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[人民の星]ロシアとトルコが関係修復 崩れる米国の中東支配

 中東での一連の流れと"アメリカの歴史的な中東支配の瓦解"の様子がとてもよく分かります。
 アジアの方も"中国敵視・対米従属の国是を放棄し、中国と和解して米中双方と友好な関係を結ぶことをめざすと声明"したフィリピンのドゥテルテ新大統領が出てきて、アメリカの思惑通りには事が進まないことを期待したいです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアとトルコが関係修復 崩れる米国の中東支配
転載元)
 アメリカのシリア転覆策動が破たんしている。それにとどまらず、NATO(北大西洋条約機構)そのものをゆるがす事態がおきている。NATOの一員であり、傭兵テログループを使ったシリア政府転覆策動の出撃基地の役割をはたしてきたトルコのエルドアン政府が、シリア政府擁護で軍事支援し、アメリカと対立しているロシア政府、イラン政府とのあいだで、「対テロ」の軍事協力をおこなうことの検討にはいったからである。

(中略) 

 あわてたオバマ政府は、米空軍が駐留するトルコ南部のインジルリク基地に配備していた戦術核爆弾を急きょ、ルーマニアの米軍基地にはこびだすことをきめた。

 トルコは欧州以外で唯一のNATO加盟国である。アメリカはトルコを戦後の中東支配、対ソ・対ロ包囲の戦略的要衝とみなしてきた。米軍はインジルリク空軍基地をトルコ軍との共同基地とし、トルコ空軍を実質的な指揮下においてきた。米空軍はインジルリク基地に戦斗機や地上攻撃機、輸送機、空中給油機など百数十機を配備し、約五〇〇〇人の米兵・軍属が駐留している。


米国の中東支配、対ロ包囲の要衝であったトルコ 

 「イスラム国の脅威」をさけんで米軍とNATO軍は、シリアへの爆撃をはじめるなかで、エルドアン政府は昨年七月、同基地を出撃基地として利用することをみとめて以降、インジルリク基地はアメリカとNATOによるシリア爆撃の最前線基地となっていた。

 エルドアン政府は、米欧がシリア政府転覆策動を開始していらい(二〇一一年)、全面協力してきた。
 シリア人民にまったく根をもたず、武器・弾薬、食料、資金などすべての面で米欧やアラブの親米王制にたよってきた傭兵テログループにとって、トルコの役割は欠くことができないものである。

 CIA(アメリカ中央情報局)の指揮のもとに亡命シリア人グループはトルコで謀議をかさね傭兵テログループの訓練もやってきた。傭兵テログループの大半がトルコ国境をこえてシリア領内にはいり、武器・弾薬、食料、資金の供給をトルコをつうじてうけてきた。トルコ軍は、国境地帯に傭兵テログループがにげこめる「安全地帯」をもうけ、シリア政府軍をけん制した。

 またエルドアン政府は、「イスラム国」の石油密輸、国外売却にも手をかし、エルドアンの弟の企業が輸送やトルコ港湾からの海外輸出をになっていた。

 シリア政府を支援するロシアとイランは、トルコのエルドアン政府との対立を激化させてきた。ロシア政府が、米欧やトルコ、サウジアラビアなどによる傭兵テログループをつかったシリア政府転覆活動を暴露し、昨年九月からシリアに潜入した傭兵テログループへの爆撃を開始して以降、対立は先鋭化した。

 とくに昨年一一月、ロシア軍機が「イスラム国」が原油売却のためにトルコにむかうタンクローリーを一〇〇〇台以上も爆撃で破壊したことで、対立は決定的になった。この直後、アメリカの意をうけたトルコ空軍機が「国境侵犯」と称して国境地帯でロシア空軍機を撃墜した。このためロシア政府はトルコへの経済制裁にふみきった。


軍事クーデター未遂事件で背後の米国と対立激化 

 ところが今年六月末、トルコ大統領エルドアンはロシア大統領プーチンと電話で会談し、撃墜事件を謝罪し、関係改善に動きだしたのである。

 このきっかけは、トルコでの七月なかばの軍事クーデター未遂事件である。エルドアンは、イスラム組織「ギュルレン教団」の支持者がくわだてたものと非難したが、背後にアメリカがいることを示唆した。教祖であるギュルレンは、アメリカに亡命中でCIAの庇護のもとにある。

 またクーデターをおこした軍幹部はトルコ空軍の幹部だった。エルドアン政府は、事前にクーデター計画について情報を得ていたといわれ、通報したのはロシア政府だとイラン政府系の通信社は伝えている。

 クーデターがおきた直後からエルドアン支持の軍部隊は、インジルリク空軍基地と同空域を封鎖し、電源供給をたち、同基地に突入してトルコ空軍の司令官を逮捕した。クーデターにあたってトルコ空軍のF16戦斗機が政府庁舎などを爆撃しているが、それはインジルリクに駐留する米軍の許可がなければできないことだった。

 エルドアン政府はクーデターを鎮圧した直後から、軍幹部、将校、兵士、裁判官、検察官、治安を担当する内務省幹部、警官、国家公務員、教員など、五万人以上を拘束、解雇、処分した。それは「ギュルレン教団の支持者」とされているが、親米派を的にした独裁体制の強化であった。

 クーデター未遂事件にたいし、米欧諸国は口先で「クーデター反対」をいうだけで、おもにはエルドアン政府の一連の粛清を非難した。米国務長官ケリーにいたっては、「民主主義の原則に反するトルコの行動は、同国のNATOからの除名につながる可能性がある」とおどした。この直後からオバマ政府は、インジルリク基地にある戦術核爆弾(推定約五〇発)の国外移送の検討をはじめていた。

 これにたいしてエルドアンは、訪露によるプーチンとの首脳会談をきめた。八月九日におこなった首脳会談では、両国関係の全分野での修復を確認した。その前段、一日におこなわれた両国外相会談で、シリア問題やテロとのたたかいで両国の協力が不可欠ということで一致した。両国の協力についての協議のなかで、ロシア側はロシア軍機が傭兵テログープを爆撃するために、インジルリク空軍基地の利用をもとめているという。

 一二日には、ロシアとともにシリア政府支援で足並みをそろえるイラン政府の外相がトルコを訪問してトルコ外相と会談し、シリア問題の解決で両国が緊密に協力していくことを確認した。イランの通信社は、八月下旬にエルドアンがイランを訪問することを伝えた。

 さらにロシア本土から出撃しシリアの傭兵テログループを爆撃していたロシア軍の爆撃機が一六日から、イラン北部のイラン空軍基地から出撃するようになった。ロシアとトルコとの関係修復のなかで、イラン政府がロシア政府との軍事協力強化にふみだしたことをあらわしている。

 また一五日、中国軍の国際軍事協力部門の幹部がシリアを訪問し、シリア国防相と会談し、中国軍の軍事顧問の派遣をふやし、シリア政府軍への軍事支援を強化することで合意している。中国政府は、シリア政府支援を表明しながら、軍事顧問の派遣は数十人にとどまっていた。中国軍幹部は合意にあたって「主権と独立をまもるシリア政府軍への支援強化」を表明している。トルコ政府の動向など、米欧のシリア政府転覆策動の破たんがあらわとなるなかで、軍事支援強化をきめたことはあきらかである。

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[Sputnik ほか]独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明 〜核戦争の圧力をかけて来たロスチャイルド家は全面降伏〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツ内務省が市民に対し“武力攻撃…に備え、自ら食糧と飲料水の備蓄…の指示”をした、とのことです。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が度々警告していたように、NATOはロシアとの戦争の準備をしています。下の記事では、“ロシア、ドイツ、アメリカを含む多くの国々の政府が…災害の備えをする様にとの警告”を受けているとあります。以前からロスチャイルド家は、交渉を有利に進めるために、核戦争の圧力をかけて来ると見ていましたが、まさにこれがそれです。
 幸いなことに、これらの危機は回避されました。ロスチャイルド家は、私の感覚に間違いが無ければ、全面降伏の意思を示しているように見えます。危機が回避された理由は、昨日の記事で、“これらに関わった者たちは、自首することを勧めます”とコメントしたように、この時、ハイアラーキーの残党を含むこうした悪事に関わっていた連中に対する逮捕と処刑の命令が出ていたからです。実際に、今夜21時に少なくとも14,400人のハイアラーキーの残党が処刑されます。また、144,000人は無期懲役が確定しています。彼らは既に全員が逮捕されています。
 この者たちは、これまでケムトレイルはもちろん、気象兵器、地震兵器、生物兵器、ワクチン、遺伝子操作など、地球を破壊する数々の悪事をずっと行って来たため、最終的にこのような処置が取られたのです。改心する見込みが無いと判断されたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明
転載元)

 © Flickr/ Frank Haase

© Flickr/ Frank Haase



冷戦後初めてドイツ内務省は新たな国防コンセプトを提示した。ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が報じた。コンセプトの中で、ドイツ市民には、同国領内への武力攻撃が起こった際に備え、自ら食料と飲料水の備蓄を蓄えておくようにとの指示がなされているという。

同紙は次の質問を投げかけている。
「もし明日戦争が始まったら、どうする?」

新コンセプトによると、武力攻撃や自然災害の場合、ドイツ市民は自力で食事の面倒を見ることを余儀なくされると、同紙はまとめている。

フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が手に入れた書類には、ドイツ市民には「10日間の自らの食糧備蓄を蓄え」、5日間の十分な飲料水を維持するよう指示されている。

ベネズエラの首都カラカス市警は「食べ物が欲しい」というスローガンを挙げて抗議行動を行なった市民に催涙ガスを使用。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/world-governments-are-warning-prepare-for-disaster-america-included-trouble-is-already-here-2462533.html
(概要)
8月22日付け

By リサ・ヘイブン

ロシア、ドイツ,アメリカを含む多くの国々の政府が権力層(グローバリスト)から災害の備えをするようにとの警告を受けています。

2,3年前から、世界の国々の政府や、ロスチャイルド、キッシンジャーを含むグローバリストらは、差し迫る最悪の事態に備えて、食料、水、銃弾などを大量に備蓄しています。

(中略) 

アメリカでも、まず、5月にオバマはワシントンのFEMAアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁にて、米国民の一人ひとりが災害のための備えを今すぐにしておくべきだと警告しました。

(中略) 

アメリカの国家安全に携わる業界団体は、最長で10年間続く食料危機の影響を考慮した計画を立てているといわれています。

(中略) 

グローバリストらは世界人口を削減するために大気中にケムトレイルを撒き、水道水にフッ素を混入し、遺伝子組み換え食品を我々に食べさせているのです。
(中略) 

ロシアとNATO及びアメリかの対立が激化する中でロシア国民(特にモスクワ市民)は食料や必需品の備蓄を始めました。ロシア国民は何かが起こることを察知しています。

つい最近、ドイツ政府もドイツ国民に最低10日間の食料、水の備蓄を呼びかけました。

(中略) 

今すぐ、食料と水の備蓄を開始してください。
グローバリストらは世界を乗っ取るために食料を兵器として利用しようとしています。
食料不足が始まれば戒厳令を敷く理由付けになります。

(中略) 

FEMAの契約会社は、社会不安により食料価格が395%も跳ね上がると予測しています。

シンガポール首相が演説中に失神 〜今後、こういったケースが急増する〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の10秒〜18秒をご覧下さい。シンガポールのリー・シェンロン首相が演説中に気を失いました。
 リー氏は、シンガポール建国の祖である故リー・クアンユーの息子で、2004年に首相に就任しています。イルミナティの13の家系の李家に属する人物だと考えられています。
 これまで度々、“悪から手を引かなければ、いずれ精神が破綻するだろう”と言って来ましたが、まさにその瞬間が画像として残っているわけです。病状は急激に悪化するので、替え玉を使わない限り、後が大変だろうと思います。今後、こういったケースが急増するだろうと見ています。権力側について国民を弾圧することに加担するような愚かな者たちは、刑務所に行くか、廃人になるかという運命だと考えれば良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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National Day Rally 2016 Suspended: Prime Minister Lee Hsien Loong took ill
配信元)

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シンガポール首相が演説中に失神、会場騒然 側近「疲労と脱水症」
引用元)
体調不良を起こした後、演説を再開したシンガポールのリー・シェンロン首相のテレビ生中継を見守る視聴者(2016年8月21日撮影)。(c)AFP/ROSLAN RAHMAN

体調不良を起こした後、演説を再開したシンガポールのリー・シェンロン首相のテレビ生中継を見守る視聴者(2016年8月21日撮影)。(c)AFP/ROSLAN RAHMAN


【8月22日 AFP】シンガポールのリー・シェンロン(Lee Hsien Loong)首相(64)が21日、テレビで生中継されていた演説中に一瞬、気を失い、会場が騒然となる出来事があった。

(中略) 

 およそ1時間20分後にリー首相が演壇に戻ってくると、(中略)… 
「私を待っていてくれてありがとう。皆さんを驚かせてしまった」とリー首相は陳謝。演説中に気を失ってしまったと説明した。

 側近らは、疲労と脱水症によるものと説明し、脳卒中などの可能性については否定している。

(以下略)

はぁ?内閣法制局「“生前退位”は憲法改正が必要」→ 昭和46年政府見解:皇室典範の改正で可能

 完全に違憲である集団的自衛権の行使容認を閣議決定した政府、そしてそれを合憲とした内閣法制局が、天皇陛下の生前退位については、"憲法との整合性をいかに保つか、難題にぶつかっている"と言うのですからちゃんちゃらおかしい。しかも、生前退位は、昭和46年政府見解でも皇室典範の改正のみで可能とされ、憲法との整合性は問題ないようです。
 にもかかわらず、天皇陛下の意思で退位することは憲法第1条にある「天皇の地位は国民の総意に基づく」という部分に抵触すると言っているのですが、日本国民の総意に基づかなければならないの"地位のみ"で、今回はその地位を変える話は全くしていないので、憲法第1条は関係ないようです。本当にヤクザかマフィアの言いがかりのレベルです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“生前退位”内閣法制局「憲法改正が必要」
配信元)

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引用元)
(前略) 

 天皇陛下のお言葉を、安倍首相は「重く受け止めている」と述べたが、憲法との整合性をいかに保つか、難題にぶつかっている。

 政権幹部によると、憲法と法律との整合性をチェックする内閣法制局などは、生前退位を将来にわたって可能にするためには「憲法改正が必要」と指摘しているという。これは憲法の第1条で「天皇の地位は国民の総意に基づく」と定めていて、天皇の意思で退位することはこれに抵触するという理由。

 一方、生前退位を今の天皇陛下だけに認めるのであれば、特例法の制定で対応可能だと説明しているという。

(以下略) 

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配信元)



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引用元)
楊井人文:日本報道検証機構代表・弁護士

天皇の退位制度を採用するには憲法改正を要せず、皇室典範を改正すれば可能であるというのが政府見解である(高辻正巳内閣法制局長官昭和46年3月10日衆院内閣委員会、瓜生順良宮内庁次長昭和47年4月26日参院予算委員会第一分科会)。園部逸夫元最高裁長官の『皇室法概論』456頁もそう指摘している。

(以下略) 

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またも「お気持ち」の政治利用、内閣法制局「など」が天皇陛下の生前退位に改憲が必要とミスリード
引用元)
天皇に関し、日本国民の総意に基づかなければならないのは「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」という地位のみです。今回天皇の「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」という地位を変える話は全くされていないので、憲法第1条は関係ありません。

皇位の継承について定めているのは憲法第2条。そこでは「皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する」とされています。皇室典範では第4条に「天皇が崩じたときは、皇嗣が、直ちに即位する」とあるのみで、天皇の「生前退位」を明文的には禁じてはおらず、単に「想定外」であるに過ぎません。

要するに皇室典範の改正のみ「生前退位」は可能となり、憲法を変える必要がないことは明らかです。

(以下略)

ポール・クレイグ・ロバーツ氏、人類のエゴを糾弾 〜騙されているハイアラーキーの残党、光の戦士、アメリカ国民が目覚めない限り地球から危機は無くならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポール・クレイグ・ロバーツ氏が、絶滅しつつある動物たちの問題の真の原因を、“だまされているアメリカ国民は、いまだに、自らを、地球上でもっとも善良な地の塩…だと思い込んでいる。もし、この妄想が治療できなければ、人間は地球を殺戮するだろう”とし、人類のエゴを糾弾しています。
 私は、まったくこの考えに同意します。こうしたアメリカの一般国民よりも進化の程度が高いだけに、ハイアラーキーの残党や、いわゆる光の戦士、ライトワーカーと称する人たちの責任は重いと考えているからです。時事ブログで常に言及しているのは、彼らが“だまされているアメリカ国民”と同様に騙されているということです。彼らは自分たちがレプティリアンやドラコニアン、そしてカバールと戦う正義だと信じているのですが、神々の目からは闇の一部に過ぎません。他国に武力介入するアメリカの政策を無条件に受け入れるアメリカ国民が悪の一部であるのと同様です。
 具体的に言いましょう。最近の一連のチャネリング情報では、ポールシフトに関するものが集中的に現れ、こうしたハイアラーキーの残党が中心となって引き起こした悪事に関わった者は、ことごとく滅ぼされました。ところが、悪事に関わった者たちは、ポールシフトを引き起こして地球上の大部分の人々を殺害することが、ソースの意思だと信じていたのです。実は、彼らの言うソースとは、滅ぼされた先代のセントラルサンのヒメミコ(肉体のみが残っていた)です。彼女を中心とする8柱の星神が今回の陰謀の中心に居た者たちで、全員が処刑され、肉体ごと滅ぼされました。
 この陰謀に関わったハイアラーキーの残党たちは、現在、ミサキタカキノボルヒメミコ様がセントラルサンのヒメミコ様であることを知らず、偽者のセントラルサンからの通信を、本物のソースからのものだと信じて疑わず、悪事に加担したのです。こうした悪事に、かつての天帝であったスザンナとグレース・ケリーが関わっていたのは、言うまでもありません。
 このようにこの連中は、これまで何万年、何十万年と悪事に関わりながら、未だにそれを自覚しないのです。こうした者たちが目覚めない限り、地球から危機は当分無くならないわけです。残念ながら、こうした目覚めていない者たち、比較的善良な者たちの中に、コブラやコーリー・グッド、そしてディビッド・ウィルコックといった人たちが居ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒトという悪は、地球上の生命を破壊するのだろうか?
Paul Craig Roberts
2016年8月17日

世界自然保護基金によれば、トラは世界中に、わずか3,890匹しかいないという。短期的利益のために、環境を破壊する搾取的資本主義のおかげで、トラの生息地は急速に消滅しつつある。

(中略) 

同じことが、ライオン、チーター、ヒョウ、サイ、象、ボブキャット、狼、熊、鳥、チョウチョ、ミツバチにも起きている。ありとあらゆるものに。

我々が目にしているのは、美しい地球に所属しない、大悪魔に呪われた生命体、人類の無責任さだ。

(中略) 

イギリス新聞ガーディアンは、2014年に、20,000匹のアフリカ象が密猟者によって殺されたと報じている。東アフリカと、中央アフリカ中での同じ惨害で、タンザニアとモザンビークは、象の数の半分を失った。

象の絶滅に直面して、欧州連合は一体何をしただろう? EUは、象牙取り引き禁止を拒否したのだ!

(中略) 

我々が押しつけられているのは、もはや文明などではなく、地球上のあらゆる生命に対する実存的脅威たる“欧米文明”だ。オバマは、一兆ドルのアメリカ核兵器近代化計画を発表した。

http://billmoyers.com/story/the-trillion-dollar-question-the-media-have-neglected-to-ask-presidential-candidates/

死のために使われるこの膨大な金額は、そうではなく、生のために使うことも可能なはずだ。これは、多数の大きな良く保護された野生生物保護区域に資金を提供するに十分な金額だ。

核兵器が代表する悪は、地球上の生命の存在継続とは相いれない。他国に対する覇権への欲望で狂ったアメリカ政府は、無責任に、核大国間戦争を招こうとしている。世界の指導者の中で、プーチンだけが、アメリカ政府が、全員にとって見込みのない進路をとっていると警告している。

あらゆる事実にもかかわらず、だまされているアメリカ国民は、いまだに、自らを、地球上で最も善良な地の塩、“例外的な国民”“必要欠くべからざる国民”だと思い込んでいる。もしこの妄想が治療できなければ、人間は地球を殺りくするだろう。

(以下略)