アーカイブ: 政治経済

ワクチン接種後に夫を亡くした「すーさん」に救済制度の認定が出た / 海外でもワクチンの被害は無かったことにされようとしている 〜 国内外の被害者が横に繋がって声を上げれば大きなうねりに

読者の方からの情報です。
 読者の方から「よかった」という安堵のコメントとともに速報が届きました。予防接種健康被害救済制度の認定を求めていた「すーさん」の申請が3月6日、やっと認められたことが判明しました。「すーさん」のご主人は生まれてくる子供のためにワクチン接種をし、接種後間もなく亡くなりました。それまでワクチンの安全性や効果を信じていた「すーさん」でしたが、やがて行政や医療機関の不誠実な対応に疑問を持ち「おかしい」と声を上げました。予想外のバッシングを受けながらも、ご主人の死を無駄にしないために社会に理解を求めてこられました。4人のお子さんを育てながら静かに生活する選択肢もあったと思いますが、ワクチン被害者やご遺族の方と一緒に力を合わせて「繋ぐ会」(ワクチン被害者遺族の会)で活動されている姿に心打たれます。
 勇気を出して立ち上がった遺族の方々、被害者の方々が横に繋がることで「おかしい」と訴える声が大きくなります。誰かヒーローに任せるのではなく、被害を受けた方と国民がともに「おかしい」と声を上げれば国は無視できないはずです。
 海外でもワクチン被害者が「いなかったこと」にされているようです。とうくうさんがフランスの科学系のテレビ番組を紹介されていましたが、ドイツと思われる国でもワクチン接種後の不調の訴えに対して、どの医師もワクチンが原因と認めず、診察を拒みます。若者の一人はワクチン後遺症が公式に認められていないため、自らSNSで声を上げ始めました。すると病院は、ワクチン後遺症の心理的フォローを求める患者をその若者に紹介するようになったそうです。あべこべです。「病院が私に病人を紹介?ごくありきたりの人間に?しかも病人の(私に)?」どこの政府もワクチン被害者の声を聞く耳がないらしい。政治家が対策を講じるのを待っていられないので「助け合いのグループ」を立ち上げると、メンバーは1000人にも達したそうです。医療の世界はどうしてワクチン後遺症を素直に認めようとしないのか。「ワクチン後遺症を認めると、ワクチン接種キャンペーンの妨げになる」「副作用が出たという患者の言葉だけを信じてはいけない」などとすごいことを言う医師が番組に出演していましたが、彼は「30以上の製薬会社から謝礼を受けていた」そうです。
 国内外のワクチン被害者の方々が繋がって声を上げれば、大きなうねりになりそうです。そして今、被害のない人々も我がこととして一緒に「国民を救済しろ」と声を上げれば、未来は動くと思うのです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ワクチン接種後死亡の36歳、救済認定 遺族「早く審査進めて」
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種から3日後に死亡した宮城県大和町の会社員の男性が国の予防接種健康被害救済制度に基づいて厚生労働省に救済認定された。死亡一時金などの給付手続きを担う町に6日、県を通じて通知が届いた。死亡例の認定は2月10日時点で30件。町から認定を知らされた男性の妻は「救済制度に申請していまだ連絡がこない遺族は多い。少しでも早く審査を進めてほしい」と話す
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第1話 ― バブルの破裂

 私はバブルという異様な期間をモロに体験した世代になります。しかし記憶の点でいうと、バブル期ではなく、バブルがはじけた後のことが深く刻み込まれています。企業経営者などが次々と首をくくるなどして、自殺していったからです。彼らは自分が死ぬことで、かけていた保険金を受けて、借財返済の当てにしようとした方が多数いました。一人で企業破綻、返済不能の責任を取り、自殺していくのです。私の知り合いも自殺された方がいます。そういった光景に立会いながらも、私達には為すすべもありません。
  • なぜバブルが発生し、そして破裂したのか?
  • その責任所在は誰にあるのか?
何もわからないのです。どうしようもありません。
 あの事態が理解できたのは、竹下さんに教えていただいたヴェルナー氏の『円の支配者(編集者註:ドキュメンタリー映画「円の支配者」文字起こし記事はこちらの中古本を読み込むことによってでした。この世界のお金が作られるのは、銀行の貸出という信用創造によることもこの時に同時に理解できたのです。2010年の秋のことでした。まるで覆っていた霧や砂がはらされて、隠されていた古代都市が生き生きと現出したような感覚があったのを記憶しています。「よ〜し、これを伝えていかなくては!」、そう思っていた時に発生したのが東日本大震災でした。
 話を戻します。バブルの生成と破裂、それに伴う日本経済の転落と多数の自殺者、これの主犯が日銀「日銀のプリンス」たちです。日銀のプリンスとは日銀生え抜きで、日銀副総裁から日銀総裁になった円の支配者」であり、バブル破裂時にメディアがこぞって「日本経済の正義の執行者、救済者」として称賛していたのが彼らでした。彼らは「同胞殺し」と言えるでしょうし、それの共犯者で、犯罪を強力に幇助したのはいつも通りメディアでした。そして、彼らの背後にはアメリカの支配者たちがいました。これもいつも通りです。


(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 平成編) ― 第1話 ― バブルの破裂

日本が米国の敵国に


私は「日本の○○年」と表現しますが、近頃は「日本の失われた30年」と表現される「日本の失われた○○年」、この起点は一般には1991年(平成3年)とされます。外伝にて見てきたように、1991年は1月に湾岸戦争が起こされ、同年12月の年末にはソ連が崩壊・解体した年です。この年、日本ではその2月にバブルがはじけた年でもあります。

第2次世界大戦後の世界の構図となっていたのが東西対立米ソ冷戦でした。ところが米ソ冷戦は終決し、ソ連自体が解体されてしまうのです。こうなると米国の敵国は、経済でさんざんしてやられてきた日本と明瞭になったのです。アメリカにとって日本は、はっきりと「奪い・潰す」対象となったのです。そういった事情を『戦後史の正体』p323では、次のように記載されています。

冷戦時代、米国の敵はソ連でした。しかし1990年代初頭になり、日本が米国の経済を脅かす敵として、CIAから位置づけられることになったのです。
この時代に私は、米国のテレビが首脳会談のためワシントンに到着した日本の首相一行を報道していた場面を見ていたことがあります。着陸した飛行機から、ある通産審議官が降りてくるのを見て、テレビのコメンテーターは「彼はエネミーだ」と決めつけました。当時日本の人びとはそれを冗談と思っていたのですが、実はそれが本音でした。米国は日本を「米国経済をおびやかす敵」とみていたのです。


日本は現在に至るまで、アメリカの支配者たちから徹底的にその富を簒奪されていくのですが、日本を敵国とみなしたのはアメリカの支配者たちだけではなく、米国民衆もそうだったようです。こうなるとアメリカの支配者たちは、日本から「奪い・潰す」のはよりやりやすい作業となっていたでしょう。

ほとんど全ての国家の権力者・支配者は、自国民衆に対して外部に敵を作り出して注視させるようにします。実際に民衆の富や権利を奪っているのは、外国の人びとではなく支配者たちなのですが、その実態を民衆に知られないように、民衆の不満や関心を外部にそらすために外の敵を見せかけるのです。

米国もしかりでした。米国はもとは冠たる工業国家で、分厚い中間層が国家の形態でした。その米国の中間層はその富を消失して貧困層となっていくのですが、それはアメリカの支配者たちの仕業によるものです。民衆はメディアなどによって容易に騙され本当の敵を見失うのです。

ともあれ1991年(平成3年)はソ連が解体された年で、その代わりの敵国とされたのが日本であり、そしてその日本がアメリカの敵国とされたのと連動しますが、1991年はバブルがはじけて、目に見えて日本経済が坂道を転がるように転落していく年になってもいます。こういった観点から、「日本の失われた○○年」の起点は1991年との見方は成立していると言えるでしょう。しかし実際に日本の○○年の起点は、1991年より前の1985年だというのが私の見立てです。


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ワクチンの致命的なロットは赤い州(共和党を支持する傾向がある州)に集中していた / CDCの2021年9月会議の資料にワクチン未接種者の人を追跡する可能性を議論する会議を開いていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、ワクチンの致命的なロットは赤い州(共和党を支持する傾向がある州)に集中していたと言っています。
 「the EXPOSEが、米国のVAERSといワクチン副作用報告システムから発見されたデータについての報告を発表した。コロナワクチンによる死亡例の100%が、わずか5%のワクチンのロットによるものなのだと報告で示している。これらのロットは特定でき、また、これらの致命的なロットの分布が均一になっていないことが分かった。ワクチン接種による死亡率が最も高い上位の8州は、ケンタッキー州、アーカンソー州、ウエストバージニア州、モンタナ州、アラスカ州、ノースダコタ州、ワイオミング州、テネシー州で、全ては赤い州なのだ。ランキングの上位24位のうち、赤い州が19個入っている」ということです。
 次の動画では、CDCの2021年9月会議の資料にワクチン未接種者の人を追跡する可能性を議論する会議を開いていたことが記されており、ワクチンを接種していない人、1回しか接種していない人を追跡できるように、コロナワクチン未接種と部分接種に関するコードを作成することを提案、これらの分類コードは、わずか2カ月後に実際に承認され、2022年4月に施行されたということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。動画の2分の所で、『生命の分子ビジョン:カリフォルニア工科大学、ロックフェラー財団、そして新しい生物学の台頭 リリー・E・ケイ著』の画像が出てきます。
 動画では、“ロックフェラー財団などは、アメリカ優生学協会に資金を提供しています。…トランスヒューマニズムの考え方に即して、絶滅は素晴らしいことだという。精子バンクや高品質のドナーの話をし、まったく新しいクラスの人間を遺伝的に繁殖させるという話をしているのです。…彼らは文字通り、誕生から死まで、その間にあるすべての生命のサイクルをコントロールしたいのです。ホルモンを支配し、腺を支配し、遺伝子を支配しようとする。…遺伝子研究などに対する彼らの資金提供はすべてこの目標の一部であった”と言っています。
 日本人の場合、ワクチン接種の割合が高すぎて、イーロン・マスク氏が警告しているように、「当たり前のことを言うようだが、出生率が死亡率を上回るような変化がない限り、日本はいずれ消滅してしまう」ということになるのかも知れません。
 “心配はいらない。その時のために人工子宮を用意している”というのが、「トランスヒューマニズムの考え方に即して、絶滅は素晴らしいことだ」と考える人たちの未来なのでしょう。
 日本人は「食べて応援」で見たように、放射性物質ですらあまり気にしないようですから、コオロギなどは平気なのかもしれません。そのうち突然変異をして昆虫食に適応した波動の低い新日本人が出現、ワクチンによって生殖能力を失った種になっているでしょうから、支配層に許された者だけが人工子宮で生まれた子供を持つことが出来る、ということでしょうか。
(竹下雅敏)
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中国「コオロギの調理はものすごく気を遣う」「お腹の中のもの完全に出し足も取る」アメリカ「あんなの本気で食べるのはハリウッドやなんかの頭の足りない短絡的な自称セレブ達だけ!」/ コオロギよりも日本の酪農・農業を守る議員を選ぼう

 「昆虫食というと中国…学ぶことがあるかも」というタイトルの報道がありました。具体的な内容は記載されておらず、中国の人はどんな昆虫を食べるのだろうと思いました。同じことを思った方がいたようで、中国の人に直接聞いたらしい。すると本当に食べるのですって!ただし。「すごーく気を遣う。コオロギ、何食べてるか判らないから、ものすごく調理に気を遣うね。お腹のもの完全に抜かなきゃならない。凄い手間。足も取る。日本のコオロギクッキーやコオロギラーメン見たけど、アレは危険。」ですよねー。同じ方がアメリカの人に昆虫食を聞いたところ「ジョーダンじゃない!あんなの本気で食べるのはハリウッドやなんかの頭の足りない短絡的な自称セレブ達だけ!あとは悪ガキのパーティの罰ゲーム。」ですよねー。エネルギー効率の点でも、エビや魚はプランクトンが餌になるので養殖に適していますが、コオロギは餌も環境も安全性も大変なコストがかかります。パータ様からは「あのひろゆき氏は、虫は食べないみたいですね…!」と情報提供がありました。ひろゆき氏も「虫を育てるくらいだったら、野菜などを育てて食った方がよっぽどまともにタンパク質取れるよね。」と、わざわざコオロギを養殖する効率の悪さを指摘していました。
 22/12/7時事ブログで鈴木宣弘教授による「酪農家の7重苦」を伝えました。鈴木教授がメッセージを送られた11月30日の農水省前デモでは、酪農家さんの壮絶な訴えがありました。日々赤字が増え続ける中、止めることもできずに苦悩しています。北海道の大牧場では年間1億円の赤字、千葉の家族経営の牧場では480万円の借入に加えてさらなる借入、皆、返せるあてもなくクリスマスも餅代も借りないと年も越せないのに、365日毎日休みなく牛乳を搾っています。国の「増産せよ」の号令に従って牛舎を建て、機械を買い、すでに酪農をやめて返せる金額ではなくなっています。「希望が見えません!」と訴えておられますが、それは日本の国民にとっても同じです。酪農家さんは「ボロ儲けしたいわけではない。牛を飼って普通にご飯が食べたいんです。」2023年3月で酪農を続けられるところは1割に満たないと話されています。今、3月になってしまいましたが、当然のように日本売国政府は酪農家を見殺しです。連中は「ワザと日本の酪農家を廃業に追い込んでいるのです。グローバリズムでは、よく行われる手法です。そして、土地を外資が手に入れるのです。
 今の政権をのさばらせていてはいけません。昆虫食を進めるような売国奴を叩き出し、一刻も早く日本の食を守る政府に変えなければなりません。
(まのじ)
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23/2/27 フルフォード情報英語版:中国は、欧米諸国への大規模なDEW【指向性エネルギー兵器】攻撃後、第三次世界大戦の終結を呼びかける

 2月27日のフルフォード・レポート(英語版)です。今回もウィンドランダー氏によって書かれています。私たちがこれまで竹下先生から学んできた真実が、様々な公の場で暴露されてきているようです♪余談ですが、フルフォード氏のサイト(英語)がリニューアルされました。

中国の新華社通信:アメリカは独立以来、多くの戦争を挑発し、軍事的覇権を乱用、コロナ禍中、世界市場に何兆ドルも投入し、新興国にそのツケを払わせたことなどを強く批判。
”米国は、真剣な内省を行わなければならない。自分たちがしてきたことを批判的に検証し、傲慢さと偏見を捨て、覇権主義的、支配的、いじめ的なやり方をやめなければならないのだ。”

オーストラリアの情報筋:ニュージーランド・ネイピアの災害はDEWが使用された
”ニュージーランドの情報筋によると、攻撃された場所は国連の秘密基地で、「国会占拠の最終日の対立の際、すべての警備員がそこから来た。彼らはまた、アンティファを使って潜入し暴力で開始した。警備員らはこれに先立ち、消火ホースを使った訓練を受けていた。」”

元オーストラリア陸軍特殊部隊中佐のリカルド・ボシ氏:この戦争【ウクライナとロシアの戦争】はハザール・マフィアを相手に行われている
”ハザール・マフィアは核兵器によるハルマゲドンに備えて、南半球に広範な基地網を構築していたことも分かっている。つまり、ニュージーランドにあるハザール・マフィアの基地に対する西側のホワイトハットの作戦であって、中国の作戦ではなかった可能性がある。”
【動画より概訳】
ボシ氏:「ロシア人は何世代にも渡り地球を破壊しているハザール・マフィアらと戦っている。」
インタビューしている人:「それが今、オーストラリアと何の関係があるのですか?」
ボシ氏:「彼らはオーストラリアを支配している、他の国同様にね。実際にロシアと他国の軍らは、地下戦争で地球の害虫駆除をしているんだよ。」

ポーランド情報筋:昆虫食・製品で人口削減
”また、「食料の供給を遮断し、昆虫製品に置き換える計画もある。糞や廃棄物、有害なカビを餌にする昆虫の工場が建設されている。それらは表示なしに粉砕されたり、生きたまま食品に加えられる…すべて人口削減のためだ」とポーランド情報筋は警告している。デービッド・ロックフェラー・ジュニアは、昆虫食を推進していると公言しており、フィリピンにそのような食品の工場をつくっている。”

ビル・ゲイツの実験室で育てた肉:発癌性があると研究発表

大司教のカルロ・ヴィガーノ:グローバリストらの悪事を公然に指摘

米国株式会社は今ロシアの金を盗んでいる

オハイオ州に向かう環境科学者が飛行機事故で死亡

ロシア軍:アメリカはウクライナで大規模な偽装放射能汚染を実施し、ロシアのせいにする計画だった
”「放射性物質が入った複数のコンテナが、税関の検査を通らずにヨーロッパ経由でウクライナに運ばれていた。キエフ政権が管理する放射線危険施設の近くで汚染イベントを起こし、ロシア軍のせいにする計画だった。」”

ポーランド情報局:アメリカはウクライナの援助金をマネーロンダリングするために軍用のガラクタを高値で買っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:中国は、欧米諸国への大規模なDEW【指向性エネルギー兵器】攻撃後、第三次世界大戦の終結を呼びかける
転載元)

中国とロスチャイルド家は和平交渉したいが、スイス本部のハザール・マフィアとロックフェラー支配の偽バイデン政権は2025年までにハルマゲドンを目指す?


China calls for end of World War III after massive DEW attack on Western country February 27, 2023
Last week China reacted to a massive directed energy weapons (DEW) duel by proposing peace talks to end the undeclared but ongoing, hybrid World War III. The call came after a devastating Tsunami and earthquake hit a UN military base in a Western country in an apparent reaction to the recent earthquake attack on Turkey.
先週、中国は大規模な指向性エネルギー兵器(DEW)の決闘に反応し、宣言されていないが進行中のハイブリッド第三次世界大戦を終わらせるための和平協議を提案した。この提案は、トルコで最近起きた地震への反応と見られる、壊滅的な津波と地震が西側諸国の国連軍基地を襲った後に行われた。

The destruction of a Western city is subject to a complete news black-out (see below for details and evidence) but it was almost certainly caused by DEWs on par with anything the United States can wield. 欧米の都市が破壊されたことは、完全に報道されないが(詳細と証拠は後述)、米国が行使できるものと同等のDEW【指向性エネルギー兵器】によって引き起こされたことはほぼ間違いないだろう。

The Chinese are trying to de-escalate the situation by saying East and West must now choose between mutually assured destruction or mutually assured love. 中国は、東西は今、互いに確実な破壊か、互いに信頼できる愛のどちらかを選ばなければならないと言って、状況を緩和しようとしている。

Let us recall what has just happened: ここで起こったことを思い出してみよう。

On January 28, Western embassies sent warnings to their citizens about a possible terrorist attack. 1月28日、欧米の大使館から自国民にテロの可能性があるとの警告が出された。

February 1-2, the embassies of the United States, Great Britain, Germany, France, Italy, Denmark, Holland, Switzerland, Sweden and Belgium are closed in Istanbul 2月1日〜2日、イスタンブールの米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、デンマーク、オランダ、スイス、スウェーデン、ベルギーの大使館が閉鎖される。

February 3, the USS Nitze equipped with HAARP Systems enters Istanbul harbor. 2月3日、HAARPシステムを搭載したニッツェ(ミサイル駆逐艦)がイスタンブール港に入港。

February 3, Turkish interior minister Suleyman Soylu launches an attack on the American ambassador to his country, saying: “Take your dirty hands off of Turkey. I’m being very clear. I very well know how you would like to create strife in Turkey. Take your grinning face off from Turkey.” 2月3日 トルコのスレイマン・ソイル内相が、駐日アメリカ大使への攻撃を開始し、こう述べた。「トルコから汚れた手を離せ。私ははっきり言っている。あなたがトルコでどのように争いを起こしたいか、私はよく知っている。そのニヤニヤした顔をトルコから離せ。」

From February 5 to February 6, an earthquake occurs with an epicenter on the same tectonic fault as Istanbul. 2月5日から2月6日にかけて、イスタンブールと同じ地殻変動断層を震源とする地震が発生した。

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To understand just how powerful these weapons are, the coastline in most countries in the Eastern Mediterranean increased by 7 meters or more and the canals of Venice dried up. The corporate media is trying to cover this up with tales of drought and low tides but these stories do not hold water (pardon the pun). これらの兵器がいかに強力であるかを理解するために、東地中海のほとんどの国の海岸線が7メートル以上増加し、ベニスの運河が干上がったのである。企業メディアは、干ばつや干潮の話でこれをごまかそうとしているが、そんな話は通用しない。
https://mashable.com/video/venice-canals-dry-climate-crisis-italy
Now the Turkish earthquake has been followed by a devastating counter-attack and threats to destroy Switzerland and Israel. Faced with the prospect of total annihilation, the Rothschild family has already agreed to negotiate peace. そして今、トルコの地震に続いて壊滅的な反撃があり、スイスとイスラエルを破壊すると脅されている。完全な消滅の危機に直面したロスチャイルド家は、すでに和平交渉に合意している。
https://www.bbc.com/news/world-europe-64762219
However, the Rockefeller-controlled fake Biden administration and the Khazarian mafia headquarters in Switzerland are still aiming to start a total nuclear Armageddon by 2025. That means they are the last barriers to world peace. しかし、ロックフェラーに支配された偽バイデン政権とスイスのハザール・マフィア本部は、依然として2025年までに全面核ハルマゲドンを開始することを目指している。つまり、彼らは世界平和への最後の障壁なのだ。
https://kyivindependent.com/news-feed/abc-news-biden-dismisses-chinas-proposed-peace-plan
These events, by the way, were portrayed in the corporate propaganda media as a Chinese peace proposal for Ukraine supported by the French and Ukrainian Presidents (Rothschild slaves) Macron and Zelensky and opposed by Rockefeller’s fake President Joe Biden. ところで、これらの出来事は、企業のプロパガンダメディアでは、フランスとウクライナの大統領(ロスチャイルドの奴隷)マクロンとゼレンスキーが支持し、ロックフェラーの偽大統領ジョー・バイデンが反対する中国のウクライナへの平和提案として描かれた。

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