アーカイブ: *軍事・戦争

露ラブロフ外相「北方領土問題は終わった」/ アメリカによってロシアと対立させられてきた日本、明らかになった「プロジェクト・フラ」1945年のソ連侵攻はアメリカが主導していた

 アメリカによる日露の分断政策が効果を発揮しているニュースが続きます。ロシアのラブロフ外相が19日、「ロシアにとって、日本も含めた他国とのすべての領土を巡る論争は終わった。」と述べ、北方領土問題をこれ以上交渉する考えがないことを表明しました。
 また同じく19日、国連総会でロシアが提出した「ナチスの英雄化に反対する決議案」に対して、118カ国が賛成し可決されましたが、日本は今年も恥ずべき反対票を投じました。さらに同日、鈴木俊一財務相は、ウクライナに総額45億ドル(約6500億円)の追加支援を行うとG7で約束したそうです。「支援の財源は2023年度補正予算や24年度予算から捻出する考え」と、国民のお金を勝手に使うようですが、支援を止めたアメリカや欧州に代わって、なぜ日本がATMになるのでしょうか、岸田首相?
 ラブロフ外相の表明は、本来争う必要のない日本が行ったロシアへの嫌がらせを考慮すればあり得べき結果でした。「ロシア在住です」さんが歴史的経緯を踏まえた重要な解説をされていました。なんと日本は2007年から反露組織GUAMに加盟しています。そして2022年2月24日「ロシアのウクライナ侵攻」への、事実を無視した日本側のロシア非難と欧米につられた対露制裁は記憶に新しいです。逆に日本の国会にネオナチ政権のゼレンスキー大統領を招き、共産党まで一緒になってスタンディングオベーションを行ったのは不気味なことで、ロシアでなくともドン引きでした。さらに「8月には、毎年日本の被爆者のために祈ってくれていたロシア大使を排除」、そうでした。この時のメディアも悪意に満ちて日本の劣化を世界に晒していました。北方領土問題は、山本太郎議員が国会で同様の質疑していますが、ロシアが北方領土を友好的に返還したとしても「速攻で米軍基地が置かれ、ミサイルをロシアに向けられる」以上、日本が交渉すべきはロシアではなくアメリカとなるはずです。
 ところで日本人は、"日本が1945年ポツダム宣言を受諾した後に、ソ連が卑怯にも日ソ不可侵条約を破って北方領土に侵攻した"と教えられてきました。ところがそれは事実ではなく、侵攻の背景には周到に計画された米軍の支援があったという「プロジェクト・フラ」が注目されています。昭和20年4月から9月までアラスカのコールドベイで、1万2千人のソ連軍の上陸訓練を米軍が行ない、その訓練で使用した145隻の艦船をソ連に貸与して、実際の日本侵攻に使用させていました。その時のソ連には当然ウクライナも含まれています。
 アメリカによって、今もなお日本とロシアは対立させられていたのでした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
プロジェクト・フラ
引用元)
プロジェクト・フラ(英語: Project Hula)は、太平洋戦争末期、ソ連対日参戦に備えてアメリカ合衆国(米国)とソビエト連邦(ソ連)とが合同で実施した極秘軍事作戦である[1][6]。

概要
1945年5月から9月にわたって、米国はソ連に対し掃海艇55隻・上陸用舟艇30隻・護衛艦(タコマ級フリゲート)28隻など計145隻の艦船を無償貸与[1]。この時期、アラスカ準州コールドベイのアメリカ軍(米軍)基地に米軍スタッフ約1500人が常駐、ソ連兵約12000人が集められ艦船やレーダーなどの習熟訓練が施された[1][6]。

1943年に建造されたアレンタウン (哨戒フリゲート)の場合、1945年4月7日この作戦に投入されることになり、6月7日コールドベイに向かった[3]。7月12日レンドリース法によりソ連海軍に引き渡され、ЭК-9(エーカー・ジェーヴィチ)と命名された[注釈 1][3]。

貸与された艦船は樺太南部や千島列島への侵攻で使用された[1]。
(以下略)
————————————————————————
北方領土の真実 林千勝/山本太郎
配信元)

日本にとっての2つのチョークポイントは、ホルムズ海峡とバブエルマンデブ海峡 ~封鎖されると日本に入ってくる石油は、ピタッと止まる可能性 / アメリカがイエメンに対して戦争を仕掛ける準備をし、イエメンのフーシ派は米軍主導の紅海海上部隊への攻撃を宣言

竹下雅敏氏からの情報です。
 【越境3.0チャンネル】の石田和靖氏は動画の2分40秒のところで、“日本にとっての2つのチョークポイント。1つはホルムズ海峡なんですけれども、日本の原油というのは中東湾岸諸国に97%依存していて、ほとんど全てがここのホルムズ海峡を通るということで、ここを封鎖されると日本に入ってくる石油は、ピタッと止まる可能性がある。もう1つバブエルマンデブ海峡、この南側の海峡ですね。…1973年の第4次中東戦争の時に、今と同じような状態でイスラエルとアラブ諸国の戦争が始まったわけですよ。その時にイスラエルに運ばれる石油とか、いろんな物資とかを止めるために、エジプトがこのバブエルマンデブ海峡に巡洋艦2隻を派遣して、イスラエルに向かう船というのがここで全てストップされたんですよね。その時にOPECが石油価格を引き上げて、オイルショックを引き起こしたという、1970年代のオイルショック…この海峡で今その当時と同じようなことが起きようとしている”と言っています。
 J Sato氏のツイートによると、“マレーシアがイスラエルZIM海運会社の入港を禁止。イスラエルの旗を掲げる船舶、イスラエルに向かう船舶も対象”だということです。いずれ、イスラエルを支持する国に対して経済制裁を課す国が出てくるかもしれません。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカのオースティン国防長官は12月18日の声明で、中東の紅海を航行する商船を共同で護衛する多国籍の有志連合をアメリカの主導で結成したことを明らかにしました。
 イエメンのフーシ派は、「イスラエルの侵略が終わり、ガザ地区の包囲が解除されるまで、パレスチナ人を支援する」と話し、藤原直哉氏のツイートによれば「米軍主導の紅海海上部隊への攻撃を宣言」したようです。
 スコット・リッター氏は、“アメリカがイエメンに対して戦争を仕掛ける準備をしている…その理由は? イエメンのフーシ派が、イスラエルによるガザの人々に対する大量虐殺をやめるよう要求しているからだ…米国にとってもイスラエルにとっても、良い結末になるとは思えない”とツイートしています。
 ダグラス・マクレガー元陸軍大佐は、「ワシントンのあるグループが、我々のすべての問題の解決策はイランを攻撃することだと決定した。イランと戦争をすれば、中東のすべての問題が解決し、われわれも助かると考えているのだ。」「中国とロシアは、われわれがイランを瓦礫に粉砕するのを傍観するつもりはないだろう。正気の沙汰ではない。」とツイートしています。
 日本はどうするつもりなのか? 「裏金疑惑」の方が重要みたいです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【中東情勢】バブエルマンデブ海峡封鎖で経済破壊が起きる?! 世界の海運が次々と紅海航行停止で最悪の事態に…
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

和平取引をしたがらなかったのはイスラエルのネタニヤフ首相であったことを暴露するトランプ / イスラエルはガザ地区で大量殺戮を行なっており、その行為は常態化されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプは「私の考えでは、イスラエルが取引を望むなら、取引は可能だと思う。多くのことがイスラエルに委ねられていると思う。」と話し、“和平取引をしたがらなかったのはイスラエルのネタニヤフ首相であったことを暴露”しています。
 イスラエルの極右外交官で、現在は駐英イスラエル大使のツィピ・ホトヴェリーは、ディアスポラ問題担当大臣、入植問題担当大臣などを歴任した女性ですが、パレスチナ人が国家を持つという考えに対して、“絶対にノーです”と言い切っています。
 イスラエルのガラント国防相はパレスチナ人を「人畜(human animals)」と呼び、スモトリッチ財務相は「パレスチナ人やその国家は存在しない」などと発言、極右政党のユダヤの力(オツマ・イェフディート)の党首であるイタマル・ベン-グヴィルは、石を投げていたパレスチナ人を撃つように警察に言い、彼らに向かって大声で「我々がここの土地の所有者だ、忘れるな、私がお前の土地の所有者だ」と叫びました。
 イスラエルがガザ地区で大量殺戮を行なっているのは、どうみても明らかではないでしょうか。
 こうしたイスラエルの行為は常態化されており、二つ目の動画「水のアパルトヘイト」では、“現在進行中の危機以前から、ガザの水の97%以上は人間の消費に適さないと国連に報告されていた。イスラエルが重要な燃料をガザに届けないため、水処理施設も機能せず、危機はさらに深刻化している。…イスラエルはヨルダン川西岸地区に関しても同様のスタンスをとっている。1967年11月、イスラエルは軍事命令158号を発令し、パレスチナ人がイスラエルからの許可なしに独自の物資や新しいパイプラインを建設することを実質的に禁止した。…さらに、イスラエルはヨルダン川と淡水の湧き水へのパレスチナ人のアクセスを拒否しながら、ヨルダン川西岸の大部分で雨水の収集も管理している。パレスチナ人を標的にした意図的な水の否定と武器化は、世界中の怒りを煽り続けている”と言っています。
 また、ヨルダン川西岸地区でイスラエル兵士がパレスチナ人に対し暴力行為を日常的に行っていることはよく知られていますが、イスラエル兵士がパレスチナ人ジャーナリストを激しく暴行している様子が、CNNの生中継で流れてしまいました。
 こちらの記事によれば、暴行されたのは占領下の東エルサレムで仕事をしようとしたパレスチナ人フォトジャーナリストのムスタファ・アルハルーフ氏で、“イスラエル軍将校がアルハルーフ氏や他のジャーナリストたちにある場所から離れるよう求め、彼らがそれに応じようとしたところ、別の将校に行く手を阻まれ、アルハルーフ氏に暴行を加え始めた”とのことです。
 こうした戦争犯罪を繰り返していることで、世界の世論は反イスラエルに変わり、イスラエルシンクタンクによると「親パレスチナ95%、親イスラエル5%」となっているようです。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

自公は秘密裏の協議で防衛装備品の輸出ルールを緩和、殺傷能力のある武器がウクライナやイスラエルに輸出される危険 / 未だにロシアに敵対姿勢の日本は「旧枢軸国」と名指しされた

 「ロシア在住です」さんのツイート/ポストで、自民・公明両党による防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた実務者協議を取り上げておられました。自民党の裏金騒動の裏で武器輸出ルールの緩和に向けた動きが着々と進められていることを東京新聞が継続して追っています。この協議は秘密裏、非公開で何度も行われ、直近の12月13日の協議では「大砲や弾薬などの殺傷能力のある武器を含む輸出対象の大幅な拡大を柱とする政府への提言を取りまとめた」とあります。まがりなりにも殺傷武器の輸出を禁じてきた日本の方針を大きく捻じ曲げることになります。自衛隊が保有するライセンス生産品は8カ国79品目で「迎撃ミサイルや大砲、弾薬などが含まれる」とあります。建前としては「殺傷能力がある自衛隊法上の武器の第三国移転では、戦闘中の国を除外するよう条件を設けた」とありますが、ライセンス元の国々が、ウクライナやイスラエルに輸出することを禁止できるわけではありません。「ロシア在住です」さんもその点を懸念され「日本製の武器が米国経由でウクライナやイスラエルに渡った場合は、参戦したと見なされ、日本が紛争に巻き込まれる可能性があります。」とコメントされていました。
 折しも新たにモスクワに着任した武藤顕駐露大使が「一刻も早くウクライナ侵略をやめ、全ての部隊を撤収するよう求めた」とロシアにケンカを売り、日本のウクライナへの武器輸出を演出してしまいました。その後のロシア上院でのラブロフ外相の演説では「特に懸念されるのは、かつての枢軸国ドイツ、イタリア、日本が2年連続で国連総会にナチズムの美化撲滅に関する決議案に反対票を投じているという事実である」と思いっきり名指しされています。岸田政権は、敵国条項の残る日本を戦争に巻き込むつもりなのか。
 問題なのは、「武器輸出ルールを定めた『防衛装備移転三原則』とその運用指針は法律ではないため、改正法案の国会審議を経ることなく、政府・与党内の手続きのみで見直し可能だ」とあることです。これほどの憲法違反を国会も通さずに、狂った政権に委ねることを可能にするルールそのものが無効です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

————————————————————————
ライセンス生産」武器、大幅な輸出解禁を提言 自民と公明の実務者協議 第三国への「完成品」は結論先送り
引用元)
 武器輸出ルールの緩和に向けた自民、公明両党の実務者協議は13日、大砲や弾薬などの殺傷能力のある武器を含む輸出対象の大幅な拡大を柱とする政府への提言を取りまとめた。政府は提言を受け、22日にもルール見直しを決める方針
(中略)
◆「完成品」の第三国輸出は結論先送り

 ライセンス元の国から第三国への輸出も認める。ただ、殺傷能力がある「自衛隊法上の武器」の第三国移転では、戦闘中の国を除外するよう条件を設けた。ただ日本がライセンス元の国の輸出規制に関与できるかは、不透明だ。
 国際共同開発品を巡っては、パートナー国が輸出した第三国に対し、日本も維持・整備を直接行う必要があるとして、日本から第三国への「部品や技術」の輸出解禁を明記した。ただ、公明党幹部から慎重論が相次いだ「完成品」の第三国への輸出を解禁するかどうかは結論を先送りした。
(以下略)
————————————————————————
日本で製造した「ライセンス」武器、戦地以外なら第三国への移転OK 自民・公明がルール緩和で一致
引用元)
 自民、公明両党は29日、防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた実務者協議で、外国企業に特許料を払って日本で製造する武器の完成品「ライセンス(使用許可)生産品」を巡り、ライセンス元の国への輸出と第三国への移転を条件付きで容認し、ライセンス元の国の同意があれば第三国への直接輸出も認める方向で一致した。幅広い国に武器や弾薬を提供できるようになる。第三国に関し「現に戦闘が行われている国・地域」は除外するが、紛争地域への移転に歯止めをかけられるかは不透明だ
(以下略)
————————————————————————
バレると世論が怖いから…武器輸出ルール見直し、議論も議事録も非公開 官邸は自公に『記者に言うな』命令
引用元)
 自民、公明両党は17日、防衛装備品の輸出ルール緩和に向けた協議で、武器を構成する部品の扱いなどについて意見を交わした。政府・与党は年内のルール見直しを目指すが、議論は密室で行われ、議事録も非公表。政府は与党で協議中だとして国会での説明を拒む。なぜ輸出緩和が必要なのか、国民に根拠が示されないまま、武器輸出の拡大が進もうとしている
(中略)
(中略)あるメンバーは「官邸から『両党で仮に合意事項があっても(記者団に)言うな』と言われている」と打ち明ける。武器輸出拡大に関する世論調査では慎重意見が多く、情報を出さないことで世論の注目を集めにくくする思惑があるとみられる。
◆手続きだけで見直しが可能
 武器輸出ルールを定めた「防衛装備移転三原則」とその運用指針は法律ではないため、改正法案の国会審議を経ることなく、政府・与党内の手続きのみで見直し可能だ。国際紛争を助長しかねないとして武器輸出を制限してきた政府方針の大転換につながるにもかかわらず、政府・与党だけで結論を出す手法は、敵基地攻撃能力(反撃能力)の保有などを決めた昨年の安保関連3文書の改定でもとられた
(以下略)

» 続きはこちらから

イスラエル側の情報は嘘ばかり!イスラエル安全保障高官「イスラエル軍が連行していた下着姿のパレスチナ人の85-90%は民間人」と認める|どちらもポンコツ!ネタニヤフ首相「国際刑事裁判所がイスラエルの戦争犯罪を調査することは純粋な反ユダヤ主義」、アメリカ下院「反シオニズムは反ユダヤ主義」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ガザ地区の北部ジャバリヤで、拘束された下着姿の多数のパレスチナ人をイスラエル紙が報じたのは12月7日のことです。
 イスラエル軍は、「退避通告を出した場所に民間人はいない」ので、彼らは「投稿してきたハマスの戦闘員」だと言っていたのですが、冒頭の動画に対して「下着になってから武器を差し出すなんて、不自然極まりない」というコメントが示すように、明らかにプロパガンダのための映像であり、“これは民間人だという指摘”が当初からありました。
 こちらの記事には、“ニュー・アラブの編集長は、「イスラエル軍が意図的にガザ地区のジャーナリストを逮捕し、拘束している」と批判し、即時解放を求めている”とあります。
 これまでの経緯からウクライナと同様に、イスラエル側の情報は嘘ばかりなので、こうした映像は自らの残虐性と愚かさをさらけ出すだけです。
 そして、“イスラエル軍が連行していた下着姿のパレスチナ人の85-90%は民間人であったことを、イスラエル安全保障高官が認めた”とのことです。1割もハマスの戦闘員がいたならそちらの方が驚きなので、85-90%という数字が今後どのように変化するのかは見ものです。
 「イスラエルはわずか8週間で、ガザ地区のジャーナリスト86人を殺害」しており、“続きはこちらから”の動画に見られるように悪の限りを尽くしているのですが、イスラエルのネタニヤフ首相は、「ICC国際刑事裁判所がイスラエルを偽の戦争犯罪で調査するとき、これは純粋な反ユダヤ主義である。ユダヤ民族に対するナチスのホロコーストのような残虐行為を防ぐために設立された裁判所が、今やユダヤ民族の唯一の国家を標的にしている。…イスラエルの首相として、私たちはこの正義の倒錯と全力で戦うことを約束します。」と発言、阿保の限りを尽くしています。
 アホさ加減ではアメリカも負けていません。“下院は火曜日(5日)、イスラエルへの批判と反ユダヤ主義を混同する議会の最新の法案である「反シオニズムは反ユダヤ主義である」という決議を可決した”のです。
 反シオニズムと反ユダヤ主義の区別がつかない愚か者が議員をやっているか、根性が悪すぎてわざと混同しているかのどちらかです。アメリカの残虐性を考えれば後者だと思われます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)





» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 240