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[ロケットニュース24]【衝撃格闘動画】レスリングで炸裂した「一瞬で絶体絶命から大逆転する宙返り」がエクストリームすぎる

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまで見たことも無い大技が炸裂します。よほど練習していたのでしょう。見事でスローで観なければ何が起こったのかさえ、よくわかりません。
(竹下雅敏)
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【衝撃格闘動画】レスリングで炸裂した「一瞬で絶体絶命から大逆転する宙返り」がエクストリームすぎる
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[マスコミに載らない海外記事]一時的に電力を失ったクリミア、クリミアを永遠に失ったウクライナ 〜シリアではダーイシュ、ウクライナではネオナチを用いる欧米〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 クリミアで、ウクライナのネオナチ組織の活動で送電線が切られ、1週間以上停電し、それをロシアが復旧させました。欧米はシリアではダーイシュ(IS)を用い、ウクライナではネオナチの右派セクターを用いて、自分たちに都合の良い政権を打ち立てようとしているのですが、クリミアの例は、彼らの目論見が外れ、このような行為によって“クリミアはひたすらロシア連邦の奥深くへと追いやられる”結果になることを指摘しています。
 この指摘は正しいように思います。シリアの動乱を見ていると、最終的にトルコが分割され、サウジアラビアも同様となり、最終的にイスラエルも国土の大半を失うことになりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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一時的に電力を失ったクリミア、クリミアを永遠に失ったウクライナ
転載元より抜粋)
Tony Cartalucci
2015年12月11日
 

ロシアのクリミアの送電線が、ウクライナに切断され、半島と200万人以上の住民を、一週間以上、暗闇にした。海底ケーブルで、クリミアへの電力復旧を開始するのはロシアだ。

12月第一週、インターナショナル・ビジネス・タイムズは、“ウラジーミル・プーチン、電撃訪問時に、クリミア・エネルギーの橋落成を祝う”という記事でこう報じている。

ウラジーミル・プーチン大統領が、半島を電撃訪問し、ロシア本土とクリミア間送電線の最初の区間落成を祝った。地域が広範囲の停電で真っ暗になった後に、戦略的に重要な領土への彼の訪問が行われた。

ウクライナのエネルギー封鎖に見舞われたとモスクワが主張しているクリミアは、“電気の橋”が完成すれば、ロシアから電力を受け始める。海底ケーブル・プロジェクトは、12月末までに完成する予定だったが、クリミアの電源供給が止められた後、前倒しにされた。

一週間以上、ウクライナ側から修理を阻止したテロリストを制御できないキエフは、この地域を運営する関心も能力もないことを証明したに過ぎない。

クリミア返却を主張するアメリカ

すっかりお馴染みになったパターンで、アメリカ合州国は、現実とは逆の発言をし続けている。アメリカ副大統領ジョセフ・バイデンは、クリミアをウクライナに返すよう呼びかけたと報じられている。

ブルームバーグは、“バイデン、ロシアによる‘違法な’クリミア占領は終わるべきだと語る”という記事でこう報じている。

ウクライナ政府との団結を誇示して、ジョー・バイデン副大統領は、ロシアのクリミア併合を“違法”と呼び、アメリカは、シリアの「イスラム国」に対する戦いで、ロシアの協力を得るために、ウクライナ支持を手放すようなことはしないことを示した。

“継続している - 私は強調したい「継続している」 - ロシアとロシアが支援する分離主義者による武力侵略に向かい合う中、アメリカ合州国は、断固ウクライナ国民の側に立っている”と、バイデンは、月曜キエフで、ウクライナのペトロ・ポロシェンコ大統領との会談後に述べた。

モスクワ・タイムズなどの新聞は“活動家、クリミア送電線再開を阻止”という欺まん的な見出しをつけ、記事本文で、これらの“活動家”が実際は、東ウクライナに対するNATOの代理戦争で、第一戦での役割で悪名高い重武装したネオナチ民兵組織の右派セクターであることを明らかにしている。

キエフは、自分の領土で起きていることを管理できないのか、右派セクターや他の集団に、クリミア封鎖を始めるよう命じたのかのいずれかだ。いずれにせよ、バイデン副大統領の、ロシアはクリミアをウクライナ支配下に戻せという呼びかけは、よくて無責任だ。文字通りのネオナチによる、200万人の一般市民への電力遮断 -あからさまな戦争犯罪 - クリミアに関するロシアの行動と、ロシア連邦内に居場所を求めようとしたクリミア住民自身の決断の正当性を更に示すだけのように見える。

主権ゲーム

ウクライナの先では、似たようなシナリオが東ヨーロッパ中で展開しファシズム、またはナチズムとつながった過激派ではない同盟相手を見つけるのが益々困難なことに気がついている。

これら過激分子と同盟することで、NATOが支援する政治、経済と、治安の支配下にある住民たちが、クリミアが、あるいはドネツクとルガンスクの分離共和国がしたように、ロシア側につく可能性が高まる。

東ヨーロッパ以上に、NATOによるシリアとイラクの主権侵害の継続が、ウクライナに関する主権と領土的一体性を訴えることを一層困難にしている。欧米は、シリアをいくつかのより弱小な地域に“バルカン化”することを繰り返し呼びかけている。自分たちの同盟相手が分割される運命に直面した場合に、国家主権と領土的一体性に対し、既存諸国に示したこの軽視のしっぺ返しを食らうことに、欧米は気がつくかも知れない。

クリミアのロシア連邦への再編入は、NATOが推進している無法状態ゆえに可能になったと主張するむきもある。この無法状態が続けば、クリミアはひたすらロシア連邦の奥深くへと追いやられるのは確実だ。

記事原文のurl: http://journal-neo.org/2015/12/11/crimea-loses-power-temporarily-ukraine-loses-crimea-forever/

[Sputnikほか]IMFがルールを変更、ウクライナはロシアに対する債務は不履行のまま融資を受けられる 〜 このようなやり方をする所まで彼らは追い詰められている

竹下雅敏氏からの情報です。
 わかりにくい記事ですが、“続きはこちらから”以降の櫻井ジャーナルの解説から、どうやらウクライナはロシアへの債務を放棄するつもりのようです。ウクライナはデフォルトになるわけですが、こうした国に対して、IMFはこれまでの基準では追加融資が出来ません。しかし今月8日、IMFは融資条件を変更したようです。要するに、デフォルトしたウクライナに対して更なる融資をするということです。
 IMFが融資したお金は、ロシアへの返済ではなく、ロスチャイルドやジョージ・ソロスなどの“ドル建て債務”への返済に充てる計画のようです。IMFがウクライナに融資した資金は、ウクライナ国民が今後緊縮財政、その他で支払うことになるわけです。いわゆるお決まりのパターンです。
 自分たちの都合で国際ルールを変えなければならないところまで、彼らは追い詰められているわけですが、こうしたやり方は、明らかにロシアへの挑発という形になります。しかし、IMFのあくどいやり方が今後多くの人に知られることになり、IMFに対する批判の声が高くなると思われます。今までのやり方はおそらく通用しません。彼らがいい気で居られるのも、おそらくクリスマスまでではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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露財務相、ロシアはIMFにウクライナ債務の地位の承認を求む
転載元より抜粋)
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ロシアのシルアノフ財務相はIMF理事会に対し、ウクライナがロシアに対して抱える債務の地位を承認するよう発案する構えを表した。

「IMF指導部のレベルでは我々に対し、債務の公的な地位が承認されている。現在我々が考えているのは、この国家債務を形式的に承認してもらうため、理事会会議を発案することだ。」シルアノフ財務相は記者団に対し、こう語った。

IMF理事会は8日、国家政府の債務不履行が認められた場合、債務国に融資することを許す改革を承認していた。この文書の討議で多くの専門家らはウクライナがロシアに対して抱える30億ドルの債務を指摘し、そのデフォルトの危険性と関連付けている。IMFは公式的な立場としてはこうした改革実行が議題に上ったのは今回が初めてではないとしている。

シルアノフ財務相はIMFのこの決定を性急かつ先入観に基づいたものと非難。

ロシアはこれより前、ウクライナが12月に支払義務を負う30億ドルに上る債務について、もし米国ないしはEU、または国債金融制度のひとつからの保証が得られるのであれば、2016年から2018年の間は10億ドルずつ分割払いを許可することで債務の再建を行う構えを示していた。ところが米国はこうした保証を与えることを拒否した。
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ウクライナ当局 ロシアへの債務支払い拒否の可能性を確認
転載元より抜粋)
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ウクライナのナタリヤ・ヤレスィコ財務相は,12月21日までとされたロシアに負っている30億ドルの債務の支払いを拒否する可能性を確認した。

火曜日ヤロスィコ財務相は、日本経済新聞の取材に対し「我々は、あらゆるバリエーションを用意した」と述べた。

先に、ロシアに負った債務支払い拒否の可能性については、アルセニイ・ヤツェニューク首相も述べていた。

これに先立ちロシアは、ウクライナが負っている30億ドルの債務再編の用意がある事を明らかにし、米国あるいはEU当局、あるいは国際的な金融機構の保証のもと、2016年から2018年の期間中に、10億ドルずつ債務を償却する救済案を示している。
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[BS世界のドキュメンタリー]医療研究の最前線「絶食療法の科学」

 とても興味深いドキュメンタリーです。旧ソ連時代にモスクワ第一医科大学精神科のニコラエフ医師のもとで、絶食療法を試みた8000人の精神疾患患者のうち70%が回復し、"社会に復帰し結婚した元患者もいた"という驚きの成果を上げています。旧ソビエト政府保健省は1973年に検証プロジェクトを立ち上げ、絶食療法が適している疾患とそうでない疾患を分類しています。また、ドーシャによっても向き不向きがあると思います。
 断食を始めると24時間で体内のブドウ糖が消費され、次にタンパク質がブドウ糖に変換されるが、タンパク質を50%失うと死んでしまうため、たんぱく質を節約しながら脂質を肝臓でケトン体に変換し脳に送り込むようです。科学的に見ても痩せ型のヴァータ体質は、脂質も少ないため、あまり断食は向かないのだと思います。またピッタ体質は、お腹がすいたら食べないといけないようです。
 絶食療法も完璧ではありませんが、現代医療にかかる前に、一考する価値がある療法だと思いました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik 他]2つの反テロ連合軍、連携は果たして可能か? / シリア軍攻撃当日、現場上空を連合軍の軍機が飛来、露国防省 / 「対ISIS有志連合は混乱」

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国が主導する有志連合と、ロシアが主導する反テロ戦線は、有志連合側の誤爆に見せかけたシリア軍攻撃などもあり、際立った対照を見せています。冒頭の記事では太字にしたように、はっきりと名指しで有志連合の参加国がテロリストを支援していることを指摘しています。
 次の記事では、いずれシリア軍を攻撃したのが誰かがはっきりするということで、有志連合はますます国際社会から孤立することになります。インターネットの影響で、事の真相が光の速度で世界中を駆け巡り、これまでのような大手メディアを使った隠ぺい工作は出来なくなりました。愚かなB層は騙せるでしょうが、専門家を騙すのは不可能です。各国の政治、経済、軍事は、B層が受け持っているわけではありません。もっとも日本の場合には、極めてそれに近いものが専門家として大手を振っているように見えますが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2つの反テロ連合軍、連携は果たして可能か?
転載元)
1295092

米国が主導し「ダーイシュ(IS,イスラム国)」と戦う有志連合軍はロシアとシリアが形成した反テロ作戦の実際の戦線からはますます乖離する傾向を見せている。ロシア人政治学者のウラジーミル・レペヒン氏はこうした見方を示している。以下、レペヒン氏の見解をご紹介しよう。

「先週木曜に行われた連邦教書でプーチン大統領は反テロ戦線の創設を提案し、この戦線は国際法を基盤とし、国連の庇護のもとで行動するものであらねばならないと指摘した。6日、オバマ米大統領は国民を前に演説したなかで、米議会に「ダーイシュ」との闘いを強化するよう提案したことを明らかにした。

ロシアの姿勢は見てのとおり、断固としているが、米国の砲はテロが米国にまで到達せんとしている段階でまだ猫の尻尾を引っ張り続けている。ここで疑問がわくのだが、ロシア指導部の提唱する統一した反テロ戦線と米国主導の有志連合軍の反「ダーイシュ」闘争は果たしてドッキングできるのだろうか?

こうした連合軍の創設を米国ははるか昔の2014年9月の段階ですでに宣言していた。米国が行なった最も目覚ましい行動とはその「参加者」リストを拡大したことだけだ。ところがこの連合軍には65カ国など到底入っていないばかりか、NATO加盟国でさえ、多くは加わっていない。そしてリストに入った一連の国はテロリストを相手に戦ってはおらず、その反対にテロリストを支援している。サウジアラビア、カタールは資金と戦力を提供し、ウクライナとトルコは兵器を、米国は政治的な擁護を与えているといった具合だ。しかも米国および連合国数国の主たる目的は米国務省の言うような「ダーイシュ」との闘争ではなく、「アサド問題」の解決である。

統一の反テロ戦線を創設しようとのプーチン大統領の呼びかけは、米国主導の形式的で見せかけの連合軍の行動に対するアプローチを原則的な方法で変える必要性だと捉えねばならない。これが出来ないのであれば、テロリストやそれに供与する者らとの現実的な闘争を行なう別の連合軍、戦線を作らねばならない。

ロシア内外の多くの専門家は、米国が参加した連合軍が「ダーイシュ」との実際的な戦いに至る可能性はありえないと指摘している。今までの経験から米国務省は、実際の重心が傾いた方に、しかもポートフォリオを分け合い、配当を数える時が熟したまさにその時にしか、加担しようとはしない。したがってロシアは米国の立場を覗うことなく、全く新たな、分かりやすく開示的な原則にのっとり、反テロ戦線を作る必要がある。

こうした戦線の中心的存在は、今日「ダーイシュ」との闘争の中心に立たされているシリア政府の側に立ち、テロリストとの戦いに公式的かつ明確にのぞんでいる国家となる。
米国にではなく、まさにこうした国に反テロ戦線の本物の参加者らは組みいらねばならない。こんにち、こうした戦線に加わっているのはロシアとイランだ。これに明日にもイラク、エジプトが加わる可能性がある。思考中なのはフランスをはじめとする他の欧州諸国だ。そのうち数カ国はすでにテロに対抗する構えを表している。一連の国は急進的イスラム教徒とのリアルな戦いを目指して動き出している。ということはプーチン大統領の提唱した反テロ戦線の形成もそう遠い未来の話ではない。

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