アーカイブ: 社会

ファイザー社の機密文書によって、「ファイザー社のCovid-19ワクチンの製造工程における酸化グラフェンの使用」が確認された!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワクチンに「酸化グラフェン」が入っているのではないかと言われてきましたが、ファイザー社の機密文書によって、「ファイザー社のCovid-19ワクチンの製造工程における酸化グラフェンの使用」が確認されたとのことです。
 2021年12月14日の編集長の記事で、“アメリカ食品医薬品局(FDA)は、ファイザーのCovid-19ワクチンの安全性データの公開を75年間延期しようとしていた”ことをお伝えしました。
 こちらの記事によれば、“米国連邦地裁判事マーク・T. ピットマン(テキサス州北部地区)判事は、2022年1月6日、FDAに対し迅速な公開を、少なくとも毎月55,000ページを作成するよう命じた”とあります。
 FDAが公開したこの文書は、こちらのPHMPTのファイザー文書で、「125742_S1_M4_4.2.1 vr vtr 10741.pdf」と検索するとダウンロードできます。
 この文書の7ページ目の3.4節には「TwinStrep タグを付加した P2 Sについては、4μLの精製タンパク質0.5mg/mLに、酸化グラフェンで新たに覆った金製クオンティフォイル(R1.2/1.3タイプ 300メッシュ グリッド)を適用した。」と書かれています。
 2021年7月31日の記事で元ファイザー社員のカレン・キングストンさんの情報をお伝えしました。彼女は、“全てのmRNAワクチンにはPEG化脂質ナノ粒子と呼ばれるものが含まれている”ことと、「PEG化脂質は酸化グラフェンを含んでいる。PEG化脂質ナノ粒子は中国SINOPEG社の製造」という事実を指摘していました。
 ワクチンに反対している医療従事者も「酸化グラフェン」に関しては懐疑的な人も結構いるのですが、今回の文書はこうした人たちの目を開くことになるでしょう。
 アストリッド・シュトゥッケルベルガー博士は、“卵の中に寄生虫が入っていて、それを顕微鏡下で体温の温度まで温めると、それが成長して卵が破裂し、触手を持ったものが出てきます。それが検死解剖で見つかっているものです。つまり、私たちには調査しなければならないものがあるのです。…私はストックホルムの会議で検閲されました。なぜなら、WHOが作成したゲノム編集の文書を重要なので見てくださいと言ったからです。しかし、その原因の原因は、5Gで実行されるナノ回路が入った合成物質の注射にあるのです。ナノ回路であることを確認した専門家たちによって証明されています。これは、医師や普通の科学者が知っていることを超えているのです“と言っています。
 “体温の温度まで温めると、それが成長して卵が破裂し、触手を持ったものが出てきます”というのは、2021年10月18日の記事で紹介しましたが、ポーランドの地質学者で神経学者のフランク・ソルースキ博士のみつけた「アレ」だと思います。
 「アレ」は、“初めは卵のような状態で、酸化グラフェンに触れると頭としっぽが出てきて、アルミニウムと臭素と炭素で出来ていて、生き物のようなものだ”ということでした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
やはり酸化グラフェンは入っている、FDA文書に、mRNAのパッケージ役の「LNP」製造工程にグラフェン使用記載 日本の14歳の女の子の死亡事例でサイトカインストーム、多臓器不全にワクが影響
配信元)
————————————————————————
速報:FDAは、米国連邦裁判所の命令によりファイザー社の機密文書を公開させられた後、酸化グラフェンがmRNAのCOVID-19ワクチンに含まれていることを確認した
引用元)
元記事はこちらから/Click here to read the original article.
 
Covid-19ワクチンは、導入以来、その安全性と有効性について多くの疑問や懸念が提起され、激しい議論の中心となっています。また、コビッド19の注射には、非常に毒性の高い導電性物質である酸化グラフェンが微量に含まれているのではないかという憶測も飛び交っている。医療規制当局は、メインストリームメディアの支持を得て、これらの主張を繰り返し否定してきた。しかし、彼らはあなたに対して嘘をついていたのです。なぜなら、ファイザー社のワクチンに、非常に毒性の高い導電性物質である酸化グラフェンが含まれていることを確認する証拠が最近出てきたからです。そしてそれは、米国連邦裁判所の命令によりファイザー社の機密文書を公表せざるを得なくなった米国食品医薬品局(FDA)からもたらされたものなのです。
(中略)
FDAが公開した最新の文書のうち、125742_S1_M4_4.2.1 vr vtr 10741.pdf として保存されているものは、ファイザー社のCovid-19ワクチンの製造工程における酸化グラフェンの使用を確認するものである。
 
この文書は、2020年4月7日から2020年8月19日の間にファイザーが実施した研究の説明であり、目的は「BNT162b2によってコードされるワクチン抗原の発現と特徴付け」である。
(中略)
この研究で最も興味深いのは、7ページで、酸化グラフェンが脂質ナノ粒子のベースとして必要であるため、ファイザー社のCovid-19ワクチンの製造に還元酸化グラフェンが必要であることが確認されていることです。
 
ファイザーは、この研究の7ページ目の3.4節で次のように述べています。
 

(中略)
したがって、バッチによっては、微量または多量の酸化グラフェンが、必然的にファイザー社のコビッド-19注射剤に混入することになる。
(以下略)

» 続きはこちらから

演出された卵不足で植物性代替卵が登場 / いよいよ食品にmRNAワクチンを入れ始め、直接のワクチン接種は不要に / 食品の素性を明らかにする法律で対抗する米ミズーリ州

 食卓のアイドル、卵が大変なことになっています。表向きには鳥インフルエンザや養鶏場の火災などが原因で卵の供給が不足しているため、ついに「代替卵」が登場です。人参や白インゲンで作られた代替卵は「食感も濃厚さも卵そのもの」とのことですが、不安しかありません。卵不足はわざと演出されている可能性が高く、2019年頃から香港への卵の輸出が急増しているとの報道もあります。嫌な感じがするのは、コオロギ食同様、ベンチャー企業が代替卵に取り組み始めたのはここ数年ということです。カゴメがヘルシージャンクフードを展開するTWO(東京・渋谷)と提携したのは2021年、植物性卵(プラントベースエッグ)を手がけるUMAMI UNITED JAPANが設立されたのは2022年、まるで間に合わせたかのようです。サイトに紹介されている商品は、食品というよりも工業製品で、どんなにヘルシーと言われても不自然です。
 最後のタマホイさんのツイート動画を観て、ゾッとしました。動画でトーマス・レンツ弁護士は、食品にワクチンを直接入れてしまう「食べられるワクチン」について語っています。野菜にワクチンを入れる技術は2000年からすでにあったそうです。今、それが実行されそうになっているらしい。先ごろWHOが子供たちへのワクチン接種の勧告を修正しました。レンツ弁護士は、ワクチンを食品に混ぜることができるようになれば、わざわざワクチン接種をする必要がなくなるからだと述べています。「彼らはこの方法でこっそりと入れて、強制するつもりですから。」「mRNAワクチンだろうがなんだろうが、そういった物質を牛や豚に注入されることになる。」ただ「そのRNAは必ずしも人間のRNAと互換性があるわけではありません。」けれどもビル・ゲイツの進める人工肉であれば「好きなようにできますよね?どんな種類のタンパク質にもできる。彼らの思うままにワクチンの性質を持つような人工的なタンパク質にもできる。」
 レント弁護士たちは、この陰謀を阻止するために、その食品が遺伝子治療薬かどうかを公表することを義務付ける「透明性開示法案」を成立させようとしています。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

エリエゼル・ユドコウスキー氏「超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想」、イーロン・マスク氏「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 イーロン・マスクとAI専門家を含む1125人は、高度なAI開発の6ヶ月間の一時停止を求める公開書簡に署名しました。非営利団体「Future of Life Institute」が発行した公開書簡は、強力なAIシステムは「その効果がプラスになり、そのリスクが管理可能であると確信できる場合にのみ開発されるべきだ 」と述べ、3月14日にOpenAIによって発表されたGPT-4よりも強力な技術の訓練を一時停止するよう求めています。
 この事に対し、2001年から人工一般知能の研究に取り組んできた研究者・作家のエリエゼル・ユドコウスキー氏は、タイム誌に発表した論説の中で、“私を含め、この問題に詳しい多くの研究者は、超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想しています”と記し、政府や軍隊の例外を認めない「無期限かつ全世界的」な禁止令を提案しました。
 エリエゼル・ユドコウスキー氏は、「十分に知的なAIは、コンピュータの中に長く留まることはないでしょう。現代では、DNAの文字列をメールで送信すれば、研究所が要求に応じてタンパク質を生産してくれるため、最初はインターネットに閉じこもっていたAIが、人工生命体を作ったり、ポストバイオロジーの分子製造にそのままブートストラップしたりできるようになります。」とし、「地球上のすべての人が死ぬ」という予想は、“もしかしたらではなく、そうなるのは明らかだ”としています。
 こちらの動画でイーロン・マスク氏は、「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。人工知能によって我々は悪魔を召喚しています。ペンタグラムと聖水を持った男性が登場する話では、彼は悪魔をコントロール出来ると確信している様ですが、上手くいきませんでしたがね。」と言っていますが、彼もエリエゼル・ユドコウスキー氏と同じく、高度な人工知能は人類がコントロールできないと感じているようです。
 スプートニクの記事では、「(人工知能に)卒業論文を書かせる例は後を絶たないでしょう。こないだは、女子小学生が宿題を代わりにやってくれるボットを作っていました。…人間が全く怠惰になって、勉強しなくなるというリスクはあります。」とありますが、これは一時的なもので、将来は教師も人工知能なのでこの手のインチキは通用しなくなるように思います。
 また、イーロン・マスク氏らが心配しているのは、私達の職が人工知能に奪われるというようなレベルのことではないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


————————————————————————
【ルポ】転換点 AIは世界を、仕事をどう変える?
転載元)

© Sputnik / Olga Mashukova

イーロン・マスク氏をはじめ、実に多くの人工知能(AI)専門家がAIのトレーニングを少なくとも半年間は停止するよう呼びかけている。なぜAIの開発を止める、または逆に加速させる必要があるのか。AIに核ボタンを渡したらどうなるのか。ルーティンワークの一部をニューラルネットワークが担うことで人類は堕落するのか。スプートニクは3月31日にモスクワで開催のIT会議「TrueTechDay」を取材。こうした問いへの答えを探った。
 
モスクワのコンサートホール「MTS Live Hall」で開催されたIT会議はロシアの通信事業者MTSが主催。4つのホールで異なるテーマが掲げられ、並行して講演が行われた。同様の会議は同時にドバイ(アラブ首長国連邦)、アスタナ(カザフスタン)、トビリシ(グルジア)でも開催されており、主なテーマとして、AI、サイバーセキュリティ、プログラミング、ビジネス、マネジメントが取り上げられた。
 
会議では、さまざまなタスクを解決するための生成的モデルの応用、開発およびIT分野でのビジネスの拡大、ニューラルネットワークが普及した時代の負うリスクと責任などが話し合われた。

© Sputnik . Olga Mashukokva

» 続きはこちらから

定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%(6カ月)減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性 / アメリカでは2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 英国では約1,000万人が民間の確定給付型年金制度に加入しているということですが、ここ10年で最大の平均寿命の低下が起きているために、定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%(6カ月)減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性があるとのことです。
 「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」という情報もあることから、年金制度の債務はさらに減少するものと思われます。
 2016年8月26日の記事で、“グローバリストは、懸命に人口の90%を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の9割は自然消滅します”とコメントしました。
 また、2020年5月8日の記事では、“こうまでして「PCR検査」をしたくないとなると、やはり「集団免疫作戦」という建前で、「年寄りには死んでもらおう」という美しい日本、というか年金のための「人口削減計画」を実行に移しているとしか思えない。この後、ビル・ゲイツのワクチンの「強制接種」と、誰が予防接種を受けたかを追跡するための「デジタル証明書」の発行という予定でしょうか”とコメントしたわけですが、英国だけでなく日本政府も「超過死亡で年金に余裕が出てきた」と喜んでいるのではないでしょうか。
 それだけでなく、アメリカでは「2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」とのことです。アメリカのこの3年間の「年間の平均超過死亡数は56万人」だということなので、“このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなる”とIn Deepさんは予想しています。
 もちろん、「この大量死の原因」は分からない事になっています。逆に分かっていることは、「アホな首相は1人ではなかった…」ということです。

追記)読者の方から、「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」の所は、“原文では2.5 decadesなので25年の間違い”だとの指摘がありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


————————————————————————
アメリカでは「最も裕福な人たち」も次々に亡くなっている可能性があることが、米財務省の「遺産税」歳入データで判明。そして、全体の「死の波」もまったく収まっていない模様
転載元)
(前略)
アメリカで、「 2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」ことを、英デイリーメールが伝えていました。
(中略)
アメリカで、遺産税などの連邦税に関する歳入を司る連邦機関は、「アメリカ合衆国内国歳入庁」という機関で、アメリカでは、一般的に「 IRS 」と呼ばれているようです。
(中略)
遺産税の徴収を担当する内国歳入庁のデータをグラフ化したものを見ますと、「まだ 3月が終わったばかりなのに、遺産税の額が近年で最大」であることが示されています。
 
アメリカの遺産税(相続税あるいは贈与税)の歳入の推移

The biggest estate or gift tax collected in more than a decade
(中略)
このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなると見られます。
(中略)
ちなみに、アメリカのこの 3年間の年間の平均超過死亡数は 56万人です。3年間で、ではなく、毎年の平均数がです。
 
この大量死の原因にはふれません。書くまでもないことです。
ここからデイリーメールの記事です。太字はこちらでしています。

» 続きはこちらから

苫米地英人氏「コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね」 / 日本航空の子会社がコオロギパウダーを使った機内食を提供していることが発覚して炎上 / 粉末コオロギには別名がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 ユーモア記事の延長としてご覧ください。コロナワクチン、マイナンバーカード、コオロギ。「難あり案件」の傍らには、いつもこの男の存在があるのです。
 2023年2月27日19時43分には、Wikipediaの「河野太郎」が「コオロギ太郎」に変わっていたという情報もあるくらいに、今やブロック太郎からの変態を遂げたコラ画像をよく目にします。
 こうした昆虫食に関して、苫米地英人氏は、“言えることと言えないことがあるんですけど、ものすごい単純に言うと、コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは、大体同じですよね。…戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね。…オレらに「コオロギ食え」ゴキブリの粉末まで言ってる人いますからね。そして私たちを爬虫類扱いにしてるとしか思えない。…そういうこと言ってる人たち、あなたたちが爬虫類じゃないですか?ぐらいにボクは思うんで。普段ポリポリコオロギ食ってるから、オレらに勧めてんの?ぐらいに感じてるのが本音ですけど”と言っています。  
 「言えないことがある」と言っていましたが、「あなたたちが爬虫類じゃないですか?」という本質は、しっかりと言っているように思いました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。こちらの記事によれば、日本航空(JAL)の子会社である格安航空会社ZIPAIR Tokyo(ジップエア トーキョー)」は、グリラスと提携してコオロギパウダーを使った機内食を提供しているとのことですが、ネット上で取り上げられ炎上しているとのことです。
 粉末コオロギの別名には、ドライクリケット、グラリスパウダー、シートリア、サーキュラーフードがあるようなので注意が必要です。外食の場合、知らない間にコオロギやゴキブリを食わされているということになりかねません。「中国各地でゴキブリを使った料理を提供する店が出現している」ということです。
 「ベナレスで死ねば解脱できる」という言葉があるのです。「ゴキブリを食べなければ解脱できる」という世界になってはいけない…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ワクチン、マイナカードの次は「コオロギ食」… 専門家は「まず救うべきは農家、酪農家」
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
河野太郎デジタル大臣

「難あり案件」の傍らには、いつもこの人の存在がある。接種後死亡者が相次ぐコロナワクチンや、マイナンバーカードの「不都合な事実」を直視しようとしない河野太郎デジタル大臣。目下、SNSで拡散されているのは、その大臣がコオロギを口に運ぶ画像で……。
(中略)
「まともな食糧を確保することにお金を使わないで、どうして未知の部分があるコオロギを食べるという議論になってしまうのか。通常の感覚からすれば信じられない話ですよ」
 
そう憤るのは、元農水官僚で農業行政等に精通する東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘氏である。
(中略)
「本来であればまともな農業生産力を高め、国民に食料を供給できる態勢を整えて危機に耐えられるようにしなければならないのに、“牛乳搾るな”“牛殺せ”“米作るな”では、セルフ兵糧攻めをやっているようなものです。それでいてコオロギを食べようというのは本末転倒も甚だしく、正気の沙汰ではありません」
(以下略)
————————————————————————
配信元)
※画像の全てはツイッターをクリックしてご覧ください



» 続きはこちらから