アーカイブ: 0_メインテーマ

大阪万博2025が見切り開幕、大混雑で明らかになった緊急時の避難ルートの不備 / 大屋根リングは雨除けにならず、場内キャッシュレスなのにネット障害が発生

 大阪万博が本当に開幕しました。ネットに上がる様々な情報が悲壮で、見ているだけでゲッソリしますが、現に行かれた方々の苦行はお気の毒でした。
 入場ゲート前ですでに「予約時間」が無意味な大混雑、強い風雨に見舞われ、「大屋根」のリングが雨除けになるどころか雨漏りし、傘は役に立たず、冷えた体を温める飲み物もなく、ネット障害が多発し、場内は迷子になりやすいので紙の地図を買おうとすると30分待ち、防衛大臣はポカンと飛ばないブルーインパルスを待ち、2億円トイレは初日から故障続出で長蛇の列。そもそも夢洲は排水のインフラが整っていないため、下水を一ヶ所に溜めてポンプで咲洲まで圧送しますが、一時的に保管する排水槽の大きさが数千人の使用に対応していないそうです。
 大事故が起きないだけでも大ラッキーですが、森山高至氏の現場レポートでは、駅の混雑はもはや行列の体すら成しておらず、どちらに向かって並んでいるのか分からなかったそうです。地下鉄の入り口は事故が起きた時の避難ルートにもなるので、スムーズな人流のため改善の必要を訴えておられました。
 万博の本来の意義は「新しい都市開発とか、都市インフラを整備することが大きな目的になっている。前回のエキスポ70の時に作った大阪北部のインフラは、50年後の今も使われている。しかし今回の跡地は何にもならない。税金を投じたのに、将来的に近畿圏から日本全体に何かプラスの経済効果をもたらすような仕掛けになっていない(最後の動画31:55〜)。」と、前提からして「失敗イベント」であることを解かれていました。
 おぞましい開会式を見る度胸のある方、こちらでございます。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

デビッド・ウェッブ氏によるトランプの関税に関するもっとも本質的な解説 ~「これらの関税がしていることのすべては、実質的に税金を上げるということです。税金と同じように機能します。ただの増税です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ShortShort Newsさんの2023年12月20日のツイートで、デビッド・ウェッブ氏の『ザ・グレート・テイキング|大収奪』という字幕入りの動画を紹介していました。
 この動画で、デビッド・ウェッブ氏はスウェーデンのストックホルムに住んでいて、小さな農場を営んでいると言っていました。氏は連邦準備制度理事会(FRB)による資金創造とバブルの本質を正確に理解しており、過去の金融崩壊で何が起きていたかを知れば、金融グレート・リセットによって何が起こるのかを予見でき、人々がどのようにして全ての資産を失うのかを説明していました。
 さて、そのデビッド・ウェッブ氏ですが、4月の暴落を予想し的中させていたということです。これから何が起こるのかを予見したい人は、これらの動画をご覧になることをお勧めします。
 氏が異変に気付いたのは、昨年8月に起きた日本の株式市場で日経平均が1日で12%も下落したこと(40秒)だったと言います。
 通常、このような時には株が売られ、債券利回りは下落します(2分28秒)。ドル建ての借り入れを返済するためにドルを得るためにドルが急騰し、安全な国債が買われるのですが、「それは起こりませんでした。(2分56秒)」
 そして、(今年の)3月には、すべての株式市場、アメリカは下落の日がありましたが、“非常に奇妙なことは、ドルが下落し、債権利回りが上昇した事です。これは前例のないことです。…そして、それが警告でした。…世界金融システムから、巨額の流動性を消滅させるという決定が下されたということです。(3分28秒)”と言っています。
 二つ目の動画では、トランプの関税がアメリカに製造業と生産を取り戻すためのものだという公式の説明は「完全な嘘」であり、“これらの関税がしていることのすべては、実質的に税金を上げるということです。税金と同じように機能します。ただの増税です。…非常に逆進的な課税です。…特定の利益集団に利益をもたらすためで、他の人たちには利益をもたらしません。(7分)”と話しています。
 3つ目の動画では、“これが多くの失業につながると思うし、最も影響を受けるのは社会の最も貧しい人々だ。…彼らはシステムの制御された解体を試みている(43秒)。…今回のは1929年から1930年の崩壊に非常に似ている(5分20秒)。…彼らはこれを行うことで世界経済を破壊し、9000の銀行を廃業させ、すべての競争相手を排除するつもりだった。再開できたのは連邦準備銀行と連邦に管理されている銀行だけだった。それによって彼らは金融システム全体を把握した。だから、素直に言う。ここで起こっているのはまさにその通りだ。これは世界金融システムを崩壊させ、その後に、連邦準備制度の擁護者の一人が「体制転換戦略」と呼んだものに関することだ。…それは、中央銀行デジタル通貨のようなもので、中央銀行から明示的に出るか、中央銀行と協力している企業から出るかのいずれかになるだろう。(11分40秒)”と説明しています。
 これらの動画は、トランプの関税に関するもっとも本質的な解説だと思います。ぜひすべての動画をご覧下さい。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

25/4/7 フルフォード情報英語版:トランプ、関税で“第二の9.11”を狙うも失敗必至

 トランプが関税措置を仕掛けた理由について、“かつての9.11と同様に、中国が「貸した金(ゴールド)を返さなければ、アメリカは破産することになる」と迫ったことへの反応だった…この動きの背後にいたのは、商務長官ハワード・ラトニックであることが判明している。”と言っており、これに併せて9.11当時の背景についても触れています。
 「複数の情報筋から、2025年以降トランプ政権は存続しないだろうという話を独自に耳にした。」とあり、その理由として、トランプがエプスタイン島に行っており、小児性愛に関与していたことを挙げています。
 ウクライナに関する大規模犯罪について、ロシアは、「米国防総省がウクライナに広範な生物兵器研究所ネットワークを構築し、世界の人口の大部分を生物兵器で殺害しようとしたことを、詳細に文書化した証拠を送った。…ウクライナ当局による組織的な子供の誘拐と殺害に関する詳細な証拠も送ってきた。」とのことで、その詳細を記しています。また、「トランプ政権がゼレンスキーおよびその政権を戦争犯罪で訴追することに消極的」との理由から、ロシアは「ウクライナでの和平合意は現在不可能」だと判断しているようです。
 「北米では50万人以上の子供たちが行方不明になっているが、責任を問われたのは下っ端の実行犯だけ」とあり、見せかけだけの摘発に対して、「本気を出せばこんなもの一瞬で全部潰せるのに、絶対にやらない。…自分で自分を逮捕する奴なんていないからだ。」という世間の正直な反応を紹介しています。
 フランスのマクロン大統領を揺るがす新たなスキャンダルとして、「エイズで亡くなった彼の従兄弟ドミトリーが、2018年にサン・マルタンを訪れた際、マクロンと関係を持ったことを明らかにした。」「マクロンはエイズで死亡し、現在は替え玉が彼の役を演じている」と言っています。
 イスラエルでは、「新たな増援部隊の到着により、中東に駐留する米軍の総兵力は、戦闘部隊と管理部隊を含めて30万人に達した。」とあり、ネタニヤフ首相は戦争準備を進めているようです。しかし、「UAE、トルコ、サウジアラビア、カタール、クウェート、イラク、バーレーンは、アメリカがイランを攻撃するために自国の航空基地を使用することを許さないと、密かにテヘランに通知している。」とあり、イランはそれほど心配していないようです。また、「イーロン・マスクは第三者を通じてイランの自動車メーカーであるイラン・ホドロを買収した。そしてイランには膨大なリチウムの埋蔵量がある。」「イーロン・マスクが国家偵察局(NRO)の代表であるため、米軍のかなりの部分が事実上イランと同盟を結んでいることになる。」との情報もありました。
 以下、その他のトピックです。
  • アイダホ州では、ブラッド・リトル知事が12歳未満の子供に対する猥褻行為で有罪判決を受けた者に死刑を科すことを認める新法に署名
  • ドイツは第二次世界大戦以来初となる恒久的な海外派兵として、リトアニアに部隊を派遣した。
  • ドイツの連邦情報局(BND)と同国の軍は、ロシアが西側を組織的な敵と見なしており、軍事力を増強し、NATOとの大規模な対立に備えていると推定している。
  • NATO加盟国であるハンガリーが、ロシアの同盟国セルビアと軍事同盟を結ぼうとしている。これはオーストリア=ハンガリー帝国が復活し、西ヨーロッパに対抗してロシアと同盟を結ぶことを意味する。
  • ウルズラ・フォン・デア・ライエン率いる欧州委員会は、『環境保護団体』と称する組織に数百万ユーロを支払い、政治的対立者や異論を封じるための中傷キャンペーンを行っていた。
  • 米国アフリカ開発財団は、政府効率化省(DOGE)の職員が敷地内に入るのを禁止し、…誰にも自分たちの目的を知られないよう、厳重に立てこもった。
  • 現在の医療現場で行われている手技のうち、比較試験によって有効性が証明されているものは、全体の10%から20%に過ぎない
  • 中国はまた、米軍が緊急に必要としているレアアース金属に対し輸出制限を課すことで、トランプに反撃した。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:トランプ、関税で“第二の9.11”を狙うも失敗必至
転載元)

トランプ関税による影響


Trump tries another 911 with tariffs but it won’t work
By
Benjamin Fulford
April 7, 2025
7 Comments
US President Donald Trump pulled off another 911-type surprise by imposing massive tariffs on most US trading partners. The reason it is a 911-type event is because both the tariffs and 911 were reactions to Chinese demands that the US return gold they borrowed or else face bankruptcy. It turns out Trump’s handler in this case is Commerce Secretary Howard Lutnick. You can see him behind Trump in this photo.
ドナルド・トランプ米大統領は、大半の貿易相手国に対して大規模な関税を課すという、9.11を彷彿とさせるサプライズを再び断行した。この出来事が「9.11型」と呼ばれるのは、今回の関税措置も、かつての9.11と同様に、中国が「貸した金(ゴールド)を返さなければ、アメリカは破産することになる」と迫ったことへの反応だったためである。この動きの背後にいたのは、商務長官ハワード・ラトニックであることが判明している。この写真には、トランプの背後に彼の姿が写っている。


» 続きはこちらから

ロズウェル事件で米軍に保護されていた宇宙人「エアル」から伝えられた非常に重要なメッセージ(7) ~ピラミッドは「蛇の兄弟」と呼ばれる「旧帝国」の密教的カルトによって考案されたものではなく、エジプトの「神」によって考案されたもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の冒頭で宇宙人エアルは、“ピラミッドは、非常に、非常に堅い物体であるが、それは「旧帝国」によって建築された建造物の全てがそうであったように、これには、重く、巨大で、高密度に硬い物体は「永遠である」という幻想を生み出す目的がある(16秒)。…しかし、こうした高密度の重い物理的な宇宙のシンボルは、(不死の霊的存在である)IS-BE(の本質)とは正反対である(56秒)。…地球のピラミッド文化は、捏造され操作されたでっち上げの幻想である。それらは「蛇の兄弟」と呼ばれる「旧帝国」の密教的カルトによって考案された「偽りの文明」に過ぎない。それが意図する意味は、地球の牢獄システムの囚人たちの間に、記憶喪失メカニズムをさらに強化する目的であり、偽りの社会の幻想を生み出すために発明された。(1分33秒)”と主張しています。
 2025年3月、ギザのカフラー王のピラミッド直下に、前代未聞の円筒形構造が発見されたということが話題になっています。この発見は、イタリア・ピサ大学のコラド・マランガ教授と、英ストラスクライド大学でレーダー・リモートセンシングの研究に携わるフィリッポ・ビオンディ氏によるものです。
 “ピラミッドの下に円柱状の構造物が8本、長さは648メートルにもなる”というのですが、「ギザのピラミッドは4500年前に王の墓として建造されたというのが一般的な考古学での見解だが、この巨大地下建造物は古代エジプト文明はなしえたものか?」と誰もが思うはずです。
 要するに、ピラミッドを調べれば、明らかに超古代の建造物であり、エアルの主張とは反対に記憶喪失メカニズムから人類を解放する目的を持っています。
 ピラミッドは、「蛇の兄弟」と呼ばれる「旧帝国」の密教的カルトによって考案されたものではなく、エジプトの「神」によって考案されたものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
★完全版★エイリアンインタビュー 09of23 日本語版 /ローレンス・R・スペンサー編/マチルダ・オードネル・マックエルロイが提供した文書に基づいて(第09章 出来事のタイムライン より)
配信元)

» 続きはこちらから

高齢者対象の新型コロナワクチン定期接種への助成が終了 〜 衆院予算委員会で原口一博議員が「ワクチン生産体制の緊急整備基金」の流用や補助金の不透明な使途を追求していた

 高齢者を対象にした新型コロナワクチンの定期接種への助成が終了すると報じられました。定期接種の費用15,000円のうち、自己負担額が最大7,000円になるよう「ワクチン生産体制の緊急整備基金」を使って国が自治体に一回当たり8,300円の助成をしていました。
 この「ワクチン生産体制の緊急整備基金」については、2025年2月衆議院予算委員会での原口一博議員の質疑の中で「基金の流用や補助金の使途などの不透明な処理が行われている可能性」が指摘されていました。「本来、余った基金は国庫に返納しなければならないが、ワクチンメーカー各社で分配したのではないか」「平時において3,260円、厚労省も最初は7,000円程度で見積もっていたのが、(各メーカー揃って)数カ月で4倍に跳ね上がっている」「余った基金を注ぎ込むことで価格を吊り上げるように、厚労省がメーカー側に頼まれたのではないか」と迫っています。これについて適切な回答ができない厚労省がコソコソと助成を打ち切ったのかもしれません。
 この助成打ち切りの報道に対するYahooのコメントがいずれも鋭いものでした。「次は帯状疱疹ワクチンへシフトでしょうか。 (中略)ところで新型コロナワクチンの副反応報告に帯状疱疹てありますね。 帯状疱疹ワクチンの副反応報告も厚生労働省は公表しています。 」「税金であれだけ打たせたんだから、メリット、デメリットがどんだけあったのか ちゃんと統計取って公開してもらいたんだがな。」「新型コロナウイルスワクチン接種の奨励時期の担当相、責任もとらず、まだ国会議員のバッチ付けている。 今度は誰に責任を押しつけるのかな?」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
コロナワクチン助成終了へ 高齢者ら向け定期接種、負担増か
引用元)
65歳以上の高齢者と基礎疾患のある60~64歳の人を対象とした新型コロナウイルスワクチンの定期接種を巡り、国が自治体に対し1回当たり8300円を出してきた助成を終了し、2025年度の定期接種からなくす方向で調整していることが10日、関係者への取材で分かった。

 定期接種は24年度に始まった。国の助成は、全額公費による「特例臨時接種」から定期接種への移行によって急な負担増が生じないよう、緩和措置として行われてきた。25年度の定期接種は秋に始まる見込み。独自の補助を設ける自治体もあるが、助成がなくなれば接種の自己負担額は高くなるとみられる

 低所得者を無料とするための取り組みは残す予定。定期接種対象外の人は、引き続き原則全額自己負担の任意接種となる。

 24年度は定期接種の費用1万5千円程度のうち、自己負担額が最大7千円になるよう、ワクチンの生産体制整備のための基金を活用して助成していた。この基金は今年2月の衆院予算委員会で、過去に運用損を出したことが指摘された
————————————————————————
原口議員、コロナワクチン巡り国会質疑 企業カルテル、ワクチン基金不正流用を問う
引用元)
(前略)
企業カルテルの可能性を指摘

 ワクチン生産体制の緊急整備基金の使い方について、7,852億円が不適切に使用されているのではないかとの疑問を述べた。本来、余った基金は国庫に返納しなければならないが、ワクチンメーカー各社で分配したのではないかと質問した。
 ワクチン価格がメーカー間で横並びに設定されていることから、カルテルの可能性を指摘。ワクチンの価格については、モデルナ社が1万2,019円、第一三共1万1,990円、武田薬品工業1万1,990円、Meiji Seikaファルマ1万890円で、ファイザー社が公表不可。「平時において3,260円、厚労省も最初は7,000円程度で見積もっていたのが、数カ月で4倍に跳ね上がっている」(原口氏)ことについて、余った基金を注ぎ込むことで価格を吊り上げるように、厚労省がメーカー側に頼まれたのではないかと追及、公正取引委員会に対して独占禁止法違反の構成要件などについて聞いた。
(以下略)