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マンションの高層階ほど流産割合がより顕著に ~10階以上の高層階では流産率が38.9%に上昇

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんが、東海大学医学部の『居住環境の妊婦に及ぼす健康影響について』という論文の内容を取り上げていました。
 1993年9月から横浜市保土ヶ谷区港南区および戸塚区の各保健所管内における4ヶ月健診を受けた母親(第1子のみを出生した母親)を対象に質問票を3000部配布し、1995年2月に1605部(53.5%)を回収した。
 流産割合を、出産状況、居住期間、居住形態、結婚年齢、妊娠確認前後における妊婦の喫煙および飲酒習慣や配偶者の喫煙習慣、外出回数などで検討したところ、「居住階の上昇に伴い流産割合が、より顕著な値を示した」という事です。
 10階以上の高層階では流産率が38.9%に上昇するという驚きの結果です。しかし、論文には流産の増加理由は書かれていません。In Deepさんの記事には、2025年11月15日のXポストが引用されています。そこで指摘されている流産の増加理由をGrokに聞いたところ、「すべて整合性がある」という回答を得たようです。
 この流産率はmRNAワクチンよりも高い。「これは何とかしたほうがいいんじゃないか」とIn Deepさんは言っています。
 冒頭の動画をご覧ください。タワマンと体調不良の関係、タワマンに住む子供の成績が伸びにくいという話をしています。「高層階症候群」という言葉(4分9秒)もあるようです。
 7分44秒のところで東海大学医学部の論文に触れ、“10階以上に居住する妊婦の切迫早産や流産の割合が多いということが紹介されているんですよ。でもですね、これはですね、まだ調査のデータが足りないということと、このデータが本当に正しいかどうかというのは懐疑的な意見が少なくありません”と言っています。
 ただ、先のXポストの内容と、「やはり人間は、もともとの地球に存在する環境を損なった生き方をすると、あまり良くない」というIn Deepさんの見解は無視することができないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【タワーマンション高層階】精神面と健康面への影響、子供の成績が伸び悩む。高層階症候群
配信元)
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[衝撃]マンションの高層階に住むほど「流産率が飛躍的に高くなる」という日本の研究を見ての驚き。1階に住む女性の流産率が6%なのに対して、10階以上では38%の高さに
転載元)
(前略)
10階以上の高層階に住む妊娠した女性の10人に4人が流産する

ちょっと驚くような研究論文を見ました。研究自体は新しいものではなく、1993年から 1995年にかけて、東海大学医学部によって行われたものですが、簡単にいえば、「高層階になればなるほど流産率が著しく上昇する」ことが示された論文でした。

その差は、半端なものではなく、以下のようになっています。

集合住宅の住居階による流産率の比較

・1–2階:6.8%
・3–5階:5.6%
・6–9階:18.8%
・10階以上:38.9%
(中略)

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[鈴木宣弘先生×深田萌絵氏] 石破政権の増産政策から一転、高市政権の減反政策は「お金が出ない」その代わりに「おこめ券」/ 「自給率100%」「財政の壁をぶち破る」は本当か?

 石破政権の終盤9月頃に、これまで続いた減反政策からやっと増産政策に舵を切るという画期的な政策転換がありました。令和の米騒動がなぜ起きたかというと「減反をやりすぎた、減反政策が限界に来ていた」ことともう一つ、米価が30年前の半分以下になり、農家が米作りをやめて生産量が減った」ことを挙げられました。農水省は流通業界や農協に責任転嫁していましたが、ついに米不足を認めた政策転換でした。
 しかし高市政権になると、鈴木憲和農水大臣は再び減反政策を表明しました。「おかしいのは、鈴木大臣は価格には関与しない、市場には関与しないと言いながら、生産量を抑制したら価格は上がる。これは価格に関与していることになる。備蓄米も"不足している時だけに出す"というのはすでに市場価格を下げるという効果がある。」と鈴木宣弘先生は矛盾を突きます。
農家に増産してもらって、需給にゆとりを持たせ、財政出動の直接支払いで農家を助け、消費者も米価が安定して助かるという形がまさに「市場に関与しない」win-winの稲作ビジョンですが、これには少なくとも6000億円くらいの財政出動が必要になります。「減反」という旧来の手法に戻るのは、財政出動ができないことと関わってくるのではないか、つまり「お金が出ない」。
 お金を出さずに消費者米価を下げようとして出てきたのが「おこめ券」でした。これは一時的なごまかし政策であるだけでなく、一方で「トランプ大統領のご機嫌をとるのにアメリカのお米を75%増しで輸入する」ことを決めたわけですから、生産の抑制とは全く整合性がとれていない「めちゃくちゃ」です。
 深田萌絵氏は「いつもの自民党から考えると、助成金を増やしたら、中小零細は潰して大企業か外国資本にそのお金を全力で流す。そしてキックバックをもらう、これじゃないかなと思いますよ。積極財政の意味って。」と見抜いておられ、鈴木先生は笑いをこらえて「あるある」というお顔でしたが「自給率100%、積極財政、財政の壁をぶち破る、俺が責任を取る、とまで農水大臣が言っていることに期待したい。」と述べておられました。
(まのじ)
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配信元)
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【緊縮財政の闇】鈴木農水大臣「俺が責任を取る」は本当か?日本のコメ政策が迷走する理由 鈴木宣弘氏 #509
配信元)

USB充電ステーションの危険性と、危険なUSBケーブル類の実態 / 気を付けないといけない中国やイスラエルの製品

竹下雅敏氏からの情報です。
 空港やホテル、ショッピングモールなどのUSB充電ステーションを使うと、犯罪者がそれを悪用してあなたのデバイスにマルウェアを仕込む場合(1分31秒)がある。スマホがハッキングされ遠隔で盗撮できる(1分52秒)ようになり、裏でクレジットカード番号とか暗証番号が自動的にサーバーに送信されている(2分38秒)と言っています。
 NTTのサイバーセキュリティレポートでも、「公共のUSB充電ポートの利用は控えるべき」と明記されている(2分54秒)とのことです。米連邦通信委員会(FCC)は被害を防ぐための対策として、自分の充電器とUSBケーブルを持参して電源コンセントで充電するか、予備のバッテリーを持ち歩くよう勧告しています。
 さらに動画では、“もっと衝撃な事実をお見せします。誰でもAmazonで買えてしまう世界一危険なUSBケーブルです。…ケーブルの内部に小さなチップが組み込まれていて…スマホに刺すだけでケーブルの内部のモジュールが、モジュールっていうのはつまりチップのことなんですけどね。これが無線で作動して、遠隔であなたの端末をね、覗いたり操作できるようになったり、スマホ内の情報を吸い上げることが可能になっちゃうんですよ。(3分28秒)”と言っています。
 9分45秒以降は「スマホ防衛術」について、バックグラウンド通信をオフにする(9分58秒)、自動アップデートはオフにする(13分26秒)、通信料のチェックで裏通信を見抜く(15分2秒)、充電専用ケーブルを使う(16分14秒)などの方法を説明しています。
 動画の16分36秒のところで、“タクシーとか、あとはホテルについている既存ケーブルを使うんだったら、USBデータブロッカーを挟みましょう。こちら見ての通りですね、指先サイズのアダプタなんですけども、データだけ遮断してくれる物理バリアなんで、これをUSBポートに挟むだけで安全レベルが桁違いなんですよ。”と言っています。
 ところが、この「USBデータブロッカー」ですが、“安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね”というコメントがありました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。気を付けないといけないのは中国企業だけではなくて、イスラエルのほうがもっと深刻だという話です。イスラエルが情報を盗んでいるだけなのか、ポケベルが爆発したように「いつ爆発するかわからん」ということなのかですが、元モサド長官のヨッシ・コーエンの発言からは後者である可能性が高いことが分かります。
(竹下雅敏)
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【NTTが警告】“誰でも買える最悪のスマホ充電ケーブル”が危険すぎる…
配信元)


@あああ-u4x3b
動画内で紹介していたデータブロッカー安心の日本企業って書いてあるけど普通に中国企業なので気をつけてくださいね


@aloneAroha
直接携帯を接続せずに、モバイルバッテリーに一度充電してから後で携帯に充電すれば防御出来るのでは無いでしょうか?

  @326-zatsugaku
それなら完璧ですね👍

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立花孝志氏逮捕から一転、斎藤元彦知事と「メルチュ」折田楓氏の公選法違反容疑は不起訴、続いてメルチュから出た選挙運動を疑わせる3つの見積書 / 「兵庫県政の非常に複雑でヤバい闇」

 9日にN党党首の立花孝志氏が逮捕されたかと思うと、12日には斎藤元彦兵庫県知事とPR会社「メルチュ」の折田楓代表の二人の公選法違反容疑が不起訴処分になったと報じられました。他に知事選に関する6件の告訴・告発も全て不起訴となりました。斎藤元彦知事陣営からメルチュに支払われた71万5000円が「選挙運動以外のものへの対価であることが否定できない、検察としては行政トップの県知事の100%有罪が確信できない場合は起訴は難しい」という司法の壁があるようです。刑事告発した上脇博之神戸学院大教授らは、検察審査会に審査を申し立てる意向を表明されています。
 さらに12日、新たな動きとして、知事選前にメルチュの折田代表から斎藤候補側に対して、SNS関連の対価を含む3通の見積書が送付されていたことが兵庫県警の捜査で明らかになったと報じられました。このSNS関連の費用は請求書からは除外されていたそうです。見積もりで請求していたSNS向けの撮影や編集が、選挙中はボランティアとして無償で行ったことになります。斎藤知事は「捜査中」を理由に、これまで何の説明責任も果たしていませんが、今後は政治的責任を負うものとして説明を拒むことはできません。
 鮫島タイムスでは、立花氏逮捕の背景として、高市政権の背後の最高権力者、麻生太郎氏の意向があると示唆していました(6:42〜)。斎藤元彦氏を知事に担いだのは維新と当時の菅総理で、麻生氏は維新と菅氏のダメージを狙ったと見ています。兵庫県政を舞台にした既存勢力、統一教会、中国共産党などのせめぎ合いが、今回の立花孝志氏逮捕に次ぐ斎藤知事の不起訴、さらに見積書の暴露という目まぐるしい応酬に繋がっているのかもしれません。
 藤村あきこ氏によると、斎藤元彦氏は知事選に当たって、選挙プランナーの故・藤川晋之助氏に選挙参謀を依頼していたそうです。しかし藤川氏は「あの兵庫県は非常に複雑で、いろいろとヤバい闇がたくさんある」ことを理由に斎藤氏のオファーを断っていたそうです。それで斎藤氏は折田楓氏のメルチュに依頼を持ちかけたと話しています(2:25〜)。
(まのじ)
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米国で1950年代に主流だった専業主婦の復権を訴える若い女性たちが注目 / 次に連中の考えることは「専業ロボットが出てくる 従順だぞ」という世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済新聞は、“米国で1950年代に主流だった専業主婦の復権を訴える若い女性たちが注目されている。家事や子育てといった「充実した日常」をSNS上で紹介し、女性の活躍の場は家庭にあると主張する。こうした「トラッドワイフ」運動の背景には、女性が職場のキャリアと家庭の両立に苦悩していることがありそうだ。”と報じています。
 この記事を見て思い出したのは、Mitz氏の2023年3月のツイートです。マリリン・モンローに似た3種10種のかわいらしい女性が「昔ながらの妻が非難される世の中ですが、私は専業主婦で、夫のために料理や掃除をするのが大好きです。健全に従順しています♡」とツイートして炎上したらしい。
 日本経済新聞電子版のツイートに対し、「なんで 従順な を入れた? 悪意を感じるわw」というコメントがあったように、「従順」という言葉に引っかかる人も多いようです。
 sarah(サラ)氏は、「米国のムスリムの声がデカくなってきた証拠だよ。なぜならば、ムスリムは、在米においても男尊女卑、多産、専業主婦が主流。夫に従い、家から出ず、子育てに専念する女性が求められる。」と言っていますが、“まるで昭和の日本ではないか…日本の保守派やネトウヨと相性が抜群に良さそうに思えるが…”というコメントは、その通りではないでしょうか。
 日本会議を支援する目的で設立された日本の超党派の議員連盟『日本会議国会議員懇談会』の名簿を見ると、高市早苗は副会長で、高市内閣は日本最大の改憲右翼団体「日本会議」で構成されていることが分かります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。昭和、あるいは戦前の日本に戻したいのなら「子育て世帯に対しては1馬力で成立するように税・社会保険料など各種制度を見直して多子世帯になるよう後押しすべき。」なのですが、右派グローバリスト(エセ保守)には絶対にできません。
 そこで、次にこうした連中の考えることは「専業ロボットが出てくる 従順だぞ」という世界でしょう。クラウス・シュワブは2016年のインタビューで、“自分専用のロボットが登場します。…人工知能が学習する使用人であり、単なるマニュアル作業のアシスタントではないのです”と言っていました。
 「自分専用のロボット」は実のところ、人間の監視役でしょう。監視に関しては、右も左も同様に推進です。
 最後の動画をご覧ください。専業主婦は「何も生み出していない」のではなく、“笑顔という奇跡を生み出している(14分16秒)”のです。「本当に大切なこと」を見失わないようにしましょう。
(竹下雅敏)
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