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悪魔のロックフェラー医学
ロックフェラー以前のアメリカの医学は、環境、生活、自然免疫が大事だという「ホリスティック医療」だったが、ロックフェラー１世が石油を使った薬中心の医療に変えた。
スタンダード石油の莫大な資金で主流医学を統括し、「細菌説・医薬主義」を元に
「一つの病気に一つの原因、一つの治療法（薬）」をスローガンにした。
アメリカの医科大学や病院を調査し（フレクスナーレポート）、
自然療法や民間療法は非正規とされ、市場の独占化が進んだ。医学教育を中央集権化した。
1890年シカゴ大学を設立 ここで核分裂反応を研究、新自由主義。
1901年「ロックフェラー医学研究所」を設立。ここで野口英世が活躍した。
1907年「ロックフェラー衛生委員会」設立。
1913年「ロックフェラー財団」を設立し、製薬会社と結びついて「国際保健部」という巨大組織を作った。WHOの源はロックフェラーで、後にビルゲイツに引き継がれた。麻生太郎が国会で「WHOは中国が支配している」と言ったが、あれはビル・ゲイツ支配を隠すプロパガンダだ。
1928年 野口英世が違法な実験でニューヨークの孤児たちに梅毒ワクチンを打って多くの子供を死亡させたことで捜査された。野口英世自身が黄熱病に感染し、自分が発明したワクチンの効果がなかったことを証明して亡くなった。
戦後、WHOがロックフェラー財団の哲学、イデオロギーを引き継いで発足。
「住宅の改善や清潔な水、衛生システムなどの社会インフラへの投資ではなく、殺虫剤の散布、薬の配布、ワクチン接種など定量化可能な目標を設定し、四半期ごとに結果を管理した。」
アメリカ政府はWHOを脱退したが、アメリカ国内のCDC、NIH、FDAなど主要機関はWHO協力センターとして指定されている。
7月14日、日本にもついにWHO東京事務所が開設された。ユニバーサル・ヘルス・カバレッジのナレッジハブとして「日本政府とWHOを繋ぐ窓口の役割を果たす」。
WHOと世界銀行、財務省、厚労省が連携する。
12:18からは野口英世の闇が語られている。
15:22からは聖路加病院の闇が語られている。
ロックフェラーは日本の医療を傘下におさめる意図があった。設立時の支援者は大正天皇、大隈首相、三井家、岩崎家など。さらにロックフェラー１世が視察に訪れている。
1995年地下鉄サリン事件が起こった時、患者640名を収容して治療した。当時の日野原重明院長は、事件前に礼拝堂や廊下に毒ガス治療用の設備を準備していた。「すごい先見の明がある」と称賛された。1階のエントランスにはフリーメイソンのマークが埋め込まれている。日本植民地化の先兵であるということで日本陸軍は設立当初から警戒していた。
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日本にあるWHO傘下組織は、
国立感染症研究所、放射線影響研究所、国立国際医療研究センター、国立公衆衛生研究所、聖路加国際大学、長崎大学、長崎大学医学部など
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パンデミックはつくるもの
ファウチの上司であり前任者、第4代NIAID代表のリチャード・クラウスが新戦略を提唱し、1976年の豚インフルエンザが発生した。
「100万人死亡する可能性がある」「3ヶ月以内に国民全員にワクチンを接種しなければならない」とあおった。賠償責任は製薬会社ではなく、政府が負うという法律を成立させた。
接種で30人が死亡、ギラン・バレー症候群530人発症で接種事業は中止されたが、豚インフルでの死者は1人だった。副反応賠償は税金で支払われ、製薬会社はボロ儲け。
こうした実践を経て「もっとうまくやろう」としたのが新型コロナだった。
パンデミックは、ロックフェラー、国際金融資本、ビルゲイツ、WHO、GAVI、ビッグ・ファーマそしてファウチ、行政、CIA、米軍、メディア、ITによる巨大な虚構。
これらが一体となって1999年以降、パンデミック・シミュレーションを繰り返した。
ウイルスと有害無益なワクチンの開発・準備・強制的接種、ワクチン以外の有効な対策・治療法の否定、有害無益なマスク・社会的距離・ロックダウンの強制、プロパガンダ、言論統制、検閲、監視、行政命令の拡大、反民主主義の体制づくり。
2019年に最後の予行演習をしたのが「Event201:COVID19」
待機政府として、世界銀行、ダボス会議、ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学、CDC、米公衆衛生局、大手メディア、中国政府、中国疾病管理センター、CIA、ジョンソン＆ジョンソン、金融界、バイオセキュリティ業界、エデルマン（PR会社）、フォーブス、ブルームバーグ財団、豪州ANZ銀行、アップル、グーグル、国連だった。
これと同じようなものが2025年、スイスで行われた。ということは、次も必ず起こそうとしている。国民は最大限警戒しなくてはならない。警戒がなくなった時が彼らのチャンスとなる。
36:45
ケネディの戦い
（以下は後編に）
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Dr.パパ氏はこちらのツイートで、“①開戦直後、中国は海上原油の購入を日量1100万→600万バレル弱まで削減。原油は200ドルどころか85ドル割れ → 世界は「危機が来なかった」と安堵した ②その間、米軍はPAC-3とトマホークをウクライナ・イスラエル・中東の三正面で燃やし続けた。5ヶ月間、止まらずに → 原油が安いから、戦争を「続けられて」しまった…原油を安く保って戦争を長引かせ、原油備蓄や弾倉が空になるのを待つ。軍事的な対抗手段が枯れきった後で、初めて経済カードを切る。「危機を起こさなかった」んやない。危機を最も効く瞬間まで取っておいとるんや。”と説明しています。
この中東危機で、私たち一般国民が備えるべきことについては、“備蓄を進めるのが大切なことかなと思います。特殊なことではなくて、例えば普段食べている…日用品だったり衛生用品を、少し厚めに持っていただいて、古いものから使って補充するローリングストックをしていくというのが重要かなと思います。この備蓄っていうのは、基本的には掛け捨てじゃない保険みたいなもので…値段が上がるっていうことを考えると、その値段に対する保険にもなるっていうところはあるかなと思います。（19分20秒）”と話しています。
トランプやバカイチの顔を見ても分かりますが、どうしようもない連中に国の未来を託すわけにはいかないので、自衛は重要なのです。
戦争の準備をしながら食糧自給率を下げるという自滅行為を着々と行っているところを見ると、こいつらはハイパーインフレを意図的に作り出し、国の借金をチャラにしてゼロからやり直し、すべての負担を国民に押し付けるつもりなのではないかと思えてしまいます。