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[YouTube]ニワトリとピアノでデュエット

竹下雅敏氏からの情報です。
 前に紹介したピアノを演奏する鶏の関連動画です。今回は兄との共演のようです。
(竹下雅敏)
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ニワトリとピアノでデュエット
配信元)

何かやりそうな気配…自由党の小沢代表「次の選挙はどんでん返しで全く逆になりますから、期待して下さい」

竹下雅敏氏からの情報です。
 小沢一郎(事務所)のツイートはこの通りだと思います。“徹底的に調査・究明”していただきたいと思います。
 その小沢氏の動きですが、その下のツイートの写真を見ていると、これは何かやりそうだなという感じがします。
 “続きはこちらから”以降の、2月7日の自由党の定例記者会見の動画の12分30秒から13分17秒の所をご覧ください。記者の質問に答えて、自由党の小沢代表が、“次の選挙はどんでん返しで全く逆になりますから、期待して下さい”と言っています。どうも本気でひっくり返そうとしているように思えます。自由党の共同代表は山本太郎氏です。ぜひひっくり返していただきたいものです。
 なお、最後の記事の引用元には、記者会見の文字起こしがあります。
(竹下雅敏)
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配信元)










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配信元)






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「安倍晋三記念小学校」国有地払い下げ疑惑:話が食い違う首相と昭恵夫人

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のテレビ東京系列独占映像は、見られるうちに見ておいてください。この中で昭恵夫人は、あべぴょんが“もし名前を付けていただけるのであれば、総理大臣を辞めてから”と言ったと話しています。ところが、18日の記事で取り上げた国会答弁では、あべぴょんは“総理大臣を辞めたけれども、この先まったくもう復帰することを諦めたわけではないので、まだ現役の政治家である以上、私の名前を冠にするのはふさわしくないし、そもそも、私が死んだあとであればまた別だけれども… ” と答えており、夫婦の間で話に矛盾があります。
 古賀茂明氏は動画の中で鋭い指摘をしており、官僚が自分の判断で、将来責任が問われる可能性があるこうした事案を行う事は有り得ないとしています。明らかに、より大きな力が働いたわけです。
 これだけ問題のある事件で、首相夫人が関与しているのに、自分たちは関係が無いと言って逃げ切るつもりであることから、この夫婦は2人とも、人間としての最低の倫理観も持ち合わせていないと言えるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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初公開! 総理夫人が名誉校長になるまで
引用元)
 

安倍総理側と小学校との接点は? 安倍総理夫人の名誉校長就任演説を聞くと国会答弁との矛盾点が浮かんできます。 テレビ東京系列独占映像。

(中略) 

「こちらの教育方針は大変主人もすばらしいと思っていて、(籠池)先生からは、安倍晋三記念小学校にしたいと当初は言っていただいていたんですが、主人が、総理大臣というのはいつもいつもいいわけではなくて、時には、批判にさらされる時もある」 「もし名前をつけていただけるのであれば、総理大臣を辞めてからにしていただきたいと…


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17/2/13フルフォード情報英語版:国内の権力争いに追われる米国と中国、世界は待たされる

 お待たせしました。今週のフルフォード氏のレポートです。
 トランプ大統領は、ブッシュ・ナチ派に対する宣戦布告となる大統領令を発したようです。その一環として麻薬を合法化し規制化する可能性もあるようです。そうすることで、敵の資金源を断つことができ、税収にもなります。スイスでは、"麻薬中毒者の犯罪が80%減少"し、依存症も克服されたという事例もあるようです。
 またトランプ政権は、米軍基地を経由するCIAドラッグの出荷停止も検討し始めており、"横田基地は、ずっと前から北朝鮮のアンフェタミンの中心的な流通拠点だった"とあります。私もある方からとても興味深い話を聞いたことがあります。議員の中には暴力団から送り込まれている者がおり、そうした議員が、港がある選挙区をおさえ、材木に麻薬を潜ませて輸入しているというのです。もちろん、そうした議員は不正選挙にも関わっており、不正選挙と麻薬利権はつながっているという訳です。
 中国は5年に1度の政権交代の準備を進めているようですが、"中国の長老たちは、…習近平がさらに5年間任期を継続し、李克強はナンバー2の座を維持するということで合意している"とあります。
 米中共に、国内の権力争いに囚われて、なかなか先に進めない状況のようですが、最後の一文には、"舞台裏では、中国人とアメリカ人は協力し合って、ハザールマフィアのナチ派と戦っている"とあります。今後もそうした動きに注目し、変化を加速させていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国内の権力争いに追われる米国と中国、世界は待たされる
投稿者:フルフォード 

最近、米国と中国で、それぞれ激しい権力闘争が起こっており、この為に、地球全体の大きな新たな戦略については、両国の混乱が落ち着くまで待たなければならないだろうと、中国と米国の情報筋は言う。

米国内の闘争は、多少簡単に説明すると、トランプの背後にいるディープステート(国家を陰で操る)派閥とブッシュ・クリントンを操っていたディープステート組織残存者との闘争ということになる。中国では、3つの主要派閥が、複雑な権力争いの一部として殴り合いをしているような状態だが、3月末頃には新しい中央政府の顔触れが出揃うだろう。

両国の権力抗争が落ち着いたら、連邦準備制度理事会、国連、IMF、EUなどの本格的な改革が期待できるようになる。

トランプ大統領のブッシュとメキシコ麻薬カルテルに対する宣戦布告

 

ジェフ・セッションズが正式に司法長官に任命された今、さらに激化した米国の権力闘争から話を始めよう。トランプは、任命されるとすぐに、連邦政府のエネルギーと資源を、麻薬カルテルなどの国境を越えた犯罪組織解体の為に注ぎ込む旨の大統領令を出した。ペンタゴン当局者が表現した通り、『トランプは、ブッシュとメキシコ麻薬カルテルに対する宣戦布告をしたのだ。』

さらに、軍や米国機関にいる反麻薬カウボーイたちが、ようやく力だけでは不法薬物の使用は止まらないことを理解し始め、その為、トランプは麻薬を合法化し規制化する可能性があると、ペンタゴン当局者は述べている。これは、年間約2兆ドルの違法薬物事業を、税金を支払う主流ビジネスへと変えることができ、また、薬物関連死の減少にもつながるだろう。適切に実施されれば、巨大製薬産業も、役割をきちんと果たす限りは、このビジネスに参入することができる。医師が処方する薬剤の約30%は既にアヘンベースなので、それは簡単なことだ。製薬会社が、他の主要な麻薬をベースに医薬品を作り始めることができるならば、医師は、患者に提供できる全く新しいおいしいメニューを加えることができる。

これが行われると、服役中か仮釈放中の950万人のアメリカ人の半分を解放して、米国の私立刑務所の奴隷産業を衰退させることになるだろう。

犯罪率を根本的に低下させることにもなるだろう。スイス人に聞いてみるといい。スイスでは、医者が麻薬中毒者にヘロインを投与し始めてすぐに、麻薬中毒者の犯罪が80%減少した。ほとんどの中毒者は、最終的には依存症を克服することもできたのだ。

http://www.citizensopposingprohibition.org/resources/swiss-heroin-assisted-treatment-1994-2009-summary/

世界中のヘロインの90%は、アフガニスタンで作られているので、アヘン作物の合法化と規制化は、最もアフガニスタンに平和をもたらすだろう。

トランプ政権は、米軍の基地を経由するCIAドラッグの出荷を停止することについても検討し始めている。日本の暴力団幹部によると、日本、たとえば、横田基地は、ずっと前から北朝鮮のアンフェタミンの中心的な流通拠点だったようだ。その取引を停止するか、或いは、合法化することは、日本の政治制度を完全に浄化するのに役立つだろう。トルコのインジルリクやドイツのラムシュタインなど、他の大規模な米国空軍基地を経由するヘロイン貿易にも同じことが言える。

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トランプ大統領「ロシアはクリミア半島をウクライナに返還すべきだ」 背後に政権内での権力争い 〜真の敵を倒すことに専念すべき〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、“ ロシアはクリミア半島をウクライナに返還すべきだ”と言ったとのことです。トランプ大統領は選挙中、ロシアとの協力を公言していました。それがマイケル・フリン氏の解任前辺りから、言う事が変わってきました。フリン氏は、対ロシア制裁の解除に向けて動いていました。フリン氏の解任を考えると、政権内での権力争いにおいて、ペンス副大統領を大統領にしようとする者たちが優位に立っているのかも知れません。
 この件に関して、フルフォード氏は動画の3分14秒〜4分44秒で面白い事を言っています。アメリカのいわゆるキリスト教同盟という形でのラブコールをロシアが全く相手にしなかったために、こういう言動になっていると言うのです。もしこれが本当なら、トランプ大統領をはじめ、周りにいる連中は、ど素人集団ではないかと思います。ですが、まだ政権が始まって時間があまり経っていないので、少々の事は大目に見る必要があるでしょう。
 トランプ大統領の敵はロシアやイラン、中国、北朝鮮ではないはずです。真の敵を倒すことに専念すべきだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NATO軍事費、GDP比2%に【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2017/02/21
配信元)


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トランプ大統領、「ロシアはクリミア半島をウクライナに返還すべきだ」
転載元)
アメリカのトランプ大統領が、ロシアに対し、クリミア半島をウクライナに返還するよう求めました。

プレスTVによりますと、ホワイトハウスのスパイサー報道官は、14日火曜、「トランプ大統領は、ロシアがクリミア半島をウクライナに返還し、この国の危機の緩和を促すことを期待している」と語りました。

スパイサー報道官は同時に、「トランプ大統領は、ロシアとの協調を望んでいる」と主張しました。

また、オバマ前大統領がロシアのクリミア半島支配に目を瞑っていたことを非難しました。

アメリカの対ロシア政策は、ここ数日、大統領の選挙戦でのスローガンとは異なるものとなっています。

トランプ大統領は選挙戦の中で、ロシアとの関係の改善を強調していましたが、最近、イギリスのメイ首相とワシントンで行った共同記者会見では、「対ロシア制裁の解除は時期尚早だ」と語りました。

スパイサー報道官も、先週水曜、「クリミア問題を巡る対ロシア政策は続けられる」と語りました。

アメリカとロシアの関係は、シリア情勢、バルト海沿岸、東ヨーロッパにおけるロシアとの国境周辺でのNATO北大西洋条約機構、特にアメリカの勢力拡大の中で、2014年から悪化しています。

2014年の国民投票の結果によるロシアのクリミア半島併合により、ロシアと西側の関係はさらに悪化しました。

これを受け、アメリカとEUは、2014年、ロシアに対する経済・金融制裁を発動し、ロシアもこれに反発しました。