11月27日の記事で森永卓郎氏と朝倉慶氏の対談動画を紹介しました。非常に面白い内容でしたが、どちらの言い分にもうなずけるところがあるものの、私の感覚は森永卓郎氏の価値観が近いように感じました。
　私は近い将来の金融崩壊を常に意識しており、それに対する備えが万全ではないにしても必要だと思っているからです。時事ブログでダーチャを推奨してきたのもそうした理由からです。
　ロシアはソビエト連邦の崩壊による地獄を経験しており、この時の混乱をロシアの人々が生き延びたのはダーチャのおかげだと思っています。今後、世界規模の金融崩壊が起きたならば、一番影響を受けにくい国はロシアではないかと思います。
　さて、こうした私の感覚に一番近いのが、経済コンサルタントの松島修氏の解説です。“未来の歴史っていうのは、聖書に書いてある預言書っていうのがあるんですけれども、その預言書の内容、もしくは世界観でそれを知ることによって、今後の世界動向が分かるんですね。ということは、相場動向を予測する手助けになります。（33秒）”と言っています。
　松島修氏は、1967年6月7日の第三次中東戦争から激動の時代が始まる予定だったが、40年間延長され2007年6月8日から激動の事態に入った（3分23秒）と判断しています。現実に、この時が長期米国債の金利のピークであったことが、4分54秒のところに出てくるチャートによって分かります。その後、2008年9月15日にリーマンショックが起こりました。
　これは、この時から「黙示録の時代に入った（5分55秒）」という認識です。“エゼキエル書っていうのがあって、そこに書いてある最終戦争とも言われている、実際は最終ではないんですけれども、最終戦争と言われているエゼキエル戦争ね、これはイスラエルにロシアとイランとイラクなどの連合軍が侵攻する戦争なんですね。イスラエルが奇跡的に勝利をすると。このエゼキエル戦争はね、長らくありえないと思われてきました。エゼキエル戦争が非現実的だったからですね。ところが近年になって、急激に現実化しました（7分24秒）”と話しています。
　時事ブログで、何度も「エゼキエル戦争」を取り上げているのは、これを意図的に引き起こそうとする者たちがいるからです。その筆頭とも言える人物がドナルド・トランプの娘婿のジャレッド・クシュナーです。
　私は、こうしたエゼキエル戦争や第三次世界大戦を引き起こそうとする連中は、全て排除されると思っています。キンバリーさんの情報を見ていると、このことがよく分かると思います。
　しかし、こうした事柄に関連した混乱を完全になくすことは難しいのも事実です。現実にガザやウクライナでは多くの人が死んでいます。日本にはこうしたことは起こらないと思うのは自由ですが、アメリカは今後、ロシアとの緊張を緩和してイランや中国との緊張を高める方向に動くことが予想されるため、警戒は怠らない方が良いと思われます。

　森永卓郎氏と朝倉慶氏が激突という非常に面白い動画です。1.5～2倍速でご覧ください。経済漫才を聞いているみたいです。
　森永卓郎氏は『年収300万円時代を生き抜く経済学』を2003年に出版し、今や現実のものになっています。一方の朝倉慶氏は、船井幸雄氏に「経済予測の超プロK氏」と呼ばれ、2008年に世界的に株が暴落することを予測し、予想通りリーマン・ショックが起きたことで知られています。
　真逆の価値観、相場観を持つ二人の激突は興味深く勉強になります。森永卓郎氏は、日経平均は3000円になるだけではなく、経済自体が終焉を迎えると予想しています。
　世界経済フォーラム（WEF）が持続可能な社会の実現のために「グレートリセット」というプロジェクトを立ち上げ、目標の一つは「何も持たないけれど幸せ」な世界であるとすれば、森永卓郎氏が指摘するように、近い将来に世界的な株価暴落が起こり、ブラックロックに代表される資産運用会社などが世界中の資産を二束三文で買い漁るという結末を予測することは難しい事ではありません。
　朝倉慶氏は、リーマン・ショックの経験によって中央銀行が金利を下げて大量のお金を印刷することで恐慌は防げることを学んだ。処方箋を得たために、次のバブルはこれまでと違ったものになり「現金がバブルになる（13分53秒）」、すなわちインフレになると予想しています。インフレは現金、預金の価値が低下することですから、株に投資してインフレをヘッジしなければならない、と話しています。
　ドナルド・トランプが円高ドル安を望んでいるのは事実だが、トランプは減税を続けること、関税を上げると言っており、“トランプさんのやっている政策 っていうのは、全てドル高を産む政策なんですよ（27分11秒）”と朝倉慶氏は話しています。
　このことに関しては、『トランプ政権で経済がどう動くのか？1ドル160円まで円安加速になるのか解説します！』に説明があります。
　トランプ氏はドルを下げたいと口では言っていても、実際の政策はドル高に誘導するものばかりだとして、“トランプ氏はアメリカファーストなんですよ。アメリカ国内を守るために、輸入品とかそういったものに関しては高い関税をかける。そうなると、物の値段っていうのが高くなるわけなんです。インフレを抑えるために金利を上げるわけですね。高金利だとドルの価値が高まるわけです。そうするとドル高になり、一方で金利が安い円に関しては円の価値が下がって円安に。他にも、例えば法人税を下げるとか、トランプ減税をするとか、金融政策としては緩和の方向ですよね。そうなってくると、国民は手取りが増えたりとか、使えるお金が増えるので金利も高くなってドル高になる。あとは移民政策に関しても、史上最大の強制送還を行うと言っているわけなんですけど、移民が減るということは労働者の数が減ると。そうすると賃金が上がる。そうなると国民は賃金が増えることによって消費行動も増えて金利も高くなりドル高みたいな感じで、政策を見ているとドル高になるようなシナリオの政策が結構多かったりします。（4分15秒）”と説明しています。