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ウクライナに大結集したネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、「SITEインテリジェンス・グループ」の創始者リタ・カッツさんは、“ネオナチがISISのような国際テロ組織になる危険性”を指摘していると言っています。
 ウクライナのネオナチ「アゾフ大隊」のスポンサーは、ウクライナ最大財閥のイゴール・コロモイスキーで、彼がゼレンスキーを大統領にした。コロモイスキーもゼレンスキーもユダヤ人。
 アゾフ大隊は他国からメンバーを勧誘しており、米国、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランドなど、「世界のネオナチと白人至上主義者がウクライナに大結集」している。
 ネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること。これはISISのネオナチ版で、“ロシア-ウクライナ戦争は、ネオナチの国ファシスト国家をつくる大チャンス(15分2秒)”と考えている。
 最も過激なネオナチの邪悪な計画は、“第3次世界大戦にして一旦文明を崩壊させて、その灰からファシスト国家を建設する。(15分30秒)”という加速度原理主義であり、“ウクライナに来たネオナチたちは武器と戦闘経験を得て、ISISのようにテロを世界に輸出する。(16分15秒)”ことになるとリタ・カッツさんは言っている。
 2016年の大統領選挙でドナルド・トランプ氏は、「ISISを作ったのはオバマだ」と主張した。及川幸久氏は、「同じことが、これからウクライナを中心として、このネオナチを世界が支援したら起きますよ。」と言っています。
 こうした事を理解した上で、中東オリエント世界とイスラムの歴史研究者の
Tomoko Shimoyama氏の一連のツイートをご覧ください。 
 シオニストのジョージ・ソロスは、ウクライナ発でロシアを崩壊させ、「大イスラエル」を作ろうとした。ロシアの次の標的は中国なので、ウクライナでの戦争の後は、台湾での戦争を計画していると見て良いでしょう。
 日本を核共有で新日露戦争、新日中戦争に追いやろうとして、ジョージ・ソロスやロスチャイルドの意向に沿ったプロパガンダを流し続けているのが、日本を含めた主流メディアで、ウクライナを口実に改憲を進め、緊急事態条項を手に入れようとしているのです。
 こうした流れを見れば、ウクライナでロシアが勝利すること(非ナチス化)が、実は人類を開放することに繋がるのだということが分かるでしょう。もちろん真の解放は、人類の目覚めによって起こるのです。
(竹下雅敏)
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2022.3.26【ウクライナ】世界各国のネオナチがウクライナに結集!【及川幸久−BREAKING−】
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食糧危機を予測して、過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきた中国政府 ~食糧危機は人為的に引き起こされる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている可能性が高く、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るためにロックダウンを行ったのではないか”という説を紹介しました。
 コロナパンデミックの時のことを思い出してください。中国はマスク、防護服、人工呼吸器などの物資を輸出する「マスク外交」を展開していました。“続きはこちらから”の記事によれば、食糧危機を予測して、中国政府は過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきたとのことです。
 ひょっとしたら、現在行われている上海のロックダウンも、住民は飢えさせて、裏では食料を備蓄に回しているのではないかと思います。「食料外交」を考えているかも知れません。中国にひれ伏す国には、食料が供給されるわけです。
 タマホイさんのツイートによれば、「過去6か月間に18の米国の食品加工施設が全焼」したというのです。どう考えても、食糧危機は人為的に引き起こされると見た方が良い。
 カレイドスコープさんは、“終戦直後の食料自給率が88%、今は38%を切っている”と言っています。“コメだけは自給率90%を達成している”とありますが、これは小麦の値段が上がって、多くの人が米を食べるようになると足らなくなるかもしれません。
 「比較的低価格で販売されている今のうちに食料の備蓄をしておいてください。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食料輸入が細る!不可避となった超インフレと食料危機
転載元)
(前略)
日本国民は、大東亜戦争(太平洋戦争)の終戦直後、国会議事堂の前でサツマイモを栽培していたことを知らない。日本に帰還した兵隊が銃を鍬に持ち替えて、主婦たちとともに畑を耕していたのである。
(「国会議事堂前も芋畑 戦後の食糧難[23023004695]の写真素材」で検索のこと)
(中略)
そんな惨状の中でも、日本が瞬く間に立ち上がることができたのは、終戦直後の食料自給率が88%もあったからである。

今は、どうだろう。
もっとも新しいデータでは、38%を切っている。

コメだけは自給率90%を達成しているというが、官僚は「平成のコメ騒動」が起こったことを国民の記憶から消し去りたいらしい。
(中略)
自民党は、西側勢力の牛後となって、わけも分からずロシアへの制裁を強めるだけでなく、ここぞとばかり中国を挑発している。さらに、日本政府は、ロシア産海産物の禁輸措置にまで言及するようになった。

おかげで、ロシアは、日本を「非友好国」から「敵国」に“昇格”させて、「そこで言うなら我が国も、日本に北海のサケ・マスを売ってやらない」と脅かし始めた。

自民党のポンコツ・ガラクタ世襲議員たちは、「とにかく、アメリカ様の言うことをきいていれば日本は安泰だ」と信じ込んでいる。

彼らの祖父、父親たちが徹底的に日本売りをやってくれたおかげで、自分たちのようなガラクタでも、議員バッジをつけて国会の赤じゅうたんの上を歩くことができると感謝しているのだろう。
(中略)
あーだ、こーだと言って手遅れにならないうちに、円の減価を防ぐ手立てを講じ、すぐに食料危機に備えるべきだ。インフレとは、堰を切ると直線の右肩上がりではなく、幾何級数的に二次曲線を描いて上昇していくのだ。

今はギリギリのところで踏みとどまっているが、いったんタガが外れるとウナギのぼり状態となって、金本位制を復活させるか戦争を起こすかしなければ誰も止められなくなる。

 日銀が4月12日に発表した「企業物価指数(2022年3月速報)」によると、2021年2月の対前年比マイナス0.6%からプラスに反転して、一気に9.5%(速報値)まで上昇している。

この上がり方は「毎年、加速度をつけている」から、幾何級数的に二次曲線を描く前兆となる。インフレそれ自体よりも、「インフレ率の加速度」が重要なのである。

間違いなく、超インフレの前兆がはっきり出ているということだ。
時間は、そう残されていない。

しのごの言っていないで、自分の頭で考えて準備しておくべきだ。
(以下略)

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ジャーナリストのグラハム・フィリップス氏が、マリウポリで捕虜になったイギリス人傭兵にインタビューした動画 ~ウクライナを支配しているイギリス、アメリカには都合が悪い内容

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリス人ジャーナリストのグラハム・フィリップス氏が、マリウポリで捕虜になったイギリス人傭兵のエイデン・アスリンにインタビューをした動画です。

 「私達は、ジュネーブ条約のプロトコルや規約だけでなく、これはYouTubeにアップロードされるので、適用されるYouTubeのガイダンスを遵守しなければなりません。エイデン、確認したいのですが、あなたは自分の意志で発言しているのです。何の圧力もなければ、食事や水も与えられ、つまり、あなたは…。」
 「はい、同意します。私はこれ(インタビュー)をお願いしました。」
 …
 「つまり、本当に基本的な事ですが、あなたがオンラインで見たかどうかは分かりませんが、ロシア兵がウクライナ兵に捕虜になった時のビデオを見たことがありますか?」
 「ネットで見たロシア兵の捕虜になったビデオでは、ウクライナ兵はジュネーブ条約を遵守していない。私が見たところ、捕虜の後、沢山の戦争犯罪が行われた…その多くはアゾフ大隊、右翼部隊、そして多くのナショナリスト達の様なナチスグループによるものです。」
 「本題に入りましょう。絶対的な蛮行について話しましょう。ロシア兵のビデオで、ロシア軍人が目を刺され殺され、拷問され、切り刻まれ、虐殺され…、君の同僚達、同志によって!…エイデン、どうなんですか?」
 「私はこれを推進しない。もし誰かがそのようなことをしているのを見たら、私は介入するつもり、なぜなら、何よりもまず、敵だからといって、それ以下の扱いを受けてはならない。ライフルを捨てたらそれで終わりです。このような犯罪を犯した者は、最大限の処罰を受けるべきだ。しかしウクライナ軍を見ると、彼らはそれを気にする事はないだろう。」
 「私達が話している、そのような人々を表現する言葉がないと言ってもいいのですが、ウクライナ兵士について話ているので、彼らが表現する言葉をいくつか使わせてもらいますね。獣、卑劣な奴、野蛮人。君の同志、エイデン、ここで何を話しているんだ、君がそっち側にいるのはどういうわけだ?」
 「愚かな選択だった。私は情報を読み間違えやすく間違った側に加わってしまった。」
 …
このビデオは非常に重要です。ウクライナ軍が「悪」であることを、はっきりと示しているからです。このビデオはウクライナを支配しているイギリス、アメリカには都合が悪い。英国主流メディアは、インタビューをしたグラハム・フィリップス氏を、「ロシア・プロパガンダを広める人物に成り下がった」と人格攻撃をしているということです。
 問題なのは、このビデオの内容が事実かどうかということ。これまでの8年間にウクライナ軍が行ってきたドンバス地区の住民への戦争犯罪や、現在ウクライナのロシア系住民に行われている私刑を見れば、ビデオの内容が真実であることは明らかです。このようにして主流メディアの化けの皮が剥がされていくのです。
 こうした卑劣なウクライナを日本は支援しているのですが、岸田政権がウクライナ支援に熱心なのは、ウクライナを支援しロシアを制裁すると支持率が上がるから。日本人がアホなのです…。
(竹下雅敏)
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マリウポリでロシア軍に降伏し捕虜されたイギリス人傭兵のインタビュー (見出しの部分だけ)
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[YouTube]クライシスアクターの見分け方です…フェイクニュースってこうやって作られてたのね!

読者の方からの情報です。
昔、エキストラと言われたクライシスアクターをしていた方の体験談と見分け方を話してらっしゃいます。
今は、更生され?社労士のこの方、かなりの経験者。
フェイクニュースなんて無いと言い切る方に是非!
ユーモア溢れる解説で、思わずガテンがいくはずです。
(恭仁)
8:10からは必見!
あの晴代ちゃんも登場したという京王線です。(編集部)
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まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“現在三千万近い人々が、中国独裁政府の都市封鎖によって外出を禁じられている。…実際に感染症状があるのはただ800人に過ぎず…人々が食糧不足で餓死していると知りながら…政府はなおもドローンを使って大音量で呼びかけ…自宅待機を強要している”と言っています。
 こうした状況下で、“上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊”しているのです。中国独裁政府が人々を殺そうとしているとしか思えないのですが、不思議な事にこの惨状を主要メディアは伝えません。
 In Deepさんは、「中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている」可能性が高いとしていますが、まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味は何か。
 “中国とロシアが現在の通貨制度から脱却し、本質的に新しい経済を開始する可能性があり、米国が十分な生産能力を持たず、中国からの輸入に過度に依存していることを考慮すれば、中国から他の場所に向かう製品のサプライチェーンを破壊すると、この巻き添え被害が世界的に発生する可能性”があります。
 すなわち、「中国政府は、西側諸国からさらに経済的に離れようとしており、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るために(ロックダウンを)行った」のではないか、とする説をIn Deepさんは紹介しています。
 この巻き添え被害を受けて、最大級のダメージを受けるのは日本ではないのかと思えるのですが…。日本の政治家の無能ぶりを見れば、「国家が助けてくれると考えるのは無理」です。時間はほとんど残されていませんが、どうすれば生き残る可能性が最も高いかを考えて行動してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊しています。 封鎖、食糧不足...ええ、これは理にかなっています。 彼らはそれを失っています…(オプションの音)
(Google機械翻訳)

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