アーカイブ: 竹下氏からの情報

2024年9月27日に再発行された『国防総省指令5240.01』により、“「国家安全保障」の緊急事態の場合には、米軍は米国領土内で民間人を殺しても良い”ことになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事ホイットニー・ウェッブ氏は、トランプが大統領になると国家による監視活動が強化されるのは確実だと言っていました。
 この時のコメントで、“「テロとの戦い」は、今はイスラムの過激派だが、いずれは政府を批判する一般市民になる…そうした国民を「排除する」ために、将来の紛争は都市で戦われるのではないか”と書きました。
 冒頭のゼロヘッジの記事によれば、2024年9月27日に再発行された『国防総省指令5240.01』により、“「国家安全保障」の緊急事態の場合には、米軍は米国領土内で民間人を殺しても良い”ことになったようです。
 共和党の元下院議員、ロン・ポール氏はこのことに対して、「これは、不用意な使用への扉を開くことになるでしょう。…これは非常に危険なことだと思います。」と話しています。
 また、「ロン・ポール平和と繁栄研究所」の事務局長であるダニエル・マクアダムス氏は、「これは法律ではありません。国防総省の指令書です。…これは、国防総省の諜報活動について規定しており、現在では、特定の状況下における致死的な武力の行使を許可する条項が含まれています。そして、それはそのことに触れていなかった2016年版に取って代わるものです。」と説明しています。
 ゼロヘッジの記事でも触れているように、この国防総省内のすべての組織体に適用される「国防総省指令」は、“11月の選挙の直前”に通達されたのです。
 10月19日の記事で紹介したように、グルジア(ジョージア)で10月26日に行われる議会選挙では、政権与党「グルジアの夢=民主グルジア」が勝利すると見られていますが、“直後の27日にカラー革命が計画されており、過激派がすでにジョージア州に到着しており、米国と英国の大使館に保管されている武器を使用する準備ができている”ということでした。
 アメリカの大統領選においても、国防総省は選挙後の暴動を想定しているということか、それ以上でしょう。
 こちらのツイートには、「彼らは内戦を計画している。ラスキン下院議員はすでに、議会はトランプの当選を批准しないと語った。彼はさらに、内戦が始まる可能性が高く、ホワイトハウスはその準備ができていると述べた。」とあります。 
 『動画:民主党議員、トランプ大統領が勝てば失格とする「内戦状態」を要求』には、“再浮上したビデオには、ジェイミー・ラスキン下院議員(民主党、メリーランド州)が、11月の大統領選挙でドナルド・トランプ前大統領が勝利した場合、議会が「内戦状態」を実施し、トランプ前大統領の失格とする計画を発表する様子が映っている。”と書かれています。
 “続きはこちらから”の動画で、ロサンゼルスの警察官ゆりさんは、この『国防総省指令5240.01』について、“要するに、言うことを聞かない市民に対して 「武器を使っていいです」っていうことが書いてあるんですね。どんなシチュエーションであっても、その状況にあったレベルの武器を使っていいと。…要するに、殺していいってことなんですよね(15分6秒)”と話し、「家族会議をして、理解をしてもらえるように一生懸命伝えて、一時的にでもいいからとりあえず海外に行きたいなと思っています(26分54秒)」と言っています。
 そして、アメリカの国民に対して、“FBIの内部のやばい動きに詳しい人は、「武器を買え、武器を買え、とにかく武器を買ってくれ」って言ってるんですよ。これ以上言えないからって。…「武器を買ってくれ、食料をいっぱい家にストックしてくれ」って、すごい言ってるんですね。あとはもうお祈りしてください。もうそれだけですって、みんな言ってるんですよ(40分2秒)”と話しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍は今や米国領土内でアメリカ人を殺す権限を持つのか?
引用元)
興味深いことに、11 月の選挙を目前に控えて、米軍は「国家安全保障」の緊急事態の場合に民間人に対して「致死的な力」を行使する許可を自らに与えた。
(中略)
「米国が史上最も物議を醸し、注目を浴びる選挙に備える中、国防総省指令5240.01の懸念すべき更新がひっそりと施行された。2024年9月27日に再発行されたこの指令は、国防総省(DoD)の諜報活動を規定しており、民間の法執行機関を支援する際に特定の状況で致死的な武力の使用を認める条項が含まれるようになった。この指令は暗殺を禁じているが、「国家安全保障」の状況下では致死的な介入の扉を開くことになる…。
(中略)
更新された指令の関連条項は、更新された国防総省指令5240.01、セクション 3.3.a.(2)(c) を通じて、以下のとおりです (強調追加):

  「第3.1項に従い、国防情報部は、人命が危険にさらされている場合、支援要請に応じて、以下の承認権限に従い、連邦法執行機関を含む連邦省庁または機関、あるいは州または地方の法執行機関を支援する人員を派遣することができる:

a. 国防長官の承認。

(1) 国防長官は、第3.2項に記載されているあらゆる種類の要請された許容可能な支援を承認することができる。 

(2) 第3.2項に記載された、法執行機関およびその他の民事当局に対するこれらの種類の許容される支援の要請を承認する決定は、国防長官に留保される:

(a) 民衆の騒乱への対応活動を支援する人員の提供。これには大統領の許可も必要になる場合がある。

(b) 国防総省による化学、生物、放射線、核、および大量破壊兵器による事件への対応。

(c) 致死性の可能性がある資産の提供、または要請された支援の提供が、死亡または重傷を含む致死性の可能性が高い武力行使を伴うことが合理的に予見できる状況への支援。また、民間法執行機関と民間の個人またはグループとの対立が合理的に予想される状況における民間法執行機関へのあらゆる支援も含まれる。」
(以下略)
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配信元)

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トランプが大統領に選出されると、ペイパルマフィアの「ドン」と呼ばれるピーター・ティールは、前例のない影響力を持つことになる ~ホイットニー・ウェッブ氏「トランプが大統領になると国家による監視活動は強化されるのは確実」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の4分20秒~8分40秒でジミー・ドア氏は、ホイットニー・ウェッブ氏の記事『トランプの副大統領候補の背後にいる男:それはあなたが考えているよりも悪いことだ』の冒頭部分を紹介しています。
 この部分だけでも非常に有益なので、記事の冒頭部分を機械翻訳にかけ、ウキペディアから引用した写真と説明を加えたものを下に貼り付けました。
 ドナルド・トランプの副大統領候補であるJ.D.ヴァンスは、パランティア・テクノロジーズの創業者の一人であるピーター・ティールの弟子であることから、トランプが大統領に選出されると、“ペイパルマフィアの「ドン」と呼ばれるピーター・ティールは、前例のない影響力を持つことになる”ということです。
 パランティアという名前は『指輪物語』に登場する魔法の水晶玉に由来しており、“これは破壊不可能な水晶玉で、通信や世界の他の地域で起こっている出来事を見るために使用される”ということから分かるように、「パランティアは監視国家を動かすエンジン」である。従って、トランプが大統領になると国家による監視活動は強化されるのは確実(9分21秒)だとホイットニー・ウェッブ氏は言っています。
 “トランプの最初の任期中に、米軍とパランティアの間の契約が急増しました。また、ピーター・ティールが出資している他の防衛関連のスタートアップ企業や、軍事・諜報関連の契約企業にも同様の傾向が見られます。これらの企業には、顔認識会社のクリアヴューAIや、パルマー・ラッキートレイ・スティーブンスによって設立されたアンドゥリル(AIやロボットの自律システム軍事企業)などがあります(10分10秒)”ということです。
 パルマー・ラッキーは仮想現実ヘッドマウントディスプレイ「Oculus Rift」の設計者です。また、アンドゥリル・インダストリーズは自律システムを専門とするアメリカの防衛技術企業で、アンドゥリルの無人ドローンはウクライナの軍事作戦で主要な役割を果たしています。
 このようにピーター・ティールが資金を提供するこうした防衛企業のネットワークは、イスラエル軍が空爆の標的を選ぶ上で「ラベンダー」という名前のAIシステムを用いていることからも分かるように、“戦争の様相を変え、ゆっくりと、しかし確実に人間の意思決定をAIに置き換えようとしている”とホイットニー・ウェッブ氏は言っています。
 2022年5月30日の記事マーク・ミリー統合参謀本部議長(当時)は、“米国が次の世代に直面する大国として、ロシアと中国を挙げ、人工知能を「すべての技術の母」と呼び、新しい技術が戦場を形成するとし、将来の紛争は都市で戦われる”と予測していました。
 アメリカの立場では、イスラエルを敵視するグループはテロ組織であり、国はテロ支援国家です。この意味でアメリカは9.11同時多発テロ以降、「テロとの戦い」を続けているわけです。
 私には、アメリカ・イギリス・イスラエルが「悪の枢軸」であり「テロ国家」であるように見えるのですが…。そして、私と同じような見解を持つ人々は、パランティア・テクノロジーズが有するインテリジェンスおよび防衛ツールによって、潜在的テロリストとしてプロファイルされていると思われます。
 何が言いたいのかと言うと、「テロとの戦い」は、今はイスラムの過激派だが、いずれは政府を批判する一般市民になるということです。トランプが「ジハードのシンパやユダヤ人嫌いは排除する。」と言ったことは、自分たちを批判する国民を潜在的テロリストと見做しているということでしょう。そして、そうした国民を「排除する」ために、“将来の紛争は都市で戦われる”のではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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トランプの副大統領候補の背後にいる男:それはあなたが考えているよりも悪いことだ
引用元)
J.D.ヴァンスには彼自身の論争もあるが、トランプ新政権で前例のない影響力を持つことになる億万長者ピーター・ティールとの密接なつながりは、自由やプライバシー、監視国家の抑制に関心を持つすべてのアメリカ人を深く不安にさせるはずだ。



ドナルド・トランプがJ.D.ヴァンスを副大統領に選んだことが最近明らかになり、世間の注目はバンスだけでなく、億万長者のピーター・ティールにも向けられた。
 
J. D. ヴァンス
2024年大統領選挙において共和党候補者ドナルド・トランプの副大統領候補に選出された
Wikimedia_Commons[Public Domain]
ピーター・ティール
PayPal、OpenAI、Palantir共同創業者。Meta(Facebook)最初期投資家。「ペイパルマフィア」の中では「ドン」と呼ばれ、「影の米大統領」の異名を持つ
Author:Dan Taylor[CC BY]
(枠内はシャンティ・フーラが挿入)

ヴァンスは、近年知名度を上げている著名なティールの弟子の一人で、ペイパルの共同創業者の他の弟子には、オープンエイのサム・アルトマンや アンドゥリルのパルマー・ラッキーがいる。

サミュエル・H・アルトマン
OpenAI社の最高経営責任者でYコンビネータの元代表。Tools For Humanity及びワールドコイン財団共同創業者、チェアマン
Author:TechCrunch[CC BY]
パルマー・フリーマン・ラッキー
Oculus VRの創設者であり、仮想現実 ヘッドマウントディスプレイ Oculus Riftの設計者。2017年、Oculusを離れ、防衛技術企業Anduril Industriesを設立。
Author:Palmertech[CC BY-SA]
(枠内はシャンティ・フーラが挿入)

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[X]「カマラ・ハリスの功績」と題された新刊本

竹下雅敏氏からの情報です。
よく売れているらしい。
(竹下雅敏)
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配信元)

グルジア(ジョージア)の議会選挙で政権与党「グルジアの夢=民主グルジア」が勝利すれば、アメリカは同国でのカラー革命を仕掛けてくる

竹下雅敏氏からの情報です。
 10月26日に行われるグルジア(ジョージア)の議会選挙では、政権与党「グルジアの夢=民主グルジア」が勝利すると思われますが、“「グルジアの夢」が過半数の票を獲得すれば、野党は選挙が不正であると宣言し、マイダンを含む抗議活動を開始する計画が進められている”ということです。
 ぴょんぴょん先生が10月9日10月16日の記事で取り上げていますので、参照してください。
 動画の2分1秒でニキータ氏は、“グルジアは議会制共和国で、大統領は主に外交関係を含む対外的な国の代表的役割を担うのみで、実際の権限は議会と政府が握っています。その議会の中で政権与党「グルジアの夢」は150議席のうち75議席を持っています。しかし憲法上の過半数は4分の3以上となっていますので過半数には至りません。そこで現在は他党「人民の力」等などと連立政権を組んでいます。今回の選挙でも与党「グルジアの夢」が勝利し、連立政権は維持されるというのが大方の見立てです。”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。グルジアの議会は5月14日に、スパイ活動の抑止を名目とした「外国の影響の透明性に関する法案」を賛成多数で可決しました。通称、「外国エージェント法」と呼ばれています。
 “当然ながら、米国を主導とする西側諸国は…脱米欧の方向へと舵を切るグルジアの現政権を批難しています。その大きな理由の一つは、今年の8月1日から施行された外国の影響力の透明性に関する法、通称「外国エージェント法」です(6分50秒)。…この「外国エージェント法」は、NGOなどの非政府組織やメディアを対象にしており、年間収入の20%以上を外国から得ている法人と個人を外国エージェントと認定します。そして、該当した組織・個人は国家登録庁に登録する義務があります(7分27秒)。…この緩い法律に対して、なぜ米国は過敏になるのか。しかも、「外国エージェント法」を世界でいち早く導入したのは米国です。…つまり、米国のエージェントが潜り込み、現地の組織に資金提供し、政権転覆(レジームチェンジ)の邪魔をしてはいけないという理屈です(7分56秒)”と言っています。
 与党「グルジアの夢」は、このままだとグルジアが第2のウクライナにされることに気付き、脱西側路線へと舵を切ったわけですが、“ロシア対外情報庁は8月26日、米国は10月26日の議会選挙前のグルジア情勢の展開に極度の不満を抱いており、同国でのカラー革命を準備していると警告していました。グルジアの政治学者でグルジアの通信社「Gruzinform」のアルノ・ヒディルベギシビリ編集長は、ウクライナから数百人の過激派がグルジアのカラー革命に動員される予定だとして、次のように語っています。「10月26日にグルジアで選挙が実施されるが、直後の27日にカラー革命が計画されており、それは2003年のシナリオに従って起こるだろう。」(13分47秒)”という状況です。
 ツイートのリンク先の記事『活動家らはウクライナでジョージア選挙後の暴動を組織する訓練を受けている』には、“平和連帯党のマムカ・ピピア(Мамука Пипия)国際書記は、反政府勢力がウクライナの過激派を含む勢力ブロックを結集していることを認めた。同氏は、過激派がすでにジョージア州に到着しており、米国と英国の大使館に保管されている武器を使用する準備ができていると主張している。”とあります。
 「平和連帯党」は、2021年3月に結成され、2023年12月に政党として登録された親クレムリン政党です。議長のミハイル・ジゲンティ(Михаил Жгенти)氏は、“与党は西側諸国との関係を断ち切り、自国の真の主権を守る覚悟が必要である。さらに、「グルジアの夢」がこの状況に対処できなければ、グルジアは最終的に国家として崩壊する。…この選挙がどのような結末を迎えるにせよ、ロシアとの緊密な関係がなければ、将来の議会は絶望的なものになるだろう。”と話しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【Russia News】10/19 時事ネタ土曜版です🫡‼️
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終末預言である「エゼキエル戦争」と「ヨハネの黙示録」を解説した動画 ~聖書の預言を解釈し「ハルマゲドンを望む者たち」がいるだけでなく、ハルマゲドンを意図的に引き起こそうとする者たちがいる

竹下雅敏氏からの情報です。
 終末預言の一つ「エゼキエル戦争」を解説した動画です。2分4秒のところで、“旧約聖書のエゼキエル書38章39章に詳しい預言が書かれています。「人の子よ、メセクとトバルの大君(おおきみ)であるマゴグの地のゴグに、あなたの顔を向け、これに対して預言して、言え。…わが民イスラエルの安らかに住むその日に、あなたは立ち上がり、北の果のあなたの所から来る。多くの民はあなたと共におり、みな馬に乗り、その軍隊は大きく、その兵士は強い。」(エゼキエル書38:2-15)。「あなたとあなたのすべての軍隊およびあなたと共にいる民たちは、イスラエルの山々に倒れる。わたしはあなたを、諸種の猛禽と野獣とに与えて食わせる。あなたは野の面(おもて)に倒れる。わたしがこれを言ったからであると、主なる神は言われる。」(エゼキエル書39:4,5)”と説明しています。
 “古代の文献によると「マゴグ」というのは黒海とカスピ海の間から北の地域であり、一般的には今でいう「ロシア」のことだと解釈されています(3分)。…つまり、ロシアを筆頭にした多くの国がイスラエルを攻撃するも、神の奇跡でイスラエルが勝つということです(3分17秒)”という預言だということです。
 『聖書預言の大戦争(第三次世界大戦?)エゼキエル38,39章』には古代の地名を書いた地図と共に、“メシェクとトバルとマゴグ(ロシアの古名)のゴグ(王・プーチン)は既にシリアに軍事基地を設け、ペルシャ(イラン)は革命防衛隊は戦闘に参加しています。ベテ・トガルマ(トルコ)は最近シリア北部に進出しました。さらにプテ(リビア)、クシュ(エチオピア)もイスラエルに侵攻すると預言されています。アメリカはイスラエルと同盟関係にあります。”と書かれています。
 しかし、『ゴグとマゴグの戦い(エゼキエル戦争)の参加国』には分かりやすい地図と共に、“フルクテンバウム説ではメシェクとトバル(ロシア南部、イランとトルコの一部)、マゴグ(ロシア南部)、ベテ・トガルマ(アルメニア)、プテ(ソマリヤ)、クシュ(エチオピア)”になり、“ウッズ説ではメシェクとトバル(トルコ)、マゴグ(中央アジア)、ベテ・トガルマ(トルコ)、プテ(リビア)、クシュ(スーダン)”になることを示しています。
 動画では、“聖書に書かれている地名が、現在のどの国に当たるかは様々な解釈がありますが、一般的にはロシア以外にイランやトルコなどが参加すると言われています。つまり、ロシアがイランやトルコなどと同盟を結んでイスラエルに攻め込むということです(5分)。…エゼキエル戦争の3か国に関しては絶対的なことは言えませんが、この解釈に従えばエゼキエル戦争の舞台は整いつつあると言えます(6分32秒)”と言っています。
 二つ目の動画は「ヨハネの黙示録」についてのものです。“黙示録全体を通して、キリストは血を求め、人々を拷問して服従させ、剣で滅ぼした上で死から蘇らせ、燃えたぎる硫黄の中に投げ込む。第6の怒りの鉢で、悪魔の力は全世界の王たちを「メギドの山」、すなわちハルマゲドンに集め、キリストと戦わせる。イスラエルの中心であるこの地で、最後の戦いが起こるのだ。最終的にキリストの持つ「命の書」に名がない者は皆、獣、預言者、悪魔とともに火の池に投げ込まれることになる。一方で、生き残ったキリストの信仰者たちは、神がもたらした新しい宇宙の中で、キリストの奴隷として永遠の生命を与えられることになるのである(2分40秒)。…ヨハネの黙示録が未来預言として新たな生命を得たのは、19世紀前半、ダービーという神学者が唱えた「ある説」が発端である。それが、ディスペンセーション主義前千年王国説である(3分52秒)。…黙示録に対するこの新たな理解は、時を同じくして盛り上りを見せたユダヤ人によるイスラエル奪還運動、「シオニズム」を後押しすることになった(4分49秒)。…この予言の書への解釈が世界の何百万という人々に無意識下で影響を与え、アメリカの外交政策を始めとした決断の場面で重要な役割を担っているのもまた事実である。福音書のイエスは愛に満ち、黙示録のイエスは復讐に飢えている。この書をどう解釈するにせよ、世界の舵取りの中で大きな影響を持つキリスト教徒たちが、神の姿をどちらと捉えるのかは、世界の命運を大きく左右することになるだろう(7分3秒)”と言っています。
 これらの動画を見ると、聖書の預言を解釈し「ハルマゲドンを望む者たち」がいるだけでなく、ハルマゲドンを意図的に引き起こそうとする者たちがいることが分かります。
 2023年11月16日の記事で、「20世紀初頭、『新しいアメリカの聖書』が登場した。それは『ディスペンセーション主義』として知られる一派の神学思想の産物であり、その聖典であるスコフィールド聖書は、アメリカ白人伝道の中核をなすテキストとなった。」というツイートを紹介しました。
 また、2023年11月13日の記事では、“イスラエルが建国される前の19世紀、ロスチャイルド家はキリスト教界の何人かと密接に協力した。彼らはサイラス・スコフィールドという人物を惹きつけた。…彼は新しい聖書、スコフィールド・スタディ・バイブルの作成を依頼された。…この脚注の中に、アメリカの福音主義教会に新しい教義が導入された。それは、新しい政治的軍事的イスラエルが誕生し、そこがメシアが世界を支配するためにやってくる場所であるというものだった。”とありました。
 幸いなことに日本人のほとんどは、聖書に影響されていません。従って、パレスチナで起きていることを客観視することが容易です。もしも、聖書の預言の「主なる神」が言うように、イスラエルを批判したり、イスラエルのジェノサイドに抵抗しているパレスチナ人が「悪魔とともに火の池に投げ込まれる」のだとしたら、「主なる神」というのは、実のところ「悪魔」以上に邪悪な輩だということになるはずです。
 そして、私は聖書の「主なる神」はハイアラーキーの主である「魔」に他ならず、「神」ではない。この連中は「悪魔」よりもタチが悪いと言ってきました。私の見解は筋が通っていると思いませんか?
(竹下雅敏)
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【聖書終末預言】エゼキエル戦争とは?いつ起こってもおかしくない?
配信元)
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ハルマゲドンを望む者たち:黙示録の秘密
配信元)