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西村秀一氏は「エアロゾルを吸い込んで感染することをエアロゾル感染、空気の流れに乗って浮遊するエアロゾルを吸い込んで感染することこそが空気感染である」とし、新型コロナは”空気感染”だと学会で講演

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竹下雅敏氏からの情報です。
　“新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染様式として接触感染および飛沫感染が重視されている。そうした中、国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルス疾患研究室室長の西村秀一氏は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は空気媒介感染によって伝播されると、第61回日本臨床ウイルス学会（2020年10月2～31日、ウェブ開催）で指摘。その根拠を示した上で、厚生労働省のアドバイザリー・ボードが使用している「マイクロ飛沫感染」という造語は非科学的であると完全に否定した”という話なんですが、これは時事ブログの見解と完全に一致しています。新型コロナウイルスは接触感染よりも空気感染が主な感染経路で、ここに重きを置いた感染対策でなければ効果的ではありません。
　ツイートをご覧になると西村秀一氏は、「エアロゾルを吸い込んで感染することをエアロゾル感染、空気の流れに乗って浮遊するエアロゾルを吸い込んで感染することこそが空気感染である」とし、新型コロナは"空気感染"だと学会で講演したとのことです。
　“続きはこちらから”の最初のツイートで西村秀一氏は、「日本の専門家らはSARS-CoV-2が空気感染すると認めることをかたくなに拒んでおり…あくまで空気感染することを否定しようとする厚労省のアドバイザリー・ボードは、言葉を"マイクロ飛沫感染"に替えてCOVID-19の流行がマイクロ飛沫感染だということに終始した」と言っています。
　しかし、そのマイクロ飛沫感染とやらは、「微細な飛沫である5μm未満の粒子径が、換気の悪い密室等において空気中を漂い、少し離れた距離や長い時間において感染が起こる経路」だというのだから、これは「空気感染」そのものです。
　そのうえで、“学術において用語は極めて重要である。空気感染を否定した過ちを弁解するためだけに造った用語（マイクロ飛沫感染）を安易に用いるべきでない”と指摘しています。
　政治家は言うに及ばず、“厚労省の役人や日本の専門家ら”を昨年の４月の段階で、“アホなオッサンの集まり”と評してきたわけですが、今やこれは事実として認められたものと考えています。
（竹下雅敏）
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画像の出典: photo-ac

大阪のコロナ隔離療養者に提供される食事の衝撃画像「調子悪くなりそう…」/ こういう時こそ伝統的日本食

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　数日前から読者の方々からの情報が届きはじめ、ネット上でも収まる気配がない衝撃画像です。大阪のコロナ隔離療養者に提供されていた食事があまりにも、あんまりでした。一日でも辛そうな内容ですが、１週間以上もこのような献立だったらと思うと、コロナ以上に冷や汗が出ます。この食事には一食1,500円もの予算が投じられているそうですが、この「大阪食」の体験者のコメントでは一食300円にも満たない内容とあります。予算の中抜きが疑われても仕方あるまい。次第に話題が拡大し、あの、開示請求のWADAさんが厚労省と大阪府との食事に関わる情報を請求されました。「おおごとになるかな？」
　府民を大事にしているのか、利用するだけしているのか、如実に現れたのが食事とは。
療養中にこそ欲しい献立は、やはりこれでしょう。
（まのじ）
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画像の出典: 本多平直議員(左) Author:内閣官房内閣官房[CC BY] 1 & 2

菅首相の過去の国会質疑が大ブーメラン「疑惑議員には議員辞職を」して欲しい / 総理の判断で困窮者支援をすべき今「厚労大臣にお任せ」

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　26日の衆院予算委員会で本多平直議員が菅首相に突きつけた質問は愉快でした。菅首相が2010年民主党政権下に野党として、疑惑議員に対する厳しい処分を求めた議事録を紹介していました。翻って今、疑惑の渦中の自民党議員があまた居る中「この時のあなたは、どこに？」とグサリ。尾張おっぺけぺーさんが腕をふるって動画にされています。続いて27日、石橋通宏議員が後を受けるように、河井案里議員の国会登院日数と議員歳費を尋ねました。2019年は10日、2020年は35日のお勤め。歳費は2019年853万7,195円、2020年は1,974万3,205円で、この２年間で河井案里議員には一日当たり90万円の国民の税金が支給されていました。石橋議員は「河井案里議員は議員辞職をすべきではないか？」とでっかいブーメランを菅首相にお見舞いしました。
石橋議員はこの後も感染対策など良い質問をされましたが、特に雇用と生活支援の質問では、参考人にNPO法人もやい理事長の大西連氏を招き、支援現場の実情を国会の場に乗せました。政府が「やっている」と胸を張る支援の網から漏れている人々は多く、緊急小口資金など貸付では将来のリスクを背負わせてしまう。また菅首相が勧めた生活保護制度は「扶養照会」の手続きが大きなネックとなり、利用が進まない現状を訴えました。利用者がためらわないためにも扶養照会は行わないように要望しました。また大西氏は、今、有効な支援は定額給付金のような現金給付、そして失業者支援だと訴えました。これらを受け石橋議員は、自死にまで追い詰められた女性対象者90万人に休業支援金を確実に届けるよう「総理の判断で決めてほしい、約束してほしい」と菅首相に強く迫りました。
　菅首相は「田村大臣の判断に任せます」と冷淡に答えていました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Twitter
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国会で「参考人」として話してきたこと
引用元）
note 21/1/27
（前略）

（質問） 今、緊急事態宣言が再発令されている中で、国の緊急支援として、何が必要だと考えるか？

一つは、10万円の定額給付金のような現金給付をする方法がある。多くの世帯が助かる。
また、個人的には一律給付がいいと思うが、低所得者向けの給付も効果がある。そして、子どもがいる家庭に現金給付するなどの方法もある。子どもの進学や就学にとって今の時期はとても重要。経済的なダメージにより進学をあきらめたり進学先を変えざるを得なくなるのは社会的な損失でもある。

次に、失業者への支援。失業給付の受給資格の拡大や、給付付き職業訓練を拡大することが大切。窓口の縦割りの問題もあるし、制度申請がオンラインでできないなどの問題もある。
（中略）
一方で、緊急小口資金等について増やしていくことは難しい。「貸付」はあくまで「貸付」。
（中略）
このように、生活保護の手前に「貸付」や期間限定の支援制度ではない、給付や生活再建まで、といった、しっかりとしたセーフティネットをはることが大切。

そして、生活保護。扶養照会について、おこなわない取り扱いにするなどの方策をとって、 利用できる経済状況の方が利用をためらわないようにしていくことが必要。
（以下略）
画像の出典: 東シナ海 Pixabay

台湾と南シナ海の緊迫した状況の今、非常に不安定な中国共産党、人民解放軍内部 ／ 元陸上自衛官で西部方面総監を務めた用田和仁氏が語る「本当の対中国戦シナリオ」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画は４分３秒～８分１０秒のところをご覧ください。「台湾と南シナ海の緊迫した状況」のニュースですが、「習近平が中共の将校に大幅な賃上げをしている…今年将校に４０％の昇給を与える予定で、その最大の受益者はチベット、新疆、東シナ海と南シナ海の国境に駐留する軍人です（６分～６分３０秒）」という事です。
　「メイカさんからの続報」によれば、“今、中国共産党、人民解放軍内部が非常に不安定…軍隊内部に、習近平派、江沢民派と曽慶紅派、大岐山派、胡錦涛派がいるが…習近平は、毛沢東のやり方と同じで、政敵の部隊を最前線に配置させ戦わせて死亡させるつもり”だとのことです。
　“習近平は歴史に名を遺すためと内部の問題から外に目を向けさせるために”、戦争をして台湾を手に入れる気なのですが、動画では「多くの将校が習に不満を持ち軍人の心は穏やかではない（７分４５秒）」と言っています。
　また、板垣英憲氏の情報によれば、習近平の狙いは「台湾の財宝が目当て…蒋介石が中国から運び込んだ財宝が、地下施設に保管されている」という事です。
　このタイミングで、トランプ最側近のマイケル・フリン元中将の弟チャールズ・フリン中将が米陸軍太平洋軍の指揮官に指名されたとのことです。現在の米軍はマイケル・フリン元中将の指揮下にあるという噂は本当かも知れません。
　“続きはこちらから”の記事は、元陸上自衛官で西部方面総監を務めた用田和仁（もちだ かずひと）氏の記事です。陸将であった人物が「ディー プステート（闇の支配層）」という言葉を用い、時事ブログと同様の視点でトランプ大統領を評価しています。そして、「これを陰謀論で片付けて思考停止してはいけない」と言っています。
　最後の動画は用田和仁氏が語る「本当の対中国戦シナリオ」です。まだ、1.5～2倍速で50分辺りまでしか見ていないので、これから残りを見ようと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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💥【 01.26 役情最前線】💥愛国者党はト.ランプ大統領と無関係 | 台湾海峡への中共軍の侵入 米海軍空母 南シナ海に進出 | 中共軍から信頼されない習近平 対策に軍人昇給
配信元）
YouTube 21/1/27
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1/26-その３　メイカさんからの続報
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/26
（前略）
今、中国共産党、人民解放軍内部が非常に不安定になっている。中国の15機の戦闘機が台湾の領空侵犯した。軍隊内部に、習近平派、江沢民派と曽慶紅派、大岐山派、胡錦涛派がいるが、曽慶紅派は「台湾と戦う気はない。台湾と戦うと中国と共産党は崩壊する。」と言っている。胡錦涛派も同じ。

習近平は歴史に名を遺すためと内部の問題から外に目を向けさせるために台湾を攻撃したい。習近平は、毛沢東のやり方と同じで、政敵の部隊を最前線に配置させ戦わせて死亡させるつもり。退役軍人が不満を感じている。彼らを最前線に配置させる。最前線に置かれる部隊は習近平の政敵ばかり。

私服の米軍部隊が台湾にいる。レーダーを守るために1万人の米軍部隊が台湾に駐留している。それなのに習近平はわざわざ人民解放軍部隊を台湾に派遣し戦わせようとしている。しかしこの部隊は習近平の政敵ばかり。中国は一人っ子が多いため多くの兵士は最前線に行きたくないと思っている。彼らは給料が増えても最前線には行きたくない。
（以下略）
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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
中国が狙う台湾の財宝は、吉備太秦が担うMSA資金にも関わってくることであり、アフターコロナに向けた資金の配分にも影響していく。そこには世界秩序に関わる重要な歴史の真相が隠されている。
転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 21/1/27
◆〔特別情報１〕
　中国から不正選挙の協力を得て誕生したバイデン政権だが、米国務省は中国に対して、台湾への圧力を停止するよう求める声明を発表、中国との対立を深めたトランプ前政権は台湾との関係強化を進めてきたことを継承する姿勢を示している。
　トランプ対バイデンの戦いは、米中の戦いであり、同時に、台湾対中国の戦いでもあった。2020年12月22日の拙記事において、「中国の真の狙いは、尖閣よりも台湾にある。台湾の財宝が目当てだという。中国は経済封鎖により、いまほとんど資金がない。台湾は、蒋介石が中国から運び込んだ財宝が、地下施設に保管されている」との内容を書いた。その中国が狙う台湾の財宝は、吉備太秦が担うＭＳＡ資金にも関わってくることであり、アフターコロナに向けた資金の配分にも影響していく。そこには重要な歴史の真相が隠されている。以下、上皇陛下の側近である吉備太秦による「ＭＳＡ資金の歴史的背景と現状について」の情報である。
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配信元）
Twitter 21/1/26

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画像の出典: アンソニー・ファウチ(手前) Wikimedia_Commons [Public Domain]

２０１７年にジョージタウン大学で、アンソニー・ファウチが「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言できた理由

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竹下雅敏氏からの情報です。
　２０２０年５月２日の記事では、「オバマ政権時、ファウチの指示によりNIH米国国立衛生研究所によって３７０万ドルが武漢の研究所に送金された」という話でした。また、アンソニー・ファウチは２０１７年にジョージタウン大学で、「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言していました。
　苫米地英人氏のツイートによると、そのアンソニー・ファウチがオバマ政権時に、“ウイルス機能獲得研究を武漢ウイルス研究所に迂回委託してたのがコロナウイルスの原種…その委託研究を武漢ウイルス研究所でやっていたのが、現在WHOから米調査団で武漢に行ってるダスザック博士”だということです。
　これなら、ファウチがパンデミックを予言できたのも分かります。自分たちでアメリカ由来の「生物兵器」を武漢の研究所で継続し、トランプ政権時に選挙に合わせてばら撒く計画だったという事ですよね。しかも、「生物兵器」を作った本人（ダスザック博士）が、“現在WHOから米調査団で武漢に行ってる”わけですね。WHOもバイデン政権もわかりやすいですね。
　「トランプ大統領は4月30日、コロナウイルスの起源が中国の研究所であることを示す証拠を見た」と述べ、「それに世界保健機関（WHO）は恥ずべきだ。中国のPR会社のようなものだからだ」と語っています。トランプ大統領は「ウイルスは中国製」だと言い、「当時中国がコロナはアメリカ発だと言ってた」わけですが、どちらも正しいわけです。
　ただ、２０２０年１２月１９日の記事で、ジャン＝ベルナール・フルチヤン教授は「コロナが天然sars-covウィルスをベースにフランスで製造された後武漢に持ち込まれ、フランスのパスツール研究所職員達が流出させた」と言っているのですが、この部分との整合性が今一つハッキリとしません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン氏、コロナ対策の国家戦略を発表　「政治ではなく科学」に立脚
引用元）
CNN.co.jp 21/1/22
バイデン米大統領は２１日、新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるための国家戦略を発表した。あわせてワクチン供給の加速や、米国に入国する外国人渡航者に事前の陰性証明を求めることなどを盛り込んだ複数の大統領令に署名した。
（中略）
バイデン氏の計画ではまず、就任１００日以内に１億回分のワクチンを投与する目標の達成に向け、全米でワクチン接種を推進する。これにより、２回の投与が必要なワクチンを国民５０００万人に行き渡らせることが可能になる。

バイデン氏によると、この計画はファウチ米国立アレルギー感染症研究所長らの顧問や専門家の意見を踏まえて策定された。ホワイトハウスでの発表にはファウチ氏に加え、バイデン政権の新型コロナ対策を統括するジェフ・ジエンツ氏も姿を見せた。
（以下略）
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