アーカイブ: 世界全体

2019年平均賃金ランキングで日本はG7ダントツの最下位、GDPランキングではTOP30からも消えた

 すでに失業、倒産、GDPなど様々なデータが日本の惨状を示していますが、またここに一つ厳しいデータが加わりました。2019年の平均賃金ランキングで日本はOECD加盟国中24位、G7加盟国中ダントツの最下位で、日本だけが際立って低いことが明らかになったそうです。情報速報ドットコムでは、今後コロナ禍による経済低迷の影響を受け、さらに落ち込む懸念があると書かれています。
 また、1990年から2018年までの名目GDP国別ランキングも興味深いです。「JAPAN」は2000年頃から見る見る下落し、2005年にはついにグラフの圏外に転落。ところが民主党政権の2009年〜2011年は持ち直して戻って来ました。2011年には東日本大震災があったにもかかわらず、です。ところがその後、安倍政権になってからは再び転落の一途でした。なんてわかりやすい。
藤井聡教授の言葉を待つまでもなく、政府よ、まずは消費税を廃止してくれ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【衝撃的】日本の平均賃金、OECD加盟国で24位に!韓国にも抜かれる!G7加盟国の中では最下位!
転載元)
日本の平均賃金が低迷しています

2019年の平均賃金ランキングで、日本の平均賃金はOECD加盟国・地域の中で24位を記録
1位は6万870ドルのルクセンブルクとなっており、日本と比べて平均賃金が2倍近い数字が出ていました。
隣国の韓国が4万2300ドルで19位だったことから、日本は平均賃金で韓国にも負けたことになります。
更にG7(先進7ヶ国首脳会議)加盟国の中でも日本は断トツの最下位で、日本の平均賃金だけが際立って少ない印象でした

原因として長引く消費低迷と非正規雇用の増加が考えられ、いわゆるデフレ経済の状況で消費増税を実施したことが追い打ちになったと見られています

今年は新型コロナウイルスの影響で非常に景気が悪いことから、日本の平均賃金は2019年以上に落ち込む可能性が高いです。
消費低迷の脱却と景気回復には減税が必要で、日本政府が本腰を入れて動かなければ平均賃金の低迷は続くことになるでしょう。

(中略)
(中略)

» 続きはこちらから

やっと東京五輪の中止が確定 〜 IOCからの通達があったという内部情報から

 20日に入った特報です。IOCがやっと東京五輪の中止を決断し日本に伝えたそうです。「一月万冊」が矢継ぎ早に動画をあげておられました。11月中旬にバッハ会長が来日し菅総理と会うことから、正式発表はその後と見られています。急転した背景には、ヨーロッパの新たなコロナ感染者数の急増があるとのこと。コロナちゃんの威力たるや。現時点で言えることは「今まで五輪にかかったお金はパア」「宿泊業、サービス業が期待していたインバウンドは消える」ということで、さらに今後は負のレガシーをきちんと検証しなければならない局面になります。例えば、マンションになるはずの選手村、年間の維持費だけでも数十億の新国立競技場、オリンピックに間に合わせるためだけに造られた常磐線などなど。大手メディアはオリンピックのスポンサーという立場上、中止に関する情報は出せない大前提があります。しかし五輪中止と決まれば日本の五輪組織委員会は解散となり、責任を取るのは、そして債務を負うのは誰か、という話になります。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
IOCが東京五輪中止を日本に通達!政府関係者と大手広告代理店関係者から内部情報あり。後はいつ発表するかだけの状況。元博報堂作家本間龍さんと一月万冊清水有高。
配信元)
————————————————————————
東京五輪中止で明らかになる政府の無駄金。責任者は誰だ?オリンピック総決算をせよ。コロナで仕方なかった・・・のお涙頂戴ではない。元朝日新聞記者ジャーナリスト烏賀陽弘道と一月万冊清水有高。
配信元)

1982年から2019年までに各国で実施された18の論文によると、水銀濃度と自閉症との間、鉛濃度と自閉症との間に有意な関係があった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 1982年から2019年までに各国で実施された18の論文を収集し調査したところ、水銀濃度と自閉症との間に有意な関係が認められ、鉛濃度と自閉症との間にも有意な関係があったとのことです。
 1982年から2019年までに各国で実施された18の論文を収集して、2歳から16歳までの患者1797例(981例、対照816例)の血液、毛髪、爪に含まれる水銀や鉛などの濃度を評価した結果だということです。
 ワクチンの保存料として利用されているチメロサール(有機水銀)が気になるのですが、ウィキペディアによれば、“チメロサールは人体に吸引されると分解されエチル水銀が生じる。水俣病で有名なメチル水銀とは異なり、エチル水銀の半減期は3〜7日と短く、十分な毒性レベルには達しない。現在の科学的なコンセンサスでは、チメロサールが自閉症の原因であるという恐れは根拠が無いとみなしており、厚生労働省もこれを支持している”とのことです。
 しかし、記事によると、CDC(米国疾病予防管理センター)が関係する研究では、“ワクチン中の有機水銀への曝露による自閉症のリスクの増加はない”とされるが、独立した研究者によって行われた研究では、“チメロサールが神経発達障害に関連している”ことが発見されているというのです。
 2002年から2009年までCDCの長官を務めたジュリー・ガーバーディング博士が、メルク社ワクチン部門社長に就職したという記事があるのですが、このような政府機関と企業の間の癒着は、「回転ドア」と呼ばれます。
 このように大手製薬企業と深く癒着している「CDC」の、“ワクチンによる自閉症のリスクの増加はない”という有難いお言葉を信じるか、それとも「独立した研究者」の、“水銀と自閉症の間に重要な関係がある”という結論を信じるかは自由です。
 しかし、メディアが一方的に大手製薬企業に都合の良い情報ばかりを流し、ワクチンの危険性を完全に無視するのであれば、多くの国民は「選択の自由」がありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
大規模な研究は、水銀が「自閉症の原因として」リストされることができると結論付けています
引用元)
Pediatric Health Medicine and Therapeuticsに発表された新しい研究は、「水銀と自閉症の間に重要な関係がある」と結論付けています。それが自閉症の原因としてリストされるのに十分です。
(中略)
この研究はまた、自閉症の人の脳内にかなりの量の鉛が存在することを発見しました。
(中略)
CDCが依存し、ある程度の管理を行った研究では、ワクチン中の有機水銀への曝露による自閉症のリスクの増加はないと報告されており、これらの研究のいくつかは、チメロサールへの曝露がリスクを低下させるように見えることさえ報告しました。(中略)… 過去75年以上にわたって独立した研究者によって行われた研究とはまったく対照的です。
(中略)
独立した研究者によって行われた多くの研究は、チメロサールが神経発達障害に関連していることを発見しました。チメロサールと神経発達障害の関係を示す独立した研究者によって行われた多くの研究があることを考えると(中略)…特にチメロサールの保護効果を示すものは、使用された方法論の妥当性に疑問を投げかけるはずです。」

金融の専門家パラディン氏による量子金融システムへの移行(金融リセット)の話題 〜 資産の裏付けに基づいて通貨流通量が決まるまともな金融システム

竹下雅敏氏からの情報です。
 量子金融システムの話題でしたので取り上げました。パラディン氏は金融の専門家だということです。話せる範囲で金融リセットの話をしています。新金融システムは資産の裏付けがあり、その国の金、銀、天然資源、GDP(労働生産性)も計算され、それらの資産に基づいて通貨流通量が決まる(45秒~1分15秒)と言っています。また、ディープステートが狙う世界統一通貨ではなく、国ごとの通貨(7分5秒)だということです。
 非常にまともで、時事ブログで指摘していた方向性と変わらないことが分かります。
 量子金融システムに移行するにあたって、量子コンピューターが地球の周りを回っていると聞いていましたが、12のサテライトを宇宙軍が守っているという話(3分25秒)のようで、パラディン氏は、“すごく小さいけれど、巨大なコンテナの中に入っています。…すごく高温になるのです。絶えず冷やさないといけないのです。…宇宙について考えればとても寒いですね(4分20秒)”と言っています。
 量子コンピューターなので、“安全なものになり、カバールが中に入り、データを操作したり、お金を盗んだりできなくなります(1分45秒)”ということです。2分30秒から「帳簿外」のお金のことを話し、“そういう簿外のお金は、新しいシステムにいれられない…その瞬間に彼ら(カバール)は全ての資産を失います”と言っています。私たちが普通に仕事をして手にした「お金」に関しては、“価値に関して、何も影響がないと言われています。心配いらないです(11分4秒)”とのこと。
 “新通貨に切り替えていくのに(交換していくのに)少し時間がかかります。6ヶ月という人もいれば、1~2年という人もいます。うまく調整ができていれば、一晩でできるのかもしれませんが、わからないです(11分20秒)”と言っていますが、ここの感覚も私は同じです。
 この切り替わりの混乱に乗じて、一攫千金を得ようと画策する輩が跋扈するのだと思うのですが、そのような者たちは「お金」は運が良ければ手に入るでしょうが、十中八九「魂」を失うことになるでしょう。正しく生きる人たちは、本当に1000人に一人だけなのです。後の者は「魂」を失います。テレビの画面を見れば、“「魂」の残っている人はほとんど居ない”ことが分かるでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
ホワイトハット 直撃インタビュー5 金融リセット
配信元)

20/10/12 フルフォード情報英語版:刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退

 これまでコロナウイルスを煽動して、カバールのハルマゲドン計画の旗振り役となっていたWHO(世界保健機関)がトーンダウンしてきました。これだけなら吉報です。
 ただ世界全体がますます混沌としており、まるで相反する二つの現実がどちらも存在するかのよう。長年、世界の権力構造の裏側を追求してきたフルフォード氏から見ても、トランプやプーチンや習近平といった世界的指導層の動きをどう解釈したらいいのやら、果たして彼らは敵なのか味方なのか、釈然としない状況です。
 この中の一人くらいは4次元チェスで世間を欺いているのでしょうか、それとも全員が最後まで本物のハザール奴隷なのでしょうか。3人のワクチン推進は確かに気掛かりです。

 悪魔崇拝のカバールとの戦いは、まだまだ終わっていません。そんな中、地球の貧困と環境破壊撲滅に向けた動きが目に見える形で出てきました。
 地球解放の道半ばで暗殺されたケネディ大統領の「ムーンショット」に因んで、「アースショット賞」だそうです。ウィリアム王子も、フルフォード氏が先週の記事末尾で「悪魔崇拝カルトの家系に生まれた人間には、この慣習に従うか、または自分自身が殺されるかという選択しかなかった」と言われた一人なのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退
投稿者:フルフォード

現実が二極化する中でWHOが態度豹変


WHOが突然、Covid-19詐欺から撤退した。自分たちの指導陣が刑事と民事で告発されたからだ。これは、現在進行中の地球を巡る戦いがバチカンでの複雑怪奇な陰謀から核兵器の大規模使用に至るまで多岐にわたる中、良識派がとった秋の攻撃の一環である。どちらの戦線においても、善の側が決定的な勝利を収めていっている。

私たち【人類の面前】には、2つの相反する地球の未来像が提示されていることを思い出して欲しい。一つは、ハザール・マフィア、あるいはハバード派の死のカルトによって支配された【未来像】で、人類の9割を一掃し、残りを奴隷にすることを要求している。もう一つは、貧困を終わらせ、環境破壊を止め、宇宙を探索するための大規模なキャンペーンを呼びかけている。

この2つの異なる現実の戦いがクライマックスを迎えつつあるため、世界の状況は日に日におかしなことになっていくかのように見えるのだ。

これは、アメリカ対中国、あるいはトランプ対バイデンといった単純な構図ではない。むしろ従来の【そういった】境界線を超えたものなのだ。例えば、芝居じみたニュースの舞台上では、ドナルド・トランプも習近平も【各々】2つの異なる人格が披露され、【同一人物の】1つの人格が【もう1つの人格とは】異なる派閥のアジェンダを支持しているかのような様相を呈している。

これを説明するため、WHOの急転直下の動きを見ていこう。腐敗したテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は3月に、こう述べた:

この伝染病【の拡がり】は押し戻すことができますが、そのためには政府のあらゆる構造を巻き込んだ組織的かつ包括的なアプローチを取らない限り無理なのです。」

そして先週、COVID-19特使のデイヴッド・ナバロがこう言った:

私たち世界保健機関【=WHO】は、このウイルスを抑制するための主な手段として封鎖を推奨してはおりません。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

何が変化したのかというと、世界の諜報機関や法執行機関の中で意思決定【を形成するのに最低限、必要な数となる】クリティカル・マスの人々が、Covid-19キャンペーン全体は人類に対する巨大な犯罪であると気付いたのだ。

その要因の一つとなったのは、WHO自身の馬鹿げた発表である。7億8千万人がCovid-19に感染し、その内106万1,539人がそのせいで死亡した、と最近言っていたのだ。となると感染死亡率は0.14%、つまり全死因における死亡率の世界平均(1.38%)の10分の1ということになってしまう。

今や、米国食品医薬品局が「2019-nCoV【=新型コロナウイルス感染症】の定量化されたウイルス分離株は現在、手に入らない【ので】……」と認める始末。
ℹ2020年7月13日付けCDC【アメリカ疾病予防管理センター】発表:「2019-新型コロナウイルスのリアルタイムRT-PCR診断パネル

要するに、経済を停止させたり、人々にマスクの着用を強制するなどといった一切合切が、彼らが存在すら証明できていないウイルスに基づいたものなのだ。あるいは、規制当局としては精査が可能となるデータを提供したくないのかもしれない。なにせ当初、インドの科学者の何人かは、サンプルに不自然な【遺伝子的】要素の組み合わせが存在すると主張していたくらいだ。

さらに都合の悪いのが、ドイツのコロナ調査委員会のライナー・フュールミッヒ博士の出した証拠だ。博士は、ロスチャイルド一族が何年も前にCovid-19検査の偽の陽性結果の特許を取得した、と言っている。ライナー博士は当該不正行為の加害者らに対して、史上最大規模の一つとなる損害賠償訴訟を現在準備中である。
ℹ2020年10月4日付けビットシュート:「ライナー・フュールミッヒ博士より、『人道に対する罪』

動画はシャンティ・フーラが挿入

MI6筋は自分たちが、ロスチャイルド家とその仲間のハザール・マフィア連中に対して、同詐欺に基づくインサイダー取引で世界規模の刑事捜査に着手したと言っていた。今年3月に行われた株の空売りで、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、チャールズ・シュワブ、マッケソン製薬会社などの諸企業には3,440億ドルの利益をもたらされたのだ。


» 続きはこちらから