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[フルフォード氏]さまざまな秘密結社の間で交渉されている地球の長期シナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在ウクライナを含め、中東が激変している最中ですが、これはアメリカ・イスラエルの思惑が外れて、結果的にまったく別の形になるのではないかと思っています。今回のフルフォード情報はそのことを示唆するものになっており、大混乱に見えるものの、しっかりコントロールされていると感じます。文末の警告部分ですが、確かにNWO(新世界秩序)を指向する巨大企業を何とかしなければならないと思います。
フルフォード氏が指摘するように、彼らが目指す国際秩序はファシズムなのです。このことはナイキなどの巨大企業が、事実上児童労働や奴隷による労働で成り立っていることからわかると思います。多くの人々がグローバリズムに替わる本来の経済システムを理解出来ていないので、こうした悪人の論理に誤魔化されてしまうのです。
時事ブログでは何回も未来の経済システムとして、プラウトを紹介しています。
 資本主義すなわち株式会社という企業の形態が、そもそも正義に反するということに、多くの人は気づかないようです。どうして社会に何の貢献もせず、働きもしない寄生虫のような存在が、親から株式を譲渡されただけで一生遊び暮らすことが許されるのか。ところが彼らの理屈では、懸命に働いて生活の糧を稼ぐのが精一杯の人々を“無駄飯食いの役立たず”だという理由で、こうした余剰人員を9割方地球から排除しようとしているのです。彼らは、どちらが本当の寄生虫なのかということすらわからないようなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード8/12英語版
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[AFP他]G・クルーニーさん婚約者、国連ガザ調査委入りを辞退 / 国連がガザの戦争犯罪に関する調査委員会を結成

竹下雅敏氏からの情報です。
 俳優のジョージ・クルーニーの婚約者アマル・アラムディンさんが、ガザ攻撃の調査委員を辞退。「すでに別の仕事が入っている」ということですが、将来の夫の今後の芸能活動を考慮したと考えるのが自然だと思います。イスラエルの機嫌を損ねる行動を取れば、映画界では生き残れないというのは、常識だと思います。
日本では反原発の態度を明らかにすると、山本太郎氏のように芸能界から排除されてしまいます。イスラエルを建国したのはロスチャイルド家だということがわかっています。偽りの神話・歴史を人々に信じさせるには、映画やテレビなどが大衆への洗脳機関としては最も有効なもので、彼らがコントロールしているということは明らかだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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G・クルーニーさん婚約者、国連ガザ調査委入りを辞退
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国連がガザの戦争犯罪に関する調査委員会を結成
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523a7ad0e0d46ee8ddd701ca8db29522_XLシオニスト政権イスラエルのガザ攻撃から1ヶ月以上が経つ中、ようやく国連が、ガザの戦争犯罪に関する調査委員会を結成しました。

ロイター通信によりますと、国連は11日月曜、声明の中で、シオニスト政権軍のガザ攻撃における戦争犯罪と人権に関する調査委員会の3人の専門家を任命しました。
この調査委員会を率いるのは、カナダ出身のウィリアム・シャバス教授です。
この他、国連の人権問題専門家でセネガル出身のドゥドゥ・ディエン氏と、レバノン系イギリス人の人権派弁護士で、アメリカの俳優ジョージ・クルーニーさんの婚約者でもあるアマル・アラムディン氏が任命されました。

この声明では、「同委員会は、ガザ戦争における国際人権法と国際人道法の違反について調査を行う」とされています。
この調査委員会は、来年3月までに調査報告を国連人権理事会に提出することになっています。
国連のピレイ人道高等弁務官は、7月31日、「イスラエルはガザ攻撃において、意図的に国際法に違反しており、戦争犯罪の可能性が高いイスラエルに、世界の大国はその責任を問うべきだ」と発表しました。

[麦は踏まれて強くなる]「反対する県民を蹴散らす、そういった行動が、海上保安官としての職務ですか?」

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画を13分40秒辺りからちょっとだけ再生して見て下さい。ゴムボートに乗った海上保安官たちが、本当にどういたらいいのか困惑している様子が伺えます。上司の命令とは言え、本人たちには納得がいかない仕事をやらされていると思います。
 それにしても、この辺野古での抗議行動のこれらの言葉は痛烈で、現場に居た海上保安官だけではなく私たちに対しても言われている言葉だと受け止めなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「米軍の基地を作るために、防衛局のガードマン、防衛局の言うがままに、反対する県民を蹴散らす、そういった行動が、あなたたちが当初考えていた誇りある海上保安官としての職務ですか?」海上での辺野古抗議行動
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[読売新聞他]田舎への定住希望が急増、20歳代で4割近くに / 内田樹インタビュー:「地方で就活」がトレンドに?

 内閣府の発表によると都会の20歳代で4割近くが、田舎への定住希望とのことです。下の記事は、移住を応援する雑誌「TURNS」の中にある内田樹氏のインタビューを抜粋して紹介している記事です。内田氏も「雪崩をうつようにザーッと地方へのトレンドができる」と予想しています。たまたまこの雑誌を読んだことがあり、とても共感するところがありました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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田舎への定住希望が急増、20歳代で4割近くに
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「TURNS」内田樹インタビュー「地方でとことん突き詰めて考える」ということ
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[ロシアの声ほか]シュピーゲル誌:ヨーロッパはロシアに対し具体的な措置を講じなければならない

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのシュピーゲル誌の3つの提案は、じつに建設的だと思います。下の記事にもあるように、ロシアと和解する方向で動いているということがわかります。おそらく、メルケルやキャメロンの表向きの厳しい態度は、演技だと思われます。ちょうど日本が、ロシアに対する経済制裁を本音では行いたくないのと同様です。かと言って何もしないわけにはいかないところが、悩ましいわけです。プーチンは日本がアメリカの意図に反した行動を取れないことがよくわかっているので、日本には報復制裁をしませんでした。おそらく、“いつまで沈みゆく泥船に乗っているつもりなのか”というメッセージでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シュピーゲル誌:ヨーロッパはロシアに対し具体的な措置を講じなければならない
転載元より抜粋)
© Photo: RIA Novosti/Михаил Климентьев

© Photo: RIA Novosti/Михаил Климентьев


ロシアのウクライナ政策がドイツでも議論を呼んでいる。しかし、終わりのない議論よりも、ドイツの政治家たちは、自らに対し、「具体的に何が、ロシアとの紛争を創り出しているのか?」と問わなければならない。ドイツの週刊誌「デア・シュピーゲル」はそう書く。

シュピーゲル誌は次のような論旨を展開した。

紛争は当初から危険をはらんでいた。ウクライナはかねて西側の価値観と自らのアイデンティティとの間で引き裂かれていた。そこへ西側が、ウクライナの国益もロシアの国益も考えずに、干渉を行った。

プラクティカルな政治によるコントロールを取り戻すために、次の3つの具体的提案を行う。

西側は、ロシアによるクリミア併合は既成の事実であり、従って、もはや覆ることはない、と認める

ロシアはウクライナのEUへの接近を妨害しない。ただし一方、ウクライナはNATOに加盟しない。

ロシアとヨーロッパは、必要な場合、米国の参加しない、新たな安全保障機構を共同で創設する。

シュピーゲル誌は、以上のような提案をドイツ外務省がロシア政府に対して行うよう求めた。
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独の有力経済紙編集長が米国に追随する「西側」は「間違った道」を歩いていると批判、話題に
転載元より抜粋)
 ドイツの経済紙ハンデスブラットの編集長が「西側の間違った道」と題する評論を発表し、話題になっている。ウクライナが不安定化すると「西側」は戦争熱に浮かされ、政府を率いる人びとは思考を停止して間違った道を歩み始めたと批判しているのだ。

 アメリカ議会ではウクライナへの武器供与が議論され、ズビグネフ・ブレジンスキー元大統領補佐官は市民を武装させるように提案、ドイツ首相は厳しい対応をとる準備ができていると発言していると指摘、こうした流れはドイツの利益に反しているとしている。その通りだろう。

 この編集長は次のように問いかける:始まりはロシアがクリミアを侵略したためだったのか、それとも「西側」がウクライナを不安定化したためだったのか?ロシアが西へ領土を膨張させているのか、それともNATOが東へ拡大しているのか?ふたつの大国が同じ意図に動かされて無防備な第三国へ向かい、深夜、同じドアで遭遇し、内戦の第1段階で泥沼にはまり込んでいるのか?
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