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22/06/13 フルフォード情報英語版:ヒッピー世代の最終勝利で、欧米の政策は “make love not war “【「戦争ではなく、愛を育め 」】になる。

 6月13日のフルフォード ・レポート(英語版)です。偽バイデン政権が国際的に孤立し財政破綻で崩壊中、これは新しい時代が始まる前のハウスクリーニングだそう。先週【6月第2週】多くの国によってボイコットされた米州サミット、またアフリカ、中東、アジア(日本と韓国の奴隷国家を除く)、ヨーロッパの大部分を含む他の国々もアメリカを敬遠、それがアメリカの経済的な急降下を引き起こしているとのこと。popoちゃん的にメキシコのカルテルはギリシャから命令を受け、そのギリシャ人はプーチン・アバターを操っている正教会に報告しているというのと、2010年に逮捕された本物プーチンの裁判動画が強烈でした!

1️⃣ラテンアメリカの反乱① : ニカラグア大統領「人道的な目的のために 」ロシアの軍隊配備を招いた

2️⃣ラテンアメリカの反乱②:メキシコ警察がオランダ人の国際的小児性愛者を逮捕
メキシコ警察は、国際的な小児性愛者のリーダー「ネルソンN」を逮捕。その際、識別番号が付けられた数百人の裸の子供たちが解放。またラテンアメリカの麻薬ギャングは、西側エリートへのアドレノクロムの供給を停止。

3️⃣CIA情報源:エル・チャポの法廷発言 「【ジェームス】・コミーはペロシのためにカルテルの資金洗浄を手伝った。」
CIAの情報源によると、メキシコの麻薬王「エル・チャポ」の裁判で、「コミーはペロシのために1億5千万ドルのカルテルの資金洗浄を手伝った。」と法廷で述べた。

4️⃣ロシア連邦保安庁筋:メキシコのカルテルは全て上層部で結束、ギリシャのギリシャ人が彼らに命令をし、正教会に報告
ロシア連邦保安庁筋によると、メキシコカルテルのトップはギリシャにいるギリシャ人から電話で命令を受けている。そしてこのギリシャ人は、プーチンのアバターを操っている正教会の人々に報告する。 複数の情報筋らは、今のプーチンは、同盟のために働くアバターであると言う。

5️⃣モサド:2010年に本物のプーチンの裁判動画
モサドから、本物のロシア大統領プーチンが、「大規模な国家財産の窃盗、金融詐欺、職権乱用、国民を威嚇し政府に影響を与えるためのテロ行為の準備で」逮捕されたという証拠がフルフォード氏のもとに送られてきた。確かにお顔は古いプーチンのお顔😱CGかな?!でも呼吸ができちゃうような。。。柵の中にプーチンが!動画はニュース番組の一部のような感じで本物っぽいですが、これってロシア国民はこのこと知ってるってこと?!

6️⃣ドイツのBND【連邦情報局】:ウクライナの抵抗はあと4〜5週間
ウクライナの崩壊は、欧米のハザール・マフィア支配の崩壊を伴う。

7️⃣ポーランド情報部:ハザール・マフィア支配中核を解体する動きの報告
ワシントンの連邦準備制度理事会、ドイツ銀行、英国銀行が封鎖。現在、ほとんどすべての銀行が司法警察によって監視・管理されている。ビルダーバーグ・グループとダボスフォーラムの経済グレート・リセットは敗北。

8️⃣ロシアのタス通信:これから欧米で起こることは、1990年代初頭のロシアが経験したものに似ている
”今後18ヶ月の間にEU(と米国)で起こるであろうプロセスは、1990年代初頭にロシアが経験したものと似ている。大きな人口集団が貧困に陥り、政府は多くの社会保障給付を取り消す。その結果、朝一杯のコーヒーのような多くの日常的なものが贅沢品となるであろう。”

 記事内に”南北アメリカを統合する超国家を作るというアイデアを歓迎するとイベロアメリカ筋は言っている。これを反映して、・・・”とメキシコのロペス・オブラドール大統領の言葉が引用され、いかにもフルフォード氏がこれまで何度か言ってきた「南北アメリカ超国家」に賛成しているかのように解釈できますが、ロペス・オブラドール大統領が言っているのはあくまでアメリカ大陸の「団結、協力」であり、一つの政府による「南北アメリカ超国家」ではないとpopoちゃんは理解しています。
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ヒッピー世代の最終勝利で、欧米の政策は "make love not war “【「戦争ではなく、愛を育め 」】になる。
転載元)

アメリカ:国際的なボイコットが米経済を急落させる


In final victory for hippy generation, Western policy will become “make love not war” The world is going through a fundamental shift as the Western world is being cured of its Satanic infection. The result will be an unprecedented era of world peace and prosperity. This will be the legacy of the “make love not war,” hippy generation. 欧米諸国が悪魔の感染から治癒されつつある中、世界は根本的な変化を遂げようとしている。その結果、世界平和と繁栄の前代未聞の時代がやってくるだろう。これは、「戦争ではなく愛を育め」というヒッピー世代の遺産になるだろう。

However, before this new age can start, some final housecleaning is being done. This can be seen in the international isolation and financial collapse of the fake Joe Biden regime in the United States. The collapse is accelerating as the Khazarian mafia “Biden” regime falls into pariah status. しかし、この新しい時代が始まる前に、いくつかの最終的なハウスクリーニングが行われている。それは、アメリカの偽ジョー・バイデン政権の国際的孤立と財政破綻に見ることができる。ハザール・マフィアの「バイデン」政権が亡国状態に陥るにつれて、崩壊は加速している。

As an example, last week the Biden avatar called a summit of the “Americas” only to be boycotted by the majority of states in the region. Cuba, Venezuela, Nicaragua, Mexico, Guatemala, Honduras, El Salvador, Uruguay and Bolivia were among the countries to boycott the meeting. Leaders of countries that did attend, like Argentina and Belize, took the opportunity to criticize “Biden.” その一例として、先週、バイデンは「米州」サミットを招集したが、この地域の大多数の国によってボイコットされた。キューバ、ベネズエラ、ニカラグア、メキシコ、グアテマラ、ホンジュラス、エルサルバドル、ウルグアイ、ボリビアが会議をボイコットした国々に含まれている。アルゼンチンやベリーズなど、出席した国の首脳は、この機会に「バイデン」を批判した。

The rest of the world, including Africa, the Middle East, Asia (except for the Japanese and South Korean slave states), and a large part of Europe is also shunning the openly criminal US Corporate government. That is why an international boycott against it is causing an economic free-fall there. アフリカ、中東、アジア(日本と韓国の奴隷国家を除く)、ヨーロッパの大部分を含む他の国々も、公然たる犯罪者であるアメリカ企業政府を敬遠している。だから、それに対する国際的なボイコットが、そこで経済的な急降下を引き起こしているのである。

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基軸通貨の上にあぐらをかいた「無責任なマクロ経済政策」を、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する「略奪的な植民地政策」だと痛烈に批判するプーチン大統領 ~「世界不況と飢餓の拡大」を意図して推し進める連中は、いずれ宇宙から消滅する

竹下雅敏氏からの情報です。
 竹中平蔵氏は、ダボス会議の総括として「食糧危機」について話しています。“ヨーロッパの人達はですね、今、最大、実は食糧危機のことを懸念しています。特に近いアフリカの国で本当に飢餓が出ると。考えて見たらそうなんですよね。今、ウクライナの小麦っていうのが大変重要なわけですけども、戦争をやってますから、種蒔きが出来ないんですよね。だから、これが秋の収穫期以降大変な食糧不足になるということ。そしてこれを運び出すはずの黒海ですよね。そこの黒海から船で運び出すわけですけれども、そこが実はですね、戦争でロシアの軍艦が入ったりしてですね、大変危険な状況になっている。この流通の問題も含めて、この食糧危機が大変重要だ。(2分10秒)”と言っています。
 また、ヨーロッパ諸国の団結が強調されて、ロシアに対して敵対する意識がものすごく強い(3分30秒)と言っています。
 クラウス・シュワブによって設立された世界経済フォーラム(WEF)が開催する年次総会「ダボス会議」での話ですから、こうした話は、ある意味で当然だと言えます。「先生 もう日本のことに構わないでそっとしておいてください」という秀逸な書き込みが印象的でした。
 昨日の記事で、プーチン大統領はサンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)で、“クレムリンが「極めて重要」とする演説”を行ったことをお伝えしましたが、プーチン大統領は、世界的な物価や燃料価格の急騰は昨今の事象が起こるよりもずっと前に事実となったとしたうえで、「制御不能な紙幣発行をしたり無保証の負債を蓄積した、いわゆるG7の国々による無責任なマクロ経済政策が世界をこの状況に追いやったのだ」と述べ、2020年からの新型コロナウイルスの世界的大流行がこうした動きに拍車をかけたと指摘しました。
 また、「米国は冷戦に勝ったとして、自らを地に降りた『神の使い』とみなしている。なんの責任もなく、あるのは利益だけだ。しかも、この利益は聖なるものだとしている」と述べ、基軸通貨の上にあぐらをかいた「無責任なマクロ経済政策」を、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する「略奪的な植民地政策」だと痛烈に批判しました。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。ジョー・バイデン大統領は、欧米のウクライナへの武器支援と対ロシア制裁が、ロシアの弱体化につながることを期待しており、“「世界不況と飢餓の拡大」のリスクを負うこともいとわない”とあります。
 米国統合参謀本部議長のマーク・ミリー将軍は、「NATO、米国、ウクライナ、そしてウクライナを支援するすべての同盟国とパートナーは、かなりの期間これに関与することになると思う」と述べているように、いわゆるホワイトハットは「世界不況と飢餓の拡大」のリスクを、あまり気にしていないことが見て取れます。
 ワクチンによる大量殺戮に加え、「世界不況と飢餓の拡大」を意図して推し進める連中は、いずれ宇宙から消滅することになるでしょう。波動を見る限り、Qグループも例外ではありません。“権力にしがみ付く者には未来がない”と警告して来たのですが、現状はこの通りになっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUと米国は世界飢饉の場合に責任がある-プーチン大統領
転載元)
西側諸国の抜け目のない植民地主義は、貿易赤字と人道的災害を引き起こすとロシア指導者は述べた。
(中略)
欧米の世界経済に対する誤った管理と、弱小国から商品を吸い上げるための通貨発行への依存が、インフレと進行中の食糧危機の真の原因であると、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が金曜日に基調演説を行った。
 
サンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)で、ロシアの指導者は、西側の指導者が世界的な危機を引き起こしており、何十万人もの弱い立場の人々が栄養失調の危険にさらされる可能性があると非難した。
 
「現在進行中の物価上昇、インフレ、食料・燃料・ガス・エネルギー全般の問題は、現米国政権と欧州官僚の経済政策における体系的な間違いの結果である」とプーチン大統領は述べた。
 
西側諸国は、自国の経済を刺激するために多額の資金を印刷し、それを外国で商品を購入するために使用した。
 
「彼らは世界市場を掃除機で吸い取り、かき集めたのだ。当然ながら、最貧国を含む他国の利益など考えようともしなかった」とプーチンは言った。「天文学的な価格で、スクラップを残されたのです」。 
 
特に食糧危機は、ロシアとベラルーシに対する西側の制裁によって悪化し、肥料輸出の障害となった、とプーチンは述べた。
 
「肥料不足は作物の収量減につながり、世界市場での供給不足のリスクは高まる。つまり、世界市場での供給不足のリスクが高まり、価格がさらに上昇する。飢饉の危機は、ワシントンやブリュッセルの人々の良心に訴えることになるだろう」とプーチン大統領は強調した。
 
ロシア大統領は、米国政府が烙印を押したように、インフレは「プーチンの値上げ」だとの考えを嘲笑した。その考え方は、自画自賛かもしれないが、現実とは全く関係ない、と彼は説明した。
 
「この問題は、今日起きたわけでも、この3、4ヶ月の間に起きたわけでもない。世界経済で起こることすべてをわが国のせいにしようとする一部のデマゴーグが言うのとは逆に、ロシアのせいでもないことは確かだ」と彼は言った。
 
犯人は、「金融緩和のメカニズムに頼って、サプライチェーンを買い占め、その方向に引きずり込み、他者に与える損害を無視する」者たちだと、プーチンは言った。
 
「本質的には、同じ略奪的な植民地政策です。しかし、もちろん、それは新しい形で、より洗練され、抜け目のない新しい版で存在する」と示唆した。
 
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ダボス会議が終わりました。どんなことを話し合ったのか、簡単にまとめます。
配信元)

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世界経済フォーラム(WEF)の「グレートリセット」は、既に破綻し、ジェフ・ベゾス、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスク、ビル・ゲイツといった世界のトップの富裕層は2022年に1.4兆米ドル(約190兆円)を失った

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”の記事を先にご覧ください。ブラックロックCEO兼会長のラリー・フィンクは、3月24日の株主宛ての書簡で、「ロシアのウクライナ侵攻は、過去30年間に経験したグローバリゼーションに終止符を打った。…ロシアの行動の大きさは、今後数十年にわたって展開され、地政学、マクロ経済の動向、資本市場の世界秩序における転換点となるであろう。」と言っていたのです。
 ラリー・フィンクは、“対ロシア制裁はモスクワに対する「経済戦争」に等しい”ことを認識していたうえで、“ブラックロックがロシア株の購入を一時停止していた”ということなので、ラリー・フィンクはこの「経済戦争」に関与していたわけです。
 ウクライナでの戦争と世界規模での「経済戦争」のいずれもが、ロシア側の勝利に終わりました。この結果は、私の直観では早くも7月1日に現れます。何が起こるのかはここでは触れませんが、いずれ映像配信にて明らかにします。
 世界経済フォーラム(WEF)の「グレートリセット」は、既に破綻していると見ているのですが、実のところ、「世界で最も裕福な人々が2022年に1.4兆米ドル(約190兆円)を失った」のです。
 In Deepさんの記事を見るとその事が良く分かります。ジェフ・ベゾス、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスク、ビル・ゲイツといった世界のトップの富裕層から失われた額が約190兆円、In Deepさんは「あんたら、やらかしてしまったのではないのか?」と言っています。
 彼らの計算では、「対ロシア制裁」でルーブルは瓦礫となり、ロシアは弱体化するはずだったのです。ところがロシアがガスの代金をルーブルで支払うように要求し、ロシアが金本位制に復帰することで形勢は逆転。欧州をはじめとして西側は大混乱に陥りました。
 勝敗がほぼ確定したのは、WHOの「パンデミック条約」をアフリカ諸国が拒否した時でしょう。もはや世界の大半の国が、ロシア側の経済システムに加わることを希望したのです。西側はアフリカや南アメリカ、そしてアジア諸国から富を略奪できなければ、経済が成り立たないのです。
 ロシア主導の「新金融システム」は、これまでのような略奪経済から発展途上国を解放します。逆に、日本を含む西側諸国は、これまでのツケを払う立場となり、地獄を見ることになりかねません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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テクノクラートの思惑がズレてきた? 市場の混乱の中で世界の超富裕層は180兆円以上の富を失っている。ゲイツさんもベゾスさんも丸焦げ
転載元)
(前略)
コロナから始まった一連の流れが、「テクノクラートによるクーデターあるいは革命であった」という見方はアメリカなどに存在します。
 
まあしかし、このことは複雑な話ですが、それはともかくとしても、パンデミックの最初の時に、世界の多くの超富裕層は、コロナ前の 2019年頃から株式などを含む金融資産を大幅に「売却」し、パンデミックによる株式市場の大幅な下落を無傷で乗り越えた人々も多かったです。
 
以下の記事などで記していました。


この中に、
 
  > さらに、アメリカの最高経営責任者や最高財務責任者(CFO)など企業関係者たちは、
> 「 2019年に、260億ドル(2兆8000億円)相当の株式を売却した」
 
とありますが、このように、コロナでの市場の波乱の被害を「巧みに避けていた」ことが、当時公表された数値からわかっていました。

ところが。

今回の市場の波乱は、「多くの超富裕層が避けられなかった」ようなのです。
(中略)

2022年に失った資産金額のランキング
 
1位 チャンポン・ジャオ (Binance の CEO) 損失額 11兆5000億円 / 残りの資産 1兆3000億円
 
2位 ジェフ・ベゾス (アマゾン創業者) 損失額 9兆円 / 残りの資産 16兆9000億円
 
3位 マーク・ザッカーバーグ (メタ/Facebook CEO) 損失額 8兆7000億円 / 残りの資産 8兆2000億円
 
4位 イーロン・マスク (テスラ CEO) 損失額 8兆3000億円 / 残りの資産 28兆2000億円
 
5位 ベルナール・アルノー (ルイ・ヴィトン グループ CEO) 損失額 7兆8000億円 / 残りの資産 16兆2000億円
 
6位 マッケンジー・スコット (ジェフ・ベゾス元夫人) 損失額 4兆3000億円 / 残りの資産 3兆3000億円
 
7位 ラリー・ペイジ (元 Google CEO) 損失額 4兆2000億円 / 残りの資産 13兆2000億円
 
8位 フランソワーズ・ベッテンコート・マイヤーズ (ロレアル社取締役) 損失額 4兆円 / 残りの資産 8兆6000億円
 
9位 セルゲイ・ブリン (Google 共同創業者) 損失額 4兆円 / 残りの資産 12兆6000億円
 
10位 ビル・ゲイツ (慈善家) 損失額 3兆4000億円 / 残りの資産 15兆2000億円


zerohedge.com
(中略)
このように世界のトップの富裕層から失われた額が約 190兆円。

この表を見ていまして、「あんたら、やらかしてしまったのではないのか?」とやや思いましたが、何か歯車がくるってきている部分もあるのかもしれません。
(中略)
ウクライナ情勢と同じように、いわゆるディープステート側が苦戦し続けている「かもしれない」ことが伺えます。

世界経済フォーラムなどが、これまでコントロールし続けてきていた市場にしても戦争にしても、人々の統制にしても、「次第にコントロールできなくなっている」ということもあるのかもしれません。
(中略)
何だかすごい戦いが起きているのであろうことはわかるのですが、今後どうなっていくのですかね。
(以下略)

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「ロシアのダーチャ」の実際の様子 ~こんな時代を生き抜くには、やはり備蓄が大切 / “植物を触ること”が植物の免疫力をアップし、病害虫から植物を守ることに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“食糧不足の切り札は、やはりダーチャのようで、ロシアは50%以上の農産物を家庭菜園区画から得ている。ロシアのジャガイモ全体のおよそ92%、果物全体の87%、野菜77%、ロシアの肉全体の59%を占めている”ことをお伝えしました。
 冒頭の動画は、その「ロシアのダーチャ」の様子です。2分54秒で、“私たちの小さいダーチャの家に入ってみましょう。最初に言っておきますが、これから見せるものは、全て手作りです。つまり、プロに頼らずに、家族の数世代がこのダーチャを自分の手で建ててきました。”と言って、家の中の様子を見せてくれているのですが、ロシアは大家族なのでウチより広いです。
 “料理は専用のガスボンベを買ってダーチャに持ってきます。(4分24秒)”と言うことですが、ウチは農協がガスボンベを交換に来てくれます。動画を見て、ウチの生活はとてもダーチャに似ていると思いました。参考のために、我が家は小さなログハウスを自分たちで建てたので費用は230万円です。
 動画をご覧になって、こういう暮らしが本当の豊かさだと感じる人は、出来れば「田舎暮らし」をした方が良いかもしれません。ただ、田舎での独特の人間関係が嫌いな人は難しいかも知れません。私の場合は、家の外に出るのは、基本的にトイレ(外にある)の時と、近所を散歩するときだけなので、田舎の人間関係に煩わされることはありません。
 次の動画は、“こんな時代を生き抜くには、やはり備蓄が大切なのです。”ということで、野菜などを天日乾燥させて保存している様子と共に、ダーチャについての説明があります。
 ウチの場合、家はダーチャそのものと言えるほどですが、家庭菜園の方は、“いつまで土づくりをやっているんだ~”というくらい今後の課題です。その今後の家庭菜園の成功のカギとなる非常に興味深いIn Deepさんの記事がありました。“植物を触ること”が植物の免疫力をアップし、病害虫から植物を守ることに繋がるというのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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講演アーカイブ『ロシアの持続可能なライフスタイル ダーチャ』/ "Russia's Sustainable Lifestyle Dacha"
配信元)
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ロシアのダーチャに学ぶ自給自足生活 /長期食糧難に備えた備蓄
配信元)
埋め込み動画は再生出来ませんので、配信元でご覧ください

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金融崩壊は不可避であり「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となる」のは明らか ~ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になれば、金融崩壊は不可避であり「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となる」のは明らかで、誰もが何らかの準備をしてドル崩壊に備えておく必要があると分かります。
 “ドルが崩壊すれば、世界の市場も一緒に崩壊する。ただし、各国が基軸通貨としてのドルを捨てれば、アメリカ人にとっては絶対的な災難であり、すぐにハイパーインフレを引き起こす…この問題を解決する方法はない。…ある時点で、借りたお金の利子を返すことはできなくなる。その時点で、自己破産を申請して、やり直すしかない”わけです。
 例えばデフォルト(債務不履行)状態に陥ったスリランカは、こちらの記事によれば、“石油やガス、食料品など生活必需品が輸入できず、物価が大幅に上昇。「100円のものが1カ月で900円になるような状態です」。…発電用の石炭や石油が輸入できないため、1日13時間、停電が続く。そのためオフィスや生産現場は機能を停止し、失業者も急増。…まきを燃やして煮炊きする人々も増えてきた。”という悲惨な状況なのですが、ドルが崩壊すればこうした混乱が世界中で起こることになります。
 世界経済フォーラム(WEF)の「グレート・リセット」は、“基本的にグローバリストの陰謀団がこの状況を「解決」しようとする方法で…世界の富と権力をすべて少数の人々の手に移し、世界中の民主主義を一挙に消し去ることで問題を解決する”というものです。
 これまでの流れを考慮すれば、これは「食料と金融の制御された解体」であり、今後もサル痘などのパンデミックを演出して、ブラックロック、バンガード、ステートストリートの3社に代表される投資会社が世界中の富を吸い上げ、意図的に作り出される食糧危機は、人々から全財産を奪い取ります。
 こうして、“その法的構造上、所有権を見極めることが困難”な巨大投資会社の株主たちである「世界で最も古い富裕層」は、慈悲深くも世界経済の混乱の解決策として、中央銀行によるプログラム可能なデジタル通貨の発行とユニバーサル・ベーシックインカムの導入により、各国の天文学的な負債と個人の借金の両方をリセットするのです。
 グローバリストの陰謀団が実現しようと夢見ている食糧システムは、「貧乏人は虫を食え」というものです。虫が嫌いな人は、特許の取れる実験室で育てられた人工肉をビル・ゲイツが用意しています。
 私の直観では、こうした世界経済フォーラム(WEF)の「陰謀」は、既に破綻していると思いますが、ロシアが主導する裏付けの有る新金融システムへの移行が上手くいくとしても、“「ソフトランディング」を期待してはいけない”でしょう。“近い将来、物価は上がる一方ですから、最低限、家族のために数カ月分の食料を蓄えておくか、あるいは自家栽培を始めることを検討”するのが賢明だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融崩壊の現実に備える
転載元)
(前略)
金融専門家やインサイダーは、10年以上前から、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であり、この崩壊は、ドルが世界の基軸通貨であることから、世界的な影響を及ぼすと警告してきた。
(中略)
 
多くの人がまだ信じようとしないが、金融専門家やインサイダーは、米国通貨の崩壊は数学的に不可避であると長い間警告してきた1,2。本当に最も驚くべきことは、それがこれほど長く続いたということである。同じことが、世界の金融システム全体にも言える。
 
崩壊の予測は10年以上前にさかのぼる

2011年、Business Insiderは「ドルの崩壊は人類史上最大の出来事となるだろう」と警告し、「世界中の生きている人全てに影響を与える」3 とした上で、「通貨の崩壊は全ての紙資産の崩壊につながる」、「この反響は世界中で驚くべき結果をもたらすだろう」と警告している。
 
同年、リベラル派の大富豪ジョージ・ソロスも同じ警告を発し、「我々は経済崩壊の危機に瀕している」4 と述べた。ソロスはまた、次のように指摘した:5
 
  「一種の金融危機が本当に進行しているのだ。それは予見されている。ほとんどの人がそれを認識している。それはまだ進行中だ。当局は実際に時間稼ぎに従事している」。
 
これまでのところ、当局は「時間稼ぎ」に成功し、ことわざのようにダクトテープとペーパークリップでシステムをつなぎ合わせている。しかし、いずれは時間切れになり、システムは破綻する。
(中略)
「ソフトランディング」を期待してはいけない
 
昨年はずっと、目の前でインフレが進み始めても、当局は事態の深刻さを否定していた。インフレは一過性のものだ、と。2022年5月になって、パウエルFRB議長がついに、ソフトランディングの実行はFRBの手に負えないかもしれないと認めた(上のビデオを参照)。
(中略)

 
米国のインフレ率は現在8.3%だが、市場によっては2ケタに達しているところもある。例えば中古車販売では、過去12ヶ月で22.7%のインフレ率となっている11 世界的に見ると、2021年4月から2022年4月にかけて食品価格は29.8%上昇した12。
 
2022年5月31日、ジャネット・イエレン財務長官もついに13、2021年にインフレは「管理可能」で「問題ない」「小さなリスク」であるとした自分の誤りを認めた。CNNの司会者ウルフ・ブリッツァーとのインタビューでイエレンはこう主張した。
 
  「エネルギーや食料の価格を押し上げるような予期せぬ大きなショックが経済にあり、供給ボトルネックが発生して経済に大きな影響を与えたが、当時は完全に理解していなかった。」
 
財務長官がどうして財政の現実にこれほどまでに無知なのか、理解しがたい。しかし、財政状況を「予期せぬ」出来事のせいにしようとしているのは、彼女だけではあるまい。世界経済フォーラムのダボス会議の参加者は、インフレを企業の強欲のせいにしているが、これは彼らが世界経済どころか、何かを管理する資格もないことを証明しているに過ぎない。ケンタッキー州の上院議員、ランド・ポールは次のように述べている14。
 
  「もしあなたが小学校3年生のクラスだったら、インフレの原因は強欲だと言ったら落第点を与えるだろう。それは最も愚かな説明であり、最もありえないことであり、あらゆる事実を欠いている。
 
インフレは、通貨供給量の増加によって引き起こされます。連邦準備制度が、通貨を印刷して借り、経済に流入させ、物価を上昇させるのです。それが理解できなければ、これ以上良くなることはない。」
(中略)

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