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[日本や世界や宇宙の動向]金融スペシャリストが警告しています。/ 金融界が炎上中!

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ世界情勢は緊迫化して来ました。メディアではひた隠しのようです。スイス中央銀行の放った金融核爆弾は、これまでの中央銀行による金融システムに対する致命傷となったようです。彼らは真相を隠し、人々の預金を盗み取ることで、少しでも長く生き延びようとするでしょう。しかし、どう考えても彼らが生き残るのは無理だとわかります。
 アメリカでは、すでに尋常でない出来事が起こっているようです。もしもオバマが戒厳令を敷くようなことがあれば、愛国者たちが立ち上がり、オバマ政権は倒れることになるでしょう。運が良ければ、オバマは替え玉なので亡命出来るかも知れません。
 1つ目の記事にあるように、多くの人は金融崩壊をまったく認識していません。“銀行にドル預金があるなら、預金を引き出し、他の実物資産を購入した方が身のためです”とあります。これは日本も同様です。食糧の備蓄、できれば燃料の備蓄を怠らないでください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2015/01/red-alert-central-banks-are-telling-us-to-dump-our-currency-life-saving-video-2695134.html
(概要)
1月26日付け:


(概要)
グレゴリー・マナリノ氏による警告:
多くの人々が今、何が起きているかを知らずにいます。
実は、世界中の中央銀行が死にもの狂いでこれまでの金融システムを維持しようとしているのです。
しかし、今の内に中央銀行の金融システムから脱出することがいかに重要かをご説明します。

現在、中央銀行はゼロ金利やマイナス金利にすることにより必死に彼らのシステムを守ろうとしています。

もし、あなたの資産価値が上昇するのではなく下がるとしたらどうしますか。もちろん価値が下がる前に資産を売却し、売却代金を銀行に預金しておきますね。しかし通貨の価値が下がるとするならどうしますか。

中央銀行がゼロ金利やマイナス金利にすると、通貨(この場合米ドル)はその分の価値を失います。金利=通貨の価値なのです。
つまり中央銀行がゼロ金利やマイナス金利を発表したということは通貨の価値を下げるということを宣言したということなのです。通貨も資産のうちです。ですから銀行にドル預金しているということは、資産が目減りするということです。そうなると消費者の購買力もどんどん弱まります。

実は、あなたが持っている現金(この場合米ドル)はあなたの所有物ではないのです。全て中央銀行が所有しているのです。彼らはネズミ講で紙幣を印刷し続けているのです。銀行にドル預金があるなら、預金を引き出し、他の実物資産を購入した方が身のためです。なぜなら、あなたのドル預金はあなたの所有物ではないからです。預金を使って実物資産に変えることで初めてあなたの資産を所有することになるのです。特に貴金属(金や銀など)を購入することをお勧めします。

中央銀行がゼロ金利やマイナス金利を世界中に発表したということは、通貨を崩壊させると発表したことと同じなのです。ですから、現金や預金を持っているということは危険なのです。

アメリカ人はゾンビのように主要メディアが伝えることを全て信じて行動しています。彼らは無知のままです。アメリカの99%の人々が今後起こるであろう米ドルの崩壊について全く認識していません。

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金融界が炎上中!
転載元より抜粋)
http://www.thelastgreatstand.com/lgs/2015/01/25/gerald-celente-declares-that-a-worldwide-panic-is-beginning-and-there-is-no-recovery/
(一部)
1月25日付け:
・・・・長い記事ですのでかなり端折ります!・・・・

今、アメリカで大変な事態が起ころうとしています。金融界の重要人物らはかなり神経をとがらせています。
政府関係者(私の知人)の情報によると、 CIA、DHS、NSA、FEMAなど、多くの政府機関が大パニックに陥っており、大量の退職者が出ています。彼らは退職後にどこかに避難しています。元職員らは内部情報を外に漏らす恐れがあると思われていることから、命が狙われる危険性があるため、危害が加えられない場所に家族と共に逃げています。

これは重大な事態が起こることを物語っています。大量の退職者が出ているのは政府機関だけではありません。ウォール街の幹部らも大量に退職しているのです。

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[たきさんのホームページ]アイスランドの改革は驚くべき成功を生んだ

竹下雅敏氏からの情報です。
 アイスランドの手法は、経済再生の基本的な道筋なのです。この方法を他の国が次々に採用すると、銀行家は刑務所行きになることでしょう。ギリシャは是非そうしてもらいたいものだと思います。
 記事によると、アイスランドの人たちは現在でも重荷を背負っており、困難な挑戦を続けているということですが、これは言ってみれば、キューバが経済制裁によってこれまでほとんど自給自足でやってこなければならなかった苦難に近いのではないかと思います。新しい金融システムが整うにつれ、アイスランドの困難も減っていくのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アイスランドの改革は驚くべき成功を生んだ
転載元より抜粋)
http://www.forbes.com/sites/traceygreenstein/2013/02/20/icelands-stabilized-economy-is-a-surprising-success-story/

2008年に遡ると、アイスランドは経済的な苦境に陥っ ていた。彼らはある異常なことを行い、銀行家を投獄し、デリバティブをなくした。その結果どうなったのだろうか?今日では、アイスランドは生き残り、失業 率は2%以下になった。おそらくこのプランはギリシャに受け継がれ他の国々も雪崩を打って採用するだろう。

友よ、これがまさにカバールが大人用のおむつを濡らしている理由なのだ!

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アイスランド経済の安定化は驚くべき成功物語
アイスランド経済は2008年には破綻に至っていたことは聞き及んでいる事だろう。最もひどい経済状態にあり、この国の実際の経済破綻からの立ち上がり方法は当時ひどく批判された。

経済破綻の可能性に直面したアイスランドは足下を見直さなければならなかった。米国式の銀行救済の代わりに、この国は人々の住宅ローンを免除し、完全なゼロから再スタートを切った。

約32万人の少ない人口のこの国の銀行構造は2008年の不況の初期に破綻した。アイスランドが回復の道筋にあるという事実がり、この国は政治的にも経済的にも高位のレベルにある。彼らの過去数年間に亘る成功は大いに過少評価されているが、物語の背後は極めて興味深い。

回復への人間性の配慮
アイスランド人はタフである。彼らは全く孤立しており、凍結したツンドラの中に住み、適切とは言えない天候条件の中で暮らしている。彼らは美しい自然の中で暮らしていて、へこたれず、粘り強い。

銀行詐欺を犯し た犯罪者たちを何年にも亘って野放しにするのではなく、アイスランドは実際に経済崩壊の原因となった深刻な金融犯罪銀行家たちを訴追した。消費者たちの為 にローンを支払い、資産価格の110%までの住宅ローンを免除し、これに対する反対者たちを投獄した。その結果アイスランドは回復の過程をたどることが可 能になった。今ではこの国の経済は回復し、米国やヨーロッパ経済よりも成長速度が大きくなっている。

アイスランドの大統領オラフー・ラングナール・グリムソンが特にヨーロッパの他の国々がアイスランド式の銀行破産政策を取ったとしたらどうなるか、との質問を受けたときに、以下のように答えた。:
「近代経済で何 故銀行は神聖な教会のように考えられているのだろうか?何故私的所有の銀行が航空企業や通信企業のように扱われずに、無責任な経営をしても許されるのだろ うか?銀行を救済しなければならないと言う理屈は銀行家に自分だけの利益追求、自分だけの成功を楽しませ、一般の人達を課税や緊縮財政によって苦しめるだ けの結果をもたらすのだ。目覚めた民主主義の下にある人々は長い目で見た場合には、このようなことを許しはしない。

”何がアイスランドの回復の原因なのか?”という質問に対するグリムソンの”有名な”答えは、最も目覚ましく、次の通りである。

「私たちは賢明で、過去30年の間に西側の金融社会が採用していた伝統的な手法には従わなかった、ということだ。私たちは通貨管理を行い、銀行の破綻を許し、貧乏人を支援し、ヨーロッパで行っているような緊縮政策を採用しなかった。

回復途上の幾つかの話題
もちろん、全てがバラ色ではなかった。多くのアイスランド人たちは2008年以降、一家を支えるために二つないし三つの仕事を抱え、銀行破綻の当然の結果として税金が突然上がり、これまでよりも厳しい重荷を背負うことになった。

失業率は低下 し、全稼働人口に対して5%以下になったが、”アイスランドは自らの成功の犠牲になった”、とも言えよう。非常に高い生活水準で週に60~70時間の労働 では懐に余裕はない。困難な挑戦が控えているが、どのみちアイスランドは避けがたいと思われていた災厄を免れたのである。焦点はアイスランドが銀行を破綻 させ、今では痛烈な批判によって軽蔑するには早すぎるという事が分かる。

2008年以来アイスランドは観光産業とグリーンエネルギー部門の仕事を増した。実際アイスランド観光局によれば、外国人観光客は昨年15.9%増になり、旅行部門はGDPの5.9%を占めている。

しかし、その方法が通常ではないにもかかわらず、アイスランドの”破綻させろ”政策は祝賀という結果になった。世界金融崩壊の後の年では完璧を求める事は出来ず、規範を維持した国がよいと認めることが出来よう。

[銃とバッジは置いていけ 他]「ISISクソコラグランプリ」はテロに対抗と海外メディアが評価

竹下雅敏氏からの情報です。
 CIA脚本の偽旗拘束事件で、まったくの茶番劇なので、クソコラグランプリというアイデアはなかなかのものだと思いました。ISISというアメリカ・イスラエル・サウジアラビアの手駒のグループが、あたかも欧米を敵にしたテロリスト集団というこの設定自体が虚構であり、馬鹿馬鹿しいものなので、こうした事件は基本的に相手にしないというスタンスがよいと思うのです。
 しかし、クソコラグランプリは、ユーモアで対抗するというさらに上手だったように思います。日本でそのうち偽旗テロが起こるでしょうが、真剣に演じている役者たちを、同じようにコケにしてもらいたいものだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ISISクソコラグランプリ」はテロに対抗と海外メディアが評価
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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日本の「イスラム国クソコラ」、欧米各国が称賛!デイリー「日本人のユーモアは恐怖を無にした」米国系メディア「米国政府を超えた」
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[もうすぐ北風が強くなる]辺野古に横行する海保の危険な暴力、今度は馬乗り制圧

竹下雅敏氏からの情報です。
 実にひどい政権だと思いますが、NHKなど大手メディアが、この記事のような事実を報道しないことに問題があると思います。安倍政権は、このような暴力的な方法で、基地建設が可能だと考えているのかも知れませんが、ウクライナのキエフ政権が、同じように簡単に、ウクライナ東部・南部を力でねじ伏せられると思っていたようですが、現実には、キエフ政権の崩壊につながって来ています。
 沖縄も同様だと思います。愚かな行為は止めるべきです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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辺野古に横行する海保の危険な暴力、今度は馬乗り制圧
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[ビジネスジャーナル]WHO、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論 病院は巨額利益、接種しても感染多数

acco☆彡様からの情報です。
 “惰性で接種するのではなく、熟慮の上で判断するようお勧めしたい”と記事の最後にあります。ワクチンの問題は、この世界に存在する悪意に気づき、真実を知る良いきっかけになると思いますが、時に取り返しのつかないケースも出てきます。何も知らなければ、子宮頸がんワクチンも“惰性で接種する”ことになると思うのですが、こういった悲劇が後を断ちません。これまでに掲載してきたワクチン関連の記事も参考にしていただければと思います。
(編集長)
 “「世界保健機関(WHO)のホームページを見ても、『ワクチンで、インフルエンザ感染の予防はできない。また有効とするデータもない』と書いてあります。”

そういうことみたいです。
WHOが言ってます。
(寄稿者のコメント)
編注)『ワクチンで、インフルエンザ感染の予防はできない。また有効とするデータもない』の部分ですが、WHOのHPによると「鳥インフルエンザ」に関しての話しだったようで、通常のインフルエンザワクチン自体は依然推進しているようです。参考
(2015/1/31) 

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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WHO、インフルエンザはワクチンで予防不可と結論 病院は巨額利益、接種しても感染多数
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