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マイクロソフトがアドレスバーから我々の情報を収集している / シリアのアサド政権が魔法のように崩壊した理由 / パランティアの技術によって特定される「ローンウルフテロリスト」

竹下雅敏氏からの情報です。
 私のようなド素人にも分かるTAIKIさんの動画はとても有り難い。動画の冒頭「ここに入力したワード、マイクロソフトに送られて利用されているって知っていましたか? …このタスクバーにある検索ボックス、この1~2年ぐらいの間で仕様が最悪になりましたよね。これ、アドレスバーって言うんですけれども、昔はここ、ネットとは繋がってはいませんでした。…ここがブラウザの検索ボックスみたいな役割をして、ここに入力したワードがBingと連動…つまり、ここはBingの検索バーになったんです」と話しています。
 私がどのくらいパソコン音痴なのかというと、パソコンの画面を見渡してアドレスバーなるものを発見! これまで一度も使ったことが無いので、こんなものがあることすら気付いていない自分に気付いたという始末です。
 “皆さん、なぜここがこんな最悪な状態になってしまったのか分かります? それは、おそらくマイクロソフトが、このアドレスバーから我々の情報を収集したいからなんだと僕は考えてるんですね。…Googleで検索した場合、我々の検索履歴はGoogleに送られます。…当然Googleで検索した履歴はマイクロソフトには送られません。そう、マイクロソフトが収集できる情報はBingを使って検索したワードだけなんですね。マイクロソフトも当然我々の情報が欲しくて欲しくて仕方がない。(4分37秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画は、シリアのアサド政権が魔法のように崩壊した理由を説明しています。“わずか12日間で、かつて恐れられたバッシャール・アル=アサド政権は崩壊した。…今、新たな証拠が浮上する。…モバイルアプリだ。その名は、「シリア開発機構」。その隠れ蓑は、ファーストレディ、アスマ・アル=アサド夫人が支援しているとされる、いわゆる人道支援活動。その約束は、兵士への月額支援、わずか40ドル。しかしその真の目的は、スパイ活動。兵士たちがアプリをダウンロードした瞬間から、彼らはデータを提供していた。氏名、生年月日、家族関係、しかしさらに深く、軍隊における階級、部隊の所在地、旅団と大隊の番号。…インストールされると、SpyMaxが起動した。非常に侵襲的で、通話、メッセージ、写真、さらにはライブカメラとマイクのフィードにもアクセスした。その結果、ピンポイント攻撃が可能となった。…乗っ取られた指揮系統からの矛盾した命令が出された。政権の戦線は内部から崩壊した。”と言っています。
 最後のJ Sato氏が貼り付けたツイートをご覧ください。「ローンウルフテロリスト」とは、ネットの情報などで人知れず過激派思想に染まり、単独や少人数で事件を起こすテロリストのことです。
 “パランティア・テクノロジーズがどれほど危険か、人々は理解していない…これは基本的に、全米市民に適用される社会信用システムであり、他にも様々なものがあります…パランティアの技術は、「ローンウルフテロリスト」による攻撃を実行する可能性のある個人を特定し、彼らが実行すると予測される攻撃の前に、予防的に逮捕するために使用されています”とあります。
 もしかして深田萌絵さんは、パランティアの技術によって「ローンウルフテロリスト」として特定されたのか? 萩生田光一事務所は「名誉毀損罪での告訴」だと言っていますが…。もちろん、タチの悪い冗談です。
(竹下雅敏)
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[キンバリー情報]シャイアン・マウンテンの真相 / 彼女の前に現れたマザーアースの正体 / 金は豊富に存在し、決して希少なものではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月19日のキンバリーさんの情報です。動画の冒頭ではシャイアン・マウンテンについて語っています。
 フルフォード・レポートでは、例えば『25/4/7 フルフォード情報英語版』にも書かれていたように、「米宇宙軍の情報筋は、エプスタイン島に行ったトランプは偽物であり、本物のホワイトハットであるトランプはシャイアン・マウンテン宇宙軍基地にいると主張している。」ということでした。
 時事ブログで何度もお伝えしているように、本物のドナルド・トランプは既に死亡しているので、私は先の米宇宙軍の情報筋の主張を真に受けたことはありません。フルフォード氏が米宇宙軍の情報筋に騙されているか、あるいは先の情報を提供している人物もそのように知らされていて、それを信じているかのどちらかでしょう。
 キンバリーさんは、“シャイアン・マウンテンは、一般に言われているような場所ではありません。オルタナティブ・メディアでは、長らく「ホワイトハットの司令センター」などと呼ばれてきましたし、「トランプがそこに向かって世界を救う」などという話もありました。また、彼は地下基地から赤ん坊や人々を救出するための会議を行っているという噂も流布されています。しかし、それは真実とは最もかけ離れたものです。(2分7秒)”と話し、2分45秒から4分4秒のところでシャイアン・マウンテンの真相を語っています。
 13分10秒以降では、「マザーアースとの対話」についての興味深い話です。キンバリーさんが体験したヴィジョンは16分34秒のところからです。「彼女は非常に穏やかで、母のように優しく包み込む存在として私の前に現れました」と言っています。
 キンバリーさんの前に現れたのは、ハナタチバナノヒメミコ様(地球)の肉体(狭義)の表層の「身体」です。恐らく、25歳の姿だったのではないかと思います。
 時事ブログのイラストにはヒメミコ様の幽体(10歳)が描かれています。私はハナタチバナノヒメミコ様とウツクシキシラベノヒメミコ様が一緒にいるヴィジョンを見たことがあるのですが、この時の姿はプラズマ体で、二柱とも14歳に見えました。
 18分42秒では、“彼女はまた、金というものが実際には地球の内部で絶えず再生されているものであることを説明しました。金は豊富に存在し、決して希少なものではありません。”と話しているのですが、カラパイアの記事によれば、“地球の核には膨大な量の金が存在しており、それが長い時間をかけてマントルを通じて地表へと移動している”ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シャイアン・マウンテンは下層アストラル領域と通信するための巨大施設だった|マザーアースとの対話・地球は彼らを排除すべき存在と見なしている|05/19/2025 UNN GIAレポート【要約】
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※動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)

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必要なお金が足らなければ、通貨発行権を用いて政府通貨を発行すればよいだけなのに、なぜ利子を払って借金(国債発行)をしなければならないのだろうか ~キャサリン・オースティン・フィッツ氏の本質を突いた指摘

竹下雅敏氏からの情報です。
 ShortShort Newsさんの動画を先にご覧ください。ジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“では、政府における最大の金融詐欺を見てみましょう。…私たちは36兆ドルの負債を抱えています。何故だか分かりますか? なぜなら、私たちは債務ベースで通貨を発行しているからです。通貨を発行すればいいだけですよね?”と言っています。
 この簡単で当たり前のことを、なぜ経済学者は誰も指摘しないのでしょうか? 政府は通貨発行権を持っています。なのに、なぜ利子を払って借金(国債発行)をしなければならないのでしょうか。
 必要なお金が足らなければ、通貨発行権を用いて政府通貨を発行すればよいだけです。株式市場がバブルであるならば、そこから税金をとればよいのです。一般庶民からではありません。
 それなのに、なぜ国債を発行して銀行家に利益を与えるのでしょうか? ここに全ての本質があるのです。キャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“だから、私たちのドルの問題はそれが不換紙幣であることではないと思います。世界の歴史の中で最も偉大な通貨は、優れた統治システムを持つ不換紙幣でした。私たちの問題は、それが債務ベースであることだと思います。そして、私たちの問題は、秘密の統治システムがあり、それが一般大衆とは大きく乖離していることだと思います。”と話しています。
 この発言がいかに本質を突いており、重要であるかが分かりますか? 日本では、消費税減税とその財源の問題が議論されているわけですが、消費税減税を支持する人たちは「国債を発行すれば良い」と主張し、消費税減税に反対する人は「これ以上の借金をすべきでない」と言います。
 政府通貨を発行すれば、直ちに問題は解決します。ただし、無制限に政府通貨を発行すればパイパーインフレになるので、歯止めとしてインフレ率を定めるなどの法的な整備が必要でしょう。こうした事を指摘しているのは、私が知る限り大西つねき氏だけだと思います。
 冒頭の動画は、経済の基本をキチンと説明しています。とても分かりやすい内容なので、是非ご覧ください。
(竹下雅敏)
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【森永康平が日本経済をぶった斬る】日本人の9割が知らない2つのインフレの正体。日本経済復活のカギ「スペンディングファースト」とは?
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

25/5/19 フルフォード情報英語版:中国は米国を破産させることを決断した

 まず冒頭で、「スイスでドナルド・トランプ米大統領の代理人と行われた高レベル協議を経て、中国は米国政府株式会社を破綻させる決断を下した。」と言っており、その経緯や米国経済の現状などについて述べています。中国は、「戦略的鉱物資源の管理を強化すると発表」するといった強硬な姿勢を示しています。さらに「ドラゴンファミリーの代表やバチカンの支配層などが今週アジアで会合を開き、アメリカを破産手続きに追い込む具体的な方法を協議する。」とあります。
 トランプ大統領について、「彼は世界宗教統一の発表に傾いているように見える。」「現在、オッズ屋はトランプがノーベル平和賞を受賞する可能性が高いと予測している。」「おそらくトランプは、中東における大規模な和平合意を目指しているのかもしれない。…シリアへのすべての制裁を解除し、イスラエルとトルコの和平交渉を仲介しようとしていた。」といった情報がありました。これらの関連報道が意味しているのは、「アメリカが石油資金と引き換えに、ISISやアルカイダなどを利用したシオニストの攪乱活動を終わらせる意思を持っているということである。これこそが、アメリカとトランプがベニヤミン・サタニヤフのイスラエルとの関係を断ったという一連の報道の背景にある。」と言っています。
 その一方で、同じトランプによって、「国際刑事裁判所(ICC)カリム・カーン主任検察官は、2025年2月、ガザにおけるイスラエルの残虐行為に対する調査を止めさせるための圧力の一環として、トランプ政権によって米国の制裁対象にされた。」「ガザにおけるイスラエルの行動を批判するイベントを開催する米国のすべての大学への資金提供も打ち切ろうとしている。」とも述べています。
 連邦緊急事態管理庁(FEMA)キャメロン・ハミルトン長官について、「引退でも辞任でもなく、2025年5月9日、FEMAを完全に解体しようとするトランプの方針に真っ向から反対したため、FEMA本部から強制的に連れ出された」と言っています。彼が排除された後、「巨大な太陽嵐が地球上の昼間を直撃し、世界的な停電を引き起こし、ヨーロッパ、アジア、中東の無線信号を遮断した。」とのことです。
 中国が次々に生み出している革新的な技術の一例として、「最近のインドとパキスタンの衝突の際に、西側の兵器を凌駕して、西側の制空権神話に終止符を打った」とされるPL-15空対空ミサイルや、豊富な埋蔵量と安全性の高いトリウムを動力源とする世界初の原子炉などを紹介しています。
 以下、その他のトピックです。
  • 日本では、ハザール・マフィアが政府に国民から食糧費を強奪させている。…現在の日本の奴隷政府は、生き延びるために消費者と農家の両方から搾取している。
  • 住宅市場が米国史上最も高騰し、住宅価格がかつてないほど高値になった…現在の住宅市場がかつてこれほど高価であった歴史的な前例はない。
  • ポーランドの諜報筋は、エストニア海軍がポーランドの戦闘機の支援を受けてバルト海で民間船舶を攻撃していると報告している。
  • 監視ソフトウェア『ペガサス』で知られるイスラエルのスパイウェア企業が、アカウントのハッキングによりWhatsAppに1億7000万ドルの賠償を命じられたことにも注目すべきである。
  • マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、イスラエルがエプスタインのオリジナルのファイルを所有している可能性を示唆した
  • ジャスティン・ビーバーが小児性愛者組織に関する新作ドキュメンタリー映画で『ピザゲートを暴露する』と誓う」と報じられている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:中国は米国を破産させることを決断した
転載元)

中国はアメリカを破綻させる決断を下した


The Chinese have decided to bankrupt the US
By
Benjamin Fulford
May 19, 2025
5 Comments
After some high-level negotiations in Switzerland with representatives from US President Donald Trump, the Chinese have decided to bankrupt the US corporation, according to Asian secret society sources.
アジアの秘密結社の情報によると、スイスでドナルド・トランプ米大統領の代理人と行われた高レベル協議を経て、中国は米国政府株式会社を破綻させる決断を下した。

The Chinese agreed to negotiate with Trump’s representatives only after he promised to withdraw the massive tariffs he had placed on China. That is because the Chinese refused to talk while under threat. However, the temporary removal of most of the sanctions by Trump does not undo the main fact at issue: The United States Corporation is bankrupt. 中国側がトランプの代理人との交渉に応じたのは、彼が中国に課していた巨額の関税を撤回すると約束した後のことだった。中国は脅しを受けている間は交渉に応じないという姿勢を貫いていたためである。しかし、トランプが制裁関税の大半を一時的に解除したとしても、本質的な事実は変わらない。米国政府株式会社はすでに倒産しているのだ。

The US needs to refinance over 9.2 trillion of debt by December 31. Trump has been trying many things to try to deal with these upcoming bills. The video below discusses how Trump, the Stock market, the Federal Reserve and Tariffs are all connected. アメリカは、12月31日までに9.2兆ドルを超える債務を借り換える必要がある。トランプはこれらの支払いに対処するため、さまざまな策を講じようとしている。以下の動画では、トランプ、株式市場、連邦準備制度理事会、そして関税がどのように関連しているかが解説されている。


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第78回世界保健総会で秘密裏にパンデミック条約が採択、しかし利益配分の合意ができず条約発効はなし / 危険なIHRの拒否期限は7月19日、国民の意思は参院選の武見敬三落選で示す

 5月19日から27日までジュネーブで第78回WHO世界保健総会が開催されています。20日には正式な採決や議事審議のないまま「夜遅く、秘密裏に、事前通告もなく、公開スケジュールもなく採択された」そうです。もっとも採択されたのは「コンセンサス(暗黙の同意)」というものらしく、条約は発効していないそうです。
WHOが各国から得た病原体を「共有財」とし、そこから生じる利益の再配分を決める「病原体へのアクセスと利益の配分システム(PABS System)」の合意がなされていないため、各国が署名できない状態です。今回行われたのは「条約を採用するフリ」で、交渉は来年の総会まで延びたようだとジェームズ・ロガスキー氏は解説されていました。「これはもしかしたら合意そのものを叩き潰す時間を我々に与えてくれるのかもしれません。」
 そこで今注視すべきは、改定国際保健規則(IHR)です。こちらの「受け入れ期限」は7月19日です。参議院選挙の投票日よりも前になりますが、19日までに日本政府がIHR受け入れ拒否をしないのであれば、日本でパンデミック条約を推進してきたWHO大使の武見敬三を必ずや落選させて国民の意思を表明しなければなりません。
(まのじ)
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【翻訳動画】WHOパンデミック合意:腐敗を暴く ジェームズ・ロガスキー完全版
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