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[日本や世界や宇宙の動向]アメリカの囚人数、差し迫る金融崩壊、ベネズエラの食糧危機!

竹下雅敏氏からの情報です。
 識者の見解は、共通しているようです。ベネズエラのスーパーの棚から商品が消えてしまいました。石油価格の下落が、ベネズエラに困難をもたらしているようです。問題は、事実上配給に頼っていた貧困層のダメージがどのくらいあるのかにかかっていると思います。BRICS諸国がベネズエラを見捨てるとは思えないので、何か秘策があるのではないかと思っています。注視したいと思います。
 このベネズエラの状況は、下手をすると明日の日本の状況になり兼ねないところが恐ろしいのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの囚人数、差し迫る金融崩壊、ベネズエラの食糧危機!
転載元より抜粋)
(アメリカの金融、経済アナリストのコメント)
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/11-predictions-economic-disaster-2015-top-experts-globe

ジェラルド・セレンテ
「人々は金融詐欺師らを信用しなくなります。なぜなら彼らは既に手の内を明かしてしまったからです。彼らがやっていることはネズミ講なのです。彼らはこれ以上詐欺ゲームを続けることができなくなっています。詐欺ゲームに使えるカードがなくなってしまったからです。では彼らは一体何をしようとしているのでしょうか。金利を上昇させることもできません。昨年12月に株式市場がほころび始めましたが、それは。。。彼らの詐欺ゲームが終わりつつあるということです。そしてウォール街や世界中がパニック状態になる時が迫っています。

ポール・クレーグ
西側諸国の砂上の楼閣(金融システム)がいつ崩壊してもおかしくない状況です。ダウの株価や強い米ドルを裏付ける経済の基礎的条件は一切存在しません。」

ビル・フレッケンステイン
彼らは株価を上げることで経済危機を回避しようとしていますが、うまくいくわけがありません。今後、予期せぬ深刻な事態になるでしょう。 人々は全てが見え透いた真似事だということに気が付きます。その結果、ドルが暴落し、株式市場が暴落し、ついでに証券市場も暴落することになります。中央銀行が金の価格を操作していることが明らかになり、金の価格は一時的に回復するでしょう。」

リズ・マコーミック&スザンヌ・ウォーカー
「ウォール街からのメッセージとして・・・2015年は米国債が壊滅的な状態になります。覚悟をしていてください。

ジョン・イング
今、世界が直面している危機に比べれば2008年の金融崩壊は単なる舞台稽古のようなものです。世界の国々の政府が民間セクターよりもはるかに多くの借金を抱えている状態なのです。今回の経済、金融崩壊は2008年のそれとは比較にならないほど破壊的なものとなるでしょう。」

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そして、ゼロヘッジによれば、
ロシアはEUに対し、アメリカとのTTIP交渉をやめ、ロシアのユーラシア経済連合に加盟するように呼び掛けています。

<ベネズエラの食糧危機>
https://twitter.com/L0gg0l/status/551886149317570561
ツイッター情報:

ベネズエラが食糧危機に!スーパーの棚から商品が消えています。食品類だけでなく生活必需品も手に入らなくなりました。

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[フルフォード氏]フルフォード氏が人工知能と思われる人物とスカイプ・チャット

竹下雅敏氏からの情報です。
 文中のフルフォード氏とおそらく人工知能と思われる人物との対話は、大変興味深いものです。以前サークル・オブ・12の連中は、ナサニエル陣営に従うようになったと説明しましたが、記事によると、ソロスらを含む“約30%の人々は、独自の道を行こうとしている”ということで、表向き協調しているようで、背後では別の動きをしていることがわかります。
 デンバー・サークル・オブ・12の連中は、エーテルレベルでの合意はすでに取れているという情報がありましたが、肉体レベルでは未だに合意は取れていないようです。しかし彼らが今後命乞いをするようになるのは、間違いないことでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フォードレポート英語版(1/6)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]ウォール街が警報を鳴らしています!

竹下雅敏氏からの情報です。
 おそらく2015年のどこかで、資本主義は崩壊します。記事にあるように、“家族のために大量の食糧や必需品”を買っておくことが重要です。
 事が起こると、下の記事にあるように、政府は人々の貯蓄を奪いに来ます。これは新円の切り替えなのか、大量に円を印刷することでインフレを増大させることなのか、またキプロスで行ったように、預金額の一定の割合を国が没収してしまうことなのか、危機の状況によってはいくつかの事が実行される可能性があります。
 こうなると、ゴールドを所有していたとしても、新円との引き換えですべて国に没収される可能性すらあります。事実アメリカでは前例があります。確実な資産としては、希少金貨や絵画などですが、現在の資産をこれらに替えるにはもはや時間的に無理でしょう。日本の場合、アベノミクスで土地・不動産のバブルが起きていますが、経済の津波が来た時には、その後に何も残らないでしょう。準備をして来た者だけが生き残る、そういう時代に入って来たということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウォール街が警報を鳴らしています!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2015/01/alarming-wall-street-sounds-the-alarm-record-margin-debt-since-1929-video-heads-way-the-hell-up-3087628.html
(概要)
1月5日付け:



(概要)
今後数日間、世界の株式市場を注視する必要があります。今日のNYダウ平均株価は300ポイントの下落でスタートしました。また原油価格も1バレル50ドルを切っています。そしてウォール街は1929年来の記録的な証拠金負債に陥ったと警報を鳴らしています。

※証拠金とは: 契約の成立およびその履行を証するため,一方が他方に提供する担保の金銭。株式申し込み証拠金,取引所に関する委託証拠金・売買証拠金など。

そして非常にタイムリーに米連邦議会で支出法案が可決されました。これは巨額の負債を抱えた銀行を新たに緊急支援するための法案です。
さらにロシア政府もロシアの銀行の緊急支援を行う用意があることを発表しました。このように銀行は政府から緊急支援を受けてビジネスを続けることができます。

銀行が閉鎖されたなら、雇用主はどうやって給与を支払うのでしょう。食料品店はどのように食料を仕入れるのでしょうか。

1929年の状況と比較してください。ヨーロッパの株価(特にエネルギー株)はさらに下がっています。イタリア、ドイツ、フランスでは大損失となっています。失業率が記録的な数字になっています。しかし宇宙開発事業に何十億ドルもの資金を投入しています。

ビットコインや金や銀そしてエネルギー株に投資をしないでください。最も重要なのは食料と水を買い置きすることです。家族のために大量の食料や必需品のみを買ってください。

政府が実際にベイルインを実行に移すのかどうかを見極めましょう。

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アメリカの政策を日本も追従していますね。
転載元より抜粋)
http://kingworldnews.com/former-white-house-official-warns-terrifying-cyprus-style-global-endgame/2/
(概要)
1月5日付け:
ホワイトハウスの元金融スペシャリストがキプロスのような金融崩壊が起こると警告しています。

King-World-News-Former-White-House-Official-Warns-Of-Terrifying-Cyprus-Style-Global-Endgame-1728x800_c

ホワイトハウスの元高官(元大統領顧問であり大統領の金融市場作業グループの一員だった)のDr.マルムグレンがキングワールドニュースのエリック・キング氏のインタビューに答えました。
Dr.マルムグレンによると:
今後、キプロスのような金融崩壊が世界中を襲うでしょう。金融ハルマゲドンが起きれば、腐敗した政府は米国民の預金を盗むでしょう。
今後、2008年~2009年の時と同じレベルのデリバティブ危機が一挙に起こります。

問題は、デリバティブ危機に対応するために必要な現金と流動資産が銀行のバランスシートに存在するかということです。
デリバティブ市場があまりにも巨大になり過ぎたため、制御不能となれば、銀行が破綻する危険性があります。

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[マスコミに載らない海外記事]アメリカが率いる資本主義が、世界中の紛争の原因であることが明らかにされた年

竹下雅敏氏からの情報です。
 識者たちにとって、アメリカが悪の帝国であることは今や明らかです。しかし日本の状況を見ると、国際情勢を正しく認識していると思われる人たちは、ごく僅かだと思います。そうした中、櫻井ジャーナルマスコミに載らない海外記事は、貴重な情報を提供してくれます。加えてベンジャミン・フルフォード氏の情報と、リチャード・コシミズ氏の情報は大変参考になります。
 しかしいわゆるメディア業界の人たちの情報となると、これが甚だ怪しいのです。IWJや上杉隆氏の提供する情報はよく頑張っているとは思うのですが、世界情勢という視点からは、どこかピントがずれているように思えます。日本のメディアで最もまともだと思われる人たちですらこういう状態なので、いわゆる評論家と言われる人たちの言説は論外です。
 どれだけ多くの人たちが現状を正しく認識するかで、未来が大きく変わります。ロシアが新しい報道機関を立ち上げたように、日本もそのような試みが必要なのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカが率いる資本主義が、世界中の紛争の原因であることが明らかにされた年
転載元より抜粋)
Finian CUNNINGHAM
2015年1月3日 | 00:00
Strategic Culture Foundation


歴史学者達は、2014年を、地政学的出来事の決定的分岐点として、終焉が近づいている組織として、また現代の世界的紛争の根源として、アメリカの国力の限界が明らかになった年として振り返ることになるのかも知れない。

ロシアは、中国や他のBRICS諸国と共に、新たな大国として、世界の舞台に再登場した。今年、ロシアと中国の戦略的貿易、エネルギー提携強化は、正当な手段を通して、恐らく、拡張し過ぎたアメリカ軍事力は別として、世界大国というワシントンの主張で、最後まで残る要である、世界準備通貨として弱体化したアメリカ・ドルに対するとどめの一撃を与えると決めている。

ロシアと中国が率いる多極的グローバル経済の自然な潜在能力は止めようが無いように見える。終焉は今や不可避に思われる。

中東の至る所、アメリカ帝国主義者による戦争の伝統にさいなまれている。イラクとシリアにおけるいわゆるイスラム国ネットワークによるテロの激化は、ワシントンが、NATO同盟国と共に、犯罪的な秘密の政権転覆政策によって、いかに地域全体に破壊の種子を蒔いてきたのかを思い起こさせるものとなった。

アフガニスタンで出現し、それ以外の中東に広がった、ワシントンと、その手先アルカイダ間の歴史的なつながりは、代替ニュース・メディアのおかげで、より広範な世界中の聴衆に良く理解される様になっている。

我々が目撃したのは、アメリカが率いる政権転覆の暴走だ。権謀術数によって、中東を遺体安置所に変えるだけでは満足せず、アメリカとヨーロッパの同盟諸国は連中の違法行為を、ウクライナにまで拡張した。2月、CIAが支援した 選挙で選ばれたウクライナ政権の打倒が、ネオナチ・イデオロギーをあからさまに信奉する右翼政権をキエフにもたらした。元欧州連合の外交政策のトップ、キャサリン・アシュトンは、流出した電話会話で、80人以上の死者を出したキエフでの狙撃兵による残虐行為を、いかにCIAが仕組んだかをうっかり話してしまった。この流出した電話会話で、アメリカ国務省幹部ビクトリア・ヌーランドも明らかにしたこと、つまり、キエフ・クーデターが、CIAが画策した策謀だったことも確認された。

クリミアのロシア語話者住民は、ロシア連邦への参加という歴史的住民投票を行った。同様の分離運動は、親ロシアのドネツクとルハンスクという東ドンバス地域でも進行中だ。ところが、ワシントンと、奴隷の如きヨーロッパ同盟諸国は、安全を求めて国境を越え、ロシアに逃れた100万人もの難民を生んだ、ドンバスで続く紛争を、モスクワのせいだと非難して、現実を反転している。

ウクライナ危機は、乗客298人の命が失われた、7月17日のマレーシア航空旅客機撃墜を招いた。惨劇をロシアのせいにする為、大手マスコミが流した厚かましい欧米プロパガンダにもかかわらず、証拠は、最低の軍事的な無能さによるものか、あるいは更にひどい、ロシアを犯人に仕立てるという狙いの意図的で残忍な破壊工作行為かのいずれかで、キエフ政権が有力な容疑者であることを指し示している。

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[櫻井ジャーナル 他]嘘の上に築かれた米国は世界を支配するために露国と中国を脅しているが効果なく、戦争へ驀進中

竹下雅敏氏からの情報です。
 “アメリカは嘘の上に築かれた国”で、その大本は裏付けのない基軸通貨のドルにあります。ドルのみが石油と交換出来るという勝手な取り決めが、彼らの権力の源泉だったわけです。そのいくらでも刷れるドルで賄賂漬けにして、NSAによる盗聴で弱みを握って脅迫する、これが政治の本質なのだから、アメリカという国家自体がマフィアだということ。
 この悪魔的支配を打破するには、ドルと無関係な新たな経済システムを構築する必要があり、それがBRICSの開発銀行なわけです。ここにいわゆる天皇の金塊が流れ込めば、非常に安定した裏付けのある経済システムが作り出せると思います。確実にそうなるだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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嘘の上に築かれた米国は世界を支配するために露国と中国を脅しているが効果なく、戦争へ驀進中
転載元より抜粋)
 2015年を前にしても、アメリカの支配層、特にネオコン/シオニストは「唯一の超大国」として世界を支配するという妄想から抜け出せず、時代の流れを見誤り、妄想と現実の乖離は広がるばかり。それを埋めようと世界を相手に脅しをかけているのだが、それが原因で中国とロシアを接近させ、最近ではEUの内部にもアメリカから自立しようとする動きが出ている。つまりアメリカは世界で孤立しつつあるわけで、アメリカに従属している日本にも同じ運命が待つ。基軸通貨を印刷する特権を失えば、アメリカを中心とするシステムは崩壊する。

 自分たちの置かれた状況を理解しているのであろうアメリカのコンドリーサ・ライス元国務長官は、控えめで穏やかに話すアメリカの言うことを聞く人はいないとFOXニュースのインタビューの中で語っているEUのエリートはアメリカの脅しと買収でコントロールされているにすぎず、アメリカ(ネオコン)の嘘は熟知している。EUの内部でアメリカに批判的な声が高まるのは必然だ。

 ロシアや中国にアメリカ支配層の脅しは通じない。そうした相手を力尽くで屈服させようと、2015年にネオコン/シオニストはブラフをエスカレートさせるのだろうが、その行き着く先は核戦争である。それをEUは認識し始めた。

 世界を戦争へ導くため、アメリカの支配層は情報操作を使ってきた。

 アメリカは嘘の上に築かれた国であり、その嘘を支えているのが西側の有力メディア。2015年も同じことを繰り返し、戦争への道を驀進するのだろう。アメリカの嘘を信じる、あるいは信じたふりをするなら、人類を死滅させることになりかねない。そうした人の中にはロシア嫌いの「リベラル派」や「革新勢力」も含まれているが、それは「嫌韓」や「嫌中」を唱えながら体制、強者に従っている連中と大差がない。特定秘密保護法にしろ、集団的自衛権にしろ、そうしたアメリカの好戦的なビジョンから生み出されたものだ。

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BRICS開発銀創設、2014年のハイライト
転載元)
© Collage: VOR

© Collage: VOR



成長著しいBRICS(ロシア、ブラジル、インド、中国、南ア)の開発銀行創設は2014年のハイライトだった。発展途上国への財政・金融支援を行う、いわばIMFおよび世界銀行のライバル。西側諸国へ挑戦状が突きつけられた形だ。

同行は7月ブラジルで開かれたBRICSサミットで設立された。BRICS諸国以外の途上国も参加できる。候補に挙がっているのはメキシコ、インドネシア、アルゼンチンだ。外部からの参加者のために仮想通貨備蓄のプールもオープンした。これは世界危機にそなえた安定化基金である。BRICSによるこうした動きは参加諸国のひとつの熱意、すなわち、世界ではじめて世界銀行およびIMFに代わる物をつくり、グローバル金融システムを改造するという熱意のありかを証するものである。それも、BRICSという巨大なポテンシャルをもち、有言実行できるものがそれをするのである。

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