http://beforeitsnews.com/economy/2016/01/2016-will-be-a-cataclysmic-year-investors-should-be-afraid-20th-largest-bank-in-the-world-2788692.html
(概要)
1月13日付け
By Michael Synder
ロイヤルバンク・オブ・スコットランド(RBS)は顧客に対し、「2016年は激変の年となる。金融商品の全てを売却した方が良い。」と伝えました。
彼らはThe Economic Collapseブログの記事と同じようなことを言っています。つい最近まで、
大手銀行がこのようなことを伝えるなど誰が想像できたでしょうか。しかし
これは世界的な金融危機が始まっており、世界中が下げ相場に突入していることを示しています。
2016年が始まってからS&P500社の集合的な市場価格が暴落しており、世界中で山火事のようにパニックが広がっています。
そしてRBSは「投資家は心配すべきである。」と公然と言っているのですから益々不安が広がります。
私が数ヶ月前から警告してきたことをRBSも言い出したことに驚いています。
RBSは2008年のリーマンショック前と同じようなストレス警報を世界市場が発していることに気が付いたのです。
RBSは、顧客に対し、「今年は世界的なデフレ危機が起き、主な株式市場は暴落し、石油価格は1バレル16ドルまで下落するなど激変の年となる。そのための準備をしておくように。」と助言しました。
RBSのクレジットチームは世界市場が2008年のリーマンショック前と同じストレス警告を発しており、その
対策として高品質の公債を除く全ての金融商品を売却するように促しています。
2016年の取引が始まると同時に、原油価格の下落、中国危機、世界貿易の縮小、債務の増加、法人融資の低迷、デフレなど。。。銀行にいくつもの危険信号が送られています。
警告を発しているのはRBSだけではありません。
アメリカ最大の銀行、JPモルガンチェースもまた株価が反発した時に株を売却するよう促しています。
JPモルガンチェースは株式市場を見放しました。7年ぶりに、投資銀行が投資家らに株を売却するように警告しています。
大手銀行がこのような事を促すのは2008年~2009年以来です。
これは。。。
現在、とんでもないことが起きていることを暗示しています。2015年後期(6ヶ月間)に世界中で数兆ドルもの金融財産が消えました。そして2016年の取引開始から12日間でさらに数兆ドルの金融財産が消えました。
S&P500社の集合的な市場価格が1兆ドルも安くなってしまったのです。。。
また、
世界的なパニックを引き起こしている大きな要因の1つが石油価格の暴落です。今週火曜日にアメリカの石油は1バレル29.93ドルで取引されました。1バレル30ドルを切ったのは2003年12月以来です。
石油価格の暴落はエネルギー関連企業を破綻させることに繋がります。
S&PキャピタルIQを基にしたUSAトゥデーによる分析によると、S&P500のエネルギー・セクター関連企業は今年1年で288億ドルの損失が発生すると見込まれます。
世界的なデフレを阻止するためには、石油価格を1バレル50ドルまで戻さなければなりません。
しかし現実には、しばらくの間、石油価格が上がる見込みはありません。 石油価格はこの先何年も低迷するだろうと予測されています。
また、
アメリカ国内における鉄道貨物量もリーマンショック時と同じレベルまで急減しています。これはより広範囲に経済が悪化していることを物語っています。
バンク・オブ・アメリカによれば過去11週間の貨物量が前年同期比で5%も減少したと伝えています。
このような事からも景気後退が加速していることが分かります。そして金融市場も経済の悪化と連鎖し始めています。
しかし歴史的な基準で言えば、アメリカの株価はさらに30%下落しないと正常とは言えない状態です。
金融市場は非常に敏感に反応するため、何かのきっかけで突然総崩れする危険性があります。その時はこれまでにないほど壊滅的に崩壊することになるでしょう。
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/20th-largest-bank-in-the-world-2016-will-be-a-cataclysmic-year-and-investors-should-be-afraid
9.11事件の動機とその裏づけが、これまでとは違った角度から書かれており、これこそ真相ではないかと思ってしまいます。
米国がフィリピンのマルコス大統領から奪い取った金塊で生み出した2,400億ドルの保証証券は、ソ連の破壊するための策略である「ハンマー計画」の資金源になり、その証券の償還期間は、2001年9月11日当日あるいはその前後。これをうやむやにするために、9.11事件が引き起こされたようです。"続きはここから"以降に裏付けとなる数多くの状況証拠が書かれており、とても説得力があります。
最後の「訳者解説」のところに書かれていることですが、結局、"支配層は9.11によって
①60年前に預かった、本来なら中国に返還すべき金塊
②ソ連崩壊を画策したときに発行した証券の所有者に償還すべき2400億ドル
③アメリカ一般国民が納税した政府予算2.3兆ドル
分を少なくともちょろまかした"ようです。9.11の真相を明らかにする重要性がさらに増してきました。