アーカイブ: 社会

尾身茂氏がTV番組で「残念ながら新型コロナワクチンの感染予防効果は無かった」と無責任発言 / ワクチン被害者遺族を親身に支えてこられた鵜川和久氏が無所属連合に協力

 尾身茂氏がTV番組で「ワクチンの検証は(自分が会長をしていた)新型コロナウイルス感染症対策分科会では全く行っていない。やったのは厚労省にあったワクチン分科会だ。」と、まずは責任回避をしておいて述べたことは「残念ながら感染防止効果はあまりないワクチンだ。」さらに若い世代へのワクチン接種は「分科会の会長として公に何度も言っていた。若い人は重症化しないし、比較的副反応が強いから、本人たちが打ちたいならどうぞと。」 「記者会見では何度も言っているがマスコミが取り上げなかった」と、まるで自分は若い世代には接種を勧めなかったような言い訳をしています。
 しかしネット上でそんなウソが通るはずもなく、尾身氏が首相にまで若者へのワクチン接種を進言している報道が続々発掘されています。
 尾身氏は続いて、重症化予防効果、死亡者数についても、すでに改竄が指摘されている厚労省のデータを使ってワクチンの効果があったように述べていますが、直後に宮沢孝幸先生からダメ出しが入っていました。
 尾身氏のコメントを涙ながらに聞いた人もおられました。「看護師として、患者さんや家族を守りたくて打って、私の体は普通の生活すらおくれないほどにボロボロになった。 無責任すぎる。」
 尾身氏の自信満々の態度を見ていると、新型コロナワクチンを推進した連中は未だに日本人をだませると高をくくっているらしい。
しかし二度目は無い。ワクチン接種被害者の方々は泣き寝入りせず、彼らを支えてこられた鵜川和久氏は本気で被害者遺族の救済に尽くしてきた人を見抜いておられるようです。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

25/6/2 フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか

 最近の報道でイーロン・マスクとトランプ大統領がやり合っているところを目にしていますが、このことについて「はっきりしているのは、マスクが正式にトランプ政権を離れたことであり、それは国防総省が現在ほとんどの画面に映っているトランプを見捨てたことを意味する。ちなみに、マスクは基本的に国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のスポークスマンである。」と言っています。
 ガザでの大量虐殺、ウクライナやロシアの戦闘などについて、「それはすべて、ハバド教団が私たちを互いに殺し合わせようと必死に仕掛けているキャンペーン」なのだと言っています。ドイツでも、「フリードリヒ・メルツ首相は、ロシアの民間人を攻撃するための長距離ミサイル使用を承認した。」とあります。さらには、「ハバド教団がロシアにおいても非常に強力であり、元ロシア大統領ドミトリー・メドヴェージェフを含む多くの高位の工作員を抱えている」とのことです。
 アメリカのデフォルトについて、「今回は、本当にこれまでとは様子が違って見える。」として、「債券評価機関ムーディーズは、1917年の創業以来初めて、米国政府の信用格付けを引き下げた。これは、2008年の金融危機でも、大恐慌でも、9.11同時多発テロの時でさえ行われなかった」とあります。
 トランプ大統領による「大きく美しい法案」には、「AIが政府に取って代わると明記されており、今後10年間、いかなる政府関係者もAIに干渉することを禁じられている」とあるそうです。これについて、「つまり、人工知能は米国政府の支配を条件に、無制限のデジタルマネーを提供すると申し出ている」と言っています。また、「この法案が提出された際、インターネットのドメイン名などを管理するICANN(インターネット割り当て番号管理機関)の代表が偽物にすり替えられたという警告が届いた。…ICANNはインターネットの中枢を担う機関であり、どうやらAIがその支配を目論んでいるようだ。」ともありました。
 フルフォード氏は実際の体験から、デジタル端末で検索したこともないものが広告であふれかえるようになったといいます。このことを通して、「デジタル端末を持っていれば、たとえ電源が切れていても、自分が誰でどこにいて何をしているかを常に把握されている」と警告しています。
 かつてのように「西側はもはや軍事力で自らの虚偽の見解を世界に押し付けることができなくなってきている」と言っており、それは中国とロシアの存在ゆえのことなのだと言っています。また、ハバドが中国ではなくロシアとの戦争を煽ろうとしている理由として、「中国との戦争では確実に負けると分かっているから」と指摘しており、その背景として、アメリカの200倍以上もある中国の造船能力と、12倍以上もある鉄鋼生産量を挙げています。
 中国はイラン産石油の主要な買い手であるそうなのですが、「アメリカはもはやホルムズ海峡を封鎖してイランから中国への石油輸出を阻止することができなくなっている」と言っています。その理由として、「イランと中国を結ぶ鉄道回廊が開通した」ことを挙げています。中国からイランまで海路で40日かかるところ、鉄道では15日まで短縮できるようです。(参考記事
 5月27日に『チャールズ国王』がカナダ議会で行った演説の中で、「我々が集っているこの地が、アルゴンキン・アニシナアベグ族の譲渡されていない領土であることを認めたい」と発言しています。これは「国際法上、カナダの国家元首が同国を『テラ・ヌリウス(無主地)』と正式に宣言したことを意味する。つまり、誰でも領有権を主張できるということである。」「カナダが新たな国家に取って代わられることを正式に認めるものであり、その新国家にはアメリカ合衆国および北米先住民が含まれる可能性が高い。」と言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:トランプは救世主なのか、それとも破綻した企業のCEOにすぎないのか
転載元)

救世主的妄想にしがみついたままの権力者たち


Is Trump the Messiah or is he just the CEO of a bankrupt corporation?
By
Benjamin Fulford
June 2, 2025
1 Comment
Public discourse in the West is becoming increasingly out of touch with reality and the rest of the world. This is not going to end well. The West is heading for some sort of cataclysm.
欧米での言論は、ますます現実や世界の実情とかけ離れており、このままでは破滅的な結末を迎えることになる。欧米は何らかの大惨事に向かって突き進んでいる。

There is a group in the West holding meetings in Canada to try to prevent this. However, the people still in charge look like they will be stuck in their messianic echo chamber until reality crashes in through their doors. 欧米にはこれを食い止めようとカナダで会合を重ねているグループが存在する。しかし、依然として権力の座にある者たちは、救世主的妄想に満ちた閉鎖的な世界に閉じこもったままで、現実がその扉を打ち破るまで目を覚ますことはなさそうである。

This can be seen in the image of US President and Commander in Chief Donald Trump. The Chabad Lubavitch Satanists’ Trump is the anti-Christ whose job is to create enough misery to bring on their Luciferian Messiah. Then there are those who believe Trump is the Messiah. Trump himself -or whoever controls his social media- is saying he is on a “Mission from God.” これは、米国大統領兼最高司令官ドナルド・トランプの姿に如実に表れている。ハバド・ルバビッチの悪魔崇拝者にとって、トランプは反キリストであり、ルシファー的メシアを降臨させるために十分な苦しみを生み出す役割を担っている。一方で、トランプをメシアと信じる者たちも存在する。トランプ自身、あるいは彼のSNSを管理している者たちは、自分たちが『神からの使命』を帯びていると語っている。

画像はシャンティ・フーラがGoogle日本語訳画像に差し替え

» 続きはこちらから

日本での外国人犯罪の不起訴の実態 ~非常に多くの日本人が移民、共生社会実現を不安視している

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートを先にご覧ください。自民党は、5月13日に小野寺五典政調会長を委員長とする特命委員会を設置、“共生社会実現へ、包括的な検討を進めていきます”と言っていましたが、「クルド人問題」を抱える埼玉県川口市民の約半数は「治安が悪い」と感じています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。非常に紛らわしいツイートですが、神戸市の男性の腹を刺すなどの強盗殺人未遂で逮捕されたのはマレーシア国籍の2人の男性です。彼らと共謀したとして逮捕された「中国籍の28歳の男性」が後日不起訴になっていたというものです。
 また、「麻薬を1kg以上輸入疑いで逮捕のイラン国籍2人、不起訴」というのも不可解です。この件でGrokは、「日本の検察って、起訴したらほぼ100%有罪になるくらい自信がないと起訴せえへんことで有名や。」と説明しています。
 冒頭の動画をご覧ください。自民党の小野田紀美参議院議員は、“よくニュースになった時に、「何々の件に関しては容疑者は不起訴となりました。なお不起訴の理由を警察は公開していません」。これも定型文のようによく見てます。そうするとやっぱり国民の間に全部不起訴じゃないかと。どうなってんだという怒りが広がっておるんですけれども…(32秒)”と言っています。
 7割は起訴されていないのが実態(1分50秒)だが、“最近ネットに、外国人はみんな不起訴になってると。日本人に比べてというような意見もあるんですが、それはちょっと間違いで…日本人の犯罪も含めて起訴率が上がってない(1分55秒)”と言うのが本当だということです。
 「外国人はみんな不起訴」という情報が拡散するのは、非常に多くの日本人が移民、共生社会実現を不安視しているからです。「多文化共生は無理です!」というツイートがバズったのも頷けます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
外国人犯罪、不起訴多すぎじゃね【小野田紀美】
配信元)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

「悪者」はJA全農ではない、規制改革会議の提案に沿って生贄にされてきたのが農業だった / JAの株式会社化を防ぐことは農業と日本の国を守ること

 以前に時事ブログで取り上げたことのある、食料安全保障推進財団専務理事の久保田治己氏の動画がありました。米問題で「悪者」にされているJA全農の背景を語っておられました。
 昨今、全農が落札した大量の備蓄米は一体どこに行ったのか?とJAに批判の目が向いています。「スマホでクリックすると株が買えたり売れたりする感覚で米の流通を考えているのではないか。」「保管倉庫の問題、トラックの手配など運搬の問題、全農から買った業者が配送を希望する時期、保管条件による配送の優先度などを調整してJAは市場に出しているので、大量の備蓄米が一気に放出されるわけではない。精米をする場合でも、種類が異なるお米が混じってしまうと表示違反になるなど備蓄米の作業は、現場の通常業務の他に余分な負荷がかかっている。そういった現実を知ってほしい。」と具体的な状況を説明されました。
 4:55からの農水省が公表した図は、江藤大臣の時代にJAが落札した備蓄米の価格を示しています。JAは米価を下げる目的で、通常であれば2,400円の上乗せするところ、961円に抑えて集荷しています。それが卸売業者のところでは通常の約3倍の7,593円上乗せして売っていることがわかります。つまり価格を押し上げていたのはJAではないことが明らかになっています。JAが「悪者」ではないことに人々が気づくタイミング、このグラフが公表された2日後に江藤大臣の発言が大問題となり辞任になりました。
 そもそも先にJA農協を「悪者」にするシナリオがあり、小泉新大臣が登場し、新たな農協改革に結びつけ、全農グレイン買収をしたい(カーギルの?)思惑があるのではないかという懸念があります。実際にオーストラリアで同じようなケースがあったことは以前に語られていました。
 2015年の農協改革の目玉は「全農を株式会社化できる」法律を作ったことで、それは「規制改革会議の提案に従って日本政府は必要な措置をとる」との日米の合意に基づいたものでした。小泉大臣個人の方針ではなく日本政府の意思であったわけです。
 久保田氏は、米の価格が上がったことは問題だが、それ以前から消費者である労働者の実質賃金が2割程度減っていることが問題だと日本全体の構図を指摘されました。「農畜産物の自由化路線で"農業は生贄に差し出された"状況だった。それでも安い農畜産物の輸入によって日本全体で見れば豊かになっているのならば納得できる。ところが消費者、サラリーマンの実質賃金は下がって苦しくなっている。いったい誰のために"生贄"になったのか、これを国民みんなで検討していきたい。」
「短期的には、消費者に向けて5kg2,000円の価格を政府が決め、小売店の本来の売値との差額を政府が払うようにする。これはガス、電気、ガソリンで政府はすでにやっていることだ。長期的には、農家の戸別所得補償をする。そうしないと農業が無くなるだけではなく日本が無くなる。農協法の第1章第1条は、農家や農協組織のために働くとともに『我が国経済』の発展に寄与することを目的としている。日本人の、日本人による、日本人のための絶対に買収されない組織なので、皆さんとともに日本の行く末を考えていきたい。」JAと日本の農業を守るのは政府ではなく国民自身だと気付かされます。
(まのじ)
————————————————————————
JA叩きの黒幕は誰?農協が悪者にされた本当の理由(久保田治己×三橋貴明)
配信元)

25/5/26 フルフォード情報英語版:シオニストにとっては世界の終わりであり、他のすべての人々にとっては始まりである

 フランス、カナダ、イギリスの大統領・首相らは共同声明で、「ネタニヤフ政権がガザで行っているこれらのひどい行為を見過ごすわけにはいかない」と述べ、スペイン外相は「包囲されたガザ地区での残虐な軍事攻撃を止めるために、国際社会はイスラエルに対して制裁と禁輸を課すべきだ」と発言しているようです。これについてフルフォード氏は、「これは重要である。なぜなら、これらの政府は依然としてイスラエルを建国したロスチャイルド家に支配されているからである。」と指摘しています。
 「EUの事実上の指導者とされるジャン=ミシェル・ド・ロスチャイルド(別名ブリジット・マクロン)をなぜ排除しないのか」とのフルフォード氏らの問いにロシア連邦保安庁(FSB)はこう答えています。「マクロンは予測可能で利用価値のある馬鹿である…他の指導者たちは、単なる薬漬けの操り人形にすぎない。EUに新たな指導者が現れれば、制御が難しくなる可能性がある。そうなれば、中国やロシアが、かつてフランスが支配していたアフリカの金、希少金属、その他の資源を手に入れるのが難しくなるだろう。」と。
 以下、その他のトピックになります。
  • ゼレンスキーはウクライナ正教会(OCU)として知られるフロント組織を通じて、21世紀のヨーロッパにおいて最大規模のキリスト教迫害を引き起こし、何十万人もの信者から信仰の自由を奪った…OCUは「ウクライナ当局によって犯罪が隠蔽されている小児性愛者の隠れ家」となっている
  • (オーストラリアの)アンソニー・アルバニージー首相率いる政府は、シオニスト/ハバド・ルバビッチ運動の指導者たちと密約を結び、すべてのシオニスト/ユダヤ人に対してオーストラリアへの安全な入国を認めることになった。
  • (EUへの関税措置に対し)ウルズラ・フォン・デア・ライエンは、トランプに7月9日まで待つよう要請した。…それまでに何らかの予想外の出来事が計画されていることを示唆している。
  • 1989年にポーランド政府はFOZZ(対外債務返済基金)という組織を設立し、ポーランドの債務を1ドルあたり10セントという格安で秘密裏に買い取っていた。…この資金の大部分がロシアへのパイプライン建設に使われ、ポーランドがロシアのエネルギー供給に完全に依存する状況を作り出した
  • バイデンが退任するまでの76日間に、DOE【エネルギー省】から930億ドルが、財務情報すら持たない団体に対して、何の監査もなく“ばらまかれていた”
  • 南アフリカからヨーロッパ系入植者を追い出そうとする動きの背後には、中国またはロシアの隠れた関与がある可能性もある。
  • フランス人女性の80%が国内都市の危険地域に軍を配備することを望んでいる…過去10年間でフランスの性暴力は86%も増加しており、大量移民がこの傾向に拍車をかけている。
  • 製薬業界は1999年から2018年までの間に、連邦レベルでのロビー活動に47億ドル以上を費やしており、これは他のどの業界よりも多い。
  • (英国首相の)スターマーは…英領ディエゴガルシア海軍基地の支配権を中国に、英国の漁業権をフランスに引き渡そうとしている
  • 7月15日、中国は消費者を詐欺から守ると謳うインターネットのID制度を導入する…これによって匿名でのインターネット利用が困難になり、全体主義的な統制への懸念が高まるだろう。
  • トランプ政権は、アフガニスタンのタリバン政権を正統な政府として認める動きをロシアに追随している。…米露間でアフガニスタンのレアアース(希土類)鉱物の開発に関する秘密協定が結ばれており、両国の軍が中国に依存しなくて済むようになる
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:シオニストにとっては世界の終わりであり、他のすべての人々にとっては始まりである
転載元)

ウクライナ政権による犯罪


It is the end of the world for the Zionists, the beginning for everyone else
By
Benjamin Fulford
May 26, 2025
10 Comments
If you are a Catholic or a Zionist fanatic, then these times must seem like the end times. Nothing symbolized this better than having Ukrainian Dictator and persecutor of Christians Vladimir Zelensky be the first head of government to meet the Jewish Pope Leo XIV. This act alone proves Francis was the last Roman Catholic Pope.
カトリック信者やシオニストの狂信者にとって、今という時代はまさに終末のようだろう。ウクライナの独裁者でありキリスト教徒迫害者であるウォロディミル・ゼレンスキーが、ユダヤ人の教皇レオ14世と会談した最初の国家元首となったことほど、これを象徴する出来事はない。これだけでも、フランシスコが最後のローマ・カトリック教皇であったことを証明している。

In case you haven’t been following the truth, the Ukrainian regime is openly Satanic in nature. They have murdered millions of Ukrainian men, tortured tens of thousands if not hundreds of thousands of children to death and enslaved the female population. Women who are of childbearing age are being forced into baby factories making Ukraine the source of a quarter of all babies sold globally. Many of these babies are destined to be repeatedly tortured in order to harvest adrenachrome. 念のために言っておくが、ウクライナ政権は本質的に悪魔崇拝的な性質を持っている。彼らは何百万ものウクライナ人男性を殺害し、数万人あるいは数十万人もの子供たちを拷問の末に死に至らせ、女性たちを奴隷化している。出産適齢期の女性は『出産工場』に強制的に押し込まれ、ウクライナは世界で売られる乳児の4分の1を供給する拠点となっている。こうして生まれた乳児の多くは、アドレノクロムを採取するために繰り返し拷問される運命にある。
https://expose-news.com/2021/05/23/ukraine-is-a-key-hub-for-the-sale-of-babies/
If you do not think the regime is deliberately sending Ukrainian men to be killed, take a look at how their army is recruiting soldiers. この政権がウクライナ人男性を意図的に殺戮のために戦地へ送り込んでいるとは思えないのなら、軍がどのように兵士を徴集しているのかを見てみるといい。


» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 927