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新型コロナウイルスのワクチン接種部位に磁石をあてると、くっ付く人が居る! ~気になるワクチンの中身

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワクチン・マグネット・チャレンジと呼ぶのでしょうか。新型コロナウイルスのワクチン接種を受けた人たちで、ワクチン接種部位に磁石をあてると、くっ付く人が居るらしい。
 いたずらのフェイク動画か否かが問題ですが、動画から受ける印象は本物のように見える。もしも、これが事実だとすると、ワクチンの中には何が入っていたのだろう?
(竹下雅敏)
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Magnets Sticking to Arms That Had BS-19 Jab...WTF!!!!
配信元)
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Why Are Magnets Sticking To Where People Got Covid Vaccines Injected?! 4 Videos!
配信元)
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BRAND NEW compilation of EVEN MORE Vaccine Magnet Challenge videos! (Magnets sticking to people's arms after COVID Jab!)
配信元)

ワクチン大規模接種計画も持続化給付金やGoTo同様、中抜き案件の疑惑 / 五輪もマイナンバーも今や税金を奪う手口か

 菅政権のヤケクソみたいな「高齢者向けワクチン1日1万人接種計画」は、5/24スタートだそうです。東京、大阪の大規模接種センターは自衛隊が運営をすると菅政権は宣言しました。しかしアエラによると、丸投げされた自衛隊も人手不足には変わりなく、一般競争入札で人員を募集しています。200人の看護師を派遣するベンチャー企業の他、接種センターの設営ロジは旅行会社2社へ30億円で丸投げ、そこから孫請けに渡る人材派遣会社がネットで募集という、例の中抜きフォーメーションが見えてきました。アエラが旅行会社2社や下請け企業に取材したところ、見事に持続化給付金の時と同じ「お答えできない」と回答拒否です。この場当たり的な計画の主導は、あの、和泉首相補佐官だそうです。読者のまゆ様から別の中抜き案件での投稿をいただき、
「血税が! なんということでしょう。 
和泉首相補佐官といえば・・
このお方には蒸し返したい思い出がございます。   
片時も離れまいと禁断の 逢瀬の扉 コネクティングラブ   
人知れず甘き秘め事 ア~ンして 恫喝の後の京の恋路」
と傑作なコメントを頂戴しました。
 自民党政権は崩壊間近と見てか、今や国民のお金を奪えるだけ奪おうとしているかのようです。マイナンバー事業の情けないシステム障害が続くニュースも、実はそれを理由に税金を毟り取ろうとする手段の一つではないかと疑います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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【独自】高齢者1万人「接種センター」 日本旅行、人材派遣会社に約37億円で自衛隊が“丸投げ”
引用元)
(前略)
 事業主体となる自衛隊によると、一般競争入札の公示が出されたのは5月3日、入札日は9日だった。募集人数は看護師200名で、「納期または工期」については5月17日から8月24日までとなっている。入札金額は約6億9千万円(税抜き)だという。
(中略)
「(高いか低いかについては)お答えを控えさせていただきたい」(広報担当者)
(中略)
「大規模接種センターの東京の業務を受託したのは事実です。詳細についてはまだお伝え出来ない。防衛省に確認してほしい」(広報)
(中略)
「当社はワクチン事業に参画していることをまったく公表していない状況。従って、個別具体なことにお答えできない」(広報)
(中略)
「メディアへの露出を禁止しているので、お答えできません」(担当者)
(以下略)

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花粉症の人は癌になりにくく、その上、新型コロナウイルスからもあなたを守ってくれる?! ~免疫が花粉を利用して身体の毒素(アーマ)を排泄

竹下雅敏氏からの情報です。
 「春は、花粉症の人には特に良い季節」だという事で、“おそらく,深刻な影響を及ぼすコロナウイルスの感染からあなたを守ってくれる”と言っています。新型コロナウイルス感染症と花粉症の関連をきちんと調べてもらいたいものです。
 私は花粉症なのですが、むしろ花粉症のおかげで大きな病気に罹らずに済んでいると考えており、全体として見れば、免疫が花粉を利用して身体の毒素(アーマ)を排泄していると思っています。春になって腰が弛み、弛みが身体全体へと広がる過程で、デスクワークが中心の人たちは首、肩、背中といった上半身が弛まない。くしゃみをすると凝り固まった筋肉が弛んでくる。
 なので、花粉症は身体が不自然な生活のバランスをとるために行っていることで、薬を用いて治すのは最後の手段であり、本来は身体にとって自然な生活のスタイルを取りもどすのが本当だと思っています。とはいえ、花粉症の炎症はなかなか辛いのも確かで、ビタミンDが効くらしい。“花粉症、ビタミンD”で検索すれば、いろいろと優れた情報が出てきます。
 “続きはこちらから”の記事によれば、花粉症の人は、癌になりにくいらしい。東京大学のチームがすべての癌の死亡リスクと花粉症との関係を調べたところ、“花粉症の人は全疾患の死亡リスクが43%低く、特に癌は52%も低かった”というのです。
 その上に、もしも花粉症が新型コロナウイルスからあなたを守ってくれるとしたら、これはもう花粉症に感謝というか、身体の免疫機構に感謝するしかないですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
 

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世界の高齢者施設でワクチン接種後の大量死があったこと、そしてそれが「ピタッと報じられなくなった」こと 〜 「全てのことが向かう先はワクチンだった」

 InDeepさんが、ワクチン接種後の高齢者施設での大量死と、それについての世界的な報道の沈黙を伝えておられました。今年1月、ドイツのウールディケンという町の高齢者施設に住む42人がワクチンを接種した後、13人が次々死亡したという報道があったそうです。市長はワクチンとの因果関係を否定しましたが、このケースを取材した動画を紹介されていました。衝撃的です。それまで元気だった老人たちは、ワクチンを拒否した2人以外全員、ワクチン後に衰弱し、寝たきりとなり、死に至る人が続出していました。
 さらに重要なことは「どうもその後、報道がピタッと止まった」と見られることです。インドの一つの病院で、ワクチン接種後に100人以上の患者と複数の医師が死亡したケースでは、地元メディア以外には報じられず、インド国内、他国では全く聞かれませんでした。多くの人が「テレビ情報と医療システムだけを信用しきって周囲が見えなくなっている」のは、インドだけではない、と結んでおられます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン接種後に「25%の居住者が急死」したドイツの高齢者施設大量死を取材したドキュメンタリー映画から思う「今、世界の多くの高齢者に起きているかもしれない」こと
転載元)
(前略)

思えば世界のメディアから「消えた」高齢者施設報道

(中略)

これは、今年 1月のはじめに、ドイツのウールディンゲンという小さな町の高齢者施設において、

「コロナワクチン接種後に、42人の居住者のうち 13人が次々と死亡した」

ということがあったのですが、その高齢者施設の出来事に関して調べている医学者、そして関係者の証言、医学博士の主張などによるドキュメンタリー映画で、50分くらいの作品です。

(中略)
(中略)その時のドイツの報道で、この市の市長および保健当局は「高齢者たちの死亡事例はワクチンとは関係ない」と断定したというニュースです。
(中略)
当時、つまり今年 1月から 2月は、世界各地で「集団接種を受けた高齢者施設で連続した死亡事例」の報道が相次いでいたのです。

(中略)
スペインの「居住者 94人のうち 46人が死亡」という報道には、「接種した高齢者の約半分が死亡している」という割合にやや驚きまして、ここで使われていたのがファイザー社のワクチンだったので、「こんなのが日本に来るのか…」と思っていました。

これが 1月頃のことですが、どうもその後、報道がピタッと止まった感じもあり、「なんだろうなあ」と思っていました

まあしかし、次第に、最近になって「本当のワクチンの意味」がわかってきたという次第ですかね

それと、このドキュメンタリー映画の中で、施設で働く人の知人の方が以下のように述べていました。

「彼女(施設で働いている人)は私の友人です。施設で多発する問題について、1月17日に初めて話してくれました。彼女は困惑した様子で、このように言っていました。”ワクチン特攻隊が施設に乗り込んできて、短時間で(高齢者たちに)ワクチンを打っていった”と言っていました

ワクチンを打つその日までは、施設のご老人たちは通常通りに生活し、何の症状も兆候もなく、ワクチンを打つまでは、皆さんベッドから出て、食堂に行き食事をしたり、お元気な方々は、外に出て散歩をしたり、ふだん通りの様子で、衰弱や病気の兆候もなかったそうです

なのに、ワクチンを打ち、ホームに戻ってきた人たちは、全員、病気で衰弱しきって、寝たきり状態でした。友人はその様子にショックを受けていました。彼女によれば、ワクチンを拒否した二人だけが健康で、食事ができたそうです。その後の新聞には 11人が死亡したとあり、現時点で 12人死亡とも聞きました」 (rumble.com



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香港政府が電通から東京五輪の放映権を買い取る契約、五輪中止の場合の払戻金を負担するのは誰?

 なぜか取ってつけたような気がするニュースでした。香港政府が電通から東京五輪の放映権を買い取り「東京五輪が取り消しになった場合には全額払い戻しを受ける」契約を結んだそうです。中止確実の五輪の放映権をなぜ香港は今頃購入するのか、また電通はなぜ払い戻し確実な契約をするのだろう。ネット上で調べた方々によると、電通は2018年、2020年、2022年、2024年の五輪放映権を2015年にIOCから買い取っていました。アジア22カ国のテレビ、ラジオ、インターネットなど全てのメディアが対象です。そのうち2020年の放映権の売却金額は電通の懐に入るとしても、中止になった場合の払い戻しはJOCと東京都が支払うこととなるらしく、であれば電通は困らない。JOCも大方は公費でまかなっていることを考えると、結局、形を変えて国民が払い戻しを負担をし、結果、電通様に貢いでいるのでしょう。
(まのじ)
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配信元)