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ぴょんぴょんの「金縁の星条旗」 〜アメリカ株式会社からの卒業

11月3日の大統領選挙から、ずうっとニュースを追い続けて、
一喜一憂しながら、とうとう就任式が終わってしまいました。
はあ〜 やっぱトランプさんはダメだったか〜 
という人も多いけど、本番はこれからだ!
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「金縁の星条旗」 〜アメリカ株式会社からの卒業


3つの異なるアメリカの旗


もおお・・今年は元旦から大変だったわ〜。

そっちは大晦日から、雪がかなり積もったんでしょ?

わーい! 雪だ! 真っ白! きれいだ! ネコも喜ぶ!
って騒いでたら、水が出なくなって・・。


また、水騒動?!

そうなんどす、またなんどす。
今度は、ポンプにつながるパイプが割れちまったんどす。

よっぽど、寒かったんだ。

それが、17日ぶりに開通いたしました。

良かったね。
くろちゃんが、水で四苦八苦してる間、こっちはアメリカ大統領選で忙しかったよ。
最後の最後に、逆転サヨナラ満塁ホームランが出るかと期待したけど、だめだった。

いやいや、まだまだ、ゲームセットじゃねえぞ。
トランプも言ってたじゃねえか「お楽しみはこれからだ!」ってな。

いいねえ、くろちゃんはポジティブで。
そうそう、ぼく、旗のことが気にかかってるんだけど。

旗?

この記事を見て。
「トランプ、オバマとヒラリーは3つの異なるアメリカの旗を使用している!何故?」
オバマは縁取りのある星条旗、トランプはふつうの星条旗、ヒラリーは逆さ星の星条旗。




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その目的を果たした愛国党設立のニュース / 米国の分裂は不可避か!/ 独立のための準備をしているテキサス州!

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“トランプ前大統領が「愛国党」を設立する”というニュースがあり、meiさんのツイートを見ると、“ジョージアで愛国者党の申請が出されていましたが…勝手に申請していました”ということらしく、「トランプも否認した」というのですが、私はこの手の情報を真に受けることはありません。
 むしろ「こうした流れを受けて共和党員が動揺…弾劾裁判でトランプを有罪にすることへの反対が増加」とあるように、愛国党設立のニュースはその目的を果たしたと見ています。
 しかし、何というか、アメリカの政治にはほとほとウンザリとしますね。私はアメリカが合衆国から共和国へと変わり、第19代トランプ大統領というシナリオを支持しますが、個人的にはトランプ氏を支持してはいません。明らかに先の選挙で人々がトランプ大統領を選んだので支持しているのです。
 私がトランプ氏を支持しない理由は、2020年9月11日の記事で、“トランプ氏は「息をするだけで(コロナは)空気感染する。やっかいなインフルエンザよりもっと致命的だ」と語り、コロナウイルスの脅威を詳しく把握していたにもかかわらず、「パニックを起こしたくない」と言う理由から、「4月までに少し暖かくなればウイルスは奇跡的に消え去る」などと発言していた”と言うように、平気で嘘をつく人物だからです。しかし、ヒラリーやバイデンとは、比べられない程まともです。
 “続きはこちらから”のツイートを見ると、“世論調査から…米国の分裂は不可避”に見えます。米国の分裂は、今後予想される「トランプ支持派に対する言論弾圧や、国内テロ法を通した人権弾圧、再教育システムの導入」などから、現実のものになるのではないかと思われます。
 最後のツイートは、テキサス州が独立のための準備をしているようにしか見えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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衝撃の世論調査:トランプ「愛国者党」ができれば23%支持獲得で共和党が第3党に
引用元)
<引用元:JustTheNews2021.1.25
JustTheNewsとScottRasmussenの共同世論調査によると、ドナルド・トランプ前大統領が「愛国者党(PatriotParty)」を主導したと仮定した場合、有権者の4分の1近く―23パーセント―を獲得し、共和党はわずか17パーセントで第3位に転落する。

驚くべき調査結果は、トランプ弾劾裁判での上院共和党による有罪支持が急速に崩れているという報道の中でのものだ。

トランプによる第3の党ができれば、米国政治に極めて重大な再編成を起こす恐れがある。新調査で民主党は、登録有権者の46パーセントの支持を得ており、対立の恩恵を受けて米国の第1党の立場を固めることになる―過半数の支持はないとしても。
(以下略)
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配信元)

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沖縄タイムスと共同通信の合同スクープ・米海兵隊と陸自が極秘の合意「日本版海兵隊とも言える水陸機動団を辺野古新基地に常駐させる」

 沖縄タイムスと共同通信の異例の合同取材によるスクープです。辺野古新基地に「日本版海兵隊」とされる陸上自衛隊の離島防衛部隊「水陸機動団」を常駐させるという極秘の合意がなされていました。2012年から陸上自衛隊と米海兵隊との間で交渉が始まり、2015年に合意、その後、両者で調整しながら施設の計画図案などを作成していたと言います。政府はこれまで普天間の辺野古移設が「危険除去や負担軽減の唯一の策」と言い続け、米軍再編に伴い海兵隊が海外移転計画が進む中、それでも沖縄県民の猛反対を無視して埋め立てを強行してきた背景はこれだったのか。
24日には岸防衛相がバイデン新政権の米国防長官と改めて辺野古移設が「唯一の解決策」との方針を再確認しつつ、この時、同時に日米安保5条(米国の対日防衛義務)を尖閣諸島に適用する、つまり中国を念頭に防衛協力をすることを強調しています。
 今回明らかになった制服組同士の極秘の合意を、玉城デニー知事、政府、沖縄県も「知らなかった」と報じられています。アメリカの権力構造が大きく変容しているらしい今、この記事が突如出てきたわけですが、しかしなぜこれほどの問題が大きく取り上げられないのだろう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ハーバード大学は「新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表 ~「ロックダウンはその目的を果たしました。それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。」(アメリカのニュース)

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性が高まりました。
 「中国の企業が遅くとも2019年8月にはワクチン開発を始めている」ことが分かっており、ハーバード大学は「新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表しているとのことです。
 世界保健機関(WHO)のジェイミー・メッツル顧問は、“COVID-19パンデミックは武漢のP4研究所からの漏洩で始まった可能性が高い”と考えているようです。「より多くの証拠が出てくると、私の見解では、ラボからの偶発的な漏洩の可能性が高くなる」とし、「もしコンゴやアフリカのどこかの国で流行が発生していて、その国がパンデミックの初期に、世界保健機関(WHO)の調査員が流行の現場に行くのを1ヶ月近くも阻止していたら、世界は狂喜乱舞していたでしょうね」と言っています。
 2019年8月の段階で中国が新型コロナウイルスの感染拡大に気づき、ワクチン開発を始めていたにもかかわらずWHOに報告せず、“世界保健機関(WHO)の調査員が流行の現場に行くのを1ヶ月近くも阻止していた”のだとしたら、なぜ各国は中国を非難しないのでしょう。中国の責任を問うたのが、トランプ政権だけであったのは何故でしょう。
 問題は、「ラボからの偶発的な漏洩」だったのか、それとも「意図的な散布」だったのかということ。答えは最後のツイートの動画を見れば明白でしょう。アメリカのニュースで、「ロックダウンはその目的を果たしました。…それはすべて、トランプ大統領を終わらせるという名目でした。…トランプをワシントンから追放するために、アメリカのみなさん、この地獄を耐え忍んでくれて感謝します。…彼らはトランプの経済を衰退させるために事業を閉鎖し続け、バイデンの就任式に合わせて経済活動を再開する予定です」と言っています。
 米大統領選挙での郵送投票による不正選挙にあわせて、“偶発的にウイルスが漏洩した”と言う事は、新型コロナウイルスの感染拡大に対する各国の異常な対応を見ても考えられません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中国が新型コロナのワクチン開発を始めたのは19年8月 感染拡大もこの時期か
引用元)
(前略)
米国の情報機関はホワイトハウスからの指示で昨年1月から新型コロナウイルスの発生に関する情報収集・分析を行っていたとされている。

中国当局の発表よりもはるか前から、新型コロナウイルスが発生していたことは専門家の間では周知の事実である。中国の企業が遅くとも2019年8月にはワクチン開発を始めているからである。
(中略)
ハーバード大学が昨年6月、「武漢市の病院への車の出入りを人工衛星からの写真で解析すると8月から急増していたことから、新型コロナウイルスの感染拡大は2019年8月に始まっていた」とする論文を発表しているが、一昨年8月という時点が一致するのが興味深い。
(中略)
いずれにせよ、中国のWHO規則6条(加盟国はウイルス感染症発生の情報をすぐにWHOに報告し、それを各国が共有しなければならない)違反をあくまで主張する米国と、詭弁を弄してでもかたくなにこれを認めようとしない中国が対立したままでは問題は何も解決しない。
(以下略)
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配信元)
 

アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中! ~ジョー・バイデンが「Q」の指示に従っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 popoちゃんからの情報です。読みやすくするために、少し順序を入れ変えています。サイモン・パークス氏は、“アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中”と言っていますが、様々な情報からこれはその通りだとしか考えられない。
 「トランプさんが2018年に署名した大統領命令は…軍事政権だけが取り消せる」というのですが、“続きはこちらから”の動画で、ワシントンDCの警備担当司令官のウォーカー小将は「私たちは警察やシークレットサービスと共に平和的な軍への権力移行の援助としてここにいるのです」と言っています。
 軍がアメリカを共和国に戻そうとしている様子は、シドニー・パウエル弁護士が新団体「共和国復活」を発表し、トランプ前大統領が「愛国党」を設立することからも窺えます。
 その手順ですが、小名木善行氏のフェイスブックの記事が本質を突いているかも知れません。テキサス州は独立の動きを見せていましたから、軍の後ろ盾があれば今後いくつかの州が独立して、共和国を宣言してもおかしくはありません。その後、「合衆国が共和国に主権と行政機能の一切を譲渡する」という予想です。
 これが可能になるには、バイデンが司法取引で「Q」の側に寝返っていなければならないのですが、ツイートの動画をご覧ください。これは「ホワイトハウスの公式YouTube」の一部を切り取ったものです。途中で「私の人生についてご存知と思いますが、これをするのを我々は待ち続けていましたが、私はある男のために司法取引判決に合意したのです」という男の声が入っているのです。この声は息子のハンター・バイデンだと言われています。「ある男」はジョー・バイデンだと見て間違いないでしょう。
 なぜ、このような音声が入った動画を、「ホワイトハウスの公式YouTube」で出したのか。私は、“ジョー・バイデンが「Q」の指示に従っている”と見ているのですが、その可能性は高いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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popoちゃんです!
Before It's Newsで紹介されていた2〜3日前のサイモン・パークスさんがゲスト出演した動画
https://beforeitsnews.com/alternative/2021/01/latest-explosive-interview-with-simon-parkes-video-3740191.html

日本語でも出回っているかもですが、念の為、要点だけまとめてみました。
どうやらとうとうユーチューブから検閲されたとご自身のサイトで報告しています。
https://www.simonparkes.org/post/suspended-from-youtube
BitchuetとRumbleではやっているみたいです。

アメリカではバイデン政権と軍事政権の2つが並行中。だけど、バイデンにほぼ全く権力、パワーなし。

トランプさんが2018年に署名した大統領命令は、バイデンは取り消しできない。理由はあの大統領命令は軍事政権だけが取り消せることになっているトランプさんは、未だ、大統領命令にサインしていて軍事政権に送っている。

アメリカの憲法で、当選後でも、就任を取り消すことが可能。

○ポールさんのインテル情報では、トランプさんは4月初旬〜中旬に19代目の大統領として就任予定らしい。

○ポールさんの見解(期待)は、新政権はペンシルベニアに。

○イタリア首相が未だ任務中なのは、トランプチームと交渉し、バチカン銀行を襲撃することを約束したから。

○ナッシュビルの爆発事件は善人チームによるもの。悪人らにSpace weapon(宇宙兵器)を見せつけ、警告のために行った。

 
以下、普通のメディアで、出ているニュース。

○バイデンは現在、サウジアラビアに売りになっているF35の飛行機の情報を知りたくて、ペンタゴンの空軍に連絡したところ
'you dont need to know'と断られた。理由はバイデンを大統領と認めていないから。

○フロリダでトランプさんが利用していた銀行が、トランプさんの口座残高約500万ドルのチェックを渡し勝手にトランプさんの口座を閉鎖。

バイデンのオーバルオフィスの映像はカリフォルニアのスタジオのもの。窓の無効の背景だけCG.

antifa.comをクリックするとホワイトハウスのサイトに繋がる。

以上でした!
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引用元)
(前略)
1 共ワ国を設立し、第19代○統領に寅さんが就任する(1/18)
2 売電が第46代我臭国○統領に就任する。(1/20)
 
〜ここからが予測です。
 
3 我臭国が共ワ国に主権と行政機能の一切を譲渡する。
※ ここで売電と寅さんの調印になります。
そのためには2がないと、我臭国から共ワ国に主権の譲渡ができません。
(中略)
そこで問題になるのが、3を売電陣営が呑むかどうかです。そのためには現・我臭国軍が、売電の指揮下に入らないように事前に手を打っておく必要があります。我臭国軍の総指揮権は○統領に所属しますから、20日以降は本来、国軍は売電の指揮下です。
(中略)
事前に、軍の最高指揮権をたとえばテキサス軍最高司令官に必要な期間中委譲するといったような命令が出され、それが○統領でも撤回できないという内容になっていれば、軍は売電の指揮下に入ることができません。事前にこの準備さえできていれば、売電は武力行使ができませんので、共ワ国の前に白旗を掲げざるを得なくなり、この勝負は、これから寅さんの勝ちに向かっての快進撃になります。
(以下略)
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配信元)

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