アーカイブ: 竹下氏からの情報

日本にとっての2つのチョークポイントは、ホルムズ海峡とバブエルマンデブ海峡 ~封鎖されると日本に入ってくる石油は、ピタッと止まる可能性 / アメリカがイエメンに対して戦争を仕掛ける準備をし、イエメンのフーシ派は米軍主導の紅海海上部隊への攻撃を宣言

竹下雅敏氏からの情報です。
 【越境3.0チャンネル】の石田和靖氏は動画の2分40秒のところで、“日本にとっての2つのチョークポイント。1つはホルムズ海峡なんですけれども、日本の原油というのは中東湾岸諸国に97%依存していて、ほとんど全てがここのホルムズ海峡を通るということで、ここを封鎖されると日本に入ってくる石油は、ピタッと止まる可能性がある。もう1つバブエルマンデブ海峡、この南側の海峡ですね。…1973年の第4次中東戦争の時に、今と同じような状態でイスラエルとアラブ諸国の戦争が始まったわけですよ。その時にイスラエルに運ばれる石油とか、いろんな物資とかを止めるために、エジプトがこのバブエルマンデブ海峡に巡洋艦2隻を派遣して、イスラエルに向かう船というのがここで全てストップされたんですよね。その時にOPECが石油価格を引き上げて、オイルショックを引き起こしたという、1970年代のオイルショック…この海峡で今その当時と同じようなことが起きようとしている”と言っています。
 J Sato氏のツイートによると、“マレーシアがイスラエルZIM海運会社の入港を禁止。イスラエルの旗を掲げる船舶、イスラエルに向かう船舶も対象”だということです。いずれ、イスラエルを支持する国に対して経済制裁を課す国が出てくるかもしれません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカのオースティン国防長官は12月18日の声明で、中東の紅海を航行する商船を共同で護衛する多国籍の有志連合をアメリカの主導で結成したことを明らかにしました。
 イエメンのフーシ派は、「イスラエルの侵略が終わり、ガザ地区の包囲が解除されるまで、パレスチナ人を支援する」と話し、藤原直哉氏のツイートによれば「米軍主導の紅海海上部隊への攻撃を宣言」したようです。
 スコット・リッター氏は、“アメリカがイエメンに対して戦争を仕掛ける準備をしている…その理由は? イエメンのフーシ派が、イスラエルによるガザの人々に対する大量虐殺をやめるよう要求しているからだ…米国にとってもイスラエルにとっても、良い結末になるとは思えない”とツイートしています。
 ダグラス・マクレガー元陸軍大佐は、「ワシントンのあるグループが、我々のすべての問題の解決策はイランを攻撃することだと決定した。イランと戦争をすれば、中東のすべての問題が解決し、われわれも助かると考えているのだ。」「中国とロシアは、われわれがイランを瓦礫に粉砕するのを傍観するつもりはないだろう。正気の沙汰ではない。」とツイートしています。
 日本はどうするつもりなのか? 「裏金疑惑」の方が重要みたいです。
(竹下雅敏)
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【中東情勢】バブエルマンデブ海峡封鎖で経済破壊が起きる?! 世界の海運が次々と紅海航行停止で最悪の事態に…
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NTT株売却問題に関して、すぐに嘘だとバレる話をでっち上げている松本剛明総務相 〜 NTTを民営化・私物化し、隠れ資産でひと儲けしたい萩生田氏とその仲間たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 立憲民主党の原口一博議員と深田萌絵さんが「NTT株売却問題」について対談をしています。原口議員は民主党の鳩山内閣、菅内閣で総務大臣だっただけに、会話はとてもスムーズです。
 関係ないですが、髪の毛のない原口議員の方が「ラスボス感」があっていい感じだと思ったりもします。
 時間のない方は、“続きはこちらから”の動画を2倍速でご覧ください。この動画の1分25秒~6分9秒のところで、“萩生田はNTTを民営化して私物化したい。NTTの中には莫大な埋蔵金40兆円が隠れている。それをたったの5兆で買えちゃう、こんなに美味しいディールないですよね。NTTを総務省の管轄から外して私企業化して、今のNTTの社長と会長と自分たちで、このNTTの利権をチューチューしたいと。隠れ資産でひと儲けしたいと。こういうことをどうも考えているように見えました”というような事を話しています。
 さらに6分43秒では、“ NTT法がある限り総務大臣が変わってしまったら、もう自分の利権としてNTTを使えなくなっちゃう…今のうちにNTT法を廃止にして…今の権力者たちですね、萩生田さんとNTTの社長、会長で固めておいて自分たちが院政を引いておけば、NTTの利権はチューチューできる。野党が政権を取って、新しい総務大臣がNTTの社長、会長を解任するっていう介入ができなくなるわけですよ”と言っています。
 冒頭の対談では、NTT株売却問題に関して松本剛明総務相が、「NTT法というのは固定電話のための法律である」「NTT法によって研究成果の公開が義務づけられているので、知的財産を守れずスパイ問題から逃れられない」という2つの嘘をついていると話しています。
 すぐに嘘だとバレる話をでっち上げてまで、「次期通常国会への法案提出も視野に、必要な対応を進めなければならない」と松本剛明総務相が語る理由として、“(NTTの埋蔵金を)自民党っていうか外資が狙っていて…自民党さんは…外資の傀儡なんですよね(10分25秒)”と原口議員は話しています。
 このことについて31分8秒のところで深田萌絵さんは、“実は日本政府って、よくアメリカの傀儡とか対米従属って言われているんですけれども、肝心なところはアメリカの指示に従ってないんですよ。…だからこういうサイバーセキュリティや通信に関するところはですね、私の見た感じではかなり中国と握っていて、アメリカンスタンダードとはほど遠い…むしろ中国と一体化し始めているっていうところが1番の懸念なんですよね”と言っています。
 世界の覇権がアメリカから中国に移ることは、支配層の古い計画です。日本はアメリカの属国から中国の支配下に移行することになります。フルフォード氏の情報を見ていれば、すでに日本は中国に売り渡されたことが分かります。
 ヘンリー・キッシンジャー博士が昨年の10月に岸田首相と会談した際に、中国との戦争の準備をするように指示されたと考えています。こうした変化を国民が受け入れるには戦争が必要だからです。
 しかし、ヘンリー・キッシンジャー博士は死亡しました。現在は、また異なる状況が起こっています。
(竹下雅敏)
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深田萌絵さんと緊急対談。NTT株売却問題
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レプリコンワクチン(自己増殖型ワクチン)の問題 ~「承認後に人から人にこれが広がるということがわかってしまうと、我々日本人は外国から排除される。」 / アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明した

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京理科大の村上康文教授と大阪市立大の井上正康教授がレプリコンワクチン(自己増殖型ワクチン)の問題を語っています。
 エクソソームとは細胞から分泌される直径50-150ナノメートル(10億分の1メートル)の袋状の物質で、中にはマイクロRNA・メッセンジャーRNAやタンパク質などの重要な情報が含まれていて、細胞間の情報伝達に使われていると考えられています。
 17分25秒で村上康文教授は、mRNAがエクソソームという膜に包まれた形で吐く息から出てくるので、吐いた息に含まれるエクソソームを犬や猫のような哺乳類が吸うと、“それが粘膜細胞と融合する可能性は否定できない”と話し、一種の人工ウイルスともいえるレプリコンワクチンが人や動物に伝播する危険性を指摘しています。
 また19分45秒で、体内で複製されたmRNAは、“非常に大きく変異が入ります。あともう一つは周辺にあるmRNAとくっ付いちゃうんです。ということは…レプリコンワクチンのRNAと発癌遺伝子のRNAがくっ付いちゃう可能性は否定できないですよ。そうすると…自己複製型の新しい癌ウイルスが生まれる”と話しています。
 裕子さんの動画の1分2秒のところでは、“もしね承認後に人から人にこれが広がるということがわかってしまうと、我々日本人は外国から排除される。…識別が結構難しいので、下手をすると日本人が全部排除されるかもしれない”と村上康文教授は話しています。
 日本人全員の排除に関して、井上正康教授は冒頭の動画の25分3秒で、“一番簡単なのはね、レプリコンパンデミックになったと。…日本の国境を封鎖すると。そうしたら物流が止まりますからね。石油が入らなくなったら…食糧問題で日本人は餓死してしまうと。まあそういう状況が、今回のワクチンで引き金が引かれる可能性は十分にありますね”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。櫻井ジャーナルは、ロシア軍がウクライナの生物化学兵器の研究開発施設などから回収した機密文書を分析したところ、“アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明した”と言っています。
 万能生物兵器は、“ターゲット国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えることを目的としている”とあり、レプリコンワクチンがそうした「生物兵器」である可能性も考慮しておく必要があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【考察】レプリコンワクチンを何故日本人に作らせるのか?
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バイデン政権がグローバル・サウス、グローバル・マジョリティを生み出した ~追い込まれるのはアメリカ、イスラエルである / ラブロフ外相の言う「新たな世界秩序」は、カバールの構想する新世界秩序(NWO)のプランBなのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 及川幸久氏は冒頭の動画の47秒で、“今、アメリカとイスラエルがどんどんガザを攻めていて、ハマス、パレスチナ人が追い込まれているように見えるんですけど、追い込まれるのはアメリカ、イスラエルである、という見方が国際世論の中でどんどん大きくなっています”と言っています。
 10分28秒で、“グローバル・サウスというのが、世界の中心になってきたきっかけがウクライナ戦争。…ウクライナ戦争をバイデン政権が仕掛けた。…バイデン政権は用意していた「対ロシア制裁」を一気に始めた。…ロシアは孤立化し、プーチン政権は崩壊すると思っていたがそうはならなかった。世界百数十カ国がロシアの味方になって経済制裁に参加しなかった。それどころか、ドル離れが起こってしまった。…つまり、バイデン政権がグローバル・サウス、グローバル・マジョリティを生み出したということなんですね”と言っています。
 12分では、“グローバル・サウスは脱アメリカ支配、グローバル・ノースは日本も含めて、相変わらずアメリカの傀儡。これが今や新世界秩序(New World Order)なんだと。今、我々はこの新しい世界秩序の中にいるわけです”と言っています。
 駐日ロシア連邦大使館は、「我々は平等、パートナーシップの支援、お互いの利益の尊重の原則に基づいて協力しており、これが私たちの連合の将来に向けた戦略的な方針の本質であり、世界共同体の主要な一部である、いわゆるグローバル・マジョリティの願望に応えています。」とツイートしています。
 ツイートの写真は2017年9月4日のBRICS首脳会議の記念写真です。左から、ブラジルのミシェル・テメル大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平主席、南アフリカのジェイコブ・ズマ大統領、インドのナレンドラ・モディ首相です。
 彼ら全員が、ベンジャミン・フルフォード氏の言及する「惑星解放同盟」のメンバーでした。また、メンバーの中にはドナルド・トランプの影武者も居ます。
 ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は9月23日の国連総会で、“新植民地主義的少数派と数十年にわたる西側支配に終止符を打とうとする「グローバル・マジョリティ」との間の闘争を通じて新たな世界秩序が生まれつつある”と語っています。
 “続きはこちらから”の記事とツイートをご覧ください。その新たな世界秩序はどのようなものかが問題です。
 “国際通貨基金(IMF)のクリスタリナ・ゲオルギエワ専務理事が最近、中央銀行のデジタル通貨(CBDC)が現金に取って代わる可能性があると発言した”ことからも分かるように、近い将来、経済全体で現金を「使用不能」にすることを、ラブロフ外相の言う「新たな世界秩序」でも計画しているのであれば、この「新たな世界秩序」はカバールの構想する新世界秩序(NWO)のプランBだということになります。これは「手のひらで乗車できるようになった」という世界でしょう。
 現在、世界情勢はめまぐるしく変化しており、例えば先のミシェル・テメル大統領、ウラジーミル・プーチン大統領、ジェイコブ・ズマ大統領、ナレンドラ・モディ首相は「惑星解放同盟」を脱退したようです。
 「惑星解放同盟」はキンバリー・ゴーグエンさんの立場とはズレがあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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