アーカイブ: 0_メインテーマ

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

 私達日本国民は、自分たちが日本政府の主人であるのを忘れているように感じます。政府の国民に対する態度に慣れさせられ、国家は国民をれきってしまったようです。国民主権、平和主義、基本的人権の尊重が、日本での最高法規である憲法の3大原則です。ここから日本政府は国民に対して、あまりにも傍若無人の振る舞いをどんどん現在までエスカレートさせているのが分かるでしょう。日本国民は「教育」「勤労」「納税」の3大義務がありますが、日本国家は国民の生命、財産を守る義務があります。日本国家はその義務を守っていますか? 国民を意図的に奴隷労働の状態にもっていきながら、納税では絞り上げています。その上で日本国民の健康と財産を、そして生命まで削りとっています。その最たる振る舞いが「コロナワクチン」の接種です。「コロナワクチン」の目的は人口削減とチップ埋め込みによるロボット奴隷支配であり、マイナカードがそれを後押しします。これはパワー・エリートたちが長年目論んでいたことです。
 日本政府が日本国民にこのような振る舞いを現在でも増長の要因の一つが、911テロ当時の小泉首相の選択態度です。911テロ直後「我々の側につくか、テロリストの側につくか」のブッシュJr. の脅迫選択に「いの一番」に「我々の側に」ついていきますと表明したのが小泉首相でした。ブッシュJr. や背後のパワー・エリートたちが実現しようとしていたNWOは、究極的な共産世界でもあります。ここでは個々人の自由も財産も認めれません。不要とみなされた個人は抹消され、残ったものもロボット奴隷の「ゴイム」です。その目論見に沿っての扱いを日本国民は受けているのです。
 こういった911テロからの全体像や意味を知るのに最適なのが、アーロン・ルッソ監督インタビュ−動画です。映画監督であったアーロン・ルッソは、911テロ前から「我々の側」への勧誘を受けますが蹴ります。あえて「テロリスト側」の人間であることを選択したのです。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝87 ― 911テロの全体像

ロックフェラーの発言


重要なアーロン・ルッソ監督インタビュ−動画は、2007年1月29日の アレックス・ジョーンズによる映画監督アーロン・ルッソへのインタビュー動画です。このインタビューでアーロン・ルッソは、911テロの11ヶ月前のニック・ロックフェラーとの会話の内容を暴露するのです。その後アーロン・ルッソは、残念ながら同年2007年8月4日死亡。死因は不明。



いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

アーロン・ルッソがこう語るインタビュー、ニック・ロックフェラーは世界人口を減らす必要があるとして、「これから、それで終わりのない対テロ戦争が始まる。」と語ったとされ、その対テロ戦争の過程で起きる具体的な事柄や意味が以下のように暴露されています。
  • a.アフガニスタンを侵略してカスピ海から(石油の)パイプラインを引く。
  • b.イラクを侵略して油田を確保。
  • c.中東に(米軍)基地を構築してニュー・ワールド・オーダー(新世界秩序)に取り込む。
  • d.ベネズエラのチャベスをやっつける。
  • e. (で)米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわるが、「対テロ戦争」の敵なんかいない。全部が巨大なでっち上げ。政府がアメリカの人々を支配するための手段。彼らがやりたい放題出来るようにするため。
  • f.最終目的は人々にチップを埋め込んで社会全体を支配。

この他としてニック・ロックフェラーが語ったのは、ウーマンリブ運動は我々が資金提供し進めた。その目的は女性からの徴税、それと家庭を壊し学校を子どもたちの家庭にすること」だと明かしています。

上のa. 〜 d. は「対テロ戦争」の始まりの911テロ前からの計画であり、インタビュ−動画の2007年1月29日の時点では、d. は失敗しましたが、これ以外は全て実現していました。

☑ a. は911テロ発生からわずか一ヶ月足らずの2001年10月7日に、米国はアフガニスタンへ空爆し侵攻を開始。この侵略目的はニック・ロックフェラーが語るように「カスピ海から(石油の)パイプラインを引く。」もありますが、麻薬利権の復活・確保・拡大が大でもあったでしょう。

基地近くのケシ畑で働く地元の子どもたちに挨拶するアメリカ海兵隊員
Wikimedia Commons [Public Domain]

アフガニスタンはヘロインの原料のケシの一大産地です。ところが、アフガンのタリバン政権指導者ムラー・オマルは、2000年にケシの栽培を禁止。そこでタリバン政権が標的になったのです。

この結果はNHK、BSの2007年2月21日初回放映「追跡 ヘロイン・コネクション」に出ています。この番組の出だしは「現在、世界に流通しているヘロインの90%を生産するアフガニスタン」でした。侵略でアフガンは完全なヘロイン王国にさせられたのです。

アフガニスタンのアヘンの生産量
Wikimedia Commons [Public Domain]


» 続きはこちらから

カナダの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題などの問題の本質は、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」である

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年6月のBBCニュースで、“同年5月27日にカナダ西部ブリティッシュコロンビア州カムループスの先住民寄宿学校の跡地から、3歳児を含む未成年215人の遺体が発見された問題で、先住民同化政策の寄宿学校を数多く運営していたキリスト教カトリック教会は、直接の謝罪をしていない”と報じていました。
 カナダのジャスティン・トルドー首相は、「もちろん我々は、寄宿学校が大規模な植民制度のごく一部だったと知っています。これらの間違いを正す作業は、今も昔もまったく終わっていません。…私はカトリック教徒として、カトリック教会が今も昔も取っている立場に失望しています。」と言っていました。
 この報道の翌年、2022年7月25日にローマ教皇フランシスコは、訪問先のカナダで先住民との集会を開き、寄宿学校での先住民の子どもたちへの虐待を謝罪しました。教皇は、先住民の子どもに対する政策は「取り返しのつかない過ちだった」「キリスト教徒による悪行について、謙虚に許しを請う」とまで語りました。
 冒頭の動画は、2022年7月27日の記事で取り上げたものですが、現在は非公開となっているので再掲しました。
 しかし、問題の本質は2014年4月1日の記事で取り上げたように、イエズス会が行ってきた「生贄儀式」の犯罪であり、第九サークル(バチカンの世界的なオカルト組織)によって運営されていると言われている「児童売買ネットワーク」なのです。
 2014年7月23日の記事では、“フランシスコ法王は、バチカン関係者が提出したバチカンの公文書の記録から、アルゼンチンでカトリック司祭を務めていたときにも、子供の生贄儀式に参加していた”ことをお伝えしています。
 「フランシスコ・ローマ法王、イエズス会総長のアドルフォ・ニコラスそして英国教会カンタベリー大主教のジャスティン・ウェブリーは、強姦、拷問、殺人そして児童の人身売買の罪で有罪判決が下されました。…裁判所は48人による目撃証言を得ました。…第9サークルの悪魔生贄儀式カルトメンバーは、欧州王族を含むグローバル・エリートのために、アメリカ、カナダ、フランス、オランダにある個人所有の森林地帯で人間狩りのパーティを行っていました。…主任検察官は、カトリック教会は、世界中のマフィア、政府、警察、裁判所と結託した世界最大の犯罪組織であると述べました。」ということでした。
 こうした文脈で、“チャールズ国王は…英連邦12カ国の先住民指導者たちから、英国の「大量虐殺と植民地化」について謝罪するよう求められている”ということを理解する必要があります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【完全版】遺体は“1000人以上” 暴行、レイプ…先住民の子どもを大規模虐待~カナダ寄宿学校の闇〜 | TBS NEWS DIG
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

明治ホールディングスの子会社であるMeiji Seikaファルマ株式会社は、開発中の新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン「ARCT-154」について、日本での製造販売承認を厚生労働省に申請 ~従来型のmRNAワクチンとは異なり、「次世代mRNAワクチン」は体内でmRNAが増殖するタイプ

竹下雅敏氏からの情報です。
 明治ホールディングスの子会社であるMeiji Seikaファルマ株式会社は、米バイオ企業アークトゥルス・セラピューティクスが開発中の新型コロナウイルス感染症に対する次世代mRNAワクチン「ARCT-154」について、日本での製造販売承認を厚生労働省に申請したとのことです。
 Meiji Seikaファルマのニュースリリースによれば、「日本国内における製造については、株式会社ARCALISと連携し、同社が建設中の製造施設(福島県南相馬市)で原薬から製剤まで一貫して製造できる体制の構築を進めています。」とあります。
 issey氏のツイートのイラストに描かれているように、従来型のmRNAワクチンとは異なり、「次世代mRNAワクチン」は体内でmRNAが増殖するタイプのものです。
 『少量で効果期待の新コロナワクチン 国内で臨床試験(2021年10月12日)』では、“少量で効果が期待される新しいタイプの新型コロナワクチンの臨床試験が国内で始まりました。…開発しているのは接種後に体内で自己増殖して時間が経つと消失する新しいタイプのワクチンで、投与量が従来の10分の1ほどで済む可能性があるといいます”と説明しています。
 “続きはこちらから”でmolbio08氏は「感染症の自己増幅RNAワクチン」と題する論文をもとに、「mRNAが導入された細胞内で抗原遺伝子のmRNAを自己複製させてコピー数を増やす…細胞内で大量に合成されたRNAはエクソソームに封入されて細胞外に放出されます。…エクソソームが細胞から細胞へと伝播し、伝播した先の細胞で自己複製するというのはウイルスそのものとほとんど同じです。…最悪のケースでは皮下接種された自己増幅型mRNAワクチンがエクソソームに内包されて汗に含まれる、あるいは肺胞から呼気とともにエクソソームが放出されるという事態です。こうなると原理的に非接種者は絶滅してしまいます。」とツイートしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
明治HD系、コロナワクチンの製造販売承認を申請
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

明治ホールディングス(HD)グループのMeiji Seikaファルマは28日、米バイオ企業アークトゥルス・セラピューティクスが開発中の新型コロナワクチンについて、日本での製造販売承認を厚生労働省に申請したと発表した。

開発中のワクチンはメッセンジャーRNA(mRNA)と呼ばれるタイプのワクチンだ。米モデルナや米ファイザーなどが開発し、日本で実用化されているmRNAワクチンより、投与量が少なくてすむメリットがある。成人用で現在の感染者に多い「オミクロン型」にも有効とみられている。

Meiji Seikaファルマは、ワクチンの実用化権を持つオーストラリアのCSLグループと契約しており、日本での供給や販売を担う。医薬品の受託製造会社のアルカリス(千葉県柏市)と連携し、同社が福島県南相馬市に建設中の工場で生産する予定という。
(以下略)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

[Instagram]同じリズムで2本

ライターからの情報です。
おんなじリズムでーす。最後の登場がかわいい❣️
(メリはち)
————————————————————————
配信元)

[遠藤誉氏] 台湾有事を望んでいるのはアメリカではないか、中国にとって台湾への武力侵攻はメリットはない / 日本の政治家は誰のために働くか

 遠藤誉氏の記事が話題になっています。日本のメディアのみに晒されていると、今にも中国が台湾に攻撃を仕掛けるような印象を持ちますが、遠藤氏の冷静な論説を読むと「落ち着け」と言われているようです。
 遠藤氏は、そもそも「中国にとって台湾武力攻撃のメリットはゼロ」だと分析されています。台湾への武力侵攻はアメリカとの武力衝突を意味し、軍事力の劣る中国はアメリカに惨敗する。それは中国共産党の一党支配体制の崩壊を招くことにもなると予想されること。また、中国は台湾の半導体産業を大変重視しており、武力攻撃などで破壊するリスクを取らないことなどを上げています。
 そうした中国の事情以上に、遠藤氏は、台湾有事を望んでいるのはむしろアメリカではないかと論じます。アメリカは親米・独立志向の台湾政権、台湾総統を支援し分裂に導きます。具体的には「アメリカに都合が良いように事実を捏造して世論操作を行う」「全米民主主義基金(NED)は台湾においては2003年以前から浸透しており、NEDは2003年にNEDと同じ機能を持つ『台湾民主基金会』を台湾に設立させている。」とあります。このNEDは、レーガン政権時代に「他国の民主化を支援する」名目で設立された基金で、「第二のCIA」と呼ばれるほど世界で紛争を創り上げてきたと言及されています。「世界のどこかに内紛があると、必ずそこに潜り込んで既存の政府を転覆させ、親米政権を樹立させるということをくり返してきた」。台湾もそのターゲットにされていました。
 問題は、アメリカのそうした傲慢な覇権主義に利用されるのが台湾と日本だということです。遠藤氏は繰り返し「日本の政治家は、アメリカに追随して台湾を訪問することを重視するのか、それとも日本国民の命を重視して現実を直視するのか、真剣に考えろと言いたい。」「もし本気で『国民の命こそが最も大切だ』と思っているのなら、国会議員の一人一人に、現実を直視する勇気を持ってほしいと切望する。」と訴えておられます。私たち国民も国会議員一人一人を直視する厳しさを持ちたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「台湾有事」はCIAが創り上げたのか?!
引用元)
(前略)
 4日、米国家情報長官は台湾有事で世界経済は年間134兆円の打撃を受けると警告した。しかし台湾を自国領土と位置付ける中国には台湾を武力攻撃する理由はない。武力攻撃させるため台湾の独立派を応援しているのは日米ではないのか
(中略)
 ここまで法的に整然とした経緯を経ているので、中国が台湾を自国の領土と主張するのは正当だろう。その統一をどのような形で実現するかに関しては、これは既に中国国内の「内政」になっている。
 したがって中国にしてみれば、「平和統一」以外に考えていない

 武力統一の可能性が出てきたのは2005年で、当時の陳水扁総統が台湾独立を叫び始めたために「反国家分裂法」を制定し、もし台湾が国家として独立しようとしたならば、「国連で認められた『一つの中国』を分裂させる政府転覆罪として処罰するために武力攻撃する可能性を否定しない」ことになった
 その後、親中の馬英九政権が誕生したので、中国は台湾周辺での軍事演習をその間は一度もやっていない。
 全米民主主義基金(NED)は台湾においては2003年以前から浸透しており、NEDは2003年にNEDと同じ機能を持つ「台湾民主基金会」を台湾に設立させている
 これは中国を国連に加盟させた時の日米側の中国に対する誓いとは、完全に逆行した「内政干渉だ」と、中国側には映るだろう
(中略)
 ならば、なぜ、アメリカはかくも激しく「中国が台湾を武力攻撃する」と叫び続けるのだろうか?
 それは、中国が平和統一などしたら、経済的にも軍事力的にも中国の方がアメリカを凌駕するので、アメリカとしては何としても、そのような絶望的未来が到来するのを阻止したいからだ。
 だから、何としても、中国には台湾を武力攻撃してほしいのである。
(以下略)