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アスベストと同レベルの公衆衛生上の危機となる人体に有害なLED 〜 脳を混乱させ、記憶喪失に繋がり、白内障の原因にもなるLEDのブルーライト、細胞のエネルギー源であるミトコンドリアの機能を低下させるLEDの光

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。「LEDのブルーライトは脳を混乱させ、記憶喪失に繋がり、また白内障の原因になります。」とあります。また、ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジの神経科学教授であるグレン・ジェフリー氏は細胞のエネルギー源であるミトコンドリアについて、“これは公衆衛生の問題であり非常に重要です。LEDには大きなブルーライトのピークがありますが、私達はそれをあまり認識していません。…LEDの光のもとではミトコンドリアの機能が徐々に低下していく様子を観察することができます。反応性が大きく低下し、ミトコンドリアはうまく「呼吸」できていません。それをリアルタイムで確認することができます。”と話しています。
 更に、“LEDにはちらつきがあり、それが人間の闘争・逃走反応を過剰に刺激する可能性がある”ということですが、これは「LEDライトは、実は1秒間に100回以上点滅している」とするツイートの動画からも、LEDのちらつきと不快感を感じ取ることができます。
 東北大学大学院農学研究科の堀雅敏准教授の研究グループは、青色光を当てると昆虫が死ぬことを発見しましたが、「LEDなどの照明装置を用いて、青色光を害虫の発生場所に照射するだけの殺虫方法であるため、クリーンで安全性の高い全く新しいケミカルフリーな害虫防除技術になることが期待されます。」と言っています。
 LEDなどの照明装置が害虫防除技術になるのは確かだと思われますが、人体にも有害だという視点を同時に持つ必要があるでしょう。
 冒頭の動画は読者の方からの情報提供です。グリーンユーティリティ代表取締役の森幸一氏は、“(ブルーライトが)目の表面を飛び越えて…目の黄斑部、眼底まで届く。そうすると眼底を攻撃するもんですから黄斑変性症。ここは100%脳細胞でできています。脳を攻撃している状態ですね。…世界で最悪な国が「日本」になっている。「世界一の病気大国」になっているんです。(7秒)”と言っています。 
 この動画は非常に重要なので、ぜひ2倍速でご覧ください。LEDがなぜ危険な光なのかがとても良く分かります。
(竹下雅敏)
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【知らないと危険】LEDが日本人を蝕む!? 手遅れになる前に
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[東京都練馬区長選挙] 現区長が後継指名し、小池都知事が応援し、自民、国民、都民ファ、東京維新が推薦し、片山大臣、玉木議員が応援に入った尾島航平氏が小池都知事の地元で落選

読者の方からの情報です。
 東京都練馬区長選が12日に投開票され、無所属新人の吉田健一氏が初当選しました。対立候補の前都議・尾島紘平氏は現区長からの後継指名を受け、自民、国民、都民ファ、東京維新の会が推薦し、小池百合子都知事や片山さつき大臣、玉木雄一郎議員らが応援に入る強力な布陣でしたが大差で敗れました。
小池都知事が「人生の約半分を私とともに暮らしてきた」と応援した「側近中の側近」尾島候補が、小池知事の地元で落選したことは、小池都政の「太陽光パネル義務化強行、都庁プロジェクションマッピング毎年10億、お台場大噴水26億、コロナ時の百合子CM12億」「エジプト労働者合意書締結」「小池知事就任以降都民一人の税負担は爆上がり」など数々の悪政が批判されていると見ることができます。
 一方、当選した吉田健一氏のプロフィールを聞くと、夫人を亡くされ、3人の子供さんを育て、経営する会社の借金3億円とうつ病を経験され、それを住み慣れた練馬区の人々に支えられて乗り越えたと語っています。その経験から、今度はご自身が本当に困っている人々に役立つという熱意が伝わります。これからの時代の政治家は、上級国民ではなく、一般庶民に共感できる人が選ばれるようになる、その先駆けかもしれません。
 ところで同日、多摩市議補選も行われ、国民民主、都民ファースト、参政党候補が落選しています。地方自治体では、主権者にコントロールの及ばないなにか大きな変化が起きているようです。
(まのじ)
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現役エネルギートレーダーが警告するナフサ供給崩壊と迫りくる食糧危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 現役エネルギートレーダーのマイケルさん(仮名)によれば、“一番ヤバイのがナフサでございまして、私ナフサ調達を実は4年間やっていました。一応プロでございます。輸入代替先、思い当たりません(17分37秒)。…高市さんは「国内需要4ヶ月分を確保してます」と言ってますけれども、正直言ってこれは疑問ですね(18分30秒)。…毎月350万㎘の輸入が必要なんですよ。…中東が250万㎘、その他が100万㎘です。…韓国とインドで、その他のうちの大体9割です。…今、この二つの国も深刻な原油不足です。…なので中東を含む月間350万㎘の大半の調達先は今、消失している状態です(19分42秒)。…国産も先週稼働を落としていますので、多分6掛けぐらいと考えた方がいいです(20分49秒)。…そこの部分っていうのは、正直、おそらく経産省も分かっていると思うんですけど、今のところ手段がないというのが多分実態だと思います(23分7秒)。…ガスはですね、比較的最後の最後まで買い続けることができると思うんですね。なので、電気についてはなんとか、もしかしたら計画停電がどこかで始まるかもしれませんけど、ブチッと切れることはないと思う(23分45秒)。…化学肥料の30%は中東から来ています。それが切れてくると農業の生産の方にも影響が出てくる。…もう自給自足で、キャンプ的なものに慣れていくのは大事なのかなという気はします。(27分17秒)”と話しています。
 3月16日の記事で、“ナフサはガソリンに似た透明な軽い油で、日本では国内需要量の62%を輸入しています。ナフサはあらゆる石油化学製品の原料になっています。ほぼ私たちが身につけているもの、使っているものはナフサから出てきます。今、結構危機的な状況にあります。”とお伝えしたのですが、ナフサ調達のプロの視点からも、このことが裏付けられたわけです。
 また、この時のコメントでジョージ・H・W・ブッシュ大統領の時代に住宅都市開発省の住宅担当次官を務めたキャサリン・オースティン・フィッツ氏は「今、最大のリスクは飢饉だと思います。」と言っていました。
 日本は食糧自給率が低く、早く対処しないと大変なことになります。バカイチ政権は、全くあてにならないので自衛するよりありません。食糧危機が起きた時、究極の現物はゴールドではなく、耕せる土地であり、卵を産む鶏です。
 アホな政治家や官僚は、金を出せば食糧を調達できると考えているのでしょうか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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政府は「大丈夫」と言うが現実は?現役トレーダーが明かす日本のエネルギー調達の現状 マイケル氏
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日本の危機はどんどん進み、そして、そのきっかけとなったイラン戦争の中、たった1日で資産を42兆円増加させた世界の富裕層たち
転載元)
(前略)
もう、すでに建築業界隈、特に塗装や防水などのほうは品不足で壊滅的な影響を受けているようで、X 等を見ますと、「どうしたらいいのか」という声に満ちています。一昨日は、日本で屋根用の防水シート(アスファルトルーフィングというもの)でトップシェアの会社が、新規受注を停止したことを告知していまして、特に中小の会社では、実際に工程が止まる直前という段階に来ているようです。

あらゆる材料の品不足は、一戸建などだけの問題ではなく、マンションのメンテナンスみたいなものも止まった場合も多いようです。以下のような投稿を散見します。


塗装も大変な状況(値上がりの幅がすごい模様)のようです。そして、医療用品にも影響がすでに出ているようで、医療用の手袋などは欠品になっている場合も多いようです。

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[大野ひろふみ氏]「政府は富士山噴火が起こることを知っているが、それを直接国民には知らせない」〜 NHKが大々的に富士山噴火の特集番組を組んで警鐘していることに注目

読者の方からの情報です。
 読者の方から「政府は富士山噴火が起こることを知っているが、それを国民に直接伝えない」という内容の、気になる動画が届きました。かつて国連で働いておられた伊勢市議会議員の大野ひろふみ氏による解説です。
11:10から「なぜ今、富士山の話なのか」を説明しています。2026年3月30日、内閣府と朝日新聞が同時期に「もし富士山が噴火したら」というガイドラインを発表し、動画を出しています。(内閣府朝日新聞)さらに2026年4月5日、12日の2回にわたってNHKスペシャルで「富士山噴火迫る"灰色の悪夢"」という番組の特集が組まれていることを取り上げ、なぜこの時期なのか?と注目しています。
大野氏によると「テレビというものは、その時の時流やその時に起きるであろうメディアマン達が伝えたいことを報道しているケースが多い。」「自分は、日本政府は(富士山噴火を)分かっていると思っている。しかし分かっていても絶対に分かっているとは言わない。行政の立場からは『知らなかった』『起きてしまったから最善を尽くします』と言った方が被害が少ない。都合が良い。」「なので私たちは自分で気づいて備えるしかない。」と警鐘を鳴らしています。
15:52からは、火山灰の被害について解説しています。「火山灰は砂ではなくガラス質の微粒子」「噴火したら首都圏規模では『インフラ同時崩壊』に近い状態になる」「また自動車は事実上使えなくなる」そして調査に基づくシミュレーションでは「噴火後6時間で食料が消え、24時間で都市が機能停止し、72時間で生存競争が開始する」と言っています。例えばコンビニなど日本の物流は「ジャストインタイム方式」を採用し、店舗在庫は1〜2日分しか置かず、毎日複数回の配送で成り立っているそうです。なのでトラックが出せないと3日目には在庫が枯渇するそうです。
農業は壊滅的、水は浄水場フィルターが停止し供給がストップする可能性があり、健康面では呼吸器リスクが上昇すると言っています。生活インフラや都市機能が停止し、特にごみ収集が停止する影響が大きいと予想しています。
「今ね、富士山の身長が1cmちょっと伸びているそうです。これを計測している人がいるんです。マグマがどんどん溜まっていっている状態。(35:05〜)」
そして38:47からは、火山灰が10〜20cmレベルで降ると、どんなことが起こるかを過去の画像とともに説明しています。
 大野氏があえて富士山噴火を心配されているということは、もしかすると富士山噴火をたくらむ者たちがいるのかもしれません。昔々、NHKでは「恐ろしいパンデミックが来る」と危機感をあおるような番組が盛大に放映されていたことがありました。あれは後年のコロナ禍の前宣伝だったのかもしれないと思うのです。
(まのじ)
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政府は知っていても伝えない!富士山噴火で日本は3日で崩壊
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高市政権は国民を欺いて石油備蓄の楽観論を振りまき、補助金を使ってまで備蓄放出をしている / 意図的なオイルショックで緊急事態を引き起こし、改憲に持ち込む狂気の政治家たち

 4月7日の参議院予算委員会で杉尾秀哉議員が石油備蓄について質問しました。政府発表によると現在の日本には「4.6億バレル、248日分」の備蓄があるはずですが、イギリスのフィナンシャルタイムズ紙によると日本の備蓄は2.8億バレルしかないと伝えています。さらに政府の言う「248日分」は、1日の使用量を176万バレルで算出していましたが、イギリスのエネルギー・インスティチュートという専門機関によると1日の消費量は336万バレルでした。赤沢経産大臣は言い訳がましい答弁をしますが、杉尾議員は「(政府発表よりも)実は産業全体の需要はもっと多い。これまでずーっと楽観論を振り撒いてきた。」と、政府が適切な判断をしていなかったことを指摘しました。
 また政府は、3月16日からは民間の石油備蓄放出を、3月19日からはガソリン価格高騰への対策として1兆800億円のガソリン補助金を決めていますが、現場の専門家に言わせれば「先人たちが長年掛けて貯めてきた大切な大切な備蓄原油を、あろうことか補助金出して『今まで通り使ってくれ』なんて、とんでもない話なんです。 国際情勢で騰がる資源価格を、補助金で抑えるなんて、これほどの無駄遣いがあるでしょうか?」という見解です。備蓄放出もガソリン補助金も近いうちに限界が来ます。
 しかし高市政権によって意図的にオイルショックが引き起こされると考えれば、今の後手後手トンチンカンな対策も辻褄が合います。9日の衆院憲法審査会で「高市早苗首相(自民党総裁)は憲法改正に意欲を示し『緊急事態条項』を軸に機運を高める。参院での発議に向けて参政党やチームみらいと協力を探る。」と日経が報じました。自民党の補完政党が正体を現したようです。
2026年4月10日の時事ブログには「日本を破滅させたい日本の半島系政治家たちは、カルト宗教団体の後押しを得て憲法を変えようとしています。」とありました。
(まのじ)
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