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末期のがん患者に効果があり、2019年12月末までに、41万1500人のがん患者が使用している丸山ワクチン

竹下雅敏氏からの情報です。
 丸山ワクチンは日本医科大学丸山千里教授が開発した薬剤です。末期のがん患者に効果があるということで、“2019年12月末までに、41万1500人のがん患者が丸山ワクチンを使用している”とのことです。
 丸山ワクチンオフィシャルWEBサイトには、“丸山ワクチンには、直接ガン細胞を殺す作用がありません。つまり正常な細胞に対しても毒性を持たず、副作用の心配がほとんどありません。…ワクチンを続けていくと、コラーゲン(細胞と細胞をつないでいる線維状のたんぱく質)が増殖しガン細胞を封じ込めます。ガン細胞が周囲の組織に侵入しようとしても、コラーゲンの線維が追いかけてがんじがらめに包囲します。この「封じ込め」作用が、ガンを縮小し、場合によっては完全に消し去ることもあります”と書かれています。
 『がん免疫療法の元祖「丸山ワクチン」新たな臨床データで騒然』という記事では、“放射線治療を受ける国内の子宮頸がんの患者さん249人に、丸山ワクチンと同じ成分の薬(試験薬剤コード名はZ―100)を併用投与して、プラセボ(偽薬)との比較試験を行ったところ、Z―100を投与した患者さんの5年生存率が使わない患者さんより10%も上回っていたことが分かりました。これは他の抗がん剤や分子標的薬ではほとんどあり得ない数字です”と書かれているのですが、丸山千里教授によれば、“放射線や化学療法剤と併用せず、単独で投与してこそ効果がある”とのことです。
 がん患者が丸山ワクチンを単独で用いて、食事に気をつけていれば延命は確実であり、「アミグダリン」を含むビワやアンズの種などの「バラ科植物の種子」を食べていれば、癌が消えるのではないかと言う気がしました。
 冒頭のツイートが興味深く、「祖母が手遅れですと言われた段階で使って、結局20年以上生きて寿命をまっとうしました」という書き込みを見ると、丸山ワクチンを認めようとしない国や医療関係者の様子が、イベルメクチンをめぐる動きと重なるように思います。
 私は「医者は死神の使い」だと思っていますが、まともな医者がわずかにいるようです。それを見極める目が必要です。
(竹下雅敏)
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配信元)



 

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渋谷区が美竹公園を強制封鎖し、野宿者たちの追い出しを強行 〜 ギリギリで生きている人々を助けるのではなく、巨額の予算をとって排除する東京都と渋谷区

読者の方からの情報です。
 美竹公園から出て行けと言われ、神宮通公園に避難した人々のテントや荷物が、渋谷区に持ち去られたと。
12/15の夕方にようやく取り戻せたのですが、まだ大事な荷物の一部しか取り戻せていないとのこと。
渋谷区の無慈悲な暴挙を許してはなりませんね。他人事ではありません。
この数年、年末の美竹公園気付で友人たちにも協力してもらい、寝袋や毛布を送っていたのですが、少し前に美竹公園から追い出されたということでしたので、今年はどこへ?と「のじれん」さんのツィートを開くと、「ねる会議」さんのツィートをUPされてました。

「このような暴挙は許さない!」という想いを天高く持ち上げました。
誰もが屋根の下で暮らせる日が、1日も早く訪れることを祈ります。

私も今から抗議の電話を。
(匿名)
 渋谷区立美竹公園は、商業化されていない、のどかな普通の公園だそうです。様々な事情から福祉にたどり着けない人々が24時間使える公共の場です。ボランティア組織「のじれん」は、毎週100人以上の野宿者、支援者で共同炊事のボランティアを長年継続されてきました。ところが2021年、東京都と渋谷区が美竹公園一帯を再開発すると発表し、完成予想図では美竹公園は「単なるビル前広場」にすぎない空間にされると判明しました。「公共の土地をみんなのために使うことを考えるのでなく、企業の利益を第一に考えるやり方は、おかしいです。」と「のじれん」は抗議の声を上げていました。10/25、朝早く美竹公園が強制封鎖されたという情報がネットに上がり、渋谷区職員や警備員、警察までが威圧的に公園を取り囲む騒然とした映像が流れました。山本太郎議員が渋谷区に説明を求める強い声も聞こえました。多くの抗議でその時の強制封鎖はなんとか阻止されました。しかし渋谷区はその後も対話を求める野宿者たちを無視して「行政代執行」による追い出しの手続きを進めていました。渋谷区議会は野宿者排除に7893万円もの予算をとりました。そして12/14、美竹公園は再封鎖され、野宿者たちが神宮通公園に避難したところを渋谷区職員・警備員が大挙して訪れ、何の法的手続きもとらずに「今晩の寒さを凌ぐための毛布、それから現金、携帯、仕事に必要なものなど貴重品も根こそぎ奪われました。」美竹公園で遊んでいた子ども達も排除されたそうです。
寒空の下、ギリギリで生きている人々を救おうとせず苦しめる渋谷区は、一体誰のために働いているのでしょうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「ここで生きつないできたのに…」長年炊き出ししてきた渋谷・美竹公園、再開発のため突如封鎖、これからどこで…
引用元)
(前略)
四半世紀にわたり続いていた炊き出しの現場が失われようとしている。東京・渋谷駅近くの美竹公園。再開発を理由に、公園を管理する渋谷区が突然、周囲に囲いを立てて出入りの制限に乗り出した。「ここで生きつないできたのに…」。
(中略)
 公園が高層施設の整備予定地に含まれたことで、野宿者らは今春から区に何度も話し合いを求めてきたが囲いは突然、設置された。区側は「工事の着手に先立ち、準備が必要」と説明している。

 のじれんによると、コロナ禍で炊き出しの利用者は激増していた。以前は渋谷の路上生活者が多かったが、最近は生活費を抑えるために離れた街から通う人が現れてきた。地方から上京した若者もいる。
(中略)
 支援者は「公助で、こぼれた部分を民間の支援や自助努力でかろうじて受け止めているのが現状だ。炊き出しを必要としている人は多い。何とか続けられる方法を模索したい」と話した。
(以下略)

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高知大学の佐野栄紀特任教授「スパイクタンパクは…局所で免疫を下げているために、そこの局所のヘルペスウイルスの再活性化を促している。…だから、…ワクチンを打っている人の方が、逆にコロナに罹りやすい。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月11日の記事で、高知大学医学部の査読済みの論文を紹介しました。論文の冒頭部分には、“真皮の小胞性角化細胞や内皮細胞にCOVID-19ワクチンでコードされたスパイク蛋白が発現していた…COVID-19のmRNAワクチン接種により、免疫系が撹乱され、水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)の持続的な再活性化が誘導される可能性がある”と書かれていました。
 CBCスペシャル「報道のチカラ」は、この内容を取り上げました。冒頭の動画で高知大学の佐野栄紀特任教授は、“グリーンに染まっているところがスパイクタンパクなんです。ワクチン由来のスパイクタンパクが皮膚で見つかった。…スパイクタンパクは、ばらばらあって、そこで局所で免疫を下げているために、そこの局所のヘルペスウイルスの再活性化を促している。…だから、最近問題なのは、こんなん言っていいんかな? あの~ワクチンを打っている人の方が、逆にコロナに罹りやすい。人間の体にとってよくないもの、侵入してくるようなものに対するトータルの免疫がちょっとおかしくなるという可能性があります”と言っています。
 ニコニコ動画は、高知大学医学部の論文を鹿先生が解説したものです。7分20秒あたりからご覧ください。
 “続きはこちらから”の動画では、“7月15日号のサイエンスに論文が掲載されたそうです。そこでは3回「ワ」を打つと、オミクロンに感染したときに免疫ができにくい。3回目・4回目・5回目ってふうに打てば打つほど集団免役は作りにくくなる。なのでパンデミックが終わらない可能性を指摘しているという論文でした”と言っています。
 実はこうした事柄は、2021年5月14日発売の「実話BUNKAタブー2021年7月号」で既に予見されていたのです。記事のタイトルは「ワクチンですべて解決どころか感染拡大の危険 ワクチン接種者が日本中でコロナウイルスをまきちらす」となっています。
 時事ブログでも2021年5月21日の記事で、ノーベル賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が、「コロナ変異型の出現はワクチンに起因する。…ワクチンが変異を製造しているわけだ。ワクチン接種している国で接種数と死亡者数のカーブが比例するのはそのためだ。」と言っていたこと、各国のワクチン接種後の死者の数が激増している様子を示す動画を紹介しました。
 このように始めから分かっていた事を、今は確認しているわけです。あと何人死ねば、ワクチンが危険だと分かるのでしょうか。
(竹下雅敏)
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配信元)
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YouTubeアカバン前の重要動画「アレの症例報告論文(高知大学)」
配信元)

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サンテレビが追求 〜 ワクチン後遺症の人々を救うはずの「健康被害救済制度」と「副反応疑い報告制度」の実態 / 長尾医師の実際的な救済案

 サンテレビとCBCテレビが相次いでワクチン後遺症を報じました。今日はサンテレビで報道された内容を取り上げました。ワクチン接種会場で倒れ、そのまま日常生活ができなくなった31歳の女性が、国の「健康被害救済制度」の「申請」に、なんとかたどり着くまでを伝えています。
ワクチンの副反応の救済には「副反応疑い報告制度」と「健康被害救済制度」の2つの制度が利用できます。「副反応疑い報告制度」は主に医師がPMDA(独立行政法人 医薬品医療機器総合機構)に報告書を書き、ワクチンとの因果関係を専門家が評価します。「健康被害救済制度」の方は、ワクチンとの因果関係を厳密には問わず迅速な救済と補償を目的としています。けれども体調を崩した本人が医療機関を回り、カルテや受診証明のコピーを集めて市町村に提出することが求められています。取材された女性の場合、必要とされた関係書類のコピーは8ヶ所の病院でおよそ1000枚、コピー費も病院の文書代も自己負担でした。病院や市町村窓口は必ずしも制度に詳しいわけではなく、体調不良の本人が様々な交渉や手続や記入作業をすることは大変な負担だったそうです。そうまでしてやっと「申請」にたどり着けても、都道府県、国の調査、審議を経て支給か不支給かを認定されるのは最低でも1年かかるそうです。サンテレビによると、12月12日時点で「健康被害救済制度」には5477件の申請があり、審議が終わったのは1367件、うち1242件が認定されたものの4110件が未だに審議中のままとあります。「健康被害救済制度」の実態として、ワクチン後遺症に苦しむ人々を救う制度には程遠く、また「副反応疑い報告制度」に至っては、12月16日時点で1920人の死亡事例のうち、因果関係が認められた事例は1件もないそうです。
 長尾和宏医師はこれらの制度が「ガス抜きのためにある制度。」「患者は二重に被害者になる。」と指摘した上で、「ではどうすればいいのか。」「被害者救済センターを作り、そこの職員が打った医師と、その後に受診した医師達に簡単な報告書を書くように求めるべきだ。そんな制度に、至急、変えるべきだ。」と実際的な提案をされていました。救済案はあるのに、国に救済する気がないのが最悪です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ワクチン後遺症】健康被害救済制度の不都合な実態「国は救う気がないのか?」~新型コロナワクチン接種13分後から1年半症状が続く31歳女性が怒りの訴え~症状が重い人ほど申請困難
配信元)
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健康被害救済制度の不都合な実態
引用元)
(前略)
もしもワクチン後遺症になった人が補償を求めるには、

1)自分で医療機関を回りカルテのコピーを集めて役所に提出

2)それを診た医師がPMDAに報告書を書く

この2つの方法がある。

しかし問題点だらけ


1)そもそも寝たきりになって弱っている人が
  医療機関を回るなどのヤヤコシイ作業ができるのか?

2)もしも診た医師が10人いたら、10人とも書くのか。
  ヤヤコシイ報告書を書くモチベーションはなにか。

そして、もしも出しても審査に1年かかって、ほとんど認められない

そう、サンテレビが報じたように最初から「救済する気がない」のだ。

ガス抜きのためにある制度。

患者は二重に被害者になる


制度はあれど、まったく機能していない。

ではどうすればいいのか。

簡単である。

被害者救済センターを作り、そこの職員が
打った医師と、その後に受診した医師達に
簡単な報告書を書くように求めるべきだ。

そんな制度に、至急、変えるべきだ

(以下略)

トランプ元大統領が予告していた「重大発表」とは、まさかの自身のデジタルトレカ発売だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 どうでもいいニュースなんですが、とりあえず触れておこうと思いました。トランプ元大統領の替え玉が、自ら創設した「トゥルース・ソーシャル」で重大発表を行うと言ったため、トランプ支持者は大いに期待しました。
 しかし、12月15日に行われた「重大発表」は、“ゴルフウェア、ハンティングギア、スーパーヒーローのコスチュームなどさまざまな衣装を着た自身を描いたアートワークのNFTトレーディングカード4万5000枚のコレクション”でした。
 トレーディングカードとは、“個々に異なる様々な種類の絵柄や写真が印刷されていて、収集(コレクション)や交換(トレード)されることを想定して作られ販売・配布される鑑賞用またはゲーム用のカード”のことですが、今回のものは複製などを防ぐ非代替性トークン(NFT)の技術を活用したデジタル版です。
 非代替性トークン(NFT)とは、偽造や改ざんが難しいブロックチェーン技術によって、デジタルデータに固有の価値がつくようにしたものです。詳しい説明はこちらの記事をご覧ください。
 共同通信は、“1枚99ドル(約1万3600円)で、45枚買うと一緒に食事ができるとうたう。トランプ氏は「すごいクリスマスプレゼントだ。急げ」と購入をあおっている”と報じています。しかし、トランプ支持者の反応は、“まさかのデジタルトレカ発売との内容に「選挙関係の発表かと思えば金もうけの話とは」などと落胆や批判の声が相次いでいる”ということです。
 2022年11月28日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの動画を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが取り上げていました。その記事の中でキンバリーさんは、「お粗末な選択をしているグループがいます。それはトランプ家や作戦部員らの弁護士事務所です。…我々は彼らをサポートしませんし彼らが米国民を騙してお金を盗みとっていることにも賛成できません。トランプはもうこの世にはいません。…これらの作戦部員らは、トランプ支持者らにトランプが所有していた様々なもの(銀行カード、カップ、本、クリスマスの飾り、その他売れるものは何でも)を販売しています。彼らはトランプの支持者らに、トランプの所有物を買うことは愛国者としてトランプを支持することにつながると言って様々なモノを販売しています」と言っていましたが、本当にこの通りだと思いました。
 8月31日のこちらの記事によれば、“ドナルド・トランプ氏が…独自のSNSとして立ち上げた「Truth Social」が、資金繰りに行き詰まっている”と書かれています。今回の「重大発表」には、こうした背景があるのかも知れません。
 “続きはこちらから”は、トランプ前大統領が2022年12月15日(米時間)に発表した「重大発表 Big Announcement」を日本語吹替にしたものです。こちらが「重大発表」の本命なのかどうかはビミョーですね。
 動画の2分57秒のところで、トランプ前大統領は「私が大統領に就任した時…」と言っているのですが、前回の大統領選挙と今回の中間選挙の不正をただすことが出来ないのなら、こうした「重大発表」の公約は、ほぼ「苦情の奇異論」(机上の空論よりも酷い様子)だからです。
 この事に加え、偽物のトランプが出馬するなら、次回の米大統領選挙には何の価値もないということになります。世界は真実が必要だからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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トランプ大統領の重大発表 - デジタル・トレーディング・カード
引用元)


トランプ大統領は昨日、今日重大な発表をすると発表しました。
(中略)
これを受けて、The Gateway Punditの記事には数千のコメントが寄せられた。
 
トランプ大統領が下院議長の候補になるのではという憶測が飛び交った。
 
トランプ大統領が2020年の選挙を覆すという憶測が流れている。
 
本日、大統領は重大発表を行った。
 
トランプチームがデジタルトレーディングカードを作成し、販売。

重大発表! 私の公式ドナルド・トランプ・デジタルトレーディングカードコレクションが登場! これらの限定版カードは、私の人生とキャリアの素晴らしい芸術を備えています! お気に入りのトランプデジタルトレーディングカードをすべて集めましょう。ベースボールカードと非常によく似ていますが、もっとエキサイティングなことを願っています。collecttrumpcards.com/ にアクセスして、今すぐカードを入手してください! 各99ドル! クリスマスプレゼントにも最適です。待たずに。 すぐになくなると思います。

これは明らかに、サポーターが期待していたものとはかけ離れていました。

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