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「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定」した論文について、「方法論とデータの整合性のいずれにおいても疑念」があるとして、世界の臨床医や疫学者など多くの著名研究者が署名した公開質問状を発表

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月28日の記事で、英医学誌ランセットが、“「ヒドロキシクロロキン」は心血管系に副作用を引き起こし死亡率が増加する”との研究結果を掲載したことをお伝えし、この論文が、“実に怪しいもの”であることを示しました。
 この「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定」した論文を、世界で多くの研究者が精査したところ、「方法論とデータの整合性のいずれにおいても疑念」があるとして、“世界の臨床医や疫学者など多くの著名研究者が署名した公開質問状が28日に発表された”とのことです。
 論文には「データを提供した国と病院に関する情報がない」だけではなく、データを提供した医療データ分析会社「サージスフィア(Surgisphere)」が実在しない可能性が出て来ました。ツイートには、“2013〜本年3月まで活動実態がない、従業員5名、うち4名は3月以降登録?納税記録も見当たらない?”とあります。
 一方、フランスのソワール誌は新型コロナウイルス感染症に対する「クロロキンおよびヒドロキシクロロキンの新しい作用メカニズム」を明らかにした論文を掲載しました。「クロロキン又はヒドロキシクロロキンには、ウィルスのエンベロープが宿主細胞のガングリオシドに吸着するのを防ぐ働きがあることが発見され、SRAS-CoV-2患者の治療に使用することの有効性が確認された」とのことです。
 この論文によって、先の「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定」した論文が捏造である可能性が高くなりました。
 マダガスカルのアンドリー・ラジョエリナ大統領は、同国がマダガスカルの植物アルテミシア(Artemisia)を主体にした「コビッド・オーガニクス」と呼ばれる治療薬を開発したことで、“WHOが、治療薬に少量の毒物を入れるよう2千万ドルの提供を持ち掛けた”ことを暴露しました。
 WHOに最大の寄付をしているのは、ビル・ゲイツの財団だということなので、今回の偽論文も、先のラジョエリナ大統領への賄賂と同様に、WHOが主体となって行っていると見て間違いないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ治療、マラリア薬の論文に疑念 著名研究者ら質問状
引用元)
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」と「クロロキン」の有効性に関する大規模調査の結果、効果がないばかりか死亡率が増えたとする論文が今月、英医学誌ランセット(The Lancet)に発表されたが、この論文に疑念があるとして多くの著名な研究者が28日、連名で公開質問状を発表した。
(中略)
 この論文に関して、米ハーバード大学(Harvard University)や英インペリアル・カレッジ・ロンドン(Imperial College London)をはじめ、世界の臨床医や疫学者など多くの著名研究者が署名した公開質問状が28日に発表された。

 質問状は、「(論文の内容は)インパクトが強く、世界で多くの研究者がこの論文を精査した」とし、精査の結果、「(この論文の)方法論とデータの整合性のいずれにおいても疑念」が生じたとしている。(中略)… 主な懸念事項の一つは、データを提供した国と病院に関する情報がないことだ。データは、米イリノイ州シカゴに拠点を置く医療データ分析会社サージスフィア(Surgisphere)が提供している。
(以下略)
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配信元)
 

 
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[Twitter]自分で出来ちゃう♪

竹下雅敏氏からの情報です。
自粛生活を極めるとこうなる。
(竹下雅敏)
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配信元)

新しいイングランド王「ジョセフ・グレゴリー・ハレット ジョン3世」が誕生した ~英国にはもはや君主はいません

竹下雅敏氏からの情報です。
 新しいイングランド王「ジョセフ・グレゴリー・ハレット ジョン3世」が誕生したという日本や世界や宇宙の動向さんの記事を引用元でご覧ください。記事を見て、恐らく正しい内容だと思ったのですが、佐倉淳氏のツイート動画を見ると、“バッキンガム宮殿の門に掛けられていた紋章が取り外されている”のが確認できます。紋章は、“配達用トラックが衝突して破壊された”ということにしたようです。衛兵のクビが飛びますね。
 Hit girlさんは、すでに2019年12月9日の時点で「英国にはもはや君主はいません」とツイートしています。
 「新型コロナウイルス騒ぎ」の背後では、確実にカバールの解体が始まっているようです。もしも、「新しいイングランド王誕生」が事実だとすれば、日本の皇室がある日突然終わって、本当の「天皇」を宣言する人物が現れる可能性は高いです。私は個人的にその人物が張勝植氏だとは思っていません。何故かというと、本物の天皇の血筋であれば、八咫烏が守っているはずだからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョセフ・グレゴリー・ハレット、マシアチ・キリスト・メサイア、イギリス国王
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 
ジョセフ・グレゴリー・ハレットは、彼がイングランドとアイルランドの王位継承者であることの証明を多くの人々に示しました。

この宣誓供述書は、ジョージ5世が違法であり、エドワード7世が彼の父親ではなかったことを証明し、宣言します。
(以下略)
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2020年5月29日  Nao Lux Veritatis
【エリザベス女王に王位継承権はなかった�】
引用元)
つまり、エリザベス女王のおじい様ジョージ五世はエドワード七世の非嫡出子ですから、そもそも王位継承権がなかったということね❣
(中略)
『ジョセフ・グレゴリー・ハレットは多くの人々に対し、彼がイングランドとアイルランドの王位の真の継承者である証拠を示した。この宣誓供述書は、キング・ジョージ五世は非嫡出子であり、エドワード七世は彼の父ではないことを証明している。キング・ジョージ五世は、UK(United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland)のキング・エドワード七世がスウェーデンに4日間の船旅に行っている間に、デンマークでロシア皇帝アレクサンダー三世により身ごもった子どもである。
(中略)
ジョセフ・グレゴリー・ハレットが救世主キリスト・メシアであり、かつ、イングランドの王であるという正式な宣言は、2020年3月31日に認定された。
(以下略)
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配信元)
 

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トランプ大統領は、5月28日に「オンライン検閲防止に関する大統領令」に署名! ~米ツイッター(Twitter)など交流サイト(SNS)大手から掲載コンテンツをめぐる法的保護を剥奪する

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、5月28日に「オンライン検閲防止に関する大統領令」に署名しました。
 このなかで、“Twitterは現在、政治的偏見を明確に反映する方法で、特定のツイートに警告ラベルを付けることを選択的に決定している”とし、“オンラインプラットフォームから透明性と説明責任を求め、アメリカの言説の完全性と開放性と表現の自由を保護”する必要があるとしています。
 このために、ツイートや動画などの投稿を削除したり人目に触れないようにしたりする際の「明確な規則」を連邦通信委員会(FCC)に作るように求めています。また、司法省による「SNS企業の調査グループ設立」と「SNS企業の特定政党を検閲するアルゴリズムチェック」も行うとのことです。
 グーグル、フェイスブック、ツイッターがトランプ大統領の再選を阻むために、人工知能による「検閲アルゴリズム」を使っていることは良く知られているので、あとは調査グループによる証拠を待つということになるわけですね。動画の検閲は、“人工知能が一旦文字に起こして、特定の検閲ワードの組み合わせが出て来ると、広告収入が無くなる”ようにすると聞いたことがあります。
 この件に関するEriさんのツイートの内容が本当だとすれば、Twitter社はガクブルですね。白旗をあげるか、潰されるかのどちらかを選ぶことになるわけですが、カバールは根性がないから「白旗」ですかね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏、SNS大手の法的保護剥奪へ 大統領令に署名
引用元)
ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は28日、米ツイッター(Twitter)など交流サイト(SNS)大手から掲載コンテンツをめぐる法的保護を剥奪するための大統領令に署名した。

 大統領令が施行されれば、ツイッターやフェイスブック(Facebook)などのSNS各社は訴訟を起こされやすくなり、政府による規制の大幅強化につながる可能性もある。
(以下略)
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トランプ氏、ツイッターへの怒り収まらず-28日に大統領令署名の構え
引用元)
(前略)
ブルームバーグ・ニュースが入手した大統領令草案によると、第三者の投稿に対してSNS企業に認められている免責条件を狭める内容で、成立すればツイッターやフェイスブックなどのSNS企業は訴えられやすくなり大量の訴訟に直面する可能性がある。

 SNS企業は不適切なツイートや動画、その他の投稿に対して削除したり人目に触れないようにしたりする際に「誠意を持って」行動する限り訴訟から保護されるが、この誠意は明確に法で定義されていない。大統領令草案では連邦通信委員会(FCC)にこの点を明確にする規則作りを求めており(中略)… 訴訟からSNS企業は保護されなくなる恐れがある。
(以下略)
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日本政府は株式会社だった! ~「法人番号2000012010019」を持つ内閣府は「会社」として登録されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは驚きました。冒頭のツイートのリンク先をクリックすると、確かに内閣府に「法人番号2000012010019」があり、「会社」として登録されています。えいこさんの3つ目のツイートでは、「(株)日本政府」になっており、日本政府は何時から株式会社になったのでしょう。
 フルフォード氏は、以前からアメリカが株式会社になっていると言っていましたが、日本も同じだったわけです。日本を売った売国首相の名前もはっきりとしているようです。日本政府が株式会社だとすれば、株主は誰なのでしょう。恐らく「連邦準備理事会(FRB)」を実質的に所有している連中ではないかと想像します。
 日本政府が株式会社であれば、株主の意向に従って「スーパーシティ構想」を進めるということになります。かなり、分かり易いですね。新世界秩序(NWO)は世界的な巨大企業のオーナーたちが特権階級として君臨する世界で、中核には「国際銀行家」がいて、彼らは全員がサタニスト。人類を支配する「人工知能(AI)」は、その特権階級の「王たち」には逆らわないようにプログラミングされていると考えて良いのではないでしょうか。
 ただ、こうした彼らの野望が潰えたことを、“一番良く知っているのは彼らだ”ということでしょう。彼らの進化レベルで「神々」に勝てると考える方がどうかしています。科学技術をいくら高めても、「魂」ごと滅ぼされてしまえば、どうにもなりません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 
 

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