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[不正選挙] 大田区の開票所の不祥事報道は、もっと深刻な不正選挙をごまかすためのガス抜きだったのではないか?〜 「Koichi Channel」による不自然な選挙報道への指摘

読者の方からの情報です。
 数々の不正選挙疑惑について、延々と無視だんまりが続いています。それにも負けずに不正の証拠を持っている方は、次々に挙げていってほしいです。
そしてみんなで声を上げて国民運動にしていきましょう。
 この問題を提起した方のチャンネルです。地道に官報を調べて、帰化人情報を発信しています。
(ほおほおどり)
 7月の参院選の後、東京都大田区での不正選挙が発覚し、区長が謝罪するという報道がありました。「不在者投票の一部を二重に計上するミスがあり、投票総数と整合させるために無効票を水増しした」という内容ですが、これまでの数々の選挙の不正疑惑から見れば、むしろなぜマジメに公表し謝罪したのかが不可解なニュースでした。そこに読者の方から、不正選挙を追求している「Koichi Channel」の動画が届きました。
 なんと「Koichi Channel」では、大田区の開票所でこれまで多くの「不正選挙の証拠」を確認してきたそうです。今回の選挙でもおかしな票の数々をネットに上げておられ、おそらく大田区での「不正選挙の疑惑が広まってしまったため、ガス抜き工作として小規模の選挙不祥事を設定した疑い」と謝罪だったのではないかと推察されていました。「大田区単独の不正選挙ではなく、全国規模の不正選挙を隠蔽するための工作」との見方です。
 2つ目の動画は、選挙当日の出口調査を元に、各メディアが早々と当確を出すことの怪しさを伝えています。選挙の特別番組で刻々と伝えられる臨場感満載の開票状況を見ていると、各開票所に積み上がる票をいち早く伝えているような錯覚を持ちますが、そのウソに気付かされました。
実際の開票所が発表する公式な開票率よりも、メディアの報道する開票率は全体に高く出るそうです。高めの開票率の根拠となるデータや映像はあるのでしょうか。またメディア報道の当確の根拠は「出口調査」によるという言い分だそうですが、「皆さん、出口調査を受けましたか? そもそも投票所にいなかったのではないでしょうか?」という問いに答えられるメディアはあるでしょうか。
 選挙の特別番組で「開票が進んでいって、当確が決まっているように見せかけていることも不自然です。」と指摘されていますが、確かに番組を見ている私たちは公式の開票率とは別に、メディアの独自の取材で当確が判明していると思い込んでいます。単なる誘導だったら? 当選した候補者の喜びのコメントはシナリオ通りなのでは?
 次回の衆院選では、全国の市民が大挙して開票所に押しかけるくらいの監視が必要かもしれません。
(まのじ)
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大田区の選挙不祥事について
配信元)

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出口調査で当選確実を出せた?(参議院選挙の疑惑)
配信元)

中央銀行デジタル通貨と社会信用システムの組み合わせによる世界支配を目指している世界経済フォーラムに代表されるグローバリスト、民間の暗号通貨プラットホームとスターリンクを用いた社会信用システムを構想しているトランプに代表されるポピュリスト、これら二つの勢力の背後にいるテクノクラート集団ハイランドグループ

竹下雅敏氏からの情報です。
 「2025年9月以降金融危機?(21秒)」という話です。8月1日の米国の7月の雇用統計が予測を下回り、米国株は急落(41秒)しました。
 “米国の経済指標の中で、一番重要視されているのが雇用統計ですね(1分2秒)。…この米雇用統計で、相場が動くことが多いんですね(1分24秒)。…2025年9月以降、これからですね、そろそろ中央銀行バブルの終焉が近いという判断をしています(2分17秒)。…今後ね、株価が持ち直したとしても、要注意ですね。(2分39秒)”と松島修氏は言っています。 
 8月5日の記事で、“中国経済が急速に落ち込んでいる…経済崩壊の危機はアメリカも同様です。関税の影響は先に中国にあらわれ、アメリカでは今月末頃からハッキリしてくると思っています。”とコメントしましたが、私も松島修氏と同じような感覚を持っているということになります。
 ただ、こうした予感は当たらないと思っておいてください。経済崩壊はいずれ起きるにしても、その時期を予測するのは非常に難しいからです。
 経済崩壊を予測する理由は、Alzhacker氏のツイートをクリックして、全文をご覧になるとよくわかると思います。世界経済フォーラムの「何も所有せず幸せになる」という計画の背後には、政府・企業・ビッグテックが連携した富の収奪システムが存在し、彼らの最終目標はマイホーム・預金・年金などの個人の所有権を剥奪し、すべてを自分たちの管理下に置くことだからです。
 世界経済フォーラムに代表されるグローバリストは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)と社会信用システムの組み合わせによる世界支配を目指していると思われます。一方、トランプに代表されるポピュリストは民間の暗号通貨プラットホームとスターリンクを用いた社会信用システムを構想しているのではないかと思います。
 これらの二つの勢力の背後には、いずれもハイランドグループというテクノクラートの集団がいます。
 イーロン・マスクやピーター・ティールと言った人物はハイランドグループが選んだ看板のようなもので、本当に実力のある者たちは背後に隠れているのです。
(竹下雅敏)
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米雇用統計ショックで株急落 金融危機スタート?不安定な相場
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配信元)
【⬇︎ツイート全文をご覧になる場合はさらに表示をクリック】

25/8/5 フルフォード情報英語版:カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え

 トランプ関税により、米国経済は確実に悪化してきているようで、「6月の輸入と輸出は前月比でそれぞれ4.2%と0.6%減少した。…年率換算で輸入は50%減、輸出は7%減となった」と言っています。
 大規模な地震や津波を使った彼らの恐怖の演出が失敗に終わったようです。日本、ロシア、東南アジア、トルコでその企てがあったものの、「これらの攻撃はホワイトハットによって無力化された」と言っています。
 ドローンはすでに兵器として主流になっており、その極めて高い有用性について触れています。中国は「ウクライナ側にもロシア側にも戦闘用ドローンを供給」しており、「ウクライナ戦争は今や中国のためのマーケティング・キャンペーンに成り果てている」と述べています。また、「米国政府は中国と交渉を進めており、台湾を巡る米中の偽装戦争を舞台に、ドローンや兵器の新たなマーケティング・キャンペーンを展開しようとしている」ともありました。
 トランプ政権は、「世界経済フォーラム(WEF)の第4次産業革命の計画を加速させており、大手テクノロジー企業と提携して『デジタルヘルスエコシステム』を導入している。」と言っています。また、「完全に管理されるためには、彼らのデジタル監獄に完全に統合されなければならず、このヘルスエコシステムはまさにそれを可能にする」とあります。こうした動きは、日本やEUでも同様に進められ、「国連と世界経済フォーラム(WEF)は、あらゆることにデジタルIDを必要とするようになる…社会信用システムを受け入れなければ、社会から完全に締め出されることになる。」とも言っています。
 CIA長官だったウィリアム・コルビーが暴露した、ハザール・マフィアによる地球征服計画の概要21項目を載せています。「当時は陰謀論として一笑に付された多くの内容が、いまや現実となっている。」と言い、最後に300人委員会とハザール・マフィアの違いに触れて記事を結んでいます。
 以下、その他のトピックです。
  • 悪魔崇拝者ハバド派とその関係者たちは、実際にはいかなる核兵器も掌握していない。イスラエルの核兵器すら無力化されている。
  • 2025年8月4日、イスラエル内閣は検察総長ガリ・バハラヴ=ミアラの解任に賛成票を投じた。彼女はベンヤミン・ネタニヤフ首相に対する汚職事件を監督していた国内最高の法務責任者である。
  • 『ビル・ゲイツ』が米国の作物を遺伝子操作する許可を得た。彼の企業であるテラナ・バイオサイエンシズは、合成RNAをアメリカの作物に散布する承認を受けた。
  • アウシュヴィッツはユダヤ人ではなく、ポーランド人とロシア人を対象とした絶滅収容所であった。1942年夏にアウシュヴィッツから3キロ離れたビルケナウが建設されて初めて、そこでユダヤ人の抹殺が始まった。
  • ロバート・F・ケネディは、すべてのワクチンからチメロサール(水銀)の使用禁止を発表し、政府や大手製薬会社、それに従うメディアの犬たちによる嘘、操作、そして犯罪が2世代にわたる子供たちの毒害をもたらしたことを明らかにした
  • ウクライナでは、【ロシアの】スペツナズ特殊部隊が深夜に海岸へ上陸し、迅速にNATOの司令部へ突入した。そこで複数の英国高官が拘束された。…拘束された者たちは、実のところウクライナ大統領直属の『MI6作戦司令官』だったのだ。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:カバール狩りが始まろうとしている ― 今のうちに英気を養え
転載元)

経済戦争と米国の孤立


Rest well because the cabal hunting season is about to begin
By
Benjamin Fulford
August 5, 2025
28 Comments
Message to readers: We apologize for letting personal matters delay this week’s report.
読者各位――今週のレポートが私的な事情により遅れたことをお詫びする。

The entire world is sick and tired of the current regime in America, run by the likes of Howard Lutnick, using an obviously fake Donald Trump. Fortunately, we keep hearing the sick reality show pretending to be a government will only continue until autumn, when it will be removed. Let us all work to make it so. 明らかに偽物のドナルド・トランプを使い、ハワード・ラトニック【商務長官】のような人物によって運営されているアメリカの現体制には、世界中がうんざりしている。幸いなことに、この病的なリアリティショーのような政府ごっこは秋までしか続かず、そのときには排除されると繰り返し聞いている。我々すべてが、その実現に向けて力を尽くすべきである。

Lutnick, who appears to be the de facto US President after the real CIC Trump vanished in June, is fighting a losing economic war against the world. His tariff announcements against so many countries are, in fact, a sign of US isolation. 6月に本物の最高司令官トランプが姿を消して以降、事実上の米国大統領となっているように見えるラトニックは、世界を相手に敗北必至の経済戦争を続けている。多くの国々に対する関税発表は、実のところ米国の孤立を示すものである。

For example, when “Trump” threatened India to try to force it to buy expensive American oil instead of cheap Russian oil, he was basically told to buzz off. 例えば、『トランプ』がインドに対し、安価なロシア産原油ではなく高価な米国産原油を買わせようと脅したとき、インドは基本的に相手にしないと言い返した。

As economist Jeffrey Sachs points out, “Trump’s threats are unenforceable.” 経済学者ジェフリー・サックスが指摘するように、「トランプの脅しは実効性がない」。


“It won’t hurt India, it’ll push them closer to China and Russia,” chimes in Professor of Economics and Politics Dr. Jack Rasmus. “Trump’s 25% tariff on India is about pressuring BRICS and raising revenue to prop up a strained US military,” he says. 経済学・政治学のジャック・ラスマス博士が同調してこう述べている。「これはインドを傷つけるどころか、インドを中国やロシアにさらに接近させるだろう。トランプのインドに対する25%の関税は、BRICSへの圧力をかけ、逼迫した米軍を支えるための財源を確保することを目的としている。」


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中国前首相・李克強氏の謎の急死 ~暗殺の理由とその背後の黒幕の正体

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月30日の記事で、少林拳の中心地である少林寺の第30代住職、釈永信(し えいしん)が逮捕されたことをお伝えしました。
 「禿頭の僧侶、釈永信が逮捕された。あらゆる悪事を犯したこの悪漢は、習近平の庇護によって生き延びてきた。そして今、ついに終わりを迎えた。」というツイートが示すように、習近平体制に異変が起きています。
 2023年3月5日、李克強首相は役割を終え、5日後の3月11日の全国人民代表大会では李強党常務委員(党内序列2位)が、新首相に選出されました。李克強前首相は、退任後の2023年10月27日に訪問先の上海の東郊ホテルのプールで、水泳中に心臓発作を起こし、急死しました。
 李克強氏の死には謎が多く、薬物またはプールでの感電という2つの可能性が指摘されています。冒頭の動画と記事は、身の危険を感じた李克強氏が書いた「国民人民への公開書簡」が公開されたというものです。書簡の内容は、動画の4分30秒以降をご覧ください。
 動画と記事では、李克強氏が水中で「感電」して死亡した可能性を指摘していますが、『李克強氏を毒殺したのは誰か? 中南海における指導部交代の兆し』には、複数の部署が連携して実行した毒殺だったことが、詳細に記述されています。
 暗殺チームは5人組で、現場指揮官は元人民解放軍南部戦区特殊作戦旅団所属の李玉強(リー・ユーチアン)。中国刑事警察学院で法医学と痕跡鑑定の二重学位を取得した陳磊(チェン・レイ)が、2023年10月26日朝に李克強の個人用水筒に透明な薬物液を0.5ml注ぎ、プールサイドに置いた。彼は現場の偽装と、その後の物的証拠の除去を担当した。そして、この作戦の情報・兵站コーディネーターを務めた李松(リー・ソン)が内部告発者であると書かれています。
 暗殺の理由としては、“3期目を迎えた習近平政権は、内外両面の課題に直面している。不動産価格の暴落、経済の低迷、軍内部の大規模な人事異動(ロケット軍と戦域司令官の粛清を含む)、そして中南海の最高指導部における信頼の危機などである。こうした状況において、李克強は体制内における最も象徴的な「改革派の良心」とみなされている。彼の存在は習近平にとって潜在的な脅威となる。”とあります。
 李克強が死去する前に泳いでいた東郊ホテルの警備は中央保安局が直接担当していました。中央保安局は、習近平の側近であり、中国共産党中央弁公庁主任の蔡奇(さい き)が直接管理しています。
 私は、習近平の「忠臣」である李強の指示により、蔡奇が暗殺の命令を下したと見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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やられると確信した李克強の遺言
配信元)
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李克強首相の最期の言葉が、親しい友人が大切に保管していた直筆の手紙の中で初めて明らかにされた。
引用元)


1. 李克強元首相の最後の言葉は、親友からの直筆の手紙に秘められ、初めて公開された。

李克強元首相の死因は依然として謎に包まれている。今年6月には、インターネット上で殺害されたとの噂が流れた。約2週間前、米国在住の元上海起業家、胡立仁氏は、李克強氏が水中で「感電」して死亡した可能性があると明かした。さらに7月23日、胡立仁氏は、李克強氏の死から3か月後、親しい友人から、身の危険を感じた李克強氏が書いた「国民人民への公開書簡」を受け取ったと明かした。この書簡は、李克強氏の不自然な死の真相を解明する上で重要な手がかりとなる可能性がある。

胡立人氏によると、李克強は生前、自ら手紙を書き、国民に公開するつもりでいたという。手紙の中で、李克強は自身の身の安全を深く危惧しており、人生の終焉の段階においても、差し迫った危険を痛感していたことが窺える。胡立人氏は、李克強が深く信頼していた親しい友人が、李克強の死後3か月後の2024年初めに連絡を取り、手紙の内容を手渡し、この貴重な歴史資料を大切に保ち、時が来たら公開するよう促したと説明した。胡立人氏は、重要な資料提供者とその家族を守るため、現時点では実名を公表できないと認めたものの、手紙の全文を公開した。
(以下略)

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ぴょんぴょんの「偽装された原爆投下」 ~日本政府は、原爆投下を演出するために共謀させられた?

 前回取り上げた討論会の最後の方(3:12:16)で、林千勝氏はこんな発言をしていました。
「今日は触れませんけど、広島と長崎の原爆は偽装原爆であり、100%そうです。このことが公にならない限り、私は日本の独立はないと思っています。」
 今日8月6日は、広島に原爆が落とされた日です。8月9日は長崎に落とされました。
 日本は世界で唯一の被爆国として、核根絶を訴える立場です。
 その日本に落とされたのが、原爆じゃなかったとしたら?
(時間表示は動画、ページ数は「偽装された原爆投下」のものです。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「偽装された原爆投下」 ~日本政府は、原爆投下を演出するために共謀させられた?

日本への原爆投下は偽装だったと主張するパルマー博士


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トンデモ本?

いや、まじめな本だ。しょっぱなに、こう書かれている。

先の大戦を終結させたという爆弾、1945年8月に広島と長崎に投下された爆弾が、実は原子爆弾でなかったとしたら‥‥、この本の著者であるミヒャエル・パルマーは、それを証明するエビデンスを入手できるかぎり集めてまとめました。よく研究されているうえに、非常に読みやすく書かれています。
「何だって、いったい何を言ってるんだ」
おそらく誰もが信じられないことでしょう。しかし、もしそうであっても、まずはこの本を読んでください。そうすれば、あのマンハッタン計画の成果が、史上最大の偽造であった可能性に気づくでしょう。(ⅱページ)

最初っから偽造ありきで、引いちゃうんだけど?

とは言っても、読んでみるとかなりおもしろい。こんな説、あってもおかしくないと思わせるほど、エビデンスもゴロゴロあるし。特に第1章の、「なぜ広島と長崎への原爆投下を疑うのか?」は、赤線だらけで真っ赤になっちまった。

たしかに、どんなトンデモに対しても、つねにニュートラルで柔軟でいることは大事だね。日航機123便も、911の真相も、東日本大震災の人工地震説も、最初は信じられなかったけど、今じゃほとんど定説になりつつあるし。だけど、広島・長崎の原爆の話となると、日本人的には身構えちゃうな。

生まれてこの方ずっと信じこまされてきた、固定観念が壊されるからな。

どんな人が書いてるの?

著者はミヒャエル・パルマー博士。ドイツ人、医学博士で科学ジャーナリスト。現在は、コロナのmRNAワクチンのリスクを探求していると言う。

mRNAワクチン? そこら辺のことがわかる人が書いているとなると、おもしろいかも。

パルマー博士は、「まえがき」にこう書いている。

本書では、広島と長崎への原爆投下に関する物理学的および医学的エビデンスを再検討します。そして、原爆は爆発しなかった、それはナパーム弾やマスタードガスなどの通常兵器によって偽造されたものだった、という結論に至ります。(ⅴページ)

長岡空襲で使用されたナパーム焼夷弾
Author:稲崎[CC BY-SA]

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