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ぴょんぴょんの「ゲロゲーロのクーデター」 ~中国共産党の節目だった、2022年の第20回共産党大会

 中国共産党のことなんて、まったく知らないし、調べるつもりもありません。
 ですが、最近にわかに、習近平の失脚が騒がれているのが気になりました。
 たとえば、YouTubeの「渋谷司の中国カフェ」を見ると、習近平は中国共産党内で孤立しているように見えます。そして、その流れを加速しているのは、2022年の共産党大会で、習近平に恥をかかされた胡錦涛を含む、1942年生まれの長老3人らしい。そんな長老を支えるのは、中国共産党をも支配する人民解放軍のトップ、「ゲロゲーロ」こと、元習近平派の張又侠(ちょうゆうきょう)だそうです。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「ゲロゲーロのクーデター」 ~中国共産党の節目だった、2022年の第20回共産党大会

国家主席として3期目に入った習近平


今年の8月8日に、中国の国家主席が替わるって、ウワサだよ。(note

ウーソだ〜! 習近平は、中国憲法で禁止されていた、国家主席の「連続3選」をできるようにした。それによって、2期10年の任期満了でおさらばのはずだった習近平が、3期目の国家主席になった。ヤツは4期、5期どころか、死ぬまで国家主席でいるつもりだぞ。

習近平
Wikimedia_Commons[Public Domain]

そうだったんだ。

さらに、中国共産党の規約には書かれていないが、党大会時の年齢が67歳以下なら留任、68歳以上なら退任という、「七上八下」のルールがあってな、江沢民も胡錦涛もそれに従った。ところが習近平は、2022年の第20回共産党大会の時点で69歳だったのに、総書記にとどまった。平和外交研究所

江沢民
Author:Kremlin.ru[CC BY]

胡錦涛

自分には、法も規則も通用しないって感じだね。

習近平が国家主席として3期目に入った、2022年10月の第20回党大会。その2ヶ月後に、ゼロコロナ対策が終わった。習近平は、ゼロコロナ実験によって国民を拘束するノウハウを知った。さらにその間、江沢民派も一掃できた。あそこから、習近平の独裁体制が固まったみたいだ。

それ、竹下先生がおっしゃっていたね。習近平はロックダウンを利用して江沢民派を粛清したって。『2023年1月の共産党員メンバーと有名人たちの死亡リスト」があるのですが、掲載されている著名人の全てが上海閥(江沢民派)なのです。』(時事ブログ

憲法も変えて、永遠に国家主席のままでいられる。それに、いつでも国民を拘束できるし、宿敵の江沢民派もいなくなった。

第20回党大会の習近平の未来は、順風満帆だったんだ。

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今では生涯にわたる処方薬に縛り付けられている精神疾患の患者たち|精神医学では無視される、霊の憑依による危険や邪気の影響も大きいセラピストたち|世界に広がっている、自殺願望を伴ううつ病、認知能力の低下などを招くマイクロ波兵器の実験場

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事を先にご覧ください。「精神疾患の治療における3つの段階」という記事によれば、“何世紀にもわたって、狂人とされた人々は治療も理解もされず、鉄の鎖、拘束衣、瀉血、下剤、発作誘発といった残忍な方法によって服従を強制された。そこでフロイトが登場し、人間の苦しみへの新たなアプローチを提示するとともに、自らの苦しみを理解することを可能にした。しかし、これも長くは続かず、1980年に精神医学は『DSM-III (精神疾患の診断・統計マニュアル)』で精神的苦痛の再定義を行い、それぞれに適した薬理学的解決策が提示された。これらの薬剤が無気力、体重増加、興奮、思考力の低下を引き起こすと新たな処方薬が追加され、かつて椅子やベッドに縛り付けられていた彼らは、今では生涯にわたる処方薬に縛り付けられている。”と指摘しています。
 全くこの通りだと思いますが、この問題にはさまざまな事柄が絡んできます。まず、セラピストによる対話療法は時間と費用がかかるだけでなく、セラピストに害が及ぶことが多いのです。
 精神医学では霊の憑依という現象を無視するために、セラピストに危険が及ぶのです。また、邪気の影響も大きいのですが、これも精神医学の範囲外の概念です。
 『天界の改革』によって、憑依と邪気の問題は大きく軽減されました。しかし、特にセラピストのような職種の方は、ガヤトリーマントラ除霊と浄化の祈りを日常的に用いるようにして下さい。
 また、『イラクを電子レンジで加熱』という記事によれば、“イラクのファルージャにおいて、残忍なアメリカ軍の攻撃に激怒した生存者が、さらなる抵抗と復讐の動機をすべて失うように、建物の屋上にマイクロ波兵器を取り付けた。米軍の高出力電子機器や実験用ビーム兵器は、深刻な病気、自殺願望を伴ううつ病、認知能力の低下、さらには死に至るリスクを高めている”とあります。
 現在、マイクロ波兵器の実験場はファルージャに限らず、世界に広がっていると考えて良いのではないでしょうか。この問題は深刻だと思います。
 さて、冒頭の動画は「左側の胸を触ってみて、痛かったらそこをほぐしていけば、うつ病は回避できる」という不思議なものです。興味のある方は、こちらの『うつ病、喘息の原因が「顔を見ただけ」で判明…?』という動画も合わせてご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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うつ病になる前の【重要なサイン】メンタルからは治しにくい?

配信元)

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尾身茂氏がTV番組で「残念ながら新型コロナワクチンの感染予防効果は無かった」と無責任発言 / ワクチン被害者遺族を親身に支えてこられた鵜川和久氏が無所属連合に協力

 尾身茂氏がTV番組で「ワクチンの検証は(自分が会長をしていた)新型コロナウイルス感染症対策分科会では全く行っていない。やったのは厚労省にあったワクチン分科会だ。」と、まずは責任回避をしておいて述べたことは「残念ながら感染防止効果はあまりないワクチンだ。」さらに若い世代へのワクチン接種は「分科会の会長として公に何度も言っていた。若い人は重症化しないし、比較的副反応が強いから、本人たちが打ちたいならどうぞと。」 「記者会見では何度も言っているがマスコミが取り上げなかった」と、まるで自分は若い世代には接種を勧めなかったような言い訳をしています。
 しかしネット上でそんなウソが通るはずもなく、尾身氏が首相にまで若者へのワクチン接種を進言している報道が続々発掘されています。
 尾身氏は続いて、重症化予防効果、死亡者数についても、すでに改竄が指摘されている厚労省のデータを使ってワクチンの効果があったように述べていますが、直後に宮沢孝幸先生からダメ出しが入っていました。
 尾身氏のコメントを涙ながらに聞いた人もおられました。「看護師として、患者さんや家族を守りたくて打って、私の体は普通の生活すらおくれないほどにボロボロになった。 無責任すぎる。」
 尾身氏の自信満々の態度を見ていると、新型コロナワクチンを推進した連中は未だに日本人をだませると高をくくっているらしい。
しかし二度目は無い。ワクチン接種被害者の方々は泣き寝入りせず、彼らを支えてこられた鵜川和久氏は本気で被害者遺族の救済に尽くしてきた人を見抜いておられるようです。
(まのじ)
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元米国上院議員ノーム・コールマン「Z世代の大半はイスラエルに否定的な印象を持っている。その理由は、私たちがデジタル戦争で負けていることだと思う。」 / あらゆる業界、あらゆるエリート層にユダヤ人の寡頭制が存在する

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画をご覧ください。2025年4月28日にエルサレムで開催されたJNS国際政策サミットで、元米国上院議員ノーム・コールマンは、“Z世代の大半はイスラエルに否定的な印象を持っている。その理由は、私たちがデジタル戦争で負けていることだと思う。…考えても見てくれ、世界の支配者たちはユダヤ人だ。アルトマンとOpenAI、ザッカーバーグセルゲイ・ブリン、あらゆる分野に君臨している。WhatsAppのトップ、ヤン・クームもそうだ。私たちだ。”と発言し、パレスチナへの支持の高まりを抑制するために「デジタルの戦いに勝つ方法を見つけ出さなければならない。」としました。
 ブログで、“ユダヤ人が世界を支配している”と主張すると「陰謀論」と言われるのですが、“世界の支配者たちはユダヤ人だ。…私たちだ。”という主張はどうなのでしょうか?
 次の動画では、“西海岸のシリコンバレーやスタンフォード大学から、東海岸のハーバード、コロンビア、ブラックロックのような大企業、主要ヘッジファンド、主要メディア、銀行、金融、ハリウッド、そしてAIPACやJストリートのようなロビー団体、シェルドン・アデルソンといった大口献金者がいるワシントンD.C.まで。あらゆる業界、あらゆるエリート層に、ユダヤ人の寡頭制が存在するのです。”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。ダン・ボンジーノのFBI副長官就任前と就任後の発言の変化を見ることができます。引用されたツイートには、“これらの人々は、影で暗躍する者たちに操られる役者か操り人形のようだ。彼らは皆同じ​​側にいる。物語を作り上げ、都合の良いタイミングでそれを解体する。人々の注意を引きつけ、操ることが目的だ。そして、間違いなく、彼らは皆同じ​​チームのために戦っている。”とあります。
 その方法は、最後の動画を見るとよく分かります。“ジェフリー・エプスタイン事件の真相究明のため、我々は元イスラエルのスパイ、アリ・ベン・メナシェ氏に話を聞きました。彼は公式に、ジェフリー・エプスタインがイスラエルの諜報機関、モサドのために働き、典型的なハニートラップ作戦を実行していたと断言しました。”と言っています。
 日本も似たようなものだろうと推測されるのですが、日本はやはり特別で、ちょっと違うようです。
 2024年11月の記事ですが、“「それは石破茂のことか」と問いただすと、対文協職員はうなずきながら、こう語ったという。「10年ほど前、このカラオケバーにきた。そして水割りを飲んで『女、女』と要求してきた。そこで一旦(泊まっていた)高麗ホテルに帰し、同席していて一番気に入っていた女性をホテルに連れていった。女性は部屋の前でドアをノックして『マッサージです』と言うと、女性を部屋に招き入れた」。また、彼らはその席で「(石破は)その席に座って水割りを飲んだ」「チマチョゴリの女性にこう接していた」と詳細に当時の様子を再現してみせたという。”とあります。
(竹下雅敏)
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配信元)


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25/6/2 フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか

 最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のスポークスマンである。」と言っています。
 ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
 アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
 トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN(インターネット割り当て番号管理機関)の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
 フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
 かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
 中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。(参考記事
 5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス(無主地)』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか
転載元)

救世主的妄想にしがみついたままの権力者たち


Is Trump the Messiah or is he just the CEO of a bankrupt corporation?
By
Benjamin Fulford
June 2, 2025
1 Comment
Public discourse in the West is becoming increasingly out of touch with reality and the rest of the world. This is not going to end well. The West is heading for some sort of cataclysm.
欧米での言論は、ますます現実や世界の実情とかけ離れており、このままでは破滅的な結末を迎えることになる。欧米は何らかの大惨事に向かって突き進んでいる。

There is a group in the West holding meetings in Canada to try to prevent this. However, the people still in charge look like they will be stuck in their messianic echo chamber until reality crashes in through their doors. 欧米にはこれを食い止めようとカナダで会合を重ねているグループが存在する。しかし、依然として権力の座にある者たちは、救世主的妄想に満ちた閉鎖的な世界に閉じこもったままで、現実がその扉を打ち破るまで目を覚ますことはなさそうである。

This can be seen in the image of US President and Commander in Chief Donald Trump. The Chabad Lubavitch Satanists’ Trump is the anti-Christ whose job is to create enough misery to bring on their Luciferian Messiah. Then there are those who believe Trump is the Messiah. Trump himself -or whoever controls his social media- is saying he is on a “Mission from God.” これは、米国大統領兼最高司令官ドナルド・トランプの姿に如実に表れている。ハバド・ルバビッチの悪魔崇拝者にとって、トランプは反キリストであり、ルシファー的メシアを降臨させるために十分な苦しみを生み出す役割を担っている。一方で、トランプをメシアと信じる者たちも存在する。トランプ自身、あるいは彼のSNSを管理している者たちは、自分たちが『神からの使命』を帯びていると語っている。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

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