以前、コロナワクチン接種後の変異型クロイツフェルトヤコブ病(CJD)の症例について書いたけど、
https://note.com/nakamuraclinic/n/ned00dc5ea5ea
この症例を教えてくれた先生(某県開業医)が、以下のような情報を教えてくれた。
https://journals.plos.org/plospathogens/article?id=10.1371/journal.ppat.1001257
「CJDの原因であるプリオンは、経口で感染することはもちろん、経皮的にも取り込まれます。取り込まれたプリオンは、宿主の脳に定着して、数年の時間をかけてCJDを発症します。
プリオンは従来、空気感染しないと考えられていましたが、上記の論文は、空気中に浮遊するプリオンに曝露したマウスがスクレイピー(伝染性海綿状脳症)を発症することを証明しました。さらに、このCJD発症マウスの脳を別のマウスに接種するとスクレイピーを発症したことから、罹患マウスの脳にはPrPSc(異常プリオンタンパク)が含まれることも分かりました。
この研究は衝撃的なんですが、どういう点が衝撃的か、分かりますか?
プリオン病は空気感染するということです。
空気中に浮遊するプリオンが、鼻腔にある神経細胞に直接侵入して感染します。研究者は、感染が成立するためには、もっと複雑なプロセス(たとえば宿主リンパ系でプリオンが複製される必要があるなど)が必要だと想定していました。ところが、実際には、思いのほか簡単に神経細胞に侵入することがわかった。
それも、極めて微量で感染します。
もちろん、発症させるにはそれなりの時間がかかる。宿主の免疫バリアがありますし、プリオンの複製にどうしても時間が必要ですから。しかしともかく、
プリオンは経鼻的(鼻腔内塗布でもエアロゾル吸入でも)に感染し、確実に脳症が発症する。これが証明されたことは大きいです。上記の論文には、「プリオンの感染対策として、セイフティガイドラインを見直す必要がある」なんて書かれていますが、それどころじゃない。
当然、軍事的な転用が可能ですよ。国民の8割がコロナワクチンを複数回接種して免疫系が大幅に低下した状況で、このプリオンを大量に散布したらどうなりますか?すぐに感染爆発、とはならないでしょうが、数年経って
あり得ないくらいにCJDが多発する、みたいなことが起こるかもしれません。
私がなぜ、コロナのPCR検査を忌避しているか。その理由はここにあります。そもそもおかしいんです。
PCR検査は唾液検体で十分なのに、綿棒を使って鼻腔内採取している。仮に綿棒の先にこの手の病原体が付着していたらどうですか?短い潜伏期間、たとえば2年ほどで脳症を発症します。
(中略)
あるいは、
経鼻型コロナワクチン
たとえばこんなふうに
『経鼻型コロナワクチン』としてプリオンを注入すれば、2年ほどで脳症になるでしょう。
(中略)
加藤大臣は、“オンライン資格確認の導入は、令和5年4月から、原則として保険医療機関・薬局の義務となります。令和4年10月から、診療/調剤報酬上の加算の取扱いも見直されます”と説明しています。
しかし、“続きはこちらから”の動画で、島根県保険医協会の事務局長は、“医療機関、薬局が来年の4月に(マイナ保険証の)体制をとれるかというと、無理筋な話で非現実的だと考えています(2分46秒)”と言っています。
全国保険医団体連合会(保団連)の「オンライン資格確認システム導入義務化アンケート」では、“オンライン資格確認の原則義務化(反対:78.6%)、保険証の原則廃止(反対:75.5%)と約8割が反対した。オンライン資格確認のシステムについて、64.9%が「必要性を感じていない」と回答しており、「マイナンバーカードの紛失・漏洩が心配(71%)」、「セキュリティ面の不安(67%)」などセキュリティ・情報漏洩への懸念が強い”という結果になりました。
冒頭の動画の3分15秒の所で、“10月の13日、河野太郎デジタル担当大臣は、2024年秋に現行の健康保険証を廃止し、マイナンバーカードと一体化したマイナ保険証に切り替えると発表した”ことについて触れ、“個人番号カードは、住民の申請により交付するもの(番号法17条1項)”とする「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」に違反していると言っています。
次の動画の2分48秒で、“何かがあった時に、デジタル庁とか河野大臣て、責任取ってくれるんですか?”と言う問いに対して、堤未果さんはマイナポータルの免責事項第23条「デジタル庁は…損害について一切の責任を負わないものとします」を示した上で、「マイナ保険証の不安なこと」として、“政府職員や国会議員はLINE常用(サーバーHuawei)、政府広報でTikTok活用、売国奴の政治家の登用、自衛隊には中国製PC配布、デジタル大臣がZoomで会議、お友達企業の中抜き祭り、役所のセキュリティ手薄…などなど(4分15秒)”を挙げています。
情報が中国、韓国に筒抜けの状況をなんとも思っていない政府職員や国会議員が、“信用してくれ。損害について一切の責任を負わないけどな”という態度でデジタル化を推し進めているわけです。「マイナ保険証を使いたくない」と思う人がまともだと思いますが…。