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ロバート・マローン博士「(CDCワクチン安全性サーベイランス予防接種実施運営委員会のデータから)4人に1人の子どもが接種後に日常生活に支障をきたす。3回接種後、仕事や学校に行けない率は約2割。この数字は憂慮すべきものだ。」、オーストラリアの葬儀屋「過去6ヶ月の記録を数えてみたところ、間違いなくこの半年で葬儀が50%増えた。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・マローン博士は、CDCワクチン安全性サーベイランス予防接種実施運営委員会のデータから、“4人に1人の子どもが接種後に日常生活に支障をきたす。3回接種後、仕事や学校に行けない率は約2割。この数字は憂慮すべきものだ。”と言っています。
 次の動画では、“ワクチンを接種した子どもは、未接種に比べて健康状態が著しく悪い”という事実を、ワクチン接種済み(オレンジ色)とワクチン未接種(青色)に分けて、様々な病状で比較したグラフをスライドで説明しています。データはこちらのPDFをご覧ください。
 ポール博士は、「ワクチン未接種の白人の子どもと比較した場合、ワクチン接種を受けた子どもは、慢性疾患が2倍、湿疹が3倍、神経発達性自閉症とADHD学習障害が4倍、アレルギー症状が30倍になる。これは発表された研究、査読された研究だ。」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、オーストラリアの葬儀屋が、「過去6ヶ月の記録を数えてみたところ、間違いなくこの半年で葬儀が50%増えた。」と言っています。
 最後の記事には、“成人の95%がCovidワクチンを接種したオーストラリアのビクトリア州では、8月の死者数が過去5年間の8月の平均を27%も上回りました。”とあり、予想通りワクチン接種後の死者数が増えています。
 こちらの記事によると、ブラックロックの元ヘッジファンド・マネージャーのエドワード・ダウド氏が、2021年3月からCDCのデータと全死因死亡率に関するデータの分析を開始したところ、“バイデン政権が連邦政府の職員と企業の従業員に対してワクチンを義務化したため、彼らの突然死が記録的に急増していた”ということです。
 ピエール・コリー博士は、“劇的な免疫抑制を示す論文を私たちは見せてきました。そして今、その免疫抑制を目の当たりにしているのです。…この1年間で、1000人以上のプロスポーツ選手が亡くなっていますが、過去30年間の年間平均は29人です。あと何人の人が死ねば、「おや? 何かがおかしいぞ?」と思うのでしょうか?”と言っています。
 最前線でワクチンの闇と戦っている人たちは、誤情報を意図的に流す者たちの「悪意」と、事実を理解しようとしない人々の「愚かさ」の両方を相手にしなければなりません。これは疲れます。
 「慈悲喜捨の教え」というのがあるのです。「捨」とは、“不徳の人と交わらないこと”を意味します。これが一番難しい。なぜか?
 これができるためには、“不徳の人は誰か”が分からなければならないからです。“サイコパスとは付き合うな!”というアドバイスは適切だと思うのですが、誰がサイコパスかが分からなければなりません。不徳の人を見極めるのは、サイコパスよりも難しいのです。
 ところが、「波動」を見ると直ちに分かるようになるのです。幸せになるには、「波動」を上げるのが一番早い。そのためにガヤトリー・マントラが与えられています。ここから「波動」を見極められるようになってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

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各地の地方議会が国葬反対の決議を可決している 〜 確かな民意の表明であり、国葬イコール統一協会に賛成する議員をチェックする機会になる

 こんなに多くの国民が「国葬反対」の意思表示をしているのに、岸田政権は聞く耳を持たず、このままなし崩しに決行する雲行きでした。そこに、鳥取県の日南町が「国葬中止を求める決議」を可決したとの情報が上がってきました。こんな風に民意を表明する手段があったんだ!と小さな町議会の議決に感動してしまいました。日刊ゲンダイによると、小金井市、鎌倉市、葉山町などの地方議会が声をあげているとありました。決議に賛成した議員、反対した議員は明らかですから、これは来年の統一地方選挙の大事な参考資料になりそうです。統一協会のPRになるような法に基づかない国葬を、民意を無視して行うことに賛成した、もはや政治家にしてはいけない連中がハッキリします。
 日刊ゲンダイの記事では、自治体の首長の意思表示についても「国が決めた国葬に唯々諾々と従うのか、それとも住民の声を踏まえて慎重に判断するのか。住民も注視しているはずです。(法大名誉教授・五十嵐仁氏=政治学)」とあり、その通り、知事が国葬にホイホイ参加するのか、市長は半旗掲揚や黙祷など市民に押し付ける気か、審判者の目で見ています。「汚れた日本人は極貧になろうとも統一協会に貢ぎ続けなければならない」などという指令に従う者は、日本の政治から消えてほしい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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9.27安倍国葬に地方で反対世論に火がつく 自治体の首長・議会から「NO」が続々
引用元)
 日に日に反対が強まっている安倍元首相の国葬。10、11日実施の朝日新聞の世論調査では反対が56%に達し、賛成の38%を大きく上回った。首長や地方議会からも反対論が飛び出し、反対デモは各地に拡大している
(中略)
 地方議会も声を上げはじめている。日刊ゲンダイの調べでは、これまでに東京の小金井市、神奈川の鎌倉市、葉山町、鳥取の日南町の議会で、国葬について反対や中止を求める意見書が決議されている

 国葬に反対するデモも各地に拡大している。先週末は首都圏のほか、岡山、新潟、高知、大分、熊本などでデモや集会が行われた。
(以下略)

ぴょんぴょんの「サハリン2」 ~ロシアとの共同プロジェクトを続行する選択をした日本

 時事ブログで、時々出てくる「サハリン2」。
 なんだろう?と思って調べてみると、日本とロシアの「首の皮一枚」のつながりでした。
 今回、ロシアから、「サハリン2」の契約やり直しを迫られて、石油会社シェルも撤退した「サハリン2」に、居残る選択をした日本。
 ロシアとの縁など切ってしまえ、他の資源を探せ、代替エネルギーを推進しろ、早く原発を再稼働しろ、という声も聞こえる中、なぜ居残る選択をしたのか?
 まず、日本をロシア制裁に巻き込んだ、欧米がよく許したと思いますが、ロシアと日本の「首の皮一枚」が残されて、ホッとしました。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「サハリン2」 ~ロシアとの共同プロジェクトを続行する選択をした日本

この冬が正念場


だいぶ、涼しくなったね〜。

おそらく、この冬が正念場だな。

なんの?

以前、ここでも話したが、イギリスが大変なことになっている。
10月から電気代の上限が80%上がって、現在の年32万円から、年57万円になるそうだ。
この上限額は、年に4回見直される予定で、2023年1月からはさらに50%上がって年87万円になると言う。

Money Saving Expert

大変だねえ。
時事ブログでも言ってたね。
イギリスのパブとか、上限がないからどんどん潰れていってるって。


イギリスはパブが魅力なのに、寂しいことだな。
イギリスの冬は、ジメジメして寒い。
しかも、インフレで食料は値上がりしている。
電気代ガス代が払えなければ、「暖房か食事か」だ。


人が死ぬかもしれないのに、イギリス政府は何をしてるの?

次期首相を選ぶのに忙しい?
財務大臣は国民に、エネルギーを節約しろと呼びかけるだけ。
BBC

もしかして、わざとやってる?

ああ、いずれ日本も同じになる。

どうしたらいいの〜?

今からでも遅くない、ぺりどっと通信55「田舎暮らし」を読め。

寝袋・・テント・・?


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グローバルエリートによって既に敷かれているグレートリセットへの道 〜 人為的に作り出される食糧危機、“CO2による地球温暖化”というシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月にワシントンDCで開催された国際シミュレーション「フードチェーンリアクション」は、2日間にわたり65名のオピニオンリーダーや世界中の政策立案者が、世界的な食糧危機が発生した場合の対応策を探るために行われました。
 “2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われた…この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発”するというもので、食料の生産と入手に支障が生じると、急激な価格高騰、食糧不足、内乱に発展。
 “解決策の1つは肉への課税で、もうひとつは世界的な炭素税”であり、炭素取引市場の発展支援、2030年に世界規模で炭素税を導入し、CO2排出量に上限を設けることで合意したというものです。
 既にグレートリセットへの道は敷かれていることが分かります。欧州の電気・ガス料金の高騰も、予想される食糧危機の序章にすぎないのかも知れません。グローバルエリートは、ワクチンによる人口削減に加えて凍死、餓死を覚悟せよと言っているようですね。生き残りたかったら、“デジタル認証を受け入れて、虫を食え!”ということですね。
 食糧危機は人為的に作り出されるのですが、グローバルエリートは、“CO2による地球温暖化”というシナリオを人々が受け入れるように、メディアによる情報操作をするという「いつものパターン」です。ワクチンに騙されている人は、同じように騙されてしまうでしょう。日本人は8割以上が騙されるのでしょうか。
 “続きはこちらから”では、地球の気温は太陽活動が原因であり、CO2ではないということを専門家が指摘しています。2016年8月30日の記事で紹介した「太陽活動が長期の地球の気温のコントロールに関与」を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2020年の食糧不足シミュレーションでは、2030年までに食糧価格が400%上昇することが予測されています。
引用元)
(前略)
[編集部注:現在の出来事を考えると、2020年10月のこのOP記事を読み返すことはタイムリーである。また、これらのことが予定通りに始まっていることは、興味深いことであり、残念なことでもある。]
(中略)
2015年に、ワシントンD.C.にある世界自然保護基金の本部に65人が現れました。この人たちは、国際的な政策立案者、企業のビジネスマン、学者、そして「思想界のリーダー」たちです。彼らの目的とは? 2020年から2030年までの世界食糧危機を想定したシミュレーションを行うことだ。

このイベントのプレスリリースは、大企業カーギルのウェブサイトに掲載され、2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われたことが明らかにされた。この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発し、ウクライナやパキスタンでは政府が倒れ、飢饉によってミャンマー、チャド、スーダン、バングラデシュから難民が発生するという。

この中に、まだ見覚えのあるものがあるだろうか?

シミュレーションでは、政府の解決策の1つは肉への課税でした。もうひとつは? 世界的な炭素税です。
(以下略)
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配信元)

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22/09/05 フルフォード情報英語版:NATOの指導者全員を解雇し、空白期間開始

 9月5日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアが完全に「善」であることが沢山書かれています♪ 世界は良い流れになっている感じ♪

ロシア:アルジェリアからフランスに燃料を送るガスパイプラインを切断
“先週、ロシアの潜水艦が地中海に侵入し、アルジェリアからフランスに燃料を送るガスパイプラインを切断したことは、今のところ報道されていないとP3関係者は言う。”

ヨーロッパ最大の原子力発電所ザポリジャー:送電線切断
”「送電線が切断され、ウクライナ全土で停電を引き起こし、史上初めて国の送電網から切り離された。」”

ロシア対外情報庁長官セルゲイ・ナリーシキン氏
”「世界中の大多数の思慮深い人々は、ロシアこそが真実の側にいて、世界的なナチの復活を阻止するために最善を尽くしていることを認識している。」”

ロシア連邦保安庁の情報筋
”悪魔的な出来事の連鎖を引き起こした人物、先週亡くなったゴルバチョフ元ロシア大統領に起因”

マルタ騎士団内の分裂
”ここ数年、教団は2つの対立する派閥に分かれ、一方は偽のジョー・バイデン政権を支持し、もう一方はドナルド・トランプを支持”

バチカンのトップ枢機卿:黒人法王を選ばず両派のリーダーを解雇

日本:日本の独立回復のためにナチス連合統一教会の粛清続く
”日本では、150人以上の政治家を支配しているナチス連合統一教会の粛清が続いている。これは、戒厳令を宣言し、日本の独立を回復するために行われている推進の一環であると日本の右翼筋は言う。”

国連 :1948年国連人権条約での大量虐殺の定義
“1948年の国連人権条約では、大量虐殺の定義に 「出産を阻止する措置、子供の強制移送、ある集団を物理的に破壊することを目的とした生活条件の意図的な設定 」が含まれている。”

パキスタンの洪水は世界的気象戦の一つ、ロシアは気象戦を止めようとしている
“P3の情報筋によると、ロシアは先週、シチリアで「アメリカのスターウォーズ・レーダー」を破壊することによって、これらの攻撃を止めようとしたそうだ。”
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:NATOの指導者全員を解雇し、空白期間開始
転載元)

NATOとバチカンの粛清


Entire leadership of NATO fired as interregnum begins The removal of the top ranks of the Knights of Malta by the Vatican means the entire leadership of NATO has been fired, P3 Freemason sources say. There is also a purge going on inside Vatican city as “Zionist cabal” members are being removed, the sources say. This is causing a leadership vacuum in the G7 group of countries as their entire economic/social system collapses. バチカンによるマルタ騎士団のトップランクの解任は、NATOの指導者全員が解雇されたことを意味するとP3フリーメーソン情報筋は述べている。バチカン市国の内部でも、「シオニストカバール」のメンバーが排除され、粛清が行われていると情報筋は言う。これは、G7グループの経済・社会システム全体が崩壊しているため、G7グループの指導者の空白を引き起こしている。


米国:9月30日支払い期限迫る


We are also getting multiple reports from intelligence agency sources around the world of a new 911 or Fukushima-type event being planned for this month. High-level sources are mentioning dates like September 8th, 11th and 23rd. This is all part of a Khazarian Mafia attempt to extort money from the rest of the world as the September 30th payments deadline for the UNITED STATES OF AMERICA corporation and its KM owners approaches. また、世界中の情報機関筋から、今月中に新たな911や福島型事件が計画されているという複数の報告を受けている。高官筋は、9月8日、11日、23日のような日付に言及している。これはすべて、アメリカ合衆国法人とそのハザール・マフィアの所有者に対する9月30日の支払い期限が近づくにつれ、世界から金をゆすり取ろうとするハザール・マフィアの試みの一部である。


EU: 今月末までに崩壊する可能性


In this context, there is a very real probability the EU and most governments in the EU will collapse, possibly before the end of the month. That is because the Russians have cut off gas flows to Europe while the rest of the world has also stopped sending oil to the region. This is not just about heating European homes either: the cut-off is certain to lead to a shutdown of most industries in Western Europe. For example, a business lobby says high energy prices are already threatening to shut 60% of UK factories. このような状況の中で、EUとEU内のほとんどの政府が、おそらく今月末までに崩壊する可能性が非常に高くなっている。それは、ロシアがヨーロッパへのガスの流れを断ち切り、他の国々もヨーロッパへの石油の供給を止めたからである。これはヨーロッパの家庭の暖房に限ったことではなく、この遮断は西ヨーロッパのほとんどの産業の停止につながることが確実である。例えば、あるビジネスロビーによれば、エネルギー価格の高騰により、すでにイギリスの工場の60%が閉鎖される恐れがあるという。
https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/britain-collapsing-under-energy-costs-6-in-10-factories-may-be-forced-to-close https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/britain-collapsing-under-energy-costs-6-in-10-factories-may-be-forced-to-close

To deal with this situation it appears the UK government has begun to start using previously forbidden Tesla energy technology as this photograph of Tesla coils taken in England recently shows. Other countries may have to follow suit. この状況に対処するため、英国政府は、最近英国で撮影されたテスラコイルの写真が示すように、これまで禁止されていたテスラエネルギー技術の使用を開始したようだ。他の国もこれに追随せざるを得ないかもしれない。


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