アーカイブ: *陰謀

堤未果さんが語る「食品メジャーが仕掛けるデジタル農業計画」の問題点 ~地力を再生させるために自然農法に向かうのではなくて、肥料を使い過ぎないように農業をデジタル化しようという方向に向かっている / 東大の鈴木宣弘教授「農業や畜産やってる人は出て行ってくださいと。その後にさっきのデジタル農業でね。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際ジャーナリスト、著作家の堤未果さんが「食品メジャーが仕掛けるデジタル農業計画」の問題点を話しています。
 まず、現代の慣行農法が土壌を破壊している様子を説明して、「土壌学者がずっと言ってたのは、あと30年くらいしたらもう作れなくなるよ、食べ物…全世界で。…化学肥料とか水のくみ上げやりすぎて、土が甘やかされてると。例えば農産物はですね、いろんなミネラルを取り込むために、炭水化物を出すんですね。下に、根っこを通して。そうすると微生物がやってきて、それを餌にして食べて、代わりにミネラルを根っこから上げるんです。こう、なんか二人三脚だったんですね。ところが配合肥料入れちゃうとミネラル貰えるから、出さないんですよ、土の中に。出さないとそれ何処に行くかっていうと、閉じ込めておけないので、大気に。で、二酸化炭素、温室効果ガスということなんですね(3分)…すごく土を劣化させてしまったことが、すごく今、食品の生産、地球全体の生産力の部分が危機的になっている(4分43秒)」と言っています。
 また、地力を再生させるために自然農法に向かうのではなくて、肥料を使い過ぎないように農業をデジタル化しようという方向に向かっているとして、「例えばビル・ゲイツさんが出資してて、アフリカのプロジェクトに。あのデジタルで農薬とか化学肥料の適正な量をAIアプリが教えてくれるから、だからそんなに使い過ぎないよ、今度こそ。…さらにアプリ使うとですね、恐いんですよ。…全部アプリが教えてくれるので、息子に教えたりしなくていいんですよ。…そんなに人は居なくてもアプリと水やりAIとかね、ドローンとか居ますので。…問題はそのアプリ、誰の? 誰がパテント持ってるの? それが、結局、20世紀に遺伝子組み換えとかその方で大儲けした食品メジャーが持ってるわけですね、プラスGAFAが(7分36秒)…ただ農業っていうのは、実はさっき言ってた、土をもう一度再生させるとか環境を持続可能にするっていうことでやろうとした時に、絶対マニュアル化は出来ないんですよ。だって、それぞれの畑でみんな有機物って違うので、一番知っているのはアプリじゃなくて、そこの畑の農家さんなんですね(11分25秒)…ロボット化、デジタル化の時の問題は、便利かどうかではなくて、誰がコントロール権を握るかなんですよ、実は。…だから個々の農家さんがAI化するのは悪いことではないんですけれども、農家さんの主権が維持されていればなんです(14分48秒)」と言っています。
 東大の鈴木宣弘教授は、「農業や畜産やってる人は出て行ってくださいと。その後にさっきのデジタル農業でね。IT大手のビル・ゲイツさんたちが言い始めたのが、人をまず追い出して、それでドローンとセンサー張り巡らして、自動制御で機械動かしてね。それで種から消費までね、もう一番儲かる農業モデルを作って、それを投資家に売るんだと。」「だが、今の農業ね、畜産悪いんだからもうやめなさいと。それであとはね、コオロギ食べましょうと。人工肉とバイオ肉とね、人工卵でいいじゃないかみたいなね。」と話し、日本がゲノム編集トマトやゲノム寿司などの実験場になっていることを指摘しています。
(竹下雅敏)
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食品メジャーが仕掛けるデジタル農業計画の罠〜狙われる日本の食、農、共同体
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23/6/19 フルフォード情報英語版:ブリンケン、米国の政治劇場の支配権を中国に提供

 アメリカのアントニー・ブリンケン国務長官が、「アメリカの民主主義に取って代わる政治劇場の支配権を中国に提供した」と言っています。特に、「クリエイティブ・アーティスト・エージェンシー(CAA)の支配権を提供した」とのことですが、「中国側は、すでにそのほとんどを支配しているため、これを断った」ということです。このCAAは、ハリウッド4大エージェンシーの1つで、「ジョー・バイデンのような政治俳優をコントロールしている」ところのようです。CAA本部の上空写真は、こちらのグーグルマップでもしっかりとあの「目」を確認できます。
 「先週末、アメリカ全土で軍の動きがあったという報告を複数受けている。これは、日本の軍将校が6月18日のバイデン政権を打倒するための米国の大きな動きについて伝えた内容を裏付けるものだ。」として、ニューヨーク州をはじめとする18州を挙げて、その実際の様子を示す動画や画像をたくさん載せています。
 日本の将軍(?)なる人物による、「日本とアメリカの両方で7月の最初の10日間までにすべてが終わるだろう」「ドナルド・トランプが大統領になり、ジョン・F・ケネディ・ジュニアが副大統領になる」といった情報も紹介していました。
 日本でも、「ビル&メリンダ・ゲイツ財団は6月15日、北京市政府と提携し、感染症対策のために今後5年間で5000万ドル(約70億円)を寄付すると発表した。」といった報道がされていましたが、これにも触れており、提供したのはお金だけでなく、「広範な衛星ネットワーク」も含んでおり、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ビル・ゲイツの企業の一つが61,000基の衛星を持っていて、地球上のあらゆる場所を監視できる」と言っています。ちなみに、ゲイツのような者は、「イスラエル、ウクライナ、アメリカの支配が大きく崩れつつあるため、今は共産主義の中国にしか逃げられない」として中国の保護を求めたのだろうと推測しています。
 現在、ウラジミール・ゼレンスキーと最高司令官であるヴァレリー・ザルジニーの両名が「行方不明になっている」と言っています。さらに、「戦争に見せかけたウクライナ人男性の大量虐殺が続いている」として、「これまでに35万人以上のウクライナ人男性が虐殺され、その多くは怪我をした後に臓器を摘出されている。現在、18歳から60歳までのすべてのウクライナ人男性が徴兵され、死に追いやられている。」と言っています。
 ハザール・マフィアの最大の武器であった米ドルの支配が失われつつあり、「サウジアラビアは、かつての宿敵イランをはじめ、パキスタン、湾岸諸国、トルコ、エジプトと軍事同盟を結んでいる。中国もまた、パレスチナの国家承認を固く支持する立場を表明している。」とのこと。また、「イスラエルが生き残るためには、ハザール・マフィアの指導者を打倒し、近隣諸国と和平を結ぶしかない」とも言っています。さらに、「ケニアのウィリアム・ルト大統領が、大陸間貿易で米ドルを捨てるようアフリカ諸国に呼びかけている」とのこと。そして、ロシアで開催されたサンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)において、SPIEF組織委員会のアントン・コビャコフ事務局長は、「G7奴隷国のボイコット要請にもかかわらず、130カ国から17,000人が集まった」と語っており、その中には「非友好的な25カ国から150社ほどの企業が参加」して、「総額460億ドルの取引が成立した」という。
 『アトランティック』誌のプロパガンダライターであるピーター・ホテズ医学博士は、“医師は「陰謀論者」と議論してはいけないと主張”しているそうです。まさにその主張通り、「ハザール・マフィアが間違っている」と主張するテーマについて、RFK Jr.と討論するという、(地球上で最も聴かれている)ポッドキャストでの「10万ドルのオファーを断った」そうで、さらに「150万ドルに引き上げられたが、それでも彼は拒否している」のだそうです。
 2億3000万人以上のアメリカ人がCovid-19ワクチンを接種しており、「現在アメリカでは3つのCovidワクチンすべてがリコールされている。これは、ワクチン接種者に対する戦争犯罪裁判が避けられないことを意味する。」と主張しています。
 “連邦準備制度理事会のスタッフは、「銀行摩擦」について語る研究論文を発表している”として、「これは、人々が銀行からお金を引き出すことを阻止し、銀行パニックを防ぐことを意味する。つまり、あなたのお金を差し押さえる準備をしている可能性がある」と言っています。
 最後はいつものUFO関連情報なのですが、元FBI特別捜査官ジョン・デスーザの言葉を紹介しています。「私たちを攻撃するのはエイリアンではない。あなた方の政府が人工の機体で攻撃してくるのだ」
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ブリンケン、米国の政治劇場の支配権を中国に提供
転載元)

クリエイティブ・アーティスト・エージェンシー(CAA)の支配権を提供しようとしたブリンケン


Blinken offers control of US political theater to China
By
Benjamin Fulford
June 19, 2023
22 Comments
US fake Secretary of State Anthony Blinken – in a desperate bid to keep his Rockefeller masters in business- offered China control of the political theater that has replaced US democracy, Asian secret society sources say. In particular, Blinken offered control of the Creative Artists Agency, the sources say. The Chinese turned it down because they already control most of it.
アメリカの偽国務長官アンソニー・ブリンケンは、ロックフェラーの主君たちをビジネスに繋ぎとめるため、アメリカの民主主義に取って代わる政治劇場の支配権を中国に提供したと、アジアの秘密結社関係者が語っている。特に、ブリンケンはクリエイティブ・アーティスト・エージェンシー(CAA)の支配権を提供したと、情報筋は言う。中国側は、すでにそのほとんどを支配しているため、これを断ったという。
https://www.caa.com/caa-china
In case you didn’t know, CAA controls political actors like “President” Joe Biden. “Biden” has been represented by several different CAA artists. ご存じないかもしれないが、CAAは「大統領」ジョー・バイデンのような政治俳優をコントロールしている。複数のCAA所属のアーティストが「バイデン」を演じてきた。

“Biden” is just one of many such actors playing the role of politicians. “Congresswoman” Alexandria Ocasio-Cortez Cortez, for example, was a waitress before she won a CAA audition to become a Congress actor. 「バイデン」は、そんな政治家役を演じる多くの俳優の一人に過ぎない。「下院議員」アレクサンドリア・オカシオ=コルテス・コルテスなどは、CAAのオーディションを勝ち抜いて議会俳優になる前はウェイトレスだった。

This is CAA headquarters as seen from above. Note the eye. It represents a nearly successful attempt to replace Western Democracy with Babylonian political theater (CAA was not available for comment as this report went live). これは上空から見たCAA本部だ。目に注目してほしい。西洋の民主主義をバビロニアの政治劇に置き換える試みがほぼ成功したことを表している(このレポートが公開された時点ではCAAのコメントは得られていない)。


For details please watch the video linked below. It is two hours long but a good introduction for people who are just waking up. 詳しくは下記リンク先の動画を見てほしい。2時間ほどの長さだが、これから目覚める人には良い入門編だ。
https://rumble.com/v1zse8p-global-psyop-tore-says-documentary-caacia-propaganda-mockingbird.html

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【必見動画】ロバート・F・ケネディ・ジュニア「パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワクチンはモデルナやファイザ-によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50%を保有しています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアの話題の動画は必見です。“パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワープスピード作戦とパンデミックのトップ機関はNSAで、第二の機関は国防総省だったのです。詳しく調べ始めたら、ワクチンはモデルナやファイザ-によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50%を保有しています(52秒)”と言っています。
 11分48秒で「ペーパークリップ作戦」に言及し、“ヒトラーとゲッペルス、あるいはゲーリングは巨大な生物兵器プログラムを持っていて…同時に、最大の生物兵器プログラムは日本にもありました。石井四郎という科学者が管理していましたが、彼は極悪非道なメンゲレのような科学者で、ナチスがやったのとおなじくらいひどい人体実験をしていました。しかし、彼らはアメリカの傘下に入り、彼らを処刑しようとするロシア人から保護されました。日本の生物兵器の科学者たちも連れてきたのです。日本版ペーパークリップ作戦と呼ばれています。この作戦で、日本の科学者をすべて連れてきたのです。そして、そういった科学者たちが、アメリカの生物兵器プログラムを開始し…生物兵器に莫大な資産を投入しました”と言っています。
 ランド・ポール上院議員は、“COVIDで最初に病気になったのは、武漢の研究室でコウモリの科学者であるシー博士と一緒に働いていた3人の科学者だった…自然界にはない新しいウイルスを作り出した1人だったのです。これは、機能獲得研究の成果です(1分15秒)”と言っています。
 苫米地英人氏は、“機能獲得研究がコロナウィルスを生み出したことは今となっては疑いの予知はない。…そしてそのワクチンが沢山の人を殺していることも今となっては疑いの余地はない”と言っています。
 キノシタ薬品さんのツイート動画で苫米地英人氏は、「認知戦」のターゲットは政府機関やスパイではなく、全世界の相手国民も含む一般市民であり、人間の認知は最初に聞いたものを正しいと思うので、“「認知戦」というのは実はフェイクニュースを多用する”といっています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。私達が政府機関のフェイクニュースで騙されていたことがハッキリとします。要するに、グローバリストにとっての敵は、一般市民であって国ではないわけです。人類に対して宣戦布告のない世界戦争が仕掛けられているのです。これを理解せず「陰謀論」だと言っていれば、生き残るのが難しいということになります。
(竹下雅敏)
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女性トイレの問題以上に非常に重要なのは、子供たちを異常なLGBT教育から守ること ~「その先の目的は何なのか。それは異常な性癖を普通なことにする。…特に異常な性癖を子供に向ける小児性愛です。これは小児性愛の合法化に向かいます」

竹下雅敏氏からの情報です。
 エリザベスさんは「既に学校ではLGBTに関する授業や、先生たちへの教育も始まってる」として、“LGBTとかBLMとかフェミとか、いわゆる「リベラル」て呼ばれるイデオロギーは、マルクス主義をベースとしたフランクフルト学派というのが元と言われてて、その考え方は共産主義を邪魔する宗教、伝統、常識などの過去の悪しき文化は、徹底的に破壊しなければならないっていうもので、特にその大元である家庭を破壊することを重視してる”と言っています。
 学校教育の中で洗脳された子供たちの中には、性転換手術を受ける子も出てきます。
 トッポさんの動画で及川幸久氏は、“ここで焦点になるのは学校教育です。…本来の重要な場所はお風呂やトイレよりも学校教育です。それも小学校です。この学校教育でこの法律ができることによってどんな教育に変わるのか、これが問題なんです。…そしてその先の目的は何なのか。それは異常な性癖を普通なことにする。…特に異常な性癖を子供に向ける小児性愛です。これは小児性愛の合法化に向かいます”と指摘しています。
 「性自認で女性トイレを使えるか否か、手術無しで女性を名乗れるか否か」という問題で、ぽこにゃさんはこちらの動画で、“本来は性別違和に苦しんでいるからこそ、性別適合手術を受けたいと思って、受けるわけです。そして体も見た目も変えたのに、戸籍の性別がそのままになっているというのは何かと不便だろうということで、では戸籍の変更を認めますよというのが、正式な手順というか、順序な訳ですね。トランスジェンダリズムの彼らの主張していることは、この本来の順序はすっ飛ばして「自称だけで戸籍の変更ができるようにしろ」「そういう特権をよこせ」と言っているわけです。…ここまで聞くと「自称で性別を変更させろ」という主張がいかにおかしいことであるかというのが理解いただけると思います(8分48秒)”と言っています。
 女性トイレの問題は非常に重要ですが、子供たちを異常なLGBT教育から守る事はもっと重要です。
(竹下雅敏)
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ボールを追加する手術がないことがわかったとき。

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「底なし」のトラブル続きでも「マイナンバーカードと健康保険証を一体化」する方針を変えない岸田政権 〜 マイナ保険証で得られたワクチン接種データが狙われている可能性も

 マイナンバーカードのトラブルが「底なし」とまで言われ始めました。トラブル一覧表が必要になる事態です。中でも「マイナ保険証」に至っては、別人の情報が誤登録された7,300件以上に加えて、システムの不具合が原因で「無保険者扱い」にされ医療費を10割負担させられたケースが776件も発生したそうです。これは怖い。
 それでも岸田首相は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化する方針を変えないと念押ししています。「マイナンバー情報総点検本部」を立ち上げ、データやシステムの総点検するそうですが、トップはやはり河野デジタル大臣のままだそうです。ここから総点検してほしい。また新たに立ち上げた組織が「中抜き」利権の餌食にならないよう誰がチェックするのでしょうか。岸田政権ではムリ。
 なぜここまで保険証との一体化にこだわるのか、人々は気づき始めています。「権力が国民を統治するための最終兵器を手に入れるための第一歩」「やがては徴兵のデータにも使い、憲法改正の緊急事態条項あたりと抱き合わせ『マイナンバーカード不携帯罪』などを成立させ、クビからたえず下げておけと。提示しない人間は不審者として逮捕できる」など、為政者の頭の中を透視されたかのようなツイートがありました。
 また櫻井ジャーナルでは、「マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない『ワクチン』接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう。」と鋭い読みをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードは日本人の「ワクチン」による副作用のデータを集める道具に
引用元)
(前略)
 岸田文雄内閣は昨年10月13日、「マイナンバーカード」と健康保険証を一体化させる計画の概要を発表した。それにともない、現在使われている健康保険証を2024年の秋に廃止するという。

 マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない「ワクチン」接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう
(以下略)