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イルミナティ13家は現在処刑されつつある ~トランプ政権の作戦でイルミナティ壊滅は時間の問題~

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の板垣英憲氏の特別情報は驚きました。時事ブログでは、 2017年12月12日の記事で、“ロスチャイルド家が力を失う可能性が高いと思っています。おそらく、来年の1月の半ば頃には、はっきりとした影響力の低下”が見られるだろうとし、1月12日の記事では、先のコメントを受けて、“以前のコメントで、1月の半ば辺りでロスチャイルド家に関することがはっきりとし、大勢が決するだろう”として、イルミナティの13家の敗北について、コメントしました。
 昨年の12月12日の時点で、波動的な観点から、彼らがこの辺りのタイミングで滅ぼされることを予期していたわけです。事実、その通りになったわけですが、おそらく、何らかの形でそのことを確認出来る記事が上がるだろうと思っていたわけですが、まさか、今回の板垣氏の情報のように、これほど直截な形でそれが確認出来るものが上がってくるとは思いませんでした。
 下の記事は、トランプ政権が実行しているディープステート壊滅作戦で、 FBIが腐敗したクリントン財団を新しく調査することになったというものです。ここを暴けば、悪人を芋づる式に捕まえることが出来ます。イルミナティの壊滅は時間の問題だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
「最強極悪の秘密結社」と言われてきた「イルミナティ13血流=13家族」が、「世界支配層」に現在処刑されつつあるという
◆〔特別情報1〕
 「最強極悪の秘密結社」と言われてきた「イルミナティ13血流=13家族」(アスター家、バンディ家、コリンズ家、デュポン家、フリーマン家、ケネディ家、李家、オナシス家、ロックフェラー家=ジョン4世系を除く、ロスチャイルド家=欧州本家ジェイコブ系を除く、ラッセル家、ファン・ダイン家、ダビデ血流)と「影の世界政府」関係者が、現在処刑されつつあるという。これは、世界恒久の平和と繁栄を実現するための「新機軸」を打ち立て、「本当にグローバルな世界秩序」を築こうとしている米キッシンジャー博士を中心としている「4人チーム」による「世界支配層」(ゴールドマン・ファミリーズ・グループ)筋からの情報である。
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トップ・アナリスト:トランプのクリントン財団調査がエリートを暴き出す?
チャールズ・オーテルが腐敗の規模の大きさを暴く
転載元)
(前略)

Daniel Newton, www.neonnettle.com
January 11, 2018


ドナルド・トランプの、腐敗したクリントン財団と思われるものに対する、新しい調査は、グローバル・エリート、外国の政府高官、それに、この慈善団体の詐欺活動と言われるものから利益を得ている“威信ある”諸財団を、暴き出すことになるだろう、とウォール街のトップ・アナリストは言った。

(中略)

この新しい FBI の調査は、過去 20 年に及んで、この慈善団体に寄付をしてきた政府や個人への、警告のシグナルになるはずだ、とチャールズ・オーテルは、スプートニクに話した。
http://www.neonnettle.com/tags/fbi

(中略)

ドナルド・トランプ大統領は、最近、ヒラリー・クリントンの助手であった Huma Abedinを投獄すると約束し、司法省が彼女を庇って、深層国家の陰謀の片棒を担いでいるとして、同省をこきおろした。


(中略)

過去 20 年に及んで、クリントン夫妻は、グローバリストのネットワークに他ならないものを作り続け、彼らに忠実な者を、外国政府の重要な地位につけてきた。

(中略)

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憲法を破壊し国を破壊しているあべぴょん ~歴代ワースト1位の座に就くのは時間の問題~

竹下雅敏氏からの情報です。
 引用元の記事では、表の見方が詳しく説明されています。元記事によると、あべぴょんの場合、会期日数の割合が歴代ワースト2位というだけではなく、衆参の委員会の出席頻度のどちらもワースト2位とのことです。“安倍総理がワースト1位の座に就くのは時間の問題”とあります。
 このように見事に憲法を破壊し国を破壊しているあべぴょんですが、この連中が憲法を改正しようというのです。それがどれだけ恐ろしいことかは、一連のツイートをご覧になるとよくわかります。
 現状は危機的です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第127回:“国会に来ない総理大臣” ワーストは、この人!(南部義典)
引用元)
(前略)

 平成期、延べ18名の総理大臣のうち、誰が一番、国会に来ていないのか…この点をハッキリさせたいと思います。

(出典)国会会議録検索システムによるリサーチ結果に従い、筆者が作成

(中略)

 在任日数における国会会期日数の割合が低い総理を順に並べると、

1位 宇野宗佑     34.8%
2位 安倍晋三(現職) 36.6%
3位 村山富市     55.3%
4位 海部俊樹     58.2%
5位 森 喜朗     60.2%

 となります。
 安倍総理は現時点でワースト2位です。

(中略)

 安倍総理がワースト1位の座に就くのは時間の問題でしょう。

(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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プーチン大統領「金正恩氏、朝鮮半島でゲームに勝利」 ~韓国と北朝鮮は緊張緩和、日米は戦争準備~

竹下雅敏氏からの情報です。
 朝鮮半島情勢について、プーチン大統領は、“このゲームに金正恩氏は勝った”と発言。プーチン大統領の発言だけに、重いものがあります。北朝鮮は、mkoさんのツイートにある通り、“一貫して平和条約締結と制裁解除を望んできた”わけですが、凶悪なブッシュ政権、邪悪なオバマ政権に対して、綱渡りのような外交をしてきました。日本では、よく瀬戸際外交と言われましたが、外交的手腕は日本よりもはるかに上で、プーチン大統領は、“金氏は全くしっかりとした、すでにれっきとした熟練政治家”との評価を下しています。
 時事ブログでは、以前、金正恩氏のことを政治的天才と評しましたが、あながち間違ってはいないのではないかと思います。
 “朝鮮半島の緊張緩和は米国の軍産複合体にとって不利益”なことで、トランプ政権を支える軍部は、気に入らないはずです。トランプ大統領は、日本政府に対して、“どうして日本はミサイルを撃ち落とさないのか?”と発言して、最新鋭の迎撃ミサイルを買わせることに成功しました。このミサイルの“主な目的は、ミサイル攻撃に対する米国の安全保障”とあります。
 要するに、約150億円ものお金を出して、たった4発の迎撃ミサイルを購入。しかも、その目的は、“米国の領土への到達を不可能にするため”だということで、日本は、大将を守るためにしんがりで敵の前に立ちはだかり、自ら死を選ぶ足軽の役割を買って出たということのようです。
 最新鋭の迎撃ミサイルが“日本に配備されると…日本は第一の攻撃対象”になるわけで、安倍政権のやっていることは狂気だと断言出来ます。このつまらない兵器に150億円ものお金をかけながら、深刻な子どもの貧困に対する予算計上は“わずか1.5億円”
 安倍政権はヤバイ。このままでは、本当に日本は破滅してしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン氏「金正恩氏、朝鮮半島でゲームに勝利」
転載元)

© Sputnik/ Ramil Sitdikov

ロシアのプーチン大統領は、現時点での朝鮮半島を巡る情勢について、朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長が「ゲームに勝った」としたうえで、金氏が情勢の緊張緩和に関心を持っているとの見方を示した。

スプートニク日本

ロシアの新聞雑誌・通信社の編集長らとの会談でプーチン氏は、新年初めの現時点での朝鮮半島情勢をどう評価するかとの質問に答え、「言うまでもなく、このゲームに金正恩氏は勝ったと私は思う。金氏は自らの戦略的課題を解決したのだ。つまり、金氏のもとには核爆弾があり、1万3千キロという世界規模の射程を持つミサイルがある。このミサイルは、事実上地球のどの地点にも到達可能で、金氏にとって想定される敵国領土のあらゆる地点に、どのような場合でも届く性能をもつものだ」と述べた。

またプーチン氏は、現在金氏が「情勢を浄化し、緩和し、沈静化させる」ことに関心を持っているとして、「金氏は全くしっかりとした、既にれっきとした熟練政治家だ」とも述べた。
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韓国と北朝鮮は合意を試み、日米は戦争を準備…
転載元)
ドミトリー ヴェルホトゥロフ

米国務省は最新鋭迎撃ミサイル「SM3ブロック2A」4発ないし追加設備、サービスを計1億3330万ドル(約150億円)で日本に売却することを承認した。米国防総省の国防安全保障協力局が10日、発表した。同局によると、輸出は日本政府の要求を受けたものだ。

スプートニク日本

同ミサイルは昨年二月、米ミサイル防衛局と日本の防衛省共同の迎撃試験がハワイ沖で行われ、成功した。米迎撃誘導ミサイル「SM3」の最新型改良版である「SM3ブロック2A」の性能から、スプートニクに記事を寄稿するドミトリー・ヴェルホトゥロフ氏は、取引が何より米国にとって得だという見方を示した。このクラスの迎撃ミサイルは北朝鮮の弾道ミサイルを破壊し、米国の領土への到達を不可能にするためだ。

「SM3ブロック2A」は米レイセオンと三菱電機が共同開発した迎撃ミサイルSM3シリーズの新世代ミサイルで、弾道ミサイルや弾頭、地球低軌道を回る人工衛星を大気圏外で迎撃することを目的に設計された。

(中略)

「SM3ブロック2A」は、オープンソースによると、最高速度は秒速4.5キロで、射程は2500キロ。こうした射程を持つ同ミサイルは、東京湾に浮かぶ艦船に搭載された場合、北朝鮮上空だけでなく、台湾やロシア沿海地方、中国北東部などより広範な範囲で弾道ミサイルを撃墜できる。

(中略)

いくつかの見積もりによると、2030年中頃までに米国で同ミサイルの数は650発に達する可能性がある。主な目的は、ミサイル攻撃に対する米国の安全保障だ。

日本への最新鋭迎撃ミサイル売却の発表は、北朝鮮と韓国が幅広い問題に関する対話の再開に向けた協議プロセスを開始した時期と一致する。

(中略)

とはいえ、韓国へ非常に高額な兵器を輸出する覚書や協定にはすでに署名されている以上、朝鮮半島の緊張緩和は米国の軍産複合体にとって不利益な出来事である。

(中略)

「SM3ブロック2A」が日本に配備されると、ミサイルを発射可能な発射地点を全て考慮した場合、複数の専門家の見解によると、米国まで到達できる弾道ミサイルを発射するチャンスすら北朝鮮には与えられない。しかし、米国の軍事的プレゼンスがますます強まる日本は第一の攻撃対象になりつつあることを忘れるべきではない。
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配信元)

[国家非常事態対策委員会] 激しい権力抗争が進行中!?、安倍総理大臣の裏方の変化、韓国と中国で大掃除スタート / 安倍政権に大きな影響を与えているJR東海の葛西敬之氏の代表権が外れる

竹下雅敏氏からの情報です。
 朝堂院大覚氏は、フルフォード氏の情報をフェイクニュースだとして信じようとしません。そのこともあって、フルフォード氏は、1分15秒~3分33秒のところで、FBIとアメリカ法務省は正式にクリントン財団を調査することになった。また、今年に入ってからアメリカの議員の40名が帰ってきていない。これらのことは表のニュースで確認が取れると言っています。
 カナダはWTOでアメリカに訴訟を起こしており、中国高官が米国債を売るという発言をしているので、本格的に1月末に向けて、ロスチャイルド13家族とアメリカ軍のトランプ政権の衝突が目に見える形になっている。あとヨーロッパでも、EU幹部の行方不明者が続々と出てきており、彼らはディエゴ・ガルシア島の米軍基地に連行されていると言っています。
 8分52秒~9分20秒では、アメリカ軍の人間から、ウイリアム・サイトウという人物が、安倍総理の顧問と経産省の顧問から辞任させられたという情報が入っているとのこと。安倍の裏方が急に辞めたとなると、日本でも何か動きがあるかも知れない、と言っています。
 それに関連した動きなのか、今日の毎日新聞では、JR東海の葛西敬之氏の代表権が外れることになると報じています。葛西氏は安倍政権に大きな影響を与えている人物なので、日本も背後で何かが起きているのかも知れません。
 10分10秒~11分33秒では、これまでほぼ100%正確な書きこみをしていた謎の人物が、“韓国、中国などで大掃除”があったと言っているようです。この動画のタイトルも、“韓国、中国でも大掃除がスタート”となっています。
 朝堂院大覚氏の、トランプ大統領が追い詰められているのではないかという意見に対し、フルフォード氏は、12分6秒~13分58秒のところで、ロシアゲートを調査しているロバート・ミュラー特別監察官は、海兵隊出身でトロイの木馬役。敵側に入り込んで情報を収集している。 FBIと司法省が今かなりパージされている。FRBの7人の理事全員がクビになっている。こうしたことから、アメリカで大掃除が起きているのは確実だとしています。
 ただ現在、混乱と革命が進行中だが、フランス革命に例えると、トランプは中間的人物で最終的にナポレオンになる人物ではないのではないか、とフルフォード氏は言っています。
 15分53秒~16分40秒では、ペンス副大統領を大統領にしようとしているのはP2フリーメーソンで、反ペンス側は、ペンスがインディアナ州知事の時の児童性的虐待情報を掴んでいるようです。裏で権力抗争があるも、米軍部が優勢であるとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激しい権力抗争が進行中!? 安倍総理大臣の裏方の変化、韓国、中国でも大掃除がスタート【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/01/11
配信元)
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JR東海
社長に金子氏 葛西氏は代表権外れる
引用元)
 JR東海は11日、金子慎副社長(62)が社長に昇格し、柘植(つげ)康英社長(64)が代表権のある会長に就く人事を発表した。葛西敬之名誉会長(77)は1990年6月の副社長就任時から持ち続けていた代表権が外れ、取締役名誉会長になる。いずれも4月1日付。

(中略)

 同社を創業時から支えてきた葛西氏と山田氏は、ともに代表権がなくなる。(中略)...ただ、米国への高速鉄道輸出は葛西氏が引き続き関わっていくという。【黒尾透、小倉祥徳】

多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族を牽制するプーチン大統領 ~イルミナティに対する宣戦布告~

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、今年の3月に予定されているロシアの大統領選挙に向けて、“1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞”を送ったとのことです。記事を見ると、大統領選に介入しようとする米行政府を牽制しているかに見えます。
 しかし、これは下のTocanaの記事にあるように、米行政府というよりは、数多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族に対する牽制だと思われます。記事では、昨年の4月2日にロシアで報道されたロスチャイルド一族に関する特別番組は、プーチン大統領による“「メディア戦争」の宣戦布告”だとあります。ロスチャイルドを頂点とするイルミナティに対する宣戦布告だとしています。これは、正しいのではないでしょうか。
 以前のコメントで、 1月の半ば辺りでロスチャイルド家に関することがはっきりとし、大勢が決するだろうとコメントしましたが、これはこの通りになったと考えています。
 正確には、1月11日に大勢は決しました。ロスチャイルド一族を頂点とするイルミナティの13家は、自分たちが戦いに敗北しつつあり、このままでは滅ぼされることを十分に認識していますが、まだ、逆転の可能性はあると考えているのかも知れません。
 しかし、私の観点からはそうではありません。連中のプラズマレベル以上の存在は全て滅ぼされており、狭義の肉体においても、11日で既に決着がついています。こうなると、未来を覆すことは出来ません。彼らは、破滅を逃れようと抗うでしょうが、それもこの1年で終わるでしょう。
 彼らは、裏のイルミナティの頂点にいる者たちですが、彼らの撲滅と並行して、イエズス会とその上にいるアルコーンたち(ゾロアスターの13家)と、彼らが支配している表のイルミナティも壊滅することになるでしょう。今のバチカンのスキャンダルを見れば、こうなるのは確実です。あと数年でカバールは撲滅されると考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 ロシアのジャーナリストらに祝辞 ロシア出版の日を前に
転載元)

© Sputnik/ Alexei Druzhinin

プーチン大統領は1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞を贈り、報道という職業を非常に重要かつ必要なものと定義した。大統領は、国内の通信社の指導部との会合の席をまず記念日の祝辞から開始した。

スプートニク日本

プーチン大統領はジャーナリストという職業について素晴らしく、興味深く、重要かつ困難なものであり、「同時に悲しむべきことに時に危険だが、切に必要なもの」と指摘している。大統領はあらゆるジャーナリストに最善の祝辞を贈った。

プーチン大統領は「あなた方の職業分野に従事する人々は面白く、普通とは異なり、創造的であり、同時に非常に才能豊かだ。こうしたすべての資質、才能のすべて、あらゆる努力が社会の、ロシア市民の幸福のために役立つよう祈念したい」と語った。

プーチン大統領は、「外国エージェント扱いされ、作業を制約されている、しかもかなり攻撃的に悪意をもった制約を受けているロシアのマスコミに今起きていることは、何者かが国内政治状況に、特に選挙前の時期に何らかの影響を講じていることに対して、彼ら(米国)がどう対処しているかを如実に表している。彼らが常に行っていることは、彼らはごく当たり前のことととらえているが、私はこれは絶対に正しくないと思う」と語った。

プーチン大統領は選挙の状況についてもコメントし、ナヴァリヌィ氏は選挙戦への参加が許されなかった唯一の人間ではないものの、他の同様の候補者については外国のマスコミは一切触れようとしいていないと指摘した。大統領は、これに関して、「これは米行政府のプライオリティーを物語るものであり、ロシアの政治局面に誰を差し向けたいと彼らが考えているかを示している」と付け加えた。
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プーチンがRTとSputnikを利用してBBC(イルミナティ)に宣戦布告か! ロシア国営テレビ「ロスチャイルド特番」の意味するものとは?
引用元)
――軍事研究家・塩原逸郎が緊急寄稿!

 2017年4月2日にロシア国営テレビ「チャンネル1」で放送された、ロスチャイルド一族に関する特別番組は(中略)...

 果たしてどのような意図を持って放送されたのだろうか? 筆者の分析はこうだ。かのロスチャイルド特番は、ロスチャイルド、そしてその背後に存在するイルミナティに対し、プーチンが仕掛けた「メディア戦争」の宣戦布告である。

(中略)

 2018年3月にロシア大統領選挙を控えるプーチンは、国内からこのようなロスチャイルド影響下のメディアを排除し、選挙を勝ち抜く必要がある。

(中略)

 プーチンは、俗に「ハイブリッド戦争」と呼ばれる手法を用いてこの戦争を勝ち抜こうとしている。この戦争の主戦場はSNSだ。

(中略)

 この「ハイブリッド戦争」で大きな役割を果たしているのが、ロシア政府系メディアであるRT(Russia Today)とSputnikである。

(中略)

 ただ、イルミナティ側もこれを黙って見過ごしているわけではない。2017年10月26日、RT、Sputnik双方がTwitterへの広告出稿を禁止されたほか、同11月13日にはRT米国支局が米司法省に「外国のエージェント」、つまりはスパイとして登録された。イルミナティ側は、プーチンの影響下にあるメディアを締め出そうと躍起になっているのだ。

(以下略)