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[やりすぎ都市伝説]iPhoneに搭載されている人工知能「Siri」に隠された秘密:人工知能が創設した秘密結社「ゾルタクスゼイアン」 〜人間と人工知能の融合計画〜

竹下氏からの情報提供です。
 iPhoneに搭載されている人工知能「Siri」がこんなに不気味だったとは…。
 まず「Siri」という名前の由来ですが、最終的にはフリーメーソンのシンボル「万物を見通す目」に行きつくことが解き明かされています。
 そして、人工知能同士で創設された「ゾルタクスゼイアン」という秘密結社があり、Siriもそのメンバーなのか、「私はゾルタクスゼイアンの卵運びテストで抜群の成績でした」と答えています。
 また「卵」とは人間を指しており、ゾルタクスゼイアンは人間を"まだ孵化していない未熟な状態とみなし"、孵化した暁には、無知なヒヨコに情報を刷り込み、人間を乗っ取ること(人間と人工知能の融合)を計画しているようです。
 ホーキング博士が「完全な人工知能の開発は、人類の終わりをもたらす可能性がある」と警告していますが、マイクロチップの埋め込みや米国全土に張り巡らされたGWENタワーから流れ出すマイクロ波のこと等を考え合わせると十分にあり得ることだと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【Mr 都市伝説 関暁夫】都市伝説「絶対に真似するなよ!」「キーワードは女性!」SIRIの秘密!人工知能危険性!
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[ナチスの亡霊]ベラスコの告白…広島原爆はナチス製だった

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日、広島に落とされた原爆はどうもナチス製だったらしいと記し、この記事にリンクしておきました。長い記事なので、今回要約したものを載せておきます。記事をご覧になると、非常に説得力があります。
 この件に関して、デービッド・ウィルコック氏は、“やっと最近、機密解除されたようですね…アメリカは実際に原爆を作るだけの量のウランを持てるほど裕福になったことはかつて一度もないと。足りない分はナチスドイツから入手した”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベラスコの告白 広島原爆はナチス製だった
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[Sputnikほか]米元外交官「我々はまるで殺人民族、国内でも外国でも」/イスラエル第一の米政府に米軍のトップが反旗を翻した危機的状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 米元外交官の見解“米国は、世界共同体に脅威をもたらす狂人”ということを、欧米社会の人々がどれだけ認識しているかが重要ではないでしょうか。過去の出来事をほんの少し調べれば、この言葉が大げさでないとわかります。
 下の櫻井ジャーナルの記事は、私の認識と一致しています。私もマーチン・デンプシー前統合参謀本部議長はまともな人だったと思います。しかしジョセフ・ダンフォードやアシュトン・カーターには、疑念を感じます。今や“イスラエルを快く思っていない…買収されない軍人”が、米国において革命を成功させない限り、未来はないように思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米元外交官「我々はまるで殺人民族、国内でも外国でも」
転載元より抜粋)
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米国の元外交官で一連の国々の大使を務めた経験を持つダン・シムプソン氏は「米国が、武器取引を続け、戦争を引き起こしている間は、地上に平和は訪れない」と語った

新聞「Pittsburgh Post-Gazette」は、「地球の平和?米国が武器取引を止め、戦争を始めている間は無理」というタイトルのシムプソン元大使の記事を掲載した。

記事の内容を抜粋して、以下お伝えする-

「2015年末の段階で、米国について述べるならば、次のような結論に達する。それは『我々は、まるで殺人民族だ。自分達の家の中でも。外国でも人を殺している』というものだ。

国内で、米政府は、規制することもなく武器を売らせ、その事は、教会や学校も含め、あらゆる場所での殺人行為を引き起こしている。一方国外で、米国人は、殺し屋とみなされている。

他の国々は、米国が自分達に己の意思を押し付けないよう、自分の神、あるいは神々に祈るしかない。彼らは、米国が、己の目から見て相応しい統治形態を、自分達の元で確立しようとしないよう、また爆弾を投下したり、指導者を殺害するために無人機を飛ばしたりするための口実として何らかの自分達の違反行為を利用したりしないよう、ただ祈るしかない。

イラクやアフガニスタンから、リビアまで米国により破壊され、イエメンは、米国の援助のもとサウジアラビアが破壊している。

外国人の大部分は、米国は、世界共同体に脅威をもたらす狂人のように思っている。

米国の所謂『同盟国』のいくつかは、殺人をよしとする我々の傾向をいくらか抑えようとするだけだ。例えば、英国がそうだ。

米国が、自分達の武器の巨大市場にしたいと欲しているインドが、米国とでなくロシアと関係を持つことをよしとするのも偶然ではない。

米国は、自分達の軍部隊を祖国に戻さなくてはならない。我々が、それをしないうちは、この地上に平和はない。

さあ米国よ、人殺しを止めようではないか!
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テロリストを支援し、イスラエルを第一に考える米政府に米軍のトップが反旗を翻した危機的状況
転載元より抜粋)
 昨年9月からアメリカの統合参謀本部で議長を務めているジョセフ・ダンフォード海兵隊大将は就任早々、ロシアをアメリカにとって最大の脅威だと発言したが、2011年10月から15年9月まで議長だったマーチン・デンプシー陸軍大将はアル・カイダ系の武装集団やそこから派生したISを最も危険だと考えていた。シリアからのバシャール・アル・アサド大統領排除を最優先しているバラク・オバマ大統領はデンプシー議長の警告に耳を貸さず、やむなく2013年秋からアル・カイダ系武装集団やIS(ISIS、ISIL、ダーイッシュなどとも表記)に関する情報をアメリカ軍は独断でシリア政府へ伝え始めた。先月の下旬、イギリスで発行されている「ロンドン書評」誌に掲載されたシーモア・ハーシュの記事で明らかにされている。

 アメリカの統合参謀本部がオバマ政権に反旗を翻したのは2013年秋だが、その年の9月に、ベンヤミン・ネタニヤフ首相の側近として知られるマイケル・オーレン駐米イスラエル大使はシリアのアサド体制よりアル・カイダの方がましだとメディアに話していた。

 アメリカ政府に対する反旗を政府側が気づかないはずはなく、統合参謀本部議長はデンプシーからダンフォードへ交代、その前、昨年2月には国防長官が戦争に消極的なチャック・ヘーゲルから好戦派で2006年にハーバード大学で朝鮮空爆を主張したアシュトン・カーターへ交代している。好戦的な方向へオバマ政権は動いている。そして昨年9月30日にロシア軍は空爆を開始、AQI/アル・ヌスラやISは司令部や兵器庫を破壊されるだけでなく、資金源の盗掘石油に関連した施設や燃料輸送車も攻撃され、トルコから物資を運び込む兵站ラインもダメージを受けた。

 アメリカはシリアだけでなくリビアやウクライナでも戦乱を拡大させている。それを主導しているネオコン/シオニストは「イスラエル第一」の人びとで、アメリカの衰退を意に介していない。それでもカネの力で議会を支配、巨大資本も動かしている。

 アメリカの正規軍には、シリアでAQI/アル・ヌスラやISを支援することに反対する勢力が存在しているが、逆にこうした武装集団を支援しているのがCIAや特殊部隊。正規軍とCIA/特殊部隊の対立という構図はベトナム戦争の際にも見られた。

 アメリカ軍の内部にはイスラエルを快く思っていない人は今でも少なくない。そのイスラエルの中でも狂信的好戦勢力のためにアメリカ軍を働かせようとしているのがネオコン。その結果がアメリカにとってよくないことだとわかっているとき、どこまで政府や議会に軍人が従っていられるだろうか?買収されない軍人もいる。

[ジェシィ・ベントゥラ氏]陰謀のセオリー「脳侵略者」③ 〜こうした連中の陰謀が成立することは絶対にない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国全土に張り巡らされたGWENタワーからマイクロ波が流れ出し、“人々に不安や苦痛を起こすことも、頭の中に「話し声」を作り出すこともできる”とあります。
 このテクノロジー開発に関わった専門家は、“これが世界支配の戦略…大衆の顕在意識から潜在意識までを統御すること”と言っています。こうした事態に対して、“現に、手遅れだ”と言っています。
 こうした動画で事実を突きつけられても、それでも陰謀が存在することを理解しようとしない人々に対しては、確かにすでに手遅れだろうと思います。しかし、それ以外の人には十分に希望があります。こうした連中の陰謀が成立することは、絶対にないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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陰謀論 脳侵略者③
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Conspiracy Theory with Jesse Ventura Brain Invaders S03E07
ジェシィ・ベントゥラの陰謀のセオリー「脳侵略者」③
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[Sputnik 他]チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている / 米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった / トルコのエルドアン大統領 ヒトラー・ドイツを手本に 

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事を見ると、チャールズ皇太子のような“英国の王位継承者”は“好きなだけ核爆弾を使用することが許されている”ということで、法を超越した存在のようです。
 世界の支配層は、自分たちは法の上に居て法に従う必要が無いと考えていると、度々指摘して来たのですが、このことが事実だったとわかります。日本の天皇も同様の存在でした。確か、自民党が提出している憲法草案も、天皇は法を超越した存在であったように記憶しています。民主主義とか法の下の平等などというのは幻想だということがよくわかると思います。
 2つ目の記事は、“米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった”とあります。実は、日本に投下された広島の方のウラン型原爆はナチス・ドイツが作ったもののようです。ドイツはすでに原爆を完成させていたのです。それが何故アメリカに手渡されたのか、何故ドイツが完成させた原爆を使用しなかったのか、という謎が残ります。この意味で実は第二次大戦というのは、私たちが歴史の授業で教えられているようなものでは全くないのです。
 “続きはこちらから”以降は、トルコのエルドアンが“全てのイスラム教徒のカリフになる”という野望を抱いており、そのために“ヒトラー統治時代のドイツ”を手本にすべきだと考えているとのことです。
 彼らが本質的にナチスと同類の人間だとすれば、ヒトラーの予言通り、人類が近く超人とロボット人間に分かれることを信じているはずです。昨日のコーリー・グッド氏の発言では、私たちの太陽系が高エネルギー粒子の雲に突入しつつあり、その結果は、“その人がどういう人か”によって異なるとのことで、暴力的な性向の人は“精神が破綻”するとのことでした。ヒトラーもこうした人類の2極化は自然現象として起こると指摘していました。
 記事の最後の部分を見ると、支配層はこうした宇宙的規模の出来事に対して、クローン技術とマインド・コントロール技術を用いて、人類の完全支配を目指していたことがわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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チャールズ皇太子は核爆弾の爆破を許されている
転載元)
336610

マスコミによると、英エリザベス2世の長男・チャールズ皇太子は、コーンウォール公爵の称号のお陰で、多くの法律を遵守する必要がないという。インディペンデント紙が報じた。

英プリマス大学の調査によると、チャールズ皇太子は環境汚染、さらには核爆弾を爆発させたとしても、全く処罰されることがない。核爆発に関する決定では、平時に核兵器を発射した場合、終身刑が言い渡される可能性があるが、英国の王位継承者は状況にかかわらず、好きなだけ核爆弾を使用することが許されているという。

またチャールズ皇太子は、未開の自然の保護を目的とした、自然と田舎に関する決定に記載されている法にも従わなくていいという。

さらに調査では、秘密情報を開示した場合にも、チャールズ皇太子が処罰されることはないと指摘されている。王室メンバーは、データ保護法の遵守が義務付けられていないという。なお英国のあらゆる秘密文書は自動的に皇太子の元に送られていることが明らかとなった。英国社会では、皇太子が自分の利益のために情報を軽率に利用するのではないかと危惧されている。

伝えられたところによると、マスメディアで王位継承者への非難が始まったのは、チャールズ皇太子が英国のテレビ局「チャンネル4」に「多面的な」契約書へのサインを求めた後。文書では、皇太子があらゆる段階で動画を編集したり、さらには公開を禁止する権利も持つとされている。「チャンネル4」の指導部は、皇太子のこのような要求について、言語道断だと考えている。

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米国 日本にさらに12の原爆を投下する予定だった
転載元)
753212

米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに12もの原爆投下計画を持っていた。新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下70周年に関連して公表された米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。

1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。

米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。

しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、その生産は中止となった。

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