アーカイブ: *社会

[simatyan2のブログ]狂気の民衆! キレる老人・逃げる若者・笑う竹中平蔵 〜 このような格差社会を作った小泉・竹中が改心した様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 常識では考えられないようなことが起きています。驚かないでください。
 私にもにわかには信じがたいのですが、どうも、竹中平蔵が改心したみたいです。どう考えてもありえない話なのですが、小泉元首相の3·11以降の一連の言動を見る限り、彼は改心しているのではないかと思えます。構造改革と言う時、いつも小泉・竹中というセットで語られるように、この2人はかなり強く結びついているのだと思います。どうも、ネオコン勢の凋落を横目に見て、小泉元首相の改心に引きずられる形なのか、竹中平蔵も天皇陛下の側に寝返ったみたいなのです。
 小泉・竹中といえば、この記事にある通り、今の格差社会を作り出した張本人です。ただ、こうした構造改革には良い面もあって、うまい方向に導けば、デンマークのような、国民のほとんどが幸福だと感じる改革につなげられる可能性もあるのです。
 改心した小泉・竹中の今後の動きに注目してみたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
狂気の民衆! キレる老人・逃げる若者・笑う竹中平蔵
転載元)
ちょっと常識では考えられないようなことが起きています。21日、大阪の近鉄奈良線東花園駅で70歳の女性の人身事故により電車が遅延しました。
ここまでなら日常的に遭遇する鉄道事故のパターンですね。しかしここから異常な展開を見せるのです。
電車の遅延でキレた乗客が一人の若い駅員を取り囲み、対応に苦慮した駅員が制服と制帽を脱ぎ捨て、叫び声を上げながら線路に進入し、高架下、約5メートル下の地面に飛び降りたのです。

電車遅延で乗客対応中の車掌が駅から飛び降り 近鉄・東花園 別の駅の人身事故影響で
http://www.sankei.com/west/news/160921/wst1609210048-n1.html

なぜ服を脱いだのか?
なぜ5メートルも下の地面に飛び降りたのか?
(中略)...
発作的衝動とも考えられますが、乗客たちのクレームが半端じゃなかったのかもしれません。取り囲まれた際に服を剥ぎ取られたという情報さえあります。

とにかく最近の暴力的とも言える鉄道関連の事件も多く、下の動画のように常識を超えた老人クレーマーが増えているのです。

(中略)...
昔なら定年退職して余生を送るような人たちが、今は過激な行動を取る社会と化しています。
しかし、これこそが安倍晋三が師と仰ぎ、ブレーンとする、大手人材派遣会社「パソナ」の会長竹中平蔵の目指す社会なのです。

d10
(中略)...

http://www.fastpic.jp/images.php?file=9777768684.jpg

(中略)...

「国は国民から年金や税金を徴収するが、国民は国を当てにしてはならない。老後は全て自己責任」この精神は小泉内閣から安倍内閣へと連綿と受け継がれています。

d20
(中略)...

今、日本の一人暮らしの世帯の5割は貯蓄ゼロなのです。

一人暮らし世帯の約5割が貯蓄ゼロ…年収5百万クラスの平均貯蓄額は1千万超?
http://www.excite.co.jp/News/column_g/20160915/Bizjournal_mixi201609_post-8039.html

(中略)...

決して不満が政府に向かないように共通の敵「中韓」も加え「若者」VS「老害」VS「中韓」の無限ループに陥らせるのです。
庶民は追い詰めて追い詰めて、搾り取って絞り取る、そうすると人は視野が狭くなり、強いものに向かう気力がくなり、弱者にしか敵意が向かなくなります。

iPhone7、ワイヤレスイヤホンにツッコミ殺到 〜子供たちの発達障害と電磁波の影響〜

竹下雅敏氏からの情報です。
無線ワイヤレスイヤホンには電磁波の問題があるとのことです。“マイクロ波を伝送する設備を大脳に接近させるのは非常に危険な行為だ…ワイヤレスイヤホンをなるべく利用しない方がいい”というのが専門家からの警告です。
これは非常に納得できます。例えて言うと、ケータイやスマホというのは電子レンジほどのエネルギーでは無いにしても、脳をチンしているのと同じだと考えられます。マイクロ波を伝送するワイヤレスイヤホンを耳に付けて音楽を何時間も聞くという行為がどれだけ恐ろしいことかは、容易に想像できます。
どうやら、今の子供たちには発達障害の割合が多いようです。これは、その原因の1つとしてWi-Fiなどの電磁波による影響が大きいのではないかと想像しています。私はパソコンを使っていますが、マウスは有線です。もちろんWi-Fi機能は使っていません。
電磁波と発達障害の因果関係は今も世界中で研究”されているようです。“神経伝達物質のセロトニンやドーパミンなどは電気信号であり、外部からの強い電場と磁場により働きが狂う”ということらしい。専門的な説明は、こちらの記事をご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
iPhone7が公開、ワイヤレスイヤホン「AirPods」にツッコミ殺到―中国紙
引用元)
20160912-00059849

(中略) 

8日朝、世間が注目する米アップル社の2016年秋新作発表会が開かれた。

(中略) 

新機種でイヤホンジャックが廃止されたため、アップルはかなり値の張る無線ワイヤレスイヤホンを発売した。販売価格は1288元(1元は約15.3円)で、スマホ本体とは別途に購入する必要がある。

(以下略)

――――――――――――――――――――――――
iPhone7新型イヤホンに電磁波問題、米専門家「利用控えて」
引用元)
(前略) 

米国の公共健康医学の専門家から、「このワイヤレスイヤホンには電磁波の問題があり、人体の血液脳関門を破壊することがある」との指摘が上がった。

(中略) 

米カリフォルニア大学バークリー校公共健康医学キャンパスのジョエル・モスコビッツ教授は、「マイクロ波を伝送する設備を大脳に接近させるのは非常に危険な行為だ。大脳のそばにマイクロ波伝送装置を設置するのと変わりない」と警告する。

(中略) 

「有線のイヤホンを使うか、ハンズフリー機能を使い、ワイヤレスイヤホンをなるべく利用しない方がいい」と呼びかける。

築地問題の裏で小池百合子都知事の驚天計画が浮上!(アサ芸) 〜豊洲をカジノに?〜

 メディアでは連日、豊洲市場の地下水問題が取り上げられ、「小池都知事は、豊洲移転を諦めるしかないだろう…巨額資金をかけて造ったのだから移転中止になれば豊洲を売りに出すしかない」との意見も出てきているようです。メディアが騒げば騒ぐほど豊洲市場の買い手は格安で物件を手にいれることになると思います。
 その買い手候補ですが、下のツイートには"移転中止の先に、豊洲をカジノにする計画が持ち上がっている"とあります。小池都知事も先月、NHKで「カジノがあってもいいと思う」と発言しています。また、小池都知事の有力な支援者には、カジノ参入を熱望している、大手パチンコメーカーのセガサミーの会長がいるようです。
 また、こうした動きと連動するかのように、9月26日からの秋の臨時国会で、IR推進法案(カジノ法案)が審議・成立する可能性があります。読売新聞や日本経済新聞も、臨時国会で審議される重要案件として、IR推進法案を上げています。共謀罪のように審議見送りになれば良いのですが…。
 IR推進法案の行方を大きく左右するのは、国会運営・法案審議の指揮を行う幹事長の二階俊博氏なので、審議見送りも期待できるかもしれませんが、IR議連の最高顧問は小沢一郎氏なので、それも可能性は低いのかもしれません。ちなみに2014年までは、安倍・麻生・石原も最高顧問に名を連ねていました。また、IR議連には与野党の議員がたくさんいるので、審議されたらすんなり成立するのではないかと思います。
(編集長)
————————————————————————
配信元)


————————————————————————
【法案NOW】IR法案・予想される今後の政治日程
引用元)
スクリーンショット 2016-09-21 13.11.20

[Sputnik]日本でお腹をすかせた子供のための食堂が急増 〜酷い安倍政権と国民の無関心〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界一お金持ちの国日本で、多くの子供たちがお腹を空かせているという異様な状態です。日本がお金持ちであるのは、あべぴょんの海外へのバラマキですぐにわかります。そのお金を日本の子供たちの方に回したらどうか、と言いたくなります。
 下のツイートを見ると、“この野郎”と思うのは私だけでは無いはず。こんな安倍政権が支持されているはずがない。しかし民進党はもっと許せない。ではどうすればよいのか?
 どう考えても日本の破綻は免れないように見えます。将来、日本国民の愚かさを世界中の人々が嘲笑うことになるでしょう。公務員を優遇し過ぎで破綻したギリシア国民の方が、ずっと日本人よりまともだったと誰もが思うでしょう。それくらい安倍政権のやっていることは酷いのに、国民は無関心です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
日本でお腹をすかせた子供のための食堂が急増
転載元)
日本には、お腹をすかせた子供や、生活が苦しい子供のための食堂がある。2013年、この「こども食堂」の数はわずか21カ所だったが、その後3年間で300カ所以上に急増した。現在「こども食堂」の数は319。その数はさらに増え続けている。ABC Newsが報じた。



​デイリー・メール紙によると、東京で地域の児童青少年のための活動を行っているボランティアグループを率いるイトウ・セツコさんは、日本では貧困が隠される習慣があるため、良い服を着て高いスマートフォンを持っていても、しばしば学校で水やジュースのペットボトルを買うためのお金もない子供たちがいると語っている。

「こども食堂」には、経済的事情で十分な食事をとることができなかったり、親が働いていて一人で食事をしている子供たちが訪れている。「こども食堂」の大多数が、様々な団体や後援者たちの寄付によって存在しているという。

「こども食堂」のある運営者は夕食を一緒に食べることについて、親が一日中働いている家庭に不足しているコミュニケーションの機会を子供たちにプレゼントすると語っている。



なおイトウさんは、政府がすでに「こども食堂」の増加に注目し、子供の貧困対策に真剣に取り組む意向を示していると指摘している。

伝えられた統計によると、日本ではひとり親世帯の子どもの約半数が貧困状態にあるという。母子世帯の平均月収は、約1500ドルとなっている。

――――――――――――――――――――――――
配信元)

[Sputnik]研究者が人はiPhoneを失ったらどうなってしまうのかを究明、携帯電話とガンの発症の因果関係 〜 ケータイ無用の竹下家

竹下雅敏氏からの情報です。
 スマートフォンが手元にないだけで不安感を覚えるとなると、もはや、精神的な依存症と言えるレベルだと思います。私は仕事でパソコンを使っていますが、出来ればこんなものに触る時間はなるべく少なくしたいと思っています。幸いなことに、スマホやケータイは持っておらず、不便だと感じたこともありません。
 この前、社屋用の冷蔵庫を買いに電気屋さんに行ったのですが、ちょっとした確認事項があり、代表の白井君に電話をしなければならなくなりました。すると親切なことに、お店の人がお店の電話を貸してくれました。
 年賀状などなるべく来ない方がいい、だって返事を書くのが面倒くさいじゃないですか、という生活をしている者には、ケータイは無用なのです。
 問題なのは、“携帯電話とガンの発症の因果関係”がはっきりと証明されたことです。興味深いのはマウスの実験で、“メスは電波の影響に容易に耐えることができる”ということで、マウスの世界では、オスの方がガンにかかる例が多かったというところです。なぜメスは電波の影響に容易に耐えることができるのか? あつかましさと何か関係はあるのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
研究者、人はiPhoneを失ったらどうなってしまうのかを究明
転載元)
1633397

© Sputnik/ Grigoriy Sisoev


アメリカの研究者たちは、iPhoneの愛用者らが何らかの理由でiPhoneを失った場合、彼らに何が起きるのかについて研究発表した。学術雑誌、コンピュータ・メディア・コミュニケーション誌上に発表された論文の中で明らかにされた。

研究者によると、スマートフォンが手元にないだけでなく、電話を取れないだけで、人の知能や身体にまで悪影響を及ぼすとのこと。具体的には、血圧が上がり、心拍数が増え、不安感を覚える。研究の結果、平均的な18歳から24歳の若者は1日に60回以上スマートフォンをチェックし、目覚まし時計として枕の下に敷いて寝ている。そうした生活を送っているうちに、自分は一人ではなく、世界とつながっているように感じるという。(以下略)
————————————————————————
米国学者グループ 携帯電話とガン発症の因果関係を新たに証明
転載元)
806056

© Sputnik/ Anton Belitsky


米国の学者グループは、携帯電話とガン発症との間に関係があることを示す新しい証拠を発見した。新聞「The Wall Street Journal」が伝えた。

発表された論文の中では、次のように指摘されている-

「研究者らは、携帯電話によって放射された電波にさらされた実験用マウスの中に、ガンを発見した。見つかった腫瘍の中で最も一般的なタイプは、脳の神経膠腫、そして心臓に近い場所にある神経組織の炎症だった。」

また研究結果によれば、メスは電波の影響に容易に耐えることができるため、オスの方が、携帯電話使用によりガンにかかる例が多かったとのことだ。

なお。ペンシルベニア大学のケネス・フォスター教授は「今回の調査の結果を知って、パニックを起こす必要はない。ここ数十年間、医学の専門家らは、脳腫瘍患者の増加を報告してはいない」とも付け加えている。