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イランを敵視するトランプ政権、その真意は何か

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、新金融システムの交渉で中国と難しい立場にあるので、少しでも良いポジションを取るために、かなり強気な態度で出ているというのは理解出来ます。しかし理解に苦しむのは、イランに対する強硬な態度です。これは、トランプ大統領と首席戦略官であるスティーブン・バノン氏の長年抱いてきた信念による所かも知れません。トランプ氏もバノン氏もキリスト教徒なので、独特のキリスト教的終末観を持っている可能性があります。もしかしたら、彼らはこの世から悪を一掃しキリスト教の千年至福が地上に現れるには、中東での大戦争、中国との戦いが不可欠だと信じているのかも知れません。だとすると、大変厄介なことだと思います。
 世界中の人々が、トランプ政権の真意は何かを懸命に探ろうとしています。一連の記事を見ると、トランプ大統領はイラクでイランの影響力が大きくなる事を懸念しているように見えます。またイランの言い分は、アメリカの目的は中東での“戦略的な地域のエネルギー資源の支配”だとし、核合意を利用して“イランに圧力をかけ…制裁を継続する”ことだとしています。ロシアのラヴロフ外相は、アメリカの、イランが“世界最大のテロ支援国家”だとする主張を否定し、“イランは…正しい道を歩んでおり、テログループとのつながりがないばかりか、 ISIS対策に関わっている”と語っています。
 アメリカの主張に対する全面的な否定ですが、これは冒頭のポール・クレイグ・ロバーツ氏も主張しているように、ありのままの事実です。氏もトランプ政権の言動に困惑しているように見えます。対テロ戦争の観点から、今後アメリカがロシアと共に対テロ戦争を進めていく上で、イランはとても重要な国です。なので、イランを敵視しながらロシアと協調して行くというのは無理な話です。また、ロシアと中国は深い信頼関係でつながれており、やはり中国に威嚇的な態度を取って、ロシアとは仲良くしようとすることには無理があります。
 百歩譲って、トランプ政権の理不尽な振る舞いを何とか理解しようとすれば、トランプ氏はビジネスマンであり、喧嘩腰の強い態度に出た後で笑顔で握手をすることで、自分の望む成果を得る過去のビジネス上での成功体験を、政治の世界に応用しようとしているのかも知れません。
 カバ−ルとの戦いに立ち上がったという意味で、トランプ政権は高く評価出来るですが、こと政治の分野で全く素人であることが、多くの人々を困惑させていることは確かです。しかし、当のトランプ大統領とバノン氏はそれを楽しんでいるように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ政権はもはや終わったか?
Paul Craig ROBERTS
2017年2月6日

(前略) 

トランプの国防長官、マティス大将、“狂犬”というあだ名の通りであることが明らかになった。彼はイランは“世界最大のテロ支援国家”だと宣言したばかりだ。この暗愚な言いがかりの証拠が一体どこにある? そんなものは皆無だ。

真実を言えば、テロ国家は世界に二つしかない。イスラエルとアメリカだ。

(中略) 

全ての既知のイスラム・テロリストは、アメリカ政府が作り出したものだ。

(中略) 

ワシントンがウクライナ政府を打倒した事実には議論の余地はない。ところが洗脳されたアメリカ人の大多数は、イランがテロ国家だという偽ニュースを信じているのと同様に、ロシアがウクライナを侵略したと思い込んでいる。

(中略) 

現代のイランは、服従して、ワシントンの属国になるのを拒否している以外、何の犯罪もおかしていない。

(中略) 

イランは膨大な天然資源に恵まれた大国だ。

(中略) 

ロシアとの正常な、威嚇的でない関係を回復したいと望むなら、トランプにとって、イランは標的として最も不適当だ。

(中略) 

イランに対する威嚇に、イスラエルの影響が働いているのが見えるだろうか?

(中略) 

シリアもイランも、ナイル川からユーフラテス川までという、イスラエルの大イスラエル政策の邪魔になっている。

(中略) 

中国の勢力圏に介入するというマティスとティラーソンの威嚇も我々は耳にしている。トランプの被任命者たちは、もしトランプ政権が、イランと中国に照準を定めれば、ロシアとの関係を良くすることは不可能であることを理解することができないように見える。

(中略) 

記事原文のurl: http://www.paulcraigroberts.org/2017/02/06/trump-administration-already-paul-craig-roberts/

(以下略) 

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ロシアが、イランに関するトランプ氏の発言に反応
転載元)
ロシアのラブロフ外務大臣が、イランとテロリズムの関係についてのアメリカの主張を否定し、「基本的な問題はISISを代表とするテロリズムだ」と述べました。

IRIB通信によりますと、ラブロフ外相は、ロシアの首都モスクワでベネズエラのロドリゲス外務大臣と共同記者会見を行い、アメリカのトランプ大統領の主張に対して、「イランは保有するあらゆる能力と共に正しい道を進んでおり、テログループとつながりがないばかりか、ISIS対策に関わっている」と語りました。

ロシア大統領のペスコフ報道官も、6日月曜、記者団を前に、イランをテロ支持者と呼んだトランプ氏の発言に関して、「このような立場に賛同しない」と述べました。

トランプ大統領は5日日曜、アメリカやその同盟国によるシリアやイラクで活動するテログループへの支援については触れずに、イラクとシリアの政府へのイランの支援はテロ支援だとしました。


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スティーブン・バノン氏が計画した中東七カ国入国拒否の動機 〜英知を持っているようには見えないトランプ政権〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画は1分13秒から2分40秒と、4分30秒から6分45秒の所をご覧ください。スティーブン・バノン氏は、オルタナティブ・メディアの「ブライトバート・ニュース」の経営者で、政権の首席戦略官。トランプ大統領とは最もうまが合う人物のようです。現在トランプ政権は、イスラム教7カ国からの入国を禁じた大統領令で大混乱になっていますが、これはバノン氏が計画したもののようです。入国禁止令自体は、私は問題ないと思っていますが、なぜサウジアラビアが入らないのかという疑念はあります。この措置が問題ないのは、“歴代大統領もまた…アメリカに入国するのを禁止する大統領令に署名しそれを実施していた”からです。
 最後の記事で、ジム・ストーン氏は、この措置は、“一時入国禁止令を発令することで、誰が大統領令を阻止するかを確認しようとした”と推理しています。これは非常に注目すべき視点だと思いますが、果たして現在のトランプ政権が、ジム・ストーン氏が述べるような、整然とした論理的な観点から動いているか否かははっきりとしません。現在のトランプ政権は、ジム・ストーン氏のような英知を持っているようには見えません。
 最悪のケース、彼らは、これまで世界を牛耳ってきた支配層の全てを打ち倒し、破滅させようとしているのかも知れません。こうした場合、通常のやり方はまず混乱を作り出す事なのです。もしこんな単純な考えで、今回の入国禁止令やイラン、中国に対する恫喝を行っているとしたら、あまりにも稚拙です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スティーブン・バノン 中東七カ国 入国拒否の動機【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会  2017/02/10
配信元)

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引用元)
http://www.hannity.com/articles/election-493995/report-obama-restricted-the-immigration-of-15538982/ 
(概要)
2月6日付け

(前略) 

連邦議会調査部が作成した(中略)…調査報告書には、5人の歴代大統領もまた移民や非入国移住者に対してアメリカに入国するのを禁止する大統領令に署名しそれを実施していたと記しています。
5人の歴代大統領が入国禁止命令を発令した回数は合計で43回です。

(中略) 

ロナルド・レーガン・・・・・5回

パパブッシュ・・・・・1回

ビル・クリントン・・・・・12回

ジョージ・W・ブッシュ・・・・・6回
バラク・オバマ・・・・・19回

トランプは日曜日のツイッターで、法廷は入国禁止命令を停止させることで米国民を危険にさらしていると訴えていました。

(以下略) 

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引用元)
http://beforeitsnews.com/prophecy/2017/02/trumps-muslim-ban-was-probably-three-dimensional-chess-video-2488276.html
(概要)
2月6日付け

By ジム・ストーン

(中略) 

この問題が最高裁で争われることになります。

(中略) 

リベラルの正義が公正ならば、トランプの一時入国禁止令は有効であると判断されることになります。なぜなら、アメリカの法律がそのように示しているからです。

私でさえも彼のチェスゲームを見逃しました。

(中略) 

トランプは特定イスラム教国に対する一時入国禁止令を発令することで、誰が大統領令を阻止するかを確認しようとしたのです。

(中略) 

トランプはイスラム教徒が真の脅威ではないことを認識しており、計算高くやるべきことをやろうとしているのだと思います。

[創造デザイン学会]企業メディアは今、民衆にとって実存的脅威となっている

 翻訳者の方のコメントに"メディアの事情はアメリカも日本も同じ"とあるように、日本のメディアのトランプ大統領へのネガティブキャンペーンも相当なものだと思います。
 記事の最後に"主流メディアを完全にコントロールしているのはCIA"とあります。これは、先月亡くなったドイツ人ジャーナリストのウド・ウルフコッテ氏の告白からも裏付けが取れています。そのやり方もとても巧妙だと思います。ジャーナリスト自身がCIAにコントロールされていることに気づいていない可能性すらあると思います。
 そうした無自覚が、"アメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切る"ことにつながっていくのだと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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企業メディアは今、民衆にとって実存的脅威となっている
転載元)
SOTN(State of the Nation) January 22, 2017 

大量欺瞞兵器 主流メディアは閉鎖し、そし て/または即刻、接収されなけ ればならない

大量欺瞞兵器
主流メディアは閉鎖し、そして/または即刻、接収されなければならない


(中略) 
まことに、もしアメリカ人民を裏切り命を狙う敵がいるとしたら、それは主流メディアである。

http://stateofthenation2012.com/?p=50948
(主流メディア:真の人民の敵)

主流メディアの最上層部をなしている多くの逆賊的な裏切者について、もし真実が知れたら、それはたちどころに閉鎖されることだろう。

いま、張り紙が壁に貼ってある――現在の企業主流メディアは、アメリカ人民と平和共存はできない。したがってそれは即刻、閉鎖しなければならない。

主流メディアは、支配者エリートの利益のために、民主的な諸制度を冷笑的に操作することができるときは、いつでも、それらを覆す決意をしていることが明白である。

主流メディアは、多くの大逆罪行為を犯し、ジェノサイドを教唆し、世界中の土着の人々の移住を強制し、イエロー・ジャーナリズムを使って、アメリカ人民を、挑発されたのでない侵略戦争へと堂々と駆り立てた。

主流メディアは、米国民の最上の利益のためには活動しないということ、そして、しばしば害を及ぼしているということを、繰り返し証明してきた。主流メディアが、いたるところで、常にまき散らされている、非常に危険なケムトレール・エアロゾルについて、どれくらい報道したことがあるか?

http://stateofthenation2012.com/?p=5556
(ケムトレール・シンドローム:最大規模の地 球的流行病)

主流メディアは、アメリカ市民に対する大罪の調整と隠ぺいに、直接、関与してきた。9・ 11ニセ旗テロ攻撃は、これらのメディア合同企業が罪を負うべき、恥知らずの行動のほんの一例にすぎない。

http://stateofthenation2012.com/?p=7293
(9・11 答申:米歴史上最大の隠ぺい事件に対 し有罪の主流メディア)

アメリカ共和国と人民に対する他の深刻な攻撃には、J・F・ケネディ、ロバート・F・ケネ ディ、マーチン・ルーサー・キング Jr、マルコム X、ジョン・レノン、マリリン・モンロ ー、など多くの著名人の暗殺がある。

主流メディアは少なくとも、オクラホマ市記念堂爆破、バージニア工科大学虐殺、サンディフック小学校大量乱射、サン・バーナーディノ乱射事件の真相を、隠ぺいした。これらは他の多くの、政府スポンサーによる、ニセ旗テロ攻撃やブラック作戦の一部である。

実際、主流メディアが次々と犯した隠ぺいの、赤裸々でショッキングな裏切りには、止めどがないように思える。これらの、アメリカの国土での恐ろしい攻撃や暗殺について、主流メディアがどれほどまで、前もって知っていたかは、綿密に調べてみなければならない。

真相を知っていたという話の多くは、表面的には、いかにもひどいと思えるかもしれない。しかし少し深く調べてみれば、主流メディアは、これらの国家スポンサーによる犯罪を知っていたはずだと、直ちにわかる。その直後に行われた新聞社の説明は、常に、政府の書いた物語を反映しており、それが大衆に異常な執拗さで押し付けられている。この同じやり方が、災難の大きさや、アメリカ人死傷者の数がどうであろうと、一貫して押し通される。

主流メディアが乾杯され、トランプが音頭を取る 

これについて間違わないでほしい――主流メディアは新しく出発し、ドナルド・トランプが 祝杯の音頭を取る。

どうしてそうならないことがあろうか――主流メディアが毎日のように、米国大統領の人格攻撃を行っているというのに? 彼らのスキャンダル・ニュースには、国家安全を深刻に危うくするリークが入っているだけではない。それらは、新しい大統領と彼の閣僚やアドバイザー・チームを危険にさらしている。

選挙運動の期間中、主流メディアは、毎日のように、トランプを貶める虚偽やねつ造をまき散らしていたことが明らかになった。これらの、あからさまな、完全に故意によるウソのいくつかは、大統領選挙サイクルの中に挿入されていたもので、CFR(外交問題評議会)の選んだ候補者が、トランプの悪評から利益を得るように使われた。

http://stateofthenation2012.com/?p=46065
(主流メディアは、露骨なキャンペーン詐欺と選挙票盗みへの共犯者になった)

この古典的な、真理をもたらす者を常に殺す(文字通りにも比ゆ的にも)という手法は、現代史上の他のどんな政治リーダーにも増して、トランプに対して用いられた。体制権力は、トランプに力を得た民衆の運動を止める方法は、その代弁者の評判を完全に傷つけることだと知っている。その目的のために、イルミナティをコントロールする者たちは、6社全部の大手メディア企業の助力を結集して、トランプの失敗や違法行為をねつ造し、へまや間違いを作り上げ、叩いて埃を出し、争いをでっち上げて、虚偽の噂をばら撒いている。

http://cosmicconvergence.org/?p=2422

(中略) 

世界の影の政府 

トランプ大統領が政府を人民の手に奪い返す方法は、一つしかない――彼は世界の影の政 府の軛(くびき)を折らねばならない。これは主流メディアを閉鎖し、そして/または接収する(take over)ことによってのみ可能である。他に方法はない。

http://stateofthenation2012.com/?p=4955
(避けられない CIA の主流メディアの廃止)

主流メディアが逆賊的な実体として働くことを許されている限り、それはアメリカ共和国を大きく覆し、米国憲法を転倒させ、アメリカ人民を裏切るだろう。

おわかりだろうか? 

これを理解していなければならない。なぜなら共和国はいま、糸一本でぶら下がっていて、いつ切れてもおかしくない状態にある。もし新しい大統領が成功すれば、主流メディアの情報独占に終止符を打つはずである。しかし彼は最初に、中央情報局(CIA)を解体なければ ならない。主流メディアを完全にコントロールしているのは、CIAだからである。

http://stateofthenation2012.com/?p=63299
(米中央情報局は閉鎖されなければならない)

読者は今、どのようにこのゲームが、アメリカ人民に仕掛けられてきたか、お分かりだろう。

解決の道は、上に述べた以外にない!

[seiryuu氏]私たちの地域を豊かに幸せに。プラウト社会実現へ向けて。 〜10の倫理原則:ヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)〜 【第4回】

竹下雅敏氏からの情報です。
 プラウトの核となるのはその世界観ですが、次に重要なのが高い倫理です。これはヤマ・ニヤマ(禁戒・勧戒)として知られる10の倫理原則です。実は、この原則は宇宙の普遍的原理で、私たちの宇宙が消滅しても、このヤマ・ニヤマという倫理原則は消滅しません。宇宙は我々の宇宙だけではありませんが、全ての宇宙でこのヤマ・ニヤマは普遍的原理となっています。
 私たちの宇宙が出現して1兆年になりますが、天界においてもこの倫理原則が廃れたために、不正が蔓延しました。特に仏教の出現によって空の思想が現れ、宇宙の真理をも否定するようになってからは、堕落は甚だしいものになりました。密教の一部では、あらゆる倫理観を否定することが解脱への近道だと錯覚する始末で、一部の行者は修行と称して甚だしい悪に陥る始末です。
 天界の改革によって、こうした認識の誤りは一掃されました。現在の天界では、ヤマ・ニヤマに基づく統治が進んでいます。これに従わないものは、天帝であっても裁かれます。非暴力とは何か、正直とは何かは、小さな子供でも知っています。誰に教えられることもなく、初めから知っているものなのです。
 ヤマ・ニヤマに反する生活を続けていると、波動は闇に落ちます。そのことで、宇宙からの光を受け取れなくなるのです。自己と宇宙に分離感が生じ、そうした苦しみから、他人の物を奪い取ろうとするようになります。
 例えて言うと、両親の愛情をたっぷりともらっている子供はとても落ち着いており、他人のものを奪おうとはしませんが、両親に相手にされない子供は、愛情の確認のために、しょっちゅう親の気を引こうとします。その極端な形が、手に追えない悪戯で、両親を困らせる事までして親の気を引こうとするのです。問題の根本が、親子の分離感にある事は明らかだと思います。
 自らの愚かな行為によって宇宙と分離した現代人は、本質的な不安から、ひたすら他人の物を奪おうとします。根本的な治療法は、波動を元に戻して、もう一度宇宙と繋がることなのです。ヤマ・ニヤマは、あらゆる生命が守るべき普遍的な原理なのです。
(竹下雅敏)
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私たちの地域を豊かに幸せに。プラウト社会実現へ向けて。
文:seiryuuさん

2、支柱2、運動推進の両輪:高い倫理。 

 「人間社会を揺さぶる、全ての衝突、全ての不信、全ての暴力は、知性の間違った発揮という誤りの結果である。『至高の慈悲心』から切り離された知性は、高潔な道を歩まない。もし人間の心が変化しないならば、どんな問題にも永続的な解決を見出すことはできない。」(『〃』p173)

・誤ったモラル(二重基準は法になり得ない) 

 米国のダブルスタンダート、二重基準の適用、その問題は多くの識者が指摘するところです。2003年春、米国は国連査察団の報告、そして国際法をも完全に無視し、サダムフセインのイラクが「大量破壊兵器を保持している。」との虚偽事実のいいがかりにて一方的に先制攻撃し戦争を開始しました。(日本も支持!!)以来今日までイラクでは数百万人単位での人々が死傷し国土は蹂躙され続け国民はその生活権を略奪されたままです。本来であるならこの無法行為、甚大な暴力、欺瞞、略奪はあがないきれないほどの大罪です。しかし、一切咎められません。法の適用外になっているのです。彼ら世界の支配層権力者はうそぶくでしょう。「我々は特別なのだ。我々がすることそれが全て正義になるのだ。お前たちとは違う。基準が全く異なるのだ。」と。これは一般人では罪であっても支配層権力者は咎めにすらならない二重基準の典型ですが、この構図は地球上どこでも見られます。日本での卑近な例では「白紙領収書」です。一般社会常識では全く通用しないものが、与党の政治家特に閣僚には適法となってしまい、マスコミも沈黙します。日本は民主主義の法治国家との建前ですが、独裁主義の呆痴国家ではないかといいたくなります。今日、倫理の欠如道徳的な荒廃が進んでいることを多くの方が感じていますが当然です。リーダーとして範を垂れるべき支配層権力者に倫理観が全く欠如し、不法行為を合法にとねじ曲げるのを当たり前とするのですから。彼らは「慈悲」(愛)からでなく「貪欲」から知性を発揮します。倫理の欠如道徳的退廃は社会を腐敗させやがて崩壊させます。世界の現状です。現状のほとんどのモラルは「富裕者と強者の利益が投影され、」彼らの「搾取に都合の良い利益にかなう法律を作り正当化している」(『〃』p175)とサーカー氏が指摘しているとおりです。本来、法とは真理を意味し、「いつであっても、どこであっても、誰にであっても」通じ適用されてこそ法として成立するのです。法が適用されないとするものは「無法者」です。別名「ならず者」とも言いますが・・・。

普遍的原理(倫理原則):「ジャーマ」(和名「禁戒」)、「ニヤーマ」(和名「勧戒」) 

 上記のように現状モラルの問題点を指摘しながら「プラウト社会を建設するには、モラルを欠かすことができない」(『〃』p175)としたサーカー氏が、倫理規範としたのが古代インドで成立した普遍的原理である「ジャーマ」(和名「禁戒」)、「ニヤーマ」(和名「勧戒」)の10の倫理原則です。普遍的原理とは本当の法(ダルマ、真理)ということです。従って「いつであっても、どこであっても、誰にであっても」通じ適用されます。二重規範など成立しないものです。きわめて重要なもので「ジャーマ」(和名「禁戒」)が5つ、「ニヤーマ」(和名「勧戒」)が5つ、以下の計10の倫理原則になります。(『〃』p177~p184)

*「ジャーマ」【禁戒】“破るのが禁じられる、いましめ” 

1、「アヒンサー」非暴力:身体、言葉、想念いずれの行為においても傷つけない。自らを含め全に対し無害であるよう努めること。暴力を振るわず振るわせないようにすることも含む。
2、「サティヤ」  正直 :嘘、偽りのないこと。誰に対しても、自分自身に対しても偽らず正直であること。騙さないと同時に騙されないよう努めることも含む。
3、「アステーヤ」 不盗 :与えられていないものをとらないこと。他者の財産や権利等を奪わない、盗まないこと。
4、「ブラフマチュリア」
禁欲 
:自然、生理に従った無理の無い生活、敬愛を持って全てに接すること。
5、「アパリグラハ」不貪 :貪らない、余計なものを持たないこと。シンプルに生活すること。 

*「ニヤーマ」【勧戒】“心にいましめて、積極的に行なうべきこと” 

1、「シャオチャ」清浄  :心を清め、身体と環境の清浄さを維持すること。
2、「サントシャ」知足  :足る、を知ること。感謝の姿勢。
3、「タパ」   苦行  :奉仕と犠牲を提供する。本質的にはいかなる環境におかれても、心を乱さず平安を保つこと。
4、「スヴァディヤーヤ」読誦 :狭義では聖典を学ぶ。心を豊かに、理性を高めてくれる本等を視聴すること。まがい物でなく本物と接すること。
5、「イーシュヴァラ・プラニダーナ」最高神への信仰 :「宇宙意識」真理の導きに従う。裡にあるインスピレーションや良心の声に従う。

普遍的原理の具現化がプラウトの本質 

 現状のモラルいわばちゃちな「仮の道徳」では支柱にはならず倫理は普遍的原理に基づかなければいけない、その普遍的原理が和名の禁戒と勧戒の計10の法(徳目ともいう)。この高い倫理がプラウトの支柱であり、運動推進の両輪の一つであると記しました。しかしより本質的に分析するならばプラウトを推進するのに禁戒と勧戒を支柱とし運動の主軸するのは事実ですが、「普遍的な法、禁戒と勧戒の経済、つまり物質的な具現化、日常の実践こそがプラウトである。」と表現するのがより正確とさえいえそうです。経済活動は物質的活動です。プラウトは経済活動ではありますがそれは単なる物質的活動ではなく高い哲学、高い精神性をその物質的活動の中に込めた経済システムです。これがプラウトの独自性特質だからです。(この点は後述。) 

[Sputnik]髪の毛の定期的染め変えは統合失調症の恐れあり!? / 心理学者:セルフィー愛好家はセックスの不足に悩む 〜真偽を見極める波動測定〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 とても納得できる記事を2つ紹介します。初めの方は、いわゆるコスプレなど頻繁にイメージチェンジをする人は、ひどいケースだと、統合失調症になるとのことです。記事では、こうした傾向の人は、初めから心理的不調に苦しんでいるとあります。確かにネットの情報では、こうした人たちの手首をよく見ると、リストカットの傷跡が頻繁に見られるという事でした。
 常識で考えても、自己肯定感が高く、現状に不満がない人が、自分以外の誰かになろうとするとは思えません。現実からの逃避願望が元にあると思われます。
 下の記事は、自撮り写真をSNSに載せることが好きな人は、基本的に欲求不満であるとのことです。これもとてもよくわかります。この記事のケースとは異なりますが、SNS上でいわゆるリア充を見せつけるような写真をたくさん掲載するような人のほとんどは演技であって、実際に2人が仲睦まじいとは思えません。2人の関係が良好でお互いに幸せであれば、そのような場所で表現する必要がないからです。このように、見た目と実体は真逆であることがほとんどです。
 事の真偽を見破るには、波動を確認すれば一発です。一見どんなに幸せそうなふりをしていても、波動がスワディスターナ・チャクラであれば悲しみを、ムーラーダーラ・チャクラであれば苦しみを示しています。逆に、何も財産と言える物を持たないホームレスの人がアナーハタ・チャクラ以上の波動であれば、その人は幸せなのです。波動を見極める能力はとても大切なものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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髪の毛の定期的染め変えは統合失調症の恐れあり!?
転載元)
ポルトガルの学者グループは、髪の毛を他の色に染め変えたり、スタイルやメイクアップ、行動を変えたりすると、心理的不調につながる恐れがあることを明らかにした。

彼らによれば、精神的健康に害がないようにするには、イメージチェンジは6年から7年に一回が妥当だという。これを頻繁に行った場合、精神的に不安定な人は、様々な心理的変調をきたす恐れがあり、ひどいケースだと統合失調症になる。これは、人が、新しい姿に夢中になり、それを、追いかけてゆくと、安定した個人としての自分自身を見失ってしまうからだ。

ロシアの心理学者でセラピストのオレグ・シェフチェンコ氏は、次のように分析している-「自分の姿を頻繁に根本的に変える傾向のある人達は、初めから心理的な不調に苦しんでいる。彼らはナルシズムに陥りやすく、他の人に対し優越感を味わいたいとの心理的病にかかっている。ナルシズムも度が過ぎると、治療が必要となる場合がある。」

(以下略) 

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心理学者:セルフィー愛好家はセックスの不足に悩む
転載元)
アメリカの心理学者らは、セルフィーの愛好者はセックスの不足に悩んでいると明らかににした。マサチューセッツの大学の研究者たちは、ソーシャルネットワーク上にある約22万3000のページを分析し、自撮りと性生活との間には因果関係があることを発見した。

心理学者たちは、もしその人物にパートナーがいない、またはセックスの機会が稀である場合、その人物はセルフィーが好きであるという結論を出した。研究の総合結果によれば、ソーシャルネットワークに自分の写真を載せることが好きな女性のうち82パーセントは、異性との関係が満足でないか、または全く性生活がないかだという。セルフィー好きの男性のうち60パーセントは、女性の注意を十分にひくことができていない。

先に、科学者らは姿勢を変えれば、うつ病を直す助けになる、との説を発表した