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23/12/4 フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する

 記事冒頭で、「この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう」と言っています。
 東アジアでは「日本の最後の将軍と中国の最後の皇帝が倒れて以来、最大の政治的変革が始まっている」そうです。台湾問題に対する「驚くべき解決策」として、「台湾は日本の支配下に返還される」と言っています。また、「小野寺直(おのでらなおし)氏が日本の天皇になることが決まっており、現在の皇室は退位する」とのことです。そして北朝鮮は、「日本の任侠(ヤクザと蔑称される)組織の多くを支配していることを利用して、大きな変革を起こそうとしている」と言っています。事実上の北朝鮮の支配者である金与正は、「兄である金正恩がドナルド・トランプとの会談に同意した際、アメリカが金正恩を電磁波兵器で殺害した」ことを理解しているとのこと。さらに、「将来、朝鮮と日本、台湾を統一する日本と朝鮮の王室の結婚があるかもしれない」とも。これらの情報について、「数十年にわたる私の取材活動において、これほど多くの異なる有力筋からこれほど積極的な発言を聞いたことはない」と語っています。
 おなじみのアメリカ経済については、「アメリカの銀行が債務超過であること」、「米国財務省が破産していること」を示すグラフを提示しています。また、「国債価格が50%も下落したのは、中国と日本がついに米国株式会社から手を引く準備が整ったからだ」と語っており、中国と日本は10年前、「米国債の22%以上を保有していた」ようですが、「現在は7%」だそうです。
 ロシア連邦保安庁の情報筋によると、「ゼレンスキーの死を偽装し、ロシアのせいにした上で、ヴァレリー・ザルジニ将軍と交代させる計画」があるそうで、それは「メディアですでに始まっており、その布石が打たれている」と言っています。
 「EUとアメリカが、ロシア、BRICS、中国との貿易を禁止すると宣言した」せいで、「ウクライナの農家はEUに農産物を投げ売り」しており、その「安価なウクライナ産の穀物が農業部門全体を破産させているため、ポーランド、ルーマニア、ブルガリア、スロバキア、ハンガリーによって封鎖されている」と言っています。実際、ウクライナの運転手たちは、「ポーランドとウクライナの国境のコルチョワ・クラコヴィエツ検問所を越えるのに2週間以上待たされた」とのことです。
 カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事が、『AI制御のヒューマノイド・ロボット』である可能性があるとの情報が入ってきたと言っています。また、彼は「ホームレスの臓器を摘出して売るために、路上でホームレスを捕まえることを監督した」とされ、特殊部隊は、「臓器を摘出されたホームレスの遺体を数百体(中略)...発見した」とのことです。
 以下、その他のトピックになります。
  • 10月の住宅販売保留件数は、全米不動産協会が2001年に調査を開始して以来の最低水準まで落ち込んだ。現行制度の恩恵を受けているのは富裕層だけである
  • CIAとモサド【イスラエル政府の情報機関】のリーダーは、カタールのムハンマド・ビン・アブドゥルラフマン・アル・タニ首相とエジプト当局者に会い、カタールにハマスの資金援助を継続するよう要請した
  • アンソニー・ファウチは、Covid-19パンデミックに対するアメリカの対応と、中国におけるウイルスの起源について、議会で証言することに同意せざるを得なくなった。
  • マイコプラズマ肺炎の新たな、いわゆる『流行』は、ファイザー自身が明らかにしたように、COVIDワクチンによって引き起こされることが判明した。
  • トルコの報道機関が報じたところによれば、1949年から1950年にかけて5万人のイエメン系ユダヤ人がイスラエルに移送された際、5000人の赤ん坊が出産直後に母親から強制的に引き離され、その後、何も知らされずに子供が死んだとだけ告げられた
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇が崩御する
転載元)

欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企み


US President, Pope, King of England and Emperor of Japan all about to fall
By
Benjamin Fulford
December 4, 2023
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The world is undergoing the biggest changes in centuries if not millennia. When the dust settles, the US President, the Pope, the King of England and the Emperor of Japan are all likely to be removed. Also, the last of the Satanists will be hunted down and brought to justice and their remaining Swiss, Israeli and US fortresses will suffer a Masada-like fall. This is what senior Asian secret society sources predict.
世界は、数千年とは言わないまでも、この数世紀で最大の変化を遂げようとしている。落ち着いたら、アメリカ大統領、ローマ法王、イギリス国王、そして日本の天皇はすべて排除されるだろう。また、最後の悪魔崇拝者たちは追い詰められ、裁判にかけられ、彼らの残りのスイス、イスラエル、アメリカの要塞は、マサダ*のような没落に見舞われるだろう。これが高位のアジア秘密結社筋の予測である。

The signs of this are everywhere. Last week for example saw leaders from nearly 200 countries and around 100,000 delegates gather in Dubai for COP 28 with begging cups in their hands. EU Chief Ursula von der Leyen tweeted “In climate finance, we have to move from billions to trillions.” King Charles demanded that taxpayers around the globe cough up $5 trillion every year in order to advance the globalist “Net Zero” agenda. その兆候はいたるところに見られる。例えば先週、COP28*のために約200ヶ国の首脳と約10万人の代表団が、物乞いのカップを手にドバイに集まった。EUのウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長は、「気候変動の財政において、数十億ドルから数兆ドルへと移行しなければならない」とツイートした。チャールズ皇太子は、グローバリストの『ネット・ゼロ』アジェンダを推進するために、世界中の納税者に毎年5兆ドルを拠出するよう要求した。


https://slaynews.com/news/king-charles-demands-5-trillion-advance-wefs-net-zero-agenda/
Their attempts to grab “green” money from Western countries has already led Canada’s Alberta Province to openly revolt against the Castrudeau KM proxy government. 欧米諸国から『グリーン』マネーを奪おうとする彼らの企みは、すでにカナダのアルバータ州を、カストルドー(ハザール・マフィア代理)政権に対する公然たる反乱へと導いている。


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新型コロナウイルスが「生物兵器」であることは明らかであり、ワクチンは「意図的に人々に害を与えるもの」で、脂質ナノ粒子が卵巣に優先的に沈着する事から「人口削減」を目的としたものである

竹下雅敏氏からの情報です。
 WHOのテドロス事務局長が定例記者会見で、「新型コロナウイルスはパンデミックと言える」との認識を示したのは2020年3月11日です。
 時事ブログでは2020年2月1日の段階で、“「新型コロナウイルス」が桁外れの感染力を持っていることが分かるでしょう。これは生物兵器なのです。支配層は「無駄飯食らいどもの淘汰」のために「新型コロナウイルス」をばら撒き、ワクチンを用意しています。今後、人々の不安を煽り、ワクチン開発を待ち望む機運を作り出します。待望のワクチンが出来たと報道されれば、人々は列をなして医療機関にワクチン接種のために並ぶでしょう。ワクチンには不妊剤のアジュバントが入っている可能性が高いです。防腐剤として水銀が入っているかも知れません。子宮頸がんワクチンよりもはるかにリスクの高いワクチンになると思いますが、多くの人々はそのようなことは何も気にしないでしょう”とコメントしました。
 この段階では、mRNAワクチンのことやシェディングのことなど全く知らなかったので、予想は、半分は当たったと言えるかと思います。
 エドワード・ダウド氏は2020年5月3日のツイートで、“マスクはウイルスが蔓延してからかなり経ってから義務化される。…背後では、偉大な億万長者たちが、あなたが善良な市民であることを確認するために、ワクチンとデジタルIDシステムの開発に熱心に取り組んでいます。政府は全員へのワクチン接種が義務付けられなければ経済は再開されないと述べている”と記し、正確な予測を示していました。
 ShortShort Newsさんの動画でロバート・マローン博士は、“生物学の学士号を取得した人であれば、ほとんど誰でも病原体を兵器化できるところまで技術は発展している。…3.4%の症例致死率という論文に基づいて、この技術を急速に導入することを正当化しようとする協調的な努力があった。…私たちは、これらの製品の真実とその開発状態、未熟な開発状態についてのインフォームド・コンセントの代わりに、一連の嘘を教えられた。その嘘の中には、これらの製品が安全で効果的であるというものももちろん含まれていた。…私たちはまた、これらの製品は注射した場所のリンパ節に残るという宣伝も受けた。それが嘘であることは、これらの製品が人間に投与される前からわかっていた。…この一連の嘘は、間違いなく大きな利幅がある実験的な製品の展開を正当化するために使われた。…今、私たちが解決しなければならないのは、これに関連する毒性に関する論争である”と言っています。
 デビッド・マーティン博士は、“私の仕事は、この4年間、私たちが経験したことすべてが、この国や世界中の人々の自由を攻撃するための組織的な工作であったことは疑いようがない、という背景を提示することだけです。…1966年、コロナウイルスを人体操作に用いることを決定したのは、あなた方自身(英国)のウェルカム・トラストである。その1年後、米国と英国は、コロナウイルスを改変し、操作して、健康な人々に感染させるために何ができるかを調べるという協定を結んだ。…そして、2011年…ウェルカム・トラスト、ロックフェラー財団、ゲイツ財団、NIAID、中国疾病管理予防センターが集まり、2020年までに「世界共通のワクチン」を世界中に普及させるという指令が出された。…そして2015年までに、パブリック声明が発表された。…「危機を乗り越えて資金基盤を維持するためには、汎インフルエンザワクチンや汎コロナウイルスワクチンのような医療対策の必要性に対する国民の理解を深める必要がある。」…1年後、「武漢ウイルス学研究所のウイルス1が人類に出現する準備が整った」という発表です。…そして2019年9月18日、世界保健機関WHOの世界標準モニタリング委員会が、2019年9月19日から2020年9月までの間に、「呼吸器病原体の偶発的または意図的な放出」があると発表しました。…9月19日にこのキャンペーンが開始されたとき、COVIDの指揮を執っていたのが、ウエルカム財団の理事長であり、同時にMI5(国内担当諜報機関)のトップでもあったエリザ・マニンガムであったことを指摘せずにはいられない”と言っています。
 マイク・イードン博士は、“私は、いわゆるワクチンの設計が意図的に人々に害を与えるものであったことをお話するつもりです。…起こったことは、3つの異なる方法で、国家のレベル以上に押し付けられた医療処置の変更によって、人々がひどい扱いを受けたということだ。簡単に説明すると、病院では不適切な人工呼吸器の大量適用が行われ、多くの死者が出た。ケアハウスでは、多くの人が鎮静剤や呼吸抑制剤を投与され、死に至った。…また地域社会では、救命のための抗生物質が与えられず、細菌性肺炎で亡くなる人もいた。これがパンデミックです。それ以外にパンデミックはない。この嘘に基づき、私たちはワクチンが私たちにもたらされ、私たちの救世主になると告げられた。…10年前、脂質ナノ粒子(脂質ナノキャリア)が卵巣に優先的に荷物を沈着されるという論文が発表され、業界ではよく知られていた。日本の規制当局のために行われた動物実験で、ファイザーの製品でそれが確認された。つまり、設計上、これらの薬剤はあらゆる組織に自己免疫攻撃を引き起こすのだ”と言っています。
 デビッド・マーティン博士が指摘する事実から、新型コロナウイルスが「生物兵器」であることは明らかであり、ワクチンは「意図的に人々に害を与えるもの」で、脂質ナノ粒子が卵巣に優先的に沈着する事から「人口削減」を目的としたものであることも分かるはずです。
 ここまで明白な事実から目を逸らす人は、目を逸らすことでどのような利益があるのかを自問した方がよいでしょう。
(竹下雅敏)
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イスラエルが事前にハマスの攻撃を知っていて、報復によるガザでのジェノサイドに利用していた ~イスラエルのプロパガンダはでっち上げにすぎない

竹下雅敏氏からの情報です。
 10 月 7 日にガザ国境沿いに設置された監視カメラの映像が中央データベースから削除されていたとのことです。
 イスラエル国防軍(IDF)の公式声明は、“ビデオは削除されたのではなく、許可された職員のみに限定された”というものです。
 引用元には、“情報筋によれば、「録画のいくつかは消えてしまったか、あるいは単にネットワークからダウンロードされ、指揮官の指示で移設されたものだ。…誰かが意図的に、これらの録音を誰にも聞かれないように、転送するか削除するかの選択をしたようだ”とあるので、特別な許可が無ければイスラエル国防軍(IDF)の上級士官ですら、その映像を見ることが出来ないということでしょうか。 
 こうした事態により、「これらの行動の背後にある動機」について疑義が生じます。12月5日のハアレツ紙の記事『イスラエル情報部がハマス攻撃を警告したにもかかわらず、軍はノヴァ・フェスティバルを避難させなかった』によれば、“国防当局は10月7日前夜、ハマスによる攻撃の可能性について緊急協議を行った。しかし、イスラエル国防軍の誰も、ノヴァ・フェスティバルの主催者やパーティーの参加者に知らせなかった”ということです。
 さらに、“国防当局のトップは…金曜の夜に2回の緊急協議を行った。最初の電話会談は真夜中近くに行われ、シン・ベト保安局南部地区と軍事情報部の幹部、イスラエル国防軍作戦部長のオデッド・バシュク将軍、南部軍司令部長のヤロン・フィンケルマン将軍、その他の幹部が参加した。ヘルツル・ハレヴィ参謀総長は、警告と緊急協議を知らされた”と実名を挙げて報じていますから、イスラエルが事前にハマスの攻撃を知っていて、報復によるガザでのジェノサイドに利用したという見方が正しいようです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。こちらのツイートには、“イスラエルから「ハマスの残虐行為」に関する10月7日のプロパガンダ映画を鑑賞するようイスラエルに招待されたイギリス人ジャーナリストのオーウェン・ジョーンズは、この映画には強姦、拷問、首切り、子供の殺害の証拠は一切示されていないと述べた”とあり、イスラエルのプロパガンダはでっち上げにすぎないことが分かります。
 「赤ちゃんをオーブンで焼く」などの偽りの物語は、こうした話を発明しCNNに出演することで、数百万ドルを集める効果があるようです。
 実際には、「子供や赤ん坊をオーブンに入れたのはイスラエルだった」ようで、Syrian Girlさんは、“イスラエル人は1948年のパレスチナ人民族浄化の際、パレスチナ人の少年をオーブンに放り込んだ。イスラエル人は今、この話を盗み出し、アルクサ洪水作戦に関する他の嘘にでっち上げようとしている”とツイートしています。
 イスラエルはガザの遺体から「臓器を盗んでいる」らしく、“イスラエル軍が少なくない数の遺体を押収しており、返された遺体を医療関係者が見たところ、肝臓、腎臓、心臓などの重要な臓器が、蝸牛や角膜とともになくなっていた”ということです。
 2022年11月30日の記事で、ウクライナでは臓器売買が常態化していることに関して、“臓器をイスラエルと他の西側国に売ると言う大量殺人を実行する犯罪ギャングはミヘイル・サアカシュヴィリと彼のドイツ人妻サンドラ・ルロフスによって率いられている”ことをお伝えしました。
 臓器売買はイスラエル経由なのかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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10月7日のハマス攻撃の重要なIDF監視ビデオが行方不明
10月7日の重要な記録が中央データベースから削除されていた - この問題に関するIDFの公式声明は、ビデオは許可された職員に制限されていたというものだ。
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
イスラエル南部キブツ・クファル・アザで10月7日に発生したガザ地区からのハマス・テロリストによる襲撃事件で破壊された家屋(2023年11月2日撮影)。(写真クレジット:REUTERS/Evelyn Hockstein)

10月7日にガザ国境沿いに設置された監視カメラの映像は削除も消失もしていない、イスラエル国防軍は日曜日の夕方、監視カメラの映像が消えたという憶測が飛び交い始めたことを受け、こう発表した。
(中略)

先日出てきた出版物とは対照的に、7.10 の出来事を記録した資料や録音は削除されたり、消えたりはしませんでした。イベントに関連する IDF の運用システムからのすべての資料は文書化され、保存され、関係者がアクセスできます
(機械翻訳はシャンティ・フーラが挿入)

最近、IDF の上級士官が各旅団司令部を訪問した際、厄介な事実が明るみに出た。ハマスとの戦争が勃発した日にさかのぼるガザ国境沿いの監視カメラの映像が、不思議なことに消えていたのだ。さらに、その黒い安息日の重要な録画が中央データベースから削除されていた。
(中略)
これらの映像は、「ZiTube」として知られる軍事ネットワークの一部である、ガザ国境沿いの様々なIDF監視カメラから発信されたものだ。消えた映像は10月7日にさかのぼるもので、パレスチナ領内で起こった出来事、国境侵犯、そして全体的な状況についての詳細な調査を妨げるために、意図的に削除されたようだ。
(以下略)
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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第7話 ― 暗黒の封印

 この『ユダヤ問題のポイント』シリーズを始めた動機にあったのは、先ずは自分の中の整理にありました。それと全く知っていなかったことを知らされ、驚きとなっていた2つの資料、『人種主義・マルクス主義イスラエルでの、米国ユダヤ人の人生』と『「ロシア-ユダヤ闘争史」の全貌』を紹介することにありました。これは近・現代編 第1話に記した通りです。
 そしてもう一つ、密かに思っていたことがあります。「反ユダヤ主義」というレッテルのいかがわしさを明瞭にしてみたいとの思いでした。「反ユダヤ主義」は、表題としては前回でようやく載せることができましたが、雑誌『マルコポーロ』を潰した「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」が、当時の私の頭の中にあったのでした。ガリチア出身のシオニストであるサイモン・ヴィーゼンタールはサバタイ・フランキストと見て間違いないでしょう。サイモン・ヴィーゼンタールの親分筋になるであろう「名誉毀損防止同盟(ADL)」設立の元祖シオニストであるジェイコブ・シフもサバタイ・フランキストです。
 「近・現代編」の第12話である程度示したのですが、サバタイ・フランキストがシオニストの中核であり、同時に「反ユダヤ主義」の権化で、しかもシオニズムと自分たちの実像に迫るものを例外なく「反ユダヤ主義」とレッテルを貼り、抹殺してきたのです。彼らは自分の悪行を相手の悪行とすり替え、非難・糾弾する手口を、悪魔の手口を常套手段にしたのです。「反ユダヤ主義」、これだけで全てが虚偽と隠蔽の暗黒の中に閉じ込められる、この暗黒の封印により、その延長で現在のイスラエルがあるのです。
 しかし今回のイスラエルのガザ住民虐殺の報道で、その暗黒にホツレが生じました。シオニストが自分で自分の正体を晒すような言動をとってしまったのです。彼らは暗黒の中にしか生きられない住民なのに…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(終編) ― 第7話 ― 暗黒の封印

悪魔崇拝グループの運動


現在に至る歴史の刻みに非常に重要な役割を果たすことになったのが、1600年の初代エリザベス女王勅許によるイギリス東インド会社の設立です。イギリス東インド会社はブラック・ロッジに所属する黒い貴族の一団と、ホワイト・ロッジ系のテンプル騎士団の流れのドレイク海賊団が合流することで誕生したのです。悪魔崇拝の海賊会社であり、その中核が英国諜報部隊MI6になっていくことが2023/07/21の竹下さんの記事で分かります。

このイギリス東インド会社の所有者たちが英国を乗っ取り、悪魔崇拝の本部とし、イギリス東インド会社を用いて世界を植民地支配していきます。日本もイギリス東インド会社の支配下に組み込まれることで明治維新となったのでした。


このイギリス東インド会社はやがて「300人委員会」へと組織変更し、元の東インド会社の勅許をエリザベス1世が出した関係で、英国女王が「300人委員会」の長となります。元の東インド会社の所有者たち「300人委員会」のメンバーが悪魔崇拝の表(サンヘドリン)と裏(ブラックサン)のイルミナティ、つまりカバールであり、彼らが欧米のパワーエリートたちとなります。

300人委員会系統図
ジョン・コールマン著 『300人委員会』より抜粋

彼らはまたやがて上級シオニストになっていきます。ロスチャイルド初代の登場が、悪魔崇拝グループの運動の一つの転機になっていたのです。ロスチャイルド初代は、1773年に世界革命(ヴァイシャ革命)会議を主催、この世界革命運動はフランス革命、そしてナポレオン戦争等として具現していきました。そして金融界の支配者となったロスチャイルド家は、ナポレオン戦争後は世界革命運動をシオニズム運動として展開させたのです。

シオニズムは、狭義の意味ではパレスチナにイスラエル国家を建設させる運動ですが、広義の意味では地上世界の全てを一掃させ、新たな世界(NWO)を地上に現出させる運動です。世界の終末と新世界創出のハルマゲドン計画を具現化させるのが広義の真のシオニズムでした。広義のシオニズムはその運動の一環として共産主義とファシズムを生み出し、そしてテロリズムを拡散させていったのです。

ロスチャイルド初代と共に世界革命運動を進捗させたのが、サバタイ派7代目首長のモーゼス・メンデルスゾーンとサタニックメシアのヤコブ・フランクでした。つまり、サバタイ・フランキストが後の広義のシオニズムの中核として運動をリードしていったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

サバタイ・フランキストはユダヤ教などを自称したりしますが、逆にサバタイ・フランキストこそが「反ユダヤ主義」の本家とも言えるのです。サバタイ・フランキストはこの世界のあらゆるものを憎悪と破壊の対象としますが、特にユダヤ教に対してがそうなのです。正統ユダヤ教からはサバタイ・フランキストは異端として追放されているのです。サバタイ・フランキストはユダヤ教の律法を完全に否定し破壊しているので、正統ユダヤ教のこの対応は当然ともいえますが、サバタイ・フランキストは正統ユダヤ教徒に激しく怨念を向けるのです。


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23/11/27 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが降伏を希望し、恩赦を求める

 記事タイトルにもあるように、「ハザール・マフィアが降伏交渉を行おうとしている」ようです。デビッド・ド・ロスチャイルドは、「欧米の金融システムの支配権を惑星解放同盟に引き渡す」と申し出ており、その見返りとして「恩赦を求めている」という。その惑星解放同盟からは、「ジュビリー(借金免除)」を含む7つの要求が出されているとのことです。
 降伏しようとしている理由として、ハザール・マフィアに対する大虐殺が「ドナルド・トランプ米大統領の支持者によって実行されることを恐れている」ことと、「デジタル銀行システム全体の停止を目論むグループがある」ことを挙げています。このグループの代表者は、「新金融システム、別名QFS【量子金融システム】に関連したプロセスだ。パレットを動かすには、少なくとも1T【1兆ドル】の現金がなければならない。」と言っています。
 ケネディ大統領暗殺事件について、第46代副大統領のディック・チェイニーによる「ケネディ殺害を命じたのはイスラエルのダヴィド・ベン=グリオン首相」だとする主張に対し、ハザール・マフィア側は「カナリス提督の仕業」だと返答しています。また、モサドの情報筋からは、「イスラエルとモサドがJFK暗殺の背後にいた証拠満載」の映像が送られてきたそうです。ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「叔父と父の暗殺についてCIAを非難している」と言ってます。フルフォード氏は、ケネディが推し進めようとしていた『新しい資産担保型の米ドル』が、ケネディの後任のリンドン・ジョンソン大統領によってすぐに取り消されたと言っており、その背後に悪魔崇拝者の陰があることを示唆しています。ケネディ大統領暗殺については、これまで時事ブログでも取りあげています。
 「盗まれたアメリカの選挙も、いまや覆されようとしている」として、ジョージア州の投票機に対する判決や、アリゾナ州のクリス・メイズ司法長官が「紙の投票用紙を使用して公正な選挙を確保しようとする役人を脅した罪で摘発」された事例、また、2021年米国議会議事堂襲撃事件における「1月6日の委員会が、【録画】テープが公開される前に、都合よく50%近くの証拠を破棄したことが判明」した事例を挙げています。
 BRICSは「イスラエル国防軍を提訴し、国連事務総長に対し、ガザの大量虐殺は即刻停止しなければならない」と述べており、またトルコとイランも、「イスラエル政府高官を戦争犯罪で告発している」そうで、戦争犯罪法廷が開かれることは確実視されているとのことです。
 中国の習近平国家主席による、ガザでの『即時停戦』や『民間人に対するあらゆる暴力と攻撃の停止』などの要求に対して、「ロシアの戦車で支持した。それがガザでの戦闘が停止した本当の理由である」と言っています。
 以下、その他のトピックです。
  • EUは鉄鋼と重要な鉱物に関する交渉が行き詰まったため、アメリカとの貿易会議を中止にした。EUはまた、ロックフェラーの石油ではなく、ロシアの石油を購入するようになった。
  • ドイツの最高裁判所は、600億ユーロにのぼる未使用のコロナ資金が違憲のまま気候変動対策基金に移されたとの判決を下した
  • 日銀関係者によれば、ドイツはドイツマルクを復活させる準備をしているという。
  • ドイツもまた、日本とともに水素革命を起こそうとしている。イタリアとドイツは、ガスパイプラインを水素パイプラインに変えて、アルプス山脈を迂回したいと発表したばかりだ。
  • 世界最大の銀行の一つであるUBSのCEOは、救済策のシナリオとして民間の買い手を希望している
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが降伏を希望し、恩赦を求める
転載元)

イルミナティ評議会と惑星解放同盟の交渉


The Khazarian Mafia wants to surrender, asks for amnesty
By
Benjamin Fulford
November 27, 2023
0 Comments
The Khazarian mafia is trying to negotiate a surrender, according to high-level intelligence agency sources. David de Rothschild, chairman of the board of directors of the World Jewish Congress, the first thing you need to know is that he was indicted in Spain in 2015 for defrauding pensioners, as well as the head of the British and French branches of the Rothschild family, is offering to hand over control of the Western financial system to the Planetary Liberation Alliance. They are asking for amnesty in return. This offer came via the new head of the committee of 300 (who replaced Queen Elizabeth and is not Charles). The Illuminati council has granted this individual the power to negotiate with the alliance.
ハザール・マフィアが降伏交渉を行おうとしていると、情報機関の高官筋が伝えている。世界ユダヤ人会議の理事長であるデビッド・ド・ロスチャイルドについて、まず知っておくべきことは、2015年に年金詐欺の罪でスペインで起訴されたことであり、またロスチャイルド家のイギリスとフランス支部のトップでもあり、欧米の金融システムの支配権を惑星解放同盟に引き渡すと申し出ていることだ。彼らはその見返りとして恩赦を求めている。この申し出は、300人委員会の新しいトップ(エリザベス女王の後任で、チャールズではない)を通じてもたらされた。イルミナティ評議会は、この人物に同盟と交渉する権限を与えている。


The alliance has responded with the following demands: これに対し、同盟は次のような要求を出した。:

A jubilee, as in a one-off cancellation of all debts, public and private, must be carried out.
The wealth of the world -stolen by creating money out of nothing and charging “interest” on it- must be returned to the people.
The post-war Western-led institutions like the BIS, the IMF, the World Bank, the UN, etc. must be replaced by something that actually serves the people of the planet.
All the technologies, such as hydrogen and anti-gravity, that have been suppressed by the KM must be released to the public
A massive campaign to end poverty and stop environmental destruction must be started.
Democracy, freedom of the press and the rule of law must be restored in the Western countries hijacked by the KM.
The true hidden history of the planet must be disclosed to the people on all the major media.
As far as the amnesty is concerned, the alliance itself will not take any aggressive actions against the KM. However, the various legal actions against them for massive crimes against humanity, such as mass murder by vaccine, will proceed in accordance with the law.
  1. 公的、私的を問わず、すべての負債を一度に帳消しにするようなジュビリー(借金免除)を実施しなければならない。
  2. 無からお金を生み出し、それに『利子』をつけることによって奪われた世界の富は、人々に返還されなければならない。
  3. BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】、世界銀行、国連などのような戦後の欧米主導の機関は、実際に地球上の人々のために役立つものに置き換えられなければならない。
  4. 水素や反重力など、ハザール・マフィアによって抑圧されてきた技術はすべて公開されなければならない。
  5. 貧困をなくし、環境破壊を食い止めるための大規模なキャンペーンを開始しなければならない。
  6. ハザール・マフィアに乗っ取られた西側諸国で、民主主義、報道の自由、法の支配を取り戻さなければならない。
  7. 地球の隠された本当の歴史を、すべての主要メディアで国民に公開しなければならない。

恩赦に関しては、同盟自体はハザール・マフィアに対して攻撃的な行動を取るつもりはない。ただし、ワクチンによる大量殺人など、人道に対する重大な犯罪へのさまざまな法的措置は、法律に従って進められることになる。

The next step will be meetings in person between representatives of the alliance and those of the Illuminati council. This will take time as travel arrangements etc. need to be made. 次のステップは、同盟の代表とイルミナティ評議会の代表が直接会うことである。これには移動の手配などが必要なため、時間がかかるだろう。

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