(前略)
SOTN (State of the Nation)
February 9, 2017
トランプ政権への公開書状
アメリカ国民は、ドナルド・トランプの就任以来、メディアの内部で、これまでに例のない血で血を洗う劇にほかならいものを目撃している。
(中略)... 主流メディアは腹の中では、
自分たちが確実に敗北に、そしておそらくは消滅に、直面していることを知っている。
代替メディアは、真理を止めることができないことを知っている。そして彼らは
歴史の正しい側にいる。
非常にゆっくりと苦しみながら、あるいは非常に速やかに簡単に
(中略)...
それはある種の全面的な内乱へと発展するだろう。
これこそまさに、(ジョージ)ソロスから資金を得ている党派の者たちが望むものである。
(中略)...
このリベラルたちの、切ったり火傷を負わせたりする戦略は、ますます醜いものとなる一方だから、怪我人は出る。おそらく何千という人々が、必然的にこの戦争行動に巻き込まれ、多くの人が死ぬか重傷を負うだろう。
だから、現実の問題はこういうことになる:――
トランプ政権は、いつ、政府やメディア内部の重罪や過失の中でも、国家反逆罪を犯している証明された犯人たちに対して、然るべき行動を取るのか?
(中略)...
真の犯罪者とは?
まず手始めに、バラク・オバマ、ヒラリーとビル・クリントン、ジョー・バイデン、ティム・ケイン、ジョン・ケリー、ナンシー・ペロシ、ハリー・リード、チャック・シューマー、マクシン・ウォーターズ、ジョン・ルイス、ビクトリア・ヌーランド、ポール・ライアン、ジョン・マケイン、リンゼイ・グレアム、などはすべて即刻逮捕されるべきである。公的な領域だけでも、これら裏切者の一人ひとりを、大逆あるいは扇動罪で起訴すべき十分な証拠がある。
(中略)... 主流メディアを閉鎖し、メディアを所有し操っているCIAを終わらせること以外に、その代替案はない。
この国家的パージ(追放)のもう一つの決定的な手段は、ソロス陰謀団のために働いていることが証明された、
連邦議会のすべてのメンバーを逮捕することである。
(中略)...
前国務長官ヒラリー・クリントン、ビル・クリントン、チェルシー・クリントン、ティム・ケイン、およびアン・ホールトンは、
2016年11月9日、ニューヨーク市にて、敗北宣言を利用して“紫革命”の始まりを告げた。
進行中の“紫革命”
(中略)...
それはクリントンの名付けた“紫革命”として知られており
(中略)... 万一、彼らがこの扇動に成功するようなことがあれば、彼らは何をするか分かったものではない。おそらく、ボルシェビキ革命時のロマノフ王家の暴力的な運命が、いくらかのヒントになるだろう。
(中略)...
実は現在、あまりにも多くのことが背後で起こっているので、
すべての善良な人々のなし得ることは、世界中で起こされた、過去の20のカラー(色)革命をよく観察することである。これらの一つひとつは、社会的なネットワークを、注意深く利用することによって行われている。
フェイスブックによる革命、
ツイッターを利用した内乱、
ユーチューブを通じてなされる抗議、
インスタグラムを使って起こす暴動、といったもの
がCIA、NSA、DIA(米国防情報局)、そしてもちろん
国務省にとって、必須の道具となっている。
したがってここで、
最も肝要で、コツを要する問題は、トランプ政権が、わずかの予告期間で、
すべての社会的ネットワークを完全に接収することのできる、絶対に間違うことのない装置を準備計画すべきだということである。また同時に、現在、地下に潜って活動している、すべての隠れた社会ネットワークも、すべて同定できる方法をもつべきである。
(中略)...
シリコン・バレーの帝王たちは、ドナルド・トランプに友好的でない(中略)... したがって、トランプ運動の価値や原理と相容れるものではない。そこで、
トランプのツイッターのアカウントは、キーを押すだけで消されてしまうだろう。
我々は自分の立場を明らかにしたか?
(中略)... 我々がどうしても提案させてほしいことは、トランプ政権が、この進行中の“紫革命”に対処するための、特別の計画を公的なものにする任務を帯びた、臨時の委員会を設けることを真剣に考えよ、ということである。
(中略)... 本当に他に選択肢はない。
(中略)...
最後のポイント、そして
それは、主流メディアを合法的に閉鎖させることのできる法的根拠であるが、それは――国家反逆罪である。文字通り何百人という、企業メディアの最高の地位を占めるお偉方がいて、彼らは、9・11ニセ旗テロ攻撃として知られている自作自演劇を、自らの意志で共謀して隠ぺいした。次のように――
http://stateofthenation2012.com/?p=7293 (9・11裁定:主流メディア、米歴史上最大の隠ぺいに有罪)
もしこの犯罪的企業の行為がまだ十分納得できないというなら、おそらく次の暴露事実が、主流メディアがアメリカ人民に対して犯した、何十年間もの裏切りに光を当てるであろう。
http://stateofthenation2012.com/?p=50948 (主流メディア:真の人民の敵)
(中略)...
望むらくは、これら非常に現実的で正確な観察事実と、丁寧な推薦文が、聞こえぬ耳と見えぬ目に落ちることがないように願いたい。
本当に、アメリカ共和国の将来そのものが、今、危ない状態で宙にぶら下がっている。
(以下略)
記事によると、トランプ大統領は勘違いをして、安倍首相を熱い眼差しでじっと見つめたとのこと。
動画を見ると、13秒以降、そのことが確認できます。おそらく日本のメディアでは出てこない真相だと思われます。