
　記事をご覧になると、「ハーシュのストーリーにはまだいくつもの穴があり…その中で最も重要なのは、妨害工作におけるイギリスの役割である。彼らが全く関与していなかったというのは信じがたい」と書かれていますが、全く同感です。
　シーモア・ハーシュ氏に情報を提供した人物は、「どこに着地させようとしているのか？」。恐らく、バイデンを弾劾し、共和党のケヴィン・マッカーシー下院議長を大統領にしようとしているのでしょう。キンバリー・ゴーグエンさんは、少し前にケヴィン・マッカーシーを大統領にしようとするグループがあると言っていました。
　この目的のためにトランプ・チームとQグループによって、オハイオチェルノブイリも仕組まれたというのが私の見方です。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.218【米国】ノルドストリーム事件にエドワード・スノーデンの反応【及川幸久−BREAKING−】
配信元）
YouTube 23/2/18
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バルト海のテロ事件：誰もが知っていたのに、沈黙を守る。
引用元）
mpr21 23/2/11
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ハーシュが昨年9月にバルト海のガスパイプライン「ノルドストリーム」の爆破の背後に米国政府がいると説明し、この破壊行為の最も可能性の高い仮説を確認して以来、ソーシャルメディアは騒がしくなっている。

ウクライナ侵攻前の2021年末には早くも決定していた。翌年6月、米海軍のダイバーがNATOの「バルトップス2022」作戦の一環としてパイプラインに爆薬を仕掛け、9月に遠隔で爆発させたとされる。

この作戦はバイデンによって命じられ、CIAの指示で実行された。特殊部隊の秘密作戦は軍司令部だけの責任ではなく、議会に通知し、指導部に事前に連絡しなければならないため、特に特殊部隊員ではなく、海軍の潜水士を使用したものである。
（中略）
CIAは作戦の機密性を高め、議会による監視を避けた。したがって、この決定の責任はバイデンにのみある。
（中略）
ハーシュのストーリーにはまだいくつもの穴があり、それは時間の経過とともにニュアンスを変えていくだろう。その中で最も重要なのは、妨害工作におけるイギリスの役割である。彼らが全く関与していなかったというのは信じがたい。
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配信元）
Twitter 23/2/18

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画像の出典: Author:Paula_R._Lively [CC BY]

「オハイオ、テキサス、アリゾナ、サウスカロライナ、ミシガンで立て続けに大規模な貨物脱線事故と有害な化学物質による汚染被害」が起きており、さらに「フロリダではプラスチック工場が全焼」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　オハイオチェルノブイリの続報です。“続きはこちらから”を先にご覧ください。2月3日にノーフォーク・サザン鉄道が脱線、2月6日にノーフォーク・サザン鉄道は、爆発の危険性を理由に有毒化学物質を空気中に「放出」しました。
　オハイオ州のマイク・デワイン知事（共和党）は、2月8日に「イースト・パレスチナおよびその周辺の避難住民は安全に帰宅できる」と発表しました。2月16日には、“水質検査の結果、イースト・パレスチナの市営水道システムで汚染物質は検出されませんでした。水道水は飲んでも安全であると確信しています”とツイートしています。
　しかし、いくつかのツイート動画を見ると、水道水が安全であるとは、どう見ても思えません。オハイオチェルノブイリの雲はすでにニューヨーク州に届いたようです。アメリカの東海岸の大気の質は具合が悪そうです。
　冒頭のタマホイさんのツイートによれば、バイデン政権は脱線事故後の「オハイオ州の知事からの連邦災害支援の要請を断った」ということです。アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁（FEMA）も2月17日の時点で、「現時点ではオハイオ州は支援を受ける資格がない」として、マイク・デワイン知事の支援要請を断っています。
　しかし、こちらの2月17日の記事によれば、“トランプ大統領が来週の水曜日に東パレスチナを訪問する意向を表明し、その直後にFEMAは以前の援助拒否を覆した”と書かれており、マイク・デワイン知事も2月18日に「今夜、FEMAとさらに話し合い、連邦政府の資源をイースト・パレスチナに配備することになった」とツイートしています。
　この間、アメリカはメチャメチャな状況になっています。「オハイオ、テキサス、アリゾナ、サウスカロライナ、ミシガンで立て続けに大規模な貨物脱線事故と有害な化学物質による汚染被害」が起きており、さらに「フロリダではプラスチック工場が全焼」しました。
　2月14日の記事で紹介したマイケル・フリン元中将のツイートで、フォローすべき人物として紹介されていた弁護士のドレイン（Draino）氏は、「残念ながら、アメリカのインフラは、国内のテロリストと外国の敵の両方からの組織的な攻撃を受けている可能性が高いことをお知らせします（2月19日）」とツイートしています。
　注意すべきは、ドレイン氏がトランプ元大統領に近い人物であり、「トランプ大統領とマー・ア・ラゴで3時間以上夕食をとりました。ほぼすべての主要な問題について話し合った」とツイートしていることです。
　さて、こうした状況でマイク・デワイン知事は、2月14日に奇妙なツイートをしているのです。「私たちはオハイオ州で前例のないチャンスの時期に突入しています。オール・フューチャー・ファンドは、私たちがその瞬間をつかむ準備ができていることを保証してくれるでしょう」というのです。
　この基金は、州内各地にある大規模な経済開発用地のインフラを整備するもので、マイク・デワイン知事は「毎週、多くの企業が私たちに電話をかけてきて、土地を探したがっている」と言っているのです。しかも、“オハイオ州民は皆、少なくとも1つの拠点から通える距離にいるはずだ”と言うのです。
　ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故を引き起こした連中が、オハイオにスマートシティを建設する意図を持っていたなら、この大災害は彼らにとって住民を土地から追い出すチャンスになるでしょう。
　そして、こうした極めて狡猾な悪事を行なったのは、全体の流れを見れば、トランプ・チームとQグループだと見るのが本当でしょう。

追記）フェイク動画と判明したために、ツイートを一つ削除しました。
（竹下雅敏）
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配信元）
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