アーカイブ: 世界全体

USB充電ステーションの危険性と、危険なUSBケーブル類の実態 / 気を付けないといけない中国やイスラエルの製品

竹下雅敏氏からの情報です。
 空港やホテル、ショッピングモールなどのUSB充電ステーションを使うと、犯罪者がそれを悪用してあなたのデバイスにマルウェアを仕込む場合(1分31秒)がある。スマホがハッキングされ遠隔で盗撮できる(1分52秒)ようになり、裏でクレジットカード番号とか暗証番号が自動的にサーバーに送信されている(2分38秒)と言っています。
 NTTのサイバーセキュリティレポートでも、「公共のUSB充電ポートの利用は控えるべき」と明記されている(2分54秒)とのことです。米連邦通信委員会(FCC)は被害を防ぐための対策として、自分の充電器とUSBケーブルを持参して電源コンセントで充電するか、予備のバッテリーを持ち歩くよう勧告しています。
 さらに動画では、“もっと衝撃な事実をお見せします。誰でもAmazonで買えてしまう世界一危険なUSBケーブルです。…ケーブルの内部に小さなチップが組み込まれていて…スマホに刺すだけでケーブルの内部のモジュールが、モジュールっていうのはつまりチップのことなんですけどね。これが無線で作動して、遠隔であなたの端末をね、覗いたり操作できるようになったり、スマホ内の情報を吸い上げることが可能になっちゃうんですよ。(3分28秒)”と言っています。
 9分45秒以降は「スマホ防衛術」について、バックグラウンド通信をオフにする(9分58秒)、自動アップデートはオフにする(13分26秒)、通信料のチェックで裏通信を見抜く(15分2秒)、充電専用ケーブルを使う(16分14秒)などの方法を説明しています。
 動画の16分36秒のところで、“タクシーとか、あとはホテルについている既存ケーブルを使うんだったら、USBデータブロッカーを挟みましょう。こちら見ての通りですね、指先サイズのアダプタなんですけども、データだけ遮断してくれる物理バリアなんで、これをUSBポートに挟むだけで安全レベルが桁違いなんですよ。”と言っています。
 ところが、この「USBデータブロッカー」ですが、“安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね”というコメントがありました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。気を付けないといけないのは中国企業だけではなくて、イスラエルのほうがもっと深刻だという話です。イスラエルが情報を盗んでいるだけなのか、ポケベルが爆発したように「いつ爆発するかわからん」ということなのかですが、元モサド長官のヨッシ・コーエンの発言からは後者である可能性が高いことが分かります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【NTTが警告】“誰でも買える最悪のスマホ充電ケーブル”が危険すぎる…
配信元)


@あああ-u4x3b
動画内で紹介していたデータブロッカー安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね


@aloneAroha
直接携帯を接続せずに、モバイルバッテリーに一度充電してから後で携帯に充電すれば防御出来るのでは無いでしょうか?

  @326-zatsugaku
それなら完璧ですね👍

» 続きはこちらから

ワクチン産業による中産階級搾取の実態を暴露したトビー・ロジャース博士の衝撃発言 ~「子供時代に72回注射させ、さらに大人も子供もCOVIDワクチンを打たせて障害を起こせば、慢性疾患で一生奴隷にできる」

竹下雅敏氏からの情報です。
 オーストラリアのシドニー大学で政治経済学の博士号を取得し、カリフォルニア大学バークレー校で公共政策の修士号を取得しているトビー・ロジャース博士の発言が衝撃的です。
 “この500年ほど、国が金持ちになりたければ、やり方はこうでした。…ヨーロッパから新世界へ航海し、彼らの財産を奪う。…さらに最近では米軍の後ろ盾で、第三世界の国々に安価で物を作らせて我々を豊かに感じさせる。…ここで問題が起きる。ある時点で、征服する新しい土地がもう残っていなくなった。支配階級が決めたのは、金がある場所、つまり搾取すべき人々はアメリカや先進国の中産階級だということだった。…子供時代に72回注射させ、さらに大人も子供もCOVIDワクチンを打たせて障害を起こせば、慢性疾患で一生奴隷にできる…。自閉症の障害ケア費用は子供一人あたり約500万~700万ドルになる…。COVIDワクチンの場合…中年女性がワクチンを打ったとする。すると心筋炎になってしまう。…入退院を繰り返す。彼女はいつも具合が悪い。そうすると、今後5~10年の間に彼女の医療費は約200万ドルになるだろう。それは全部製薬会社や医師、製薬産業複合体に流れる。”と話しています。
 ちなみにトビー・ロジャース博士は、「自閉症は医学的にも科学的にも謎ではありません。ワクチンを主とする有害物質や、その他十数種類の毒性物質が自閉症を引き起こしていることは、合理的な疑いを超えて明らかです。」と発言している人物です。
 ワクチン接種児と非接種児を比較した全12本の研究で「打ってない子の方が、圧倒的に健康だった」ことが分かっています。トッポさんのこちらの動画によれば、ワクチンの中身には、“アルミニウム(神経毒)、チメロサール、ホルムアルデヒド(発がん物質)、ポリソルベート80(臓器毒性)、ネオマイシン(神経毒性のある抗生物質)、さらに胎児DNAも含まれている”ということです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。グローバリズムは中産階級を消滅させ、一握りの富裕層が残りの人類を奴隷として支配するものですが、このような世界を望む支配層にとって、最も厄介なものが「二酸化塩素」であることが分かります。
 「二酸化塩素」の存在とその効果を人々に知られると、トビー・ロジャース博士の説明する搾取が成り立たないのです。さらに、こうした邪悪な連中の意図まで完全にバレてしまいます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

25/11/3 フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化

 ドナルド・トランプがアジア歴訪から成果なく帰国し、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速しているようです。トランプは中国に対し、米軍兵士の給与や食料配給券の費用を支払うための資金援助を懇願し、習主席は、レアアース輸出停止期限の1年延期や米国産農産物の購入など、資金提供に応じる姿勢を示したようです。その条件としてイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めるよう求めたようですが、現在もガザでの虐殺が続いていることから、この条件は悪魔崇拝者たちには受け入れられないものだったらしい。
 中国はマッハ5を超える可変構造型極超音速機を公開し、これにより米国の空母艦隊全体が時代遅れとなるという軍事的な現実が現れているようです。米軍が全面的な核戦争が自滅行為であることを理解していることや、ロシアが保持する驚異的な核兵器の抑止効果によって、核によるハルマゲドンは起こらないと見られています。
 トランプと習主席の会談後、アジアの秘密結社と西側ホワイトハット同盟の代表者との間で、より重要な会合があったようです。この会合では、真の問題は他部族を殺害し奴隷にしようとする悪魔崇拝者の存在であり、西側の政治家が指導的地位に就くために、悪魔崇拝者の支配下にあるイスラエルによって子供を暴行・殺害する映像を撮影されていた実態が明らかにされたとあります。また、戦争を回避するためには、米軍の給与をホワイトハットを通じて支払う必要があるが、その見返りとして終わりのない戦争をやめ、平和的な方向に転換することが提案されたということです。ホワイトハットは、シオニスト支配から米軍の統制を取り戻し次第、米国が北朝鮮の鉱物資源開発を支援することで合意を取り付けたとあります。
 ハザール・マフィア/悪魔崇拝者による最新の悪行として、ポルトガル、スペイン、ドイツ、スウェーデンなど欧州諸国が、WHOと国連の同意のもとで、ガザ地区からの患者(多くは拷問を受け、アドレノクロム産業のために利用されている女性や子供)を自国の専門病院に受け入れさせていることが報告されています。
 シオニスト支配下の西側とロシアの間で破壊工作戦争が激化しており、冬の到来とともに壊滅的なエネルギー不足が確実視されているようです。また、ウクライナの独裁者ゼレンスキーへの批判が西側メディアで強まっており、彼はすでにロシア側の協力者となっているという情報も載せています。しかし、西側はウクライナを混乱の道具として使い続け、ベネズエラやマリの金鉱など、各地で代理勢力(ISISを含む)を使った戦争を仕掛けているようです。これは悪魔に捧げる新たな人間の供給源を確保するためだと見られています。
 COVID-19ワクチン接種後の死亡の73.9%がワクチンそのものが直接の死因であることが科学的に証明されたと言っています。また、COVID-19はアシュケナージ系ユダヤ人が免疫を持つように設計された可能性も指摘しています。さらに、乳幼児への複合ワクチン接種および接種時期の早さが、自閉スペクトラム症(ASD)リスクの主要因であるという報告もありました。
 ホワイトハットが西側の軍の統制を取り戻し次第、アドレノクロム取引、ワクチンによる殺人、気象兵器などの背後にいる犯罪者たちは一斉に逮捕され、軍事裁判にかけられる予定だと言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化
転載元)

シオニスト支配網の崩壊


US chaos intensifies as Trump returns from Asia empty handed
By
Benjamin Fulford
November 3, 2025
1 Comment
The collapse of the Zionist control grid over the US is accelerating now that Donald “Trump” has returned from his Asian begging trip empty-handed. The Zionist fanatics, unable to believe that their plan for satanic rule of the planet is ending in failure, are now more desperately than ever trying to start Armageddon.
ドナルド・トランプがアジアでの物乞いツアーを手ぶらで終えて帰国したことで、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速している。地球を悪魔支配下に置こうとした自らの計画が失敗に終わりつつあることを信じられないシオニストの狂信者たちは、これまで以上に必死になってハルマゲドンを引き起こそうとしている。

We had two flies on the wall at last week’s summit between the US “President” and Chinese leader Xi Jinping. One was Chinese, one was Western. They both say “Trump” asked Xi for money to pay for food stamps and the wages of US soldiers. Xi seemed agreeable, and that is why the deadline for China to cut off rare earth exports -effectively shutting down US industry- was postponed for a year. China also offered to buy US soybeans and other agricultural products. 先週行われた米国の「大統領」と中国の習近平主席との首脳会談には、壁に張り付いていた2匹のハエがいた。一方は中国側、もう一方は西側の情報筋である。両者の話によると、「トランプ」は食料配給券の費用と米軍兵士の給与を支払うための資金を習主席に求めたという。習主席はこれに応じる姿勢を見せ、その結果、中国がレアアースの輸出を停止し、実質的に米国産業を麻痺させる予定だった期限が1年延期された。また、中国は米国産の大豆など農産物の購入も申し出たという。

However, Xi said Chinese money was conditional on the US stopping Israel from slaughtering Judeans in Gaza. It is clear from the fact that the Gaza slaughter continues and “Trump” started making nuclear and other threats that this condition was unacceptable to the satanists. As a sign that this meeting failed, here you can watch “Trump” making veiled threats to China over Taiwan. しかし、習主席は、中国が資金を提供する条件として、米国がイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めることを求めた。ガザでの虐殺が依然として続き、「トランプ」が核兵器などを用いた脅迫を始めた事実からも、この条件が悪魔崇拝者たちにとって到底受け入れられるものではなかったことは明白である。この会談が失敗に終わった証として、「トランプ」が台湾問題をめぐって中国に対し暗に脅しをかけている様子を見ることができる。


» 続きはこちらから

経済的自由を得ただけでは、心の自由まで得ることはできない ~「自然」に感謝できる人であれば、田舎暮らしは心の平安を得る近道 / 平和を体現するコツ

竹下雅敏氏からの情報です。
 この動画の内容を推奨しているわけではありません。ただ、お金持ちになった人たちは、こうしたことを実践してきたのだろうと思います。
 経済的な自由を手に入れる(1分25秒)ことについて語っているのですが、 “明日から何をしてもいいし、何もしなくてもいい。いつでも好きなことを選べる状態こそが本当のゴールなんだ…具体的にどういう状態なのって言うと、それはあなたが持っている株の配当金とか不動産の家賃収入とか、そういうあなたが働かなくても入ってくるお金が、あなたの生活費を上回った状態のことです。(8分55秒)”と説明しています。
 私の身近に、この動画で語られている3つの意識改革「①貯蓄から投資へ(4分22秒) ②借金をツールとして使う(5分55秒) ③キャリアを資本と捉える(7分15秒)」を全く用いずに、究極のゴールに到達している人物がいます。
 それは私の母ガラモンです。彼女の年金収入は生活費を上回った状態で、「何をしてもいいし、何もしなくてもいい」を体現しています。ほぼ一日中、オフトゥンの国で暮らしています。寝たきりではなく、気が向いたら庭を散歩しています。
 認知症が進んでいるので、明日を思い煩うこともなく、もっぱら過去と対話しながら生きているようです。オフトゥンの国の名誉市民だといえるでしょう。
 「今」に生きることができていたならば「覚者」だったのですが、残念ながら経済的自由を得ただけでは、心の自由まで得ることはできません。
 ちなみに、私は「オフトゥンの国」の一般国民なのですが、妻はいまだに帰化申請が受理されていません。お花の水やりとか、介護職員の方との応対など、オフトゥンの国から一時的にせよ退去させられることも多いです。
 ツイートの内容と写真は興味深いですね。こうした暮らしに憧れる人も多いと思いますが、景観を維持するのが結構大変です。田舎暮らしは雑草との闘いになることが多いです。
 ただ、「自然」に感謝できる人であれば、田舎暮らしは心の平安を得る近道だと言えるでしょう。ニワトリや植物の世話をすることが好きな人なら、平和は家庭の中だけの問題で済みます。
 平和を体現するコツは、自然、家庭、自分の心のいずれとも戦わないことです。戦いは理想との比較から生まれます。理想を捨てること、ありのままであること、夢を追いかけないことです。
 一言でいえば、「今」を生きることにつきます。いつもそのように生きている人が、過去と未来という夢から目覚めた「覚者」なのです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【年収2000万でも不安が消えないあなたへ】お金持ちだけが知る「B/S思考」の世界の歩き方:PL思考から資産拡大思考への完全シフトロードマップ
配信元)
————————————————————————
配信元)
すべての暗号資産を売却しました。

人里離れた場所に農場を買いました。

朝6時に起きて、鶏に餌をやり、一つのチャートもチェックしませんでした。

5年ぶりに初めて、穏やかな気持ちです。

君たちはくだらないものを追いかけ続けろ。

俺は平和を追いかけている。

世界で100カ国以上が同時にデジタルIDの法制化を進めている「服従か、罰か」/ 日本で不法移民対策やヘイトスピーチ防止を目的にID化が肯定される危険「デジタルIDこそ国民監視の本丸」

 すでにデジタルIDを導入しているインドで何が起こっているかを伝える動画がありました。「デジタルIDが便利だと思う人への警告」と言って始まります。
インド政府は強制的に10億人の国民をID管理し、食料配給、年金、医療に紐づけました。すると犯罪組織が生体データのハッキングや改ざんで本人のIDを乗っ取る事態が起こりました。「犯罪組織がシステムを悪用し、給付金を盗み、資金を横流しし、偽の身元を売りさばきました。」その結果、標的にされた人々は、食料配給が絶たれ餓死したり、年金収入が途絶えたり、病院で認証ができないために受診を拒否されました。「貧しい人々のための資金が吸い上げられていました。」この動画では犯罪組織によるブラックマーケットについて語っていますが、「政府」による「支配と搾取」のためのシステムであることを示唆しています。
 「デジタルIDによる完全管理。」という動画では、"人々の監視だけではなく、人々の行動を制御するシステムそのもの。服従か罰か。システムの悪用はリスクではなく最初から設計されている" と言っています。3:35から、すでにデジタルIDが法律化された国々を紹介しています。イギリス、スイス、カナダ、オーストラリア、スウェーデン、インド、中国、シンガポール、韓国、デンマーク、ナイジェリア、アラブ首長国連邦、EUなど100カ国以上が同じタイミングでデジタルID化を進めているということです。こうした計画は何十年も前から仕組まれていたという歴史を7:55から解説しています。
 そして今、右派には不法移民対策、左派にはヘイトスピーチ防止を目的として、国民全体をIDに紐づけたデジタル監視社会に誘い込む流れになっています。「このままでは私たちの自由、プライバシー、人間性すら奪われていきます。」「世界経済フォーラムのロードマップでは2025年、2030年、2035年、2049年、2050年が新グローバル社会の始まりだと言っています。2025年の今、時間は刻々と迫っています。でも希望はありますよね。イギリスの270万署名のように抵抗すれば変わりますよ。」と、多くの人の気づきが重要だと促しています。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)
————————————————————————
【拡散】デジタルIDによる完全管理。
配信元)
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 500