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画像の出典: いらすとや

［Twitter］３歳の筆さばき

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編集者からの情報です。
生まれながらに漢字を知ってる３ちゃい！
（まのじ）
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Twitter 22/11/20
画像の出典: Author:AmericanXplorer13 [CC BY-SA] & Wikipedia [Public Domain]

ホワイトハウスが「ケムトレイル」の存在を認め、その研究の５カ年計画を発表 〜 これまで封殺されてきた気象操作を認識し抗議の声を

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　タマホイさんの目を引くツイートがありました。バイデン政権が気候変動対策で「ケムトレイル」を研究する５カ年計画を発表したというものです。5年間の予算を受けたホワイトハウスの科学技術政策室（OSTP）が意見募集をしているサイトも明示してあり、心の中でどよめいてしまいました。「ジオエンジニアリング（気候工学）」と言われる気象操作は以前から堂々と行われているにもかかわらず、徹底して陰謀論扱いされてきました。ところが当のアメリカ政府がケムトレイルを前提とした研究を認めたことにメディアも言論統制（メディア・ブラックアウト）ではなかったのか？と戸惑っている様子です。2016年にジョン・ブレナン元CIA長官が外交問題評議会の場で「"成層圏エアロゾル噴射（SAI）"という政府の最も広く使われている地球工学技術を自慢」し、その動画も紹介されていますが、YouTubeはこの動画の下に「そのような実践は存在しない」と注釈し、CIA元長官をデマ呼ばわりしています。ホワイトハウスへのファクトチェックはどうするでしょう。　
　ケムトレイルの確かな情報を蓄積されているMaxさんのツイート「ケムトレイル総まとめ」の中に、STON編集部の「非常に多くの人々がケムトレイルの存在を信じていないため、ケムトレイルを暴露し、禁止することが非常に難しくなっています。」というコメントがありました。逆に、ケムトレイルが現実に撒かれていることを私たちが事実だとはっきり認識することから、気象操作のみならず農作物への悪影響、甚大な災害、病気の蔓延などの非道はやめろと抗議する道が拓けます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Twitter

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝75 ― ニクソン・ショックとオイルショックの裏側

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　関係のある元船乗りの方から直接に話をうかがったことがあります。昭和48年の石油価格が暴騰のオイルショック時、その方は船員として外国にいて、その港には石油を積んだタンカーが所狭しと停泊していたそうです。「わざと石油を停めている…」と何ともやりきれない気持ちになったとのことでした。意図的に石油を停めるだけで石油価格は暴騰し、オイルショックが生じるのです。第4次中東戦争によって第1次オイルショックは生じたとされます。しかし、本当のところ理由はなんでもいいのです。石油を停める口実を作り、実行さえすればオイルショックは生じるのです。
　オイルショックによって多くの民衆は困窮しますが、逆にごく一部のものはあふれかえるオイルマネーに全身を浴しました。このためにオイルショックは作られ、その口実として第4次中東戦争が選ばれたのが本質でしょう。
　ニクソン（ドル）・ショックも一連のものです。建前上であったでしょうが、ブレトンウッズ体制のドルと金の定価交換、これを放棄し、ドルと金の価格固定をなくしてドルと金も変動相場制となります。これから全てのものが投機の対象となるカジノ経済が展開していくことになりました。
　ドルと金の交換を放棄する宣言を出すと決めた時点では、すでに連中は石油に狙いを定めていたはずです。石油を暴騰させ、石油に限りなく値打ちをもたせてやろうと。「石油は30年でなくなる。」 当時さかんにされたアナウンスも、石油に値打ちを待たせるためのものでしょう。
　約50年前、石油を停めるだけでオイルショックは起きました。そう意図すれば簡単にできることなのです。現在も食料危機とエネルギー危機が深刻化していますが、基本的には50年前と同じ操作がされていると見ればいいでしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝75 ― ニクソン・ショックとオイルショックの裏側

「汚れ役」をかぶされたニクソン


貿易不均衡で増大し続ける貿易赤字、ベトナム戦争での巨額の経費、これらのため巨額のドル紙幣が刷られていきます。それに秘密の宇宙プログラムでも国内の黄金を多量に用いたでしょう。米国内の金保有量は激減していき、ドル紙幣と金の交換は無理な状態になっていったとのことです。

もともと米国内の大量の黄金とは、大東亜戦争で日本からの収奪を恐れたアジアの王族たちが避難先として米国内に黄金を預け、これが米国内の大量の金保有となっていたのです。こういった金保有量激減の米国の状態を見たフランスなどが、手持ちの準備ドルと金とを定められた1オンス35ドルで交換するよう要求します。しかしこれをニクソン大統領は拒否。こうやって1971年8月にニクソン（ドル）・ショックが発せられたとされます。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
いらすとや
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…それにしても米国政府が、黄金を管理しているわけでもないだろうし、通貨ドルを発行しているのでもありません。それにも関わらず、ニクソン大統領がドルと金の交換を拒否し、ドルと金の兌換停止を宣言するのですが、この２つは本来は連邦準備制度（FRB）が行うべきことでしょう。ニクソン大統領にこれらをやらせたということは、米国政府が金を保有していて、基軸通貨ドルを発行しているよう世界民衆に見せかけるということだったでしょう。

ただし、それ以外にもニクソン大統領に「憎まれ役」「汚れ役」をかぶせる意味もあったように思います。1970年の「カンボジア作戦」のウィキペディア記事では、この作戦をニクソン大統領が強引に進めたことがうかがえ、これで不興を買ったニクソン大統領は、闇権力から排除の対象になっていたはずです。

それとニクソン（ドル）・ショック全般から感じるのは、貸主に無断であろう黄金のBISへの移転や、黄金の好き勝手な使用ぶりのFRBの振る舞いを見ると、ブレトンウッズ体制の初めから、FRBはまともにドルと金の交換などするつもりがなかったようにも思えるのです。外伝71の冒頭で見たように、コールマン博士の説通り、FRBが発行するドルは、1933年時点で既に金本位制を喪失した不換紙幣になっていたほうが事実のように感じます。金1オンス35ドルの定価交換など見せかけのアドバルーンに過ぎないということです。

ともあれ、通貨ドルを発行してもいない米国政府、その大統領であるニクソンにドルと金の兌換停止を決定できる権限などあるはずがなく、全てを決定したのはFRBの所有者たちで間違いないのです。ただし、FRBの決定をニクソン大統領に伝え、あの時点であのような内容［ニクソン（ドル）・ショック］で宣言するように持っていった人物がいるはずです。その人物はどうやら当時のニクソン政権の主席財務次官であったポール・ボルカーのようです。


彼のウィキペディア記事の「経歴」には、

  • 1971年、ジョン・コナリー長官下の主席財務次官として、キャンプ・デービッドの合意案を起草し、ブレトンウッズ協定による固定為替相場制の廃止に貢献した。

とあるとおりです。


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画像の出典: Pixabay

【拡散希望】「大陪審　世界征服のアジェンダを明らかにする」と題するPDFの要約 ～イギリスの政府通信本部（GCHQ）の元職員アレックス・トムソン氏が証言するイルミナティによる「世界征服の野望」

/ ＊陰謀, 世界全体, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　「大陪審　世界征服のアジェンダを明らかにする」と題するPDFがあります。このPDFを出しているストップ・ワールド・コントロールのサイトには、“大陪審は6回にわたって行われ、それぞれ約6時間の審理を経て証拠が提出されます。これらの手続きの長さは、大多数の国民がこの情報を受け取ることを困難にしています。そこでストップ・ワールド・コントロールは、6時間の各セッションの読みやすい要約を作成し、これらの非常に重要な啓示がより多くの人々に届くようにしました”と書かれています。
　これは本当にありがたい。これほど貴重な情報が「この情報には著作権はなく、営利目的で販売しないという厳しい条件のもと、読者はこの情報を広く伝えるよう奨励されている」と言うことですから、皆さん、どんどん拡散して下さい。
　この「読みやすい要約PDF」は87ページなので、重要な部分を選択して何回かに分けて掲載することにしました。なお、PDFの翻訳は主にDeepL Proを使いました。
　PDF全文の日本語訳は、こちらのブログからダウンロードできます。
　記事をご覧になると、イギリスの政府通信本部（GCHQ）の元職員アレックス・トムソン氏はイルミナティによる「世界征服の野望」について証言しています。
　王室を支配し、地球の大部分を支配しているシティ・オブ・ロンドンを実際に動かしているのはごく一部の一族であり、これらのファミリーのトップレベルを知るには、フリッツ・スプリングマイヤー氏の「イルミナティ 悪魔の13血流」が優れている。この下のレベルがディープステートを動かしている「200 家族」だと言っています。
　「200家族」は、ジョン・コールマン博士の「300人委員会」と本質的に同じだと思います。「コズミック・ディスクロージャー　シーズン2、エピソード16」の中でコーリー・グッド氏は「コミッティー200（200人委員会）」に言及しており、デイヴィッド・ウィルコック氏は、“これをよく知っている人は…それはコミッティー300（300人委員会）ですね。…ではメンバーのうち３分の１が離脱した可能性はありますね”と言っていました。
　この記事の内容は「陰謀論」ではないのです。ごく少数の一族による世界支配の野望の証拠として語られているものなのです。先の記事で見たように、こうした重要な事実をスルーしていると、世界が中国のようになるのを容認しているのと同じことになります。それでも良いのですか？
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元）
Stop World Control 

著作権表示

この文書は、ライナー・フュエルミッチ弁護士のコロナ調査委員会が指示した大陪審の模範手続きの2日目に提示された最も重要な情報の抜粋を含んでいます。
 
この情報には著作権はなく、営利目的で販売しないという厳しい条件のもと、読者はこの情報を広く伝えるよう奨励されている。

この文書の印刷物は、次のウェブサイトで入手できます。StopWorldControl.com/jury
 
このドキュメントは、5つの大陪審セッションのうちの1つです。
他のセッションも印刷可能な形式で利用できるようになる予定です。
（中略）
世界支配を阻止する
 
シティ・オブ・ロンドン
第1部 概要
 
大陪審のセッション2の専門家証人は、英国情報局（米国国家安全保障局のパートナー機関）の元職員とカナダ人調査ジャーナリストだ。彼らは、英国のエリートが世界支配を目指した長い歴史について説明する。大英帝国は今も存在し、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、インド、アフリカ19カ国、カリブ海諸国を含み、世界のほぼすべての国に手を伸ばしている。本社は、世界の金融の中心である1平方マイルの面積を持つロンドン・シティにある。シティ・オブ・ロンドンは、英国政府の統治下にあるのではなく、逆に英国政府の上に君臨している。ロンドン・シティは独自の裁判所と警察を持ち、その主権と自治に異議を唱えられたことは一度もない。王室を支配し、地球の大部分を支配しているのです。
 
イギリスのエリートは、残りの人類を奴隷にする権利があると信じています。彼らは、人類を「家畜」とみなしています。彼らの考えでは、国民は、身体、精神、魂のすべてにおいて、自分たちのものなのです。民主主義は、ロンドン・シティが主導権を握り、糸を引いている間、国民を平和に保つための幻想に過ぎない。
 
このエリートは、いわゆる「新世界秩序」を何度も試みたが、すべて失敗した。米国を支配することに成功しそうになりましたが、そこでも失敗しました。今、彼らは世界支配の目標を推進するためにコビッド19のパンデミックを利用している。「みんなの安全を守る」という名目で、世界の人々を彼らのあらゆる命令に盲従させるために心理学的テクニックを使っているのだ。
 
マインド・コントロールは、長い間、彼らの戦略の中心であった。3つの産業革命の後、人々の心を支配することに焦点を当てた第4次産業革命が今、起こりつつある。

ワクチン接種プログラムの深い目的は、人類のゲノムを編集し、オリガルヒの欲望に従って行動する新しいトランスヒューマン種族を作り出すことである。これは過去の暴君の究極の欲望であった。しかし、技術によって、完璧な奴隷となる人類の再創造が可能になったのは今だけである。

　　私たちの世界は、古代の奴隷制度が復活し、技術的にアップグレードされて、全世界の人々を包括する全く新しいレベルの奴隷制度を導入する脅威にさらされています。

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画像の出典: Author:NuclearVacuum [CC BY-SA] & Pixabay

世界最大の監獄国家になった中国では、現在、巨大な新型コロナ隔離・検疫センターの建設が進められており、現実には、“検疫センターという名の強制収容所”の可能性が高い

, / ＊陰謀, アジア, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　１１月１８日の記事で、中国では顔認証で個人のコロナ感染リスクを判別できるスマホアプリを導入しているツイート動画を紹介しました。コロナ感染リスクは３段階で表示され、赤は隔離、黄は要PCR検査、緑は移動可能でした。
　冒頭の動画は11月22日の朝、中国・浙江省の6万人以上の住民のコロナ感染リスクが黄色になり、PCR検査のために家畜のように群れを成している様子です。PCR検査を受けないと判定は赤となり、移動の自由が無くなってしまいます。
　こうした中国の現状に関して、In Deepさんの記事は独自の視点から非常に優れたものになっています。
　中国各地で「ゼロコロナ政策への抗議デモ」が起きているが、中国政府は「顔認証」を含む個人特定テクノロジーの開発を急ピッチで進めているため、デモに参加したことが判明した場合、即座にブラックリスト入りとなり、そうなると“家も買えない、遠方に行くこともできない、子どもを私立学校へ入学させることもできなくなる。資産も凍結される”ことになります。
　しかも世界最大の監獄国家になった中国では、現在、巨大な新型コロナ隔離・検疫センターの建設が進められており、現実には、“検疫センターという名の強制収容所”の可能性が高い。
　当局が不要と見なす人物が、“検疫センターという名の強制収容所”に隔離された場合、そこで何が起こるのかは何となく想像できます。In Deepさんは、“今の中国は、実際には、「第二次文化大革命の渦中にある」という感じが最も強い”と言っています。
　世界経済フォーラムのトップであるクラウス・シュワブが「中国は多くの国のモデルである」と述べたように、中国は「人口削減」を積極的に行うと考えられます。
　In Deepさんは、“「目指している体制が完成するまで」は、中国はゼロコロナ政策を止めることはない”と見ています。そして、これが「ディープステートの目指す国家のあり方」なのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 22/11/23
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中国で８万人収容の「検疫センターという名の強制収容所」的な施設が建設される中、おそらく進んでいるのは「新たな文化大革命」
転載元）
In Deep 22/11/28
（前略）
中国のロックダウンとゼロコロナ政策は、私個人としては、「現在の中国の《外交政策の要》なので、やめることはない」と考えています。少なくとも、「目指している体制が完成するまで」は。

今年の春に書かせていただきました以下の記事などをご参照いただければと思います。
 
　　［記事］ 中国のロックダウンは「第三次世界大戦の延長」かと。目的は「西側の食糧、エネルギー供給と流通システムの混乱による経済の崩壊」
　In Deep 2022年4月18日

今年の春からの９ヶ月間、ヨーロッパは、対ロシア制裁のブーメランで経済的にも政治的にボロボロになっていて、日本や韓国、台湾などの東アジアは、中国のロックダウンによって、経済的にボロボロになりつつあります。
 
先ほど、「外交政策の要」と書いたのはこのような理由です。
 
自分の国でロックダウンとゼロコロナ政策を進めれば進めるほど「周囲の国が弱っていく」。
 
台湾については侵攻だ戦争だ言われていますが、そんなことをしなくとも（するかもしれないにしても）、台湾経済の要は中国であり、ゼロコロナ政策で台湾もまた強い影響を受けているはずです。
 
このあたりから、中国のゼロコロナ政策は今後「さらに拡大する可能性が高い」とさえ思います。
（中略）
今の中国は、実際には、「第二次文化大革命の渦中にある」という感じが最も強いのではないかと個人的に思っています。
（中略）
そんな中、現在、最も感染者数が多い広東省の広州市近郊に、「８万人収容の巨大な新型コロナ隔離・検疫センター」の建設が進んでいることが報じられています。こちらに動画があります。

広州市に建設中の検疫センター

NEXTA TV
（中略）
ところで、現在、北京や上海などで、「ゼロコロナ政策への抗議デモ」がおこなわれていると日本でも報じられています。ここから思い出したことがあります。

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