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国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案のどちらかが締結されれば、新たなパンデミックを作りだし、彼らはワクチンを強制してくる

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年12月19日の記事で、世界保健機関(WHO)はワクチン未接種の人々を「極右」と結びつけ、「反科学は今や銃乱射、世界的テロ、核拡散、サイバー攻撃といったものよりも多くの人を殺している。」と非難していることをお伝えしました。
 そのWHOは2022年5月28日に、米国が提案した感染症対応の迅速化に向けた国際保健規則(IHR)の改正案を採択しています。
 冒頭の動画で、イリノイ大学国際法教授のフランシス・ボイル氏は、“私は国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案の二つのテキストを読みました。…周知のようにWHOを実質動かしているのはCDC、ビル・ゲイツ、ビッグファルマ、生物兵器産業、そして分担金の大部分を払っている中国共産党政府です…IHRの改正案とパンデミック条約草案を読めば、批准の手続きに関して意図的に私たちの国家憲法を迂回し、避けるように考案されているのが分かります。一旦サインされれば、直ちに発行する仕組みになっているのです。締結国の議会が一切関与することなく。しかし、これは1969年の「条約法に関するウィーン条約」に違反しているのです。…WHOはIHR改正の期限は今年の5月と言い、パンデミック条約については、来年2024年の総会までは急がないと言いますが…彼らは今年5月のWHO総会で発効させる可能性があります。二つのうちどちらか、あるいは二つとも締結(サイン)されれば直ちに発効し、国際条約としての重要性を認められます。そして各国の大統領、政府が国際保健規則あるいはパンデミック条約が国内で順守されるように努め、国や地方の保健当局に対し、WHOがやれということをするよう命令するでしょう。それは貴方のかかりつけ医が貴方に行う初期治療に至ります”と言っています。
 世界経済フォーラムの創設者であるクラウス・シュワブは「全ての人がワクチンを接種しない限り、誰も安全ではない。」と言ったのですが、この言葉と上記のWHOによるワクチン未接種者への非難から、国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案のどちらかが締結されれば、新たなパンデミックを作りだし、彼らはワクチンを強制してくることは目に見えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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「WHOパンデミック条約は、世界的な、警察、医療、科学国家を確立する」フランシス・ボイル法学部教授
引用元)
(前略)
フランシス・ボイル イリノイ大学教授(国際法)。1972年の生物兵器禁止条約を実施する米国の法律である「1989年生物兵器テロ防止法」の著者でもある。この新しい「報告書」の中で、フランシス・ボイルは国際保健規則の改正と世界保健機関(WHO)のパンデミック条約に対して警告を発している。


条約法に関するウィーン条約に違反する「国際法上の拘束力」のある文章。さらに悪いことに、いったん可決されると、WHOに「独裁的な権限」を与えることになる。
(中略)
「彼らはパンデミックの間、ロックダウン、マスク、あるいはさらなるワクチン投与を命令できる」とボイルは言った。
 
この弁護士にとって、WHOを信用することはできない。「WHOは、大手製薬会社、CDC、生物兵器産業、中国共産党政府の息がかかった、腐敗した犯罪組織なのです」。フランシス・ボイルはフランス・ソワール紙に、このような文章がいったん効力を発揮すれば、「世界国家、警察、医療、科学」を確立することになり、その権限は「国家とその憲法を超える」ことになると説明している。
(中略)
この法学部教授は、このインタビューの中で、「Covid-19だけでなく、ワクチンにも関わったすべての人々を、殺人と殺人の共謀で起訴する」ことを要求したのである。

鹿先生の解説 〜 薬事承認前のオミクロンのブースターショットを11歳までの全年齢に打たせる動き「オミクロン脳症による死亡はインフルエンザ脳症よりも少ない」「小児へのオミクロン二価ワクチンは全然打つ必要なし」

 先の記事で「今回のワクチンには二つの天王山がある。それは、子供とナノチップ。」という気になる言葉がありました。子供こそがターゲットだとすると、新型コロナが終わってもいろいろな理由をつけてワクチン接種を迫ってくると思われます。そこに鹿先生の「子供に打たせるべきでない理由」という動画がありました。
 北海道では、オミクロンの小児二価ワクチンを3月に配布をすると報じられました。薬事承認前にもかかわらず、生後6か月から11歳までの全年齢が対象です。その根拠とされたのが2月22日のワクチン分科会で、新潟大学の斉藤昭彦氏が小児へのオミクロンワクチン接種の必要性を取り上げました。1歳から11歳までの年代が新型コロナで多く死亡し、そのうち88%が未接種だったことからワクチンを打つよう述べていました。中でも急性脳症による死亡が38%だったと強調しました。
これについて鹿先生は、国立感染症研究所の新型コロナに関するデータからは「呼吸困難、肺炎で死んだ健康な子供はいない」ことを確認されています。鹿先生が1998年-2000年まで遡ってオミクロンとインフルエンザと比較してみると、インフルエンザ脳症による死亡の方が現在のオミクロン脳症よりもはるかに多く死亡していることが分かりました。オミクロン脳症がとりわけ危険だとは言えません。コロナ関連死とインフルエンザ関連死を比較しても「19歳までは(コロナは)インフルエンザよりも明らかに死ににくいんです。」「インフルエンザより全然死んでいないんですから。半分以下。1歳から3歳までは3分の1ぐらいだわ。全然死なないのに打つ意味などありません。」「(オミクロン脳症のリスクを煽るような)小児科のミスリーディングの解説やマスコミの打て打てという流れはいい加減やめてほしい」「わけの分からない、おっかないmRNAリポナノパーティクルウリジン置換免疫抑制ワクチンは、お子さんに打つ必要は全くありませんからね!」と強く訴えておられます。「皆さん、真実を知ってください。」と。
 キノシタ薬品さんの切り抜き動画では、危険だとはっきりしているmRNAワクチンを未だに子供に打とうとする輩の画像も貼っておられたので取り上げました。
(まのじ)
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配信元)
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子供に打たせるべきでない理由
配信元)

昆虫食を推進する「フードテック振興のための議員連盟」に野党のエース級議員がずらりと参加していた 〜 単なる勉強不足か、与野党ともにグローバル資本家勢力のメンバーか

 昆虫食に関して、絶句するような事実が明らかになりました。「フードテック振興のための議員連盟」という名称の、事実上「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していました。
 ネット上には未だに「昆虫食やグレートリセットは陰謀論」という粗雑な見解がありますが、野心家達の憧れ「世界経済フォーラム(WEF)」と農水省の共同プロジェクトが令和2年から堂々と進められていました。その一環で「フードテック官民協議会」が2020年に設立され、敷島製パンの「コオロギバゲット」や「コオロギバウムクーヘン」などがすでに紹介されています。気付かぬうちに電通などの企業群や研究機関、大学などガッチリと構築されていて、さらに驚いたのが「フードテック議員連盟」まであったことでした。
 メンバーがかなりショッキング。比較的まともだと思っていた国会議員が多く加わっていました。役員として自民党の重鎮の他に杉田水脈議員の名前が見えるのはさておき、立民の塩村あやか議員、逢坂 誠二議員、無所属では上田清司議員の名前もありました。本気で食糧危機対策に貢献すると考えているのであれば、国会議員はなんと勉強不足なことか。
全体の会員名簿の方はさらに、あなたもコオロギ推しですか、、と脱力するほど意外な議員の名前が、、特に新型コロナワクチンに反対をしていた議員の名前も複数ありました。ワクチン推進の狙いを正しく認識していれば、「ダボス会議(つまり世界経済フォーラム)の連中は、『食べるワクチン』として、ゲノム編集したコオロギにスパイクタンパクを作らせ、これを人々の口に入れさせようとしている疑いが強まっている」ことなどを警戒して当然だと思うのですが。
「一見すると天敵同士に見えるけど、その根元深くではみんながしっかりと繋がっていて、日本の政治屋のほとんど全てが超権力的なグローバル資本家勢力の手のひらで転がされている」という、ゆるねとにゅーす・セナさんの見解が正しいのでしょう。「ダボス会議の連中がゴリ押ししているコオロギ食に全面的に反対しつつ、既存の酪農や畜産農家を全面的に保護・支援していくことを訴えない限り、『国民の食や命を守るまっとうな野党』と考えることはできないね。」との管理人さんの意見に同意します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していたことが判明!顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏など!与野党の枠を超えダボス会議のアジェンダ(貧乏人は虫やうんこを食え)を推進!
転載元)
どんなにゅーす?

・ダボス会議で大々的に取り上げられて以降、大手企業やマスコミらが横並びでコオロギ食をごり押ししている中、「コオロギ食推進の議員連盟」(フードテック振興のための議員連盟)が存在していたことが判明。ネット上で大きな波紋を呼んでいる。

顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏などが所属。立憲の泉代表もメンバーに名を連ねており、与野党の枠を超えて、グローバル支配層による「貧乏人はその辺の虫やうんこを食え」のアジェンダを強力に推進している実態が浮かび上がっている。

設立趣旨

世界における人口の急速な増大に対して、タンパク質食糧の供給が追い付いていないとする議論が高まりつつあります。1kgの牛肉を生産するのに6~20kgもの穀物が必要とされますが、地球環境に過大な負荷がかかる肉食を辞め、ベジタリアンやヴィーガンを愛好する人口が増加しつつあります。こうした志向に合わせて大豆を使った新しい人工肉などが生産される一方、従来のたんぱく源とは異なる、昆虫を原料とするたんぱく源の可能性を模索する技術が誕生しつつあります。

このような世界の潮流を背景として、食に科学的技術を用いた『フードテック』という産業が生まれてきました。2018年の統計では米国が9,574億円、中国が3,522億円、インドが1,431億円をフードテック関連に投資しておりますが、日本は僅か97億円に留まっております。昨年4月に農林水産省の官房に「フードテック研究会」が設置されましたが、まだまだ世の中での認識は高まってきておりません。

世界の食料供給・地球環境問題の観点と新しい食の潮流に対する日本の取り組みを応援する立場から、フードテック振興のための議員連盟の設立を決意した次第です。

フードテック振興のための議員連盟

(中略)


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子どもの人身売買には政府が関与しており、アトランタ空港には人身売買のための地下鉄道が敷かれている ~人身売買の対象者が飛行機や列車で来た場合、アトランタ空港を通じてエンドユーザーや他の人身売買の拠点に流通・再流通される

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月25日の記事で、メン・イン・ブラックだったというジョセフ・スペンサー氏のインタビュー動画の内容を紹介しました。
 “ブラック予算プロジェクトは、高度な機密性のために大統領でさえアクセスを拒否された。1954年にドワイト・アイゼンハワー大統領は、グレイ種族とのグレダ(Greada)条約に署名。エイリアンの技術と引き換えに、グレイは毎年多くの人間を誘拐することを許可された”ということでした。
 ジョセフ・スペンサー氏は「毎年、世界で少なくとも800万人の子供が行方不明になっています。私は彼らの3分の1が政府工作員に誘拐されていることを証明できます。地球にある1477箇所の地下軍事施設のどれかに連れて行かれ、そこで残りの人生を監禁されました。子供たちは、生物学的および遺伝的実験の対象となり、人間の科学者ではなくエイリアンのグレイによって解剖と切断が行われていた。」と言っていました。
 こうした証言に関連したキンバリーさんの情報を紹介します。キンバリーさんによれば、主要な国際空港は国の一部ではなく、それ自体が国際領土であり、「CIAに代表される諜報機関のブラックサイト(米国外にある秘密軍事施設)である」と言っています。
 子どもの人身売買には政府が関与していて、アトランタ空港には人身売買のための地下鉄道が敷かれており、“人身売買の対象者が…飛行機や列車で来た場合は、アトランタ空港を通じてエンドユーザーや他の人身売買の拠点に流通・再流通させます”ということです。
 「CIAが麻薬密売の黒幕」であることは、ほぼ常識の範疇だと思います。また、「ブッシュ家の経歴」を見ると、“ブッシュシニアは元CIA長官であり…プレスコットは、メリーランドの奴隷商人の家系であったウォーカー家と縁組をしており、ブッシュ親子大統領ともども、このウォーカー家の名前を引き継いでいる”ことから、CIA が人身売買の黒幕であることも明らかです。
 「キンバリー・ゴーグエンの2023年2月13日の情報」は、南ドイツ在住の読者の方からの情報です。
 「毎年、世界で少なくとも800万人の子供が行方不明」になっているわけですが、キンバリーさんによれば、“行方不明になる子供達の3分の1が地下基地に連れて行かれ、あらゆる種類の人体実験が行われていた”ということです。
 こうした残酷なことが平気で出来るのは、彼らがイルミナティだからです。「元イルミナティ、スヴァリさんの内部告発」という記事には、“子供を拷問にかけているとき、親はきまって「あなたのことを愛しているからやっているのだ。」というのが常である。彼等にとって最大の愛とは、どんな手段を使ってでも子供を強くすることであり、リーダーに相応しい資質に育て、グループ内で出世させることである。もしリーダーが、彼等の子供を見てその子を売春に使いたい、と言えば、愛する親たちは子供の出世を予感し、喜んで差し出すのである。…親たちが子供を護ろうとすれば、他の家族のメンバーがそれを却下し、その親は子供を教育するのに「ひ弱で不適格」とみなされるのである”と書かれています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【キム・レポート2023.2.17】最近死亡した中国の将軍が列車の脱線を命じていた|ミリー将軍も彼の命令を受けた一人である|オルトメディアの誇大広告は情報開示かプロパガンダか? | 私たちは大きな転換期を迎えている|戦争はあなたの心のためにある、それを守れ!
引用元)
(前略)
このキム・ゴグエン氏による状況報告は、2023年2月17日にユナイテッド・ニュース・ネットワークで配信されたもので、UNNの購読者向けに公開されています。
(中略)

https://www.unitednetwork.tv/videos/17-feb-23-news
(中略)
空港について

空港といえば、キム氏によれば、世界中の空港はCIAに代表される諜報機関のブラックサイトであるといいます。海外に行く諜報員のために、いつも現金の入ったパレットや 交換用の現金が置いてあります。彼らは空港の下でIDを取得することができますし、さまざまな種類のものがあります。
 
また、すべての空港を結ぶクローズド・ループの金融システムもありました。空港の地下で身分証明書を発行したり、いろいろなものを手に入れたり、空港から現金を送ったりすることができるのです。もうひとつ、主要な国際空港は、ある国の中に存在するのではなく、それ自体が国際領土であり、その国の一部ではない、と考えられていることです。そのため、空港には独自のルールがあります。
 
以前、キム氏はアトランタ空港で発見したことを話してくれました。そこには人身売買のための地下鉄道が敷かれているのです。人身売買の対象者が船で来た場合、アメリカ国内であれば通常サンフランシスコに行きますが、飛行機や列車で来た場合は、アトランタ空港を通じてエンドユーザーや他の人身売買の拠点に流通・再流通させます。
 
デンバー空港の下には、人間と非人間によって構成される地下基地への入り口がありました。それは複数のグループによる共同作業でした。西海岸にあるいくつかのグループにあらゆる種類の物資を輸送できるようになっていました。地下のエリートが望むものは何でも手に入れることができるのです。
(以下略)
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キンバリー・ゴーグエンの2023年2月13日の情報
(前略)
この世界で行方不明になる子供達の3分の1 がこれらの地下基地に連れて行かれます。 私たちのアプリのアーカイブの状況レポートをたどると、私が提出した非常に悲惨なレポートを覚えているでしょう。2020年の11月頃だったと思います。そのレポートでこれらの基地の1つに遭遇したという事実について話しました。これらの基地では、スペンサー氏が説明したように、あらゆる種類の人体実験が行われていました。
(中略)
実際に「9/11」の事件で飛行機に乗っていた人々もこれらの基地に連れて行きました。
(中略)
そうした基地で、彼らはハイブリッドを作り、自国民にさえも様々な実験をしています。
(中略)
11 月にお話ししたとき、 「なぜ、その人たちを社会に戻さなかったんだ?なぜあの子たちを治療しなかったのか?なぜ全部やらなかったんだ?」と非難されたこともありました。彼らが再び姿を現したとしたらその家族に与えるトラウマの感情について考えて下さい。基地で失い、地下に連れて行かれた子どもたちが今では頭が2つ、指が4本になって戻って来るなら、親はどうですか。それは恐ろしいことです。もとの子供を失った親がどのように感じるか想像できますか?残念ながら、私たちにはそれができません。これらの人々を社会に再統合することはできません。
(以下略)

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新型コロナウイルスの流出は「意図的なもの」である / ロバート・F・ケネディJr「政府が手にした権力は決して自発的に手放しません。…最終的に可能な限り最大限に乱用するということです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、新型コロナウイルスの起源について、ウォール・ストリート・ジャーナルは、“アメリカのエネルギー省は、中国・武漢のウイルス研究所から流出した「可能性が高い」との分析結果を出した”と報じたことをお伝えしました。
 ウイルスが研究所からの流出だとすれば、次に問題になるのは「意図的にウイルスをばらまいた」のか否かです。
 冒頭の動画は2022年10月22日の記事で紹介したものと同じです。字幕が少し違います。18分30秒~21分の所に「動画のまとめ」があります。
・WHOは10年間のパンデミック継続計画を立てている。
・ビル・ゲイツは実質的にWHOのオーナーである。
・2017年および2018年には、世界中で数億個のCOVID-19検査キットが配布された。
・2017年、ファウチは今後4年間に起こる「驚きのアウトブレイク」を保証した。
・アウトブレイクが発生する数ヶ月前に、ファウチはすでにワクチンを用意していた。
・パンデミックの数ヶ月前に、実験的なワクチンを受け入れるには世界的な混乱が必要であるというパネルディスカッションが行われた。
・2017年、メリンダ・ゲイツは、今後数年のうちにバイオテロが起こると発言した。
・2017年、ジョンズ・ホプキンス大学の未来シナリオは、コロナウイルスのパンデミックを予測した。
・コロナパンデミックの4ヶ月前にビル・ゲイツは、コロナパンデミックを想定した演習を行った。
・コロナウイルス流行の5ヶ月前に、オーストラリアはコロナウイルスパンデミックガイドを発行した。
・パンデミックの6ヶ月前、世界予防接種サミットで、全世界に予防接種を行う準備が整った。
・パンデミックの5ヶ月前、WHOは全ての政府に対し、コロナウイルスのパンデミックが迫っている事に備えるように指示した。
 上記のまとめの中には、記事にある次の重要な項目がぬけています。
・2010年9月、ビル・ゲイツは、新種のワクチンと中絶によって、世界人口のうち数億人を削減できると発表した。
・2018年1月、ファウチは武漢研究所の「機能獲得」コロナウイルス研究に巨額の資金を提供した。
 こうした事実を積み上げて行けば、ウイルスの流出は「意図的なもの」であると結論づけることになるでしょう。
 冒頭の動画「THE PLAN」の1分58秒の所で、英国のチャールズ皇太子は「私達が必要な行動を取り、より環境に優しく、より持続可能で、より包括的な方法で再び構築しないかぎり、ますます多くのパンデミックと、加速する地球温暖化と気候変動による災害が発生することになるでしょう。」と発言し、“グレートリセットを受け入れない限り、ますます多くのパンデミックと災害が発生するだろう”と脅しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ロバート・F・ケネディJrは「政府が手にした権力は決して自発的に手放しません。だから今、政府はロックダウンをしたり強制させる力を持っています。…もう一つの法則は、政府が手に入れた権力は、最終的に可能な限り最大限に乱用するということです。」と言っています。
 世界経済フォーラムがスマート・シティ計画で描く、2030年の私たちの生活は、“あなたの家族は、肉類と乳製品の消費がゼロになります。摂取カロリーは、一人一日2500キロカロリーまでに制限されます。…一人につき年間3着までしか新品の衣類を受け取ることができません。世界経済フォーラムのサイトに掲載されています。自家用車はゼロになります”ということです。
 グローバルエリートの妄想を言葉にすれば、“庶民に肉類と乳製品は贅沢だ、虫とゴキブリのミルクにしなさい。15分都市に庶民を押し込むのだから自家用車は必要ない。メタバースを用意しておくから、部屋の中で脳内麻薬をだして遊んでいなさい。AI(人工知能)の学習という生産性が無くなったら処分させてもらう。お前たちも仮想空間の中で永遠に生きることを望むだろう”と言ったところでしょうか。
 もちろん、「仮想空間の中で永遠に生きること」は、処分される庶民の世界観ではアセンションということにされます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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2/26-その1 Covid人口削減計画を時系列でまとめたもの
引用元)
(前略)
From LAB to LUNGS: The real COVID timeline in a nutshell – NaturalNews.com
(中略)
2010年9月: ビル・ゲイツは、新種のワクチンと中絶によって、世界人口のうち数億人を削減できると発表しました。

2015年11月: SARSの研究を行ったノースカロライナ大学の科学者らの研究論文が、将来的にコウモリウイルスは人間のSARSの感染源になる可能性があると世界に警告しています。

2018年1月:ファウチは武漢研究所の「機能獲得」コロナウイルス研究に巨額の資金を提供し、コウモリの病気を人間に伝染させることを可能にしました。

2020年12月: FDAは、悪用目的で安全性と有効性が確認されていない危険なCovidワクチン(これはワクチンではなくDNAを改変する遺伝子変異薬剤であり数百万ものスパイク・プリオンを身体中の血管系、毒を浄化する臓器、心臓、脳に行き渡らせる。)に対する緊急使用許可を出しました。

2021年8月: バイデン大統領は、偽造されたファイザーとモデルナの治験データを使って、ファウチのワクチンは(危険であり効果がないのにもかかわらず)安全で効果的であると米国民に嘘をつきました。

2022年11月:mRNAテクノロジーの主要開発者のロバート・マローン博士は、mRNAテクノロジーは人間の健康に恐ろしい影響を与えると暴露し、血栓ワクチン(Covidワクチン)は人間の免疫システムを(AIDSのように)不能にする可能性があると世界に警告しました。

2023年2月:内部告発者のサーシャ・ラティポワ氏は、国防総省がCovidパンデミックとmRNA「ワクチン」生物兵器の出どころであると暴露しました。彼女はビッグファーマやCDCがイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどCovidに良く効く治療薬の情報を即刻検閲したことも暴露しました。
(以下略)

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