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プロジェクト・ヴェリタスの爆弾動画の背後では、「第5世代戦争」の激しい戦いが繰り広げられていた！ ～「ファイザーとグーグルが結託して、記事の隠蔽を図ったのは明らかだ」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　１月27日の記事で、ファイザーの研究開発戦略業務担当ディレクターのジョーダン・ウォーカーに、プロジェクト・ヴェリタスが潜入取材した際の動画を、Foxニュースのタッカー・カールソンが詳しく取り上げたことをお伝えしましたが、その「タッカー・カールソン・トゥナイト」に字幕を入れたものがありました。
　タッカー・カールソンは、“ヴェリタスがこの映像をTwitterに投稿してから、24時間で1200万回以上閲覧されています。つまり大衆は非常に興味を持っている、当然でしょう。しかしメディアは関心を示さない。…MSNBCとCNNがこの話題に費やした時間はゼロ秒です。両局ともファイザー社から巨額の広告料を受け取っているのは偶然ではないでしょう（2分14秒）”と言っています。
　“主要メディアが関心を示さない”というのは正確ではありません。ロバート・マローン博士のサブスタックの記事「ヴェリタスの暴露に対するファイザーの回答」には次の記述があります。
　「最初のヴェリタスのビデオが公開された直後、私たちはファイザーが作り上げた物語と情報をコントロールする驚くべきパワーと能力を知ることになった。…世界最大の日刊紙の一つである英国のデイリー・メールが、ヴェリタスのビデオを要約した記事を出すと、ほとんど即座に削除される。…ファイザーとグーグルが結託して、記事の隠蔽を図ったのは明らかだ。そして、ジョーダン・ウォーカー医学博士に関係するものは全て…インターネットから消された。そしてボットやトロールがソーシャルメディアに出現し、ジョーダン・ウォーカーが実在するのかどうかさえも疑われた。ヴェリタス、オキーフ、私の大掛かりなフェイクだという偏執的な陰謀論を流布している。…これぞ第五世代戦力の一例だ」
　1月26日の記事で、元アメリカ陸軍中将のマイケル・フリン氏の新刊本「第5世代戦争」の背表紙にゴースト・アーミーのロゴがあることをお伝えしましたが、プロジェクト・ヴェリタスの爆弾動画の背後では、文字通り「第5世代戦争」の激しい戦いが繰り広げられていたのです。
　動画の8分37秒でタッカー・カールソンは、“ファイザーが武漢ラボ流出の二の舞を恐れている”ことを指摘し、「ブワッと広まるようなウイルスを作らないように、きちんと管理下で変異させないといけない。ぶっちゃけ、そうやって武漢からも始まったと思うよ。何もない所からウイルスは発生しないんだから」というジョーダン・ウォーカーの言葉を流しています。
　タッカー・カールソンは、“３年前の今月でしたっけ？ 我々ようやくここまで来たんですよ”と言っていますが、同感です。
　「ウイルスは存在しない」という陰謀論を真に受ける反ワクチンは、先のジョーダン・ウォーカーの発言と、タマホイさんのこちらのツイート動画のロバート・マローン博士の発言をどのように受け止めるのでしょう。
　ロバート・マローン博士は、“どうやら、ファイザーは武漢ウイルス研究所で行われたことを、連続継代まで含めて再現しているようです。ヒト化マウスの代わりに猿でね。…生物兵器禁止条約はチーズクロスみたいに穴があります。厳しく禁止されてるわけではないのです。…生物兵器禁止条約に加盟していないイスラエル政府と（ファイザーは）非常に密接な関係にありますから、あらゆる方法でこれを行うことができるでしょう”と言っているのです。
　時事ブログでは2020年2月22日の記事で、ロシア保健省の公式ウェブサイトで「武漢肺炎ウイルスは組換えウイルスであり、自然発生のウイルスではない」と公式に発表されたことをお伝えしました。
　また、2022年8月8日の記事ではイーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングを紹介し、ロシアは、“COVID-19が人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていた”と見ていることをお伝えしました。
　掛谷英紀氏のツイートによれば、「ファイザーは、今も新型のSARS-CoV-2ウイルスを人工的に作り、生きた細胞内でより耐性のあるSARS-CoV-2株の進化を誘導していることを認めた」とあります。
　“SARS-CoV-2ウイルスは存在しない。COVID-19は5G、酸化グラフェンによるものだ”という陰謀論は、かなり大掛かりなもので、実の所「第5世代戦争」の撹乱情報です。ウイルスの起源を知られたくない者たちが、この偽情報の背後に居るのです。フルフォード氏ですら、この偽情報に引っかかってしまったのは残念なことでした。
（竹下雅敏）
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Twitter 
 
 
画像の出典: ドイツ製の主力戦車「レオパルト2」 Author:Bundeswehr-Fotos [CC BY]

ウクライナへの軍事支援として、ドイツのオラフ・ショルツ首相はドイツ製の主力戦車「レオパルト2」の供与を決定！アメリカのバイデン大統領もアメリカの主力戦車「エイブラムス」の供与を発表！

/ ＊軍事・戦争, ヨーロッパ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ドイツのオラフ・ショルツ首相は、ドイツ製の主力戦車「レオパルト2」のウクライナへの供与を決定、ボリス・ピストリウス国防相は、14両を「3月末か4月初めまでにはウクライナに届ける」と述べました。
　アメリカのバイデン大統領もウクライナへの軍事支援としてアメリカの主力戦車「エイブラムス」31両を供与すると発表しました。バイデン大統領は「エイブラムスは世界でもっとも有能な戦車であり、ウクライナの防衛力や戦略的な目標を達成する力を高める」と強調したのですが、ロイターは「米外交問題評議会の国防政策担当非常勤上級研究員で、米コロンビア大学国際・公共問題教授のスティーブン・ビドル氏は、これらの戦車供与が戦況に直ちに与える影響は限定的だとの見方を示す」と報じています。
　ロイターが、「エイブラムスは補給やメンテナンスが複雑なため、米政府は当初ウクライナへの供与に消極的だった」と報じているように、こうしたウクライナへの軍事支援はあまり役に立ちそうにありません。
　その辺りのことをIn Deepさんは、“今でも、あるいは昔でも「戦闘」というのは、そのほんの一部でしかなく、ほぼすべてが「補給とメンテナンス」で成り立っているものです。…専門知識と経験がないとどうにもならない”と説明しています。
　エイブラムスがウクライナでは使い物にならないと思われる動画があるのですが、加えて「補給とメンテナンス」という本質的な問題があるわけです。ロシアには「戦車のエンジンから自動車のバッテリーまでなんでも修理する部隊」があるらしい。こうしたところも、欧米とロシアでは思想が根本的に異なるような気がします。
　レオパルト2戦車をウクライナに送ることをめぐる議論の中で、ドイツのアナレナ・ベアボック外相は「西側の同盟国は、ロシアに対して戦争を戦っている」と発言してしまいました。
　クロアチアのゾラン・ミラノヴィッチ大統領は「ロシアと戦争してるなんて、私は知らなかったよ。…クロアチアはどことも戦争していないよ」と言っています。
　1月18日の記者会見でロシアのラブロフ外相は、「アメリカはヨーロッパ全体の国々を集め、いわゆるNATOです。EUもそれに当たります。ウクライナを使って我が国に戦争を仕掛けている」と言っていたのですが、アナレナ・ベアボック外相はラブロフ外相の言葉を裏付けることになってしまいました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツは戦車供与で完全に主権を失った＝ザハロワ報道官
転載元）
SPUTNIK 日本 23/1/28

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© Press service of The Ministry of Foreign Affairs of the Russian Federation/ メディアバンクへ移行

ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は27日、オラフ・ショルツ独首相がウクライナへの主力戦車「レオパルト2」の供与を決定したことは、ドイツが完全に主権を失ったことを意味すると指摘した。
 
ザハロワ報道官は次のように述べている。

「戦車レオパルト供与の決定の日は歴史的な日となった。なぜならこの日は、ドイツには主権がないと我々が以前から言ってきたことを、最終的に決定づけ、証明する日になったからだ」


ザハロワ報道官は、ショルツ首相が自主独立のドイツの外交政策をいつも拒否してきたと指摘。また、第二次世界大戦後の歴代独首相が数十年にわたり積み上げてきたものを否定したとも述べ、ショルツ首相を批判した。
 
ドイツ政府は25日、14両の独製主力戦車「レオパルト2」をウクライナへ供与することを決定したと発表した。また、他国が「レオパルト2」をウクライナへ供与することも承認した。米国も同日、主力戦車「エイブラムス」31両のウクライナへの供与を決めている。
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配信元）
Twitter 23/1/26

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画像の出典: Author:Bundesministerium_für_Finanzen [CC BY]

FLCCCのポール・マリック医師がワクチンの真実を語る動画 〜 なぜ真実を語る医師がわずかしかいないのか、未来をより改善するために

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　これまで時事ブログでもお名前を見てきたFLCCCのポール・マリック医師のインタビュー動画がありました。なんと日本語の吹き替えを付けておられました。新型コロナワクチンの危険、ワクチン接種被害者の置かれた気の毒な現状、誤情報の蔓延、マリック医師をも失職させた「邪悪な存在」、真実を語る医師がほとんどいなかったこと、イベルメクチンの有効性、安全性、そしてこれからのあるべき未来を語っておられました。３本の動画の要点を書き出してみました。
[パート１]　イベルメクチンは完全に安全で安価な薬です。クロロキンも安価で安全かつ効果的な転用薬だったが新型コロナが発生した途端、突然、異端視された。医学部でのワクチンについての教え方は「一種の洗脳のようなもの」。従来、ワクチンの安全性が評価されたことは一度もない。ワクチンに関しては全てウソ。安全でもなければ効果的でもないと断言できる。接種を重ねるほど入院リスクが高いことがわかる。
[パート２]　不健全な政府機関とビッグファーマ。規制機関は業界を規制せず、逆に支配されている。利益相反を無くさねばならない。私は誤情報を流すとみなされているが政府の方が誤情報を流している。
ワクチンの有害事象はスパイクタンパク質が持続することで引き起こされる。接種すればするほどスパイクタンパクが増え、合併症や臓器不全を招く。早期に治療をすればスパイクタンパクの量を抑えることができる。スパイクタンパクは炎症を誘発する。血栓を引き起こし血流を妨げる。スパイクタンパク質は２つの外来タンパク質をもつ。一つはプリオンタンパク質で、狂牛病のリスクが高まる。もう一つはアミロイドタンパク質で、血栓の形成と関係がある。あらゆる自己免疫疾患が見られる。
連邦政府はワクチン被害者の存在を認識していない。国からも医師からも見放された被害者は治療も補償も拒否されている。
[パート３]　ワクチン被害の発生率6.8%をアメリカの接種者数に当てはめると1000万人から1500万人のワクチン接種被害者がいることになる。人道的大惨事だ。被害者であるという客観的な証拠があるにもかかわらず、医療界から無視されている。ワクチンの被害者はコロナ後遺症の重大性をはるかに超えている。私たちは彼らを治療しなければならない。真実を認めなければならない。
イベルメクチンという注目すべき薬がある。必要な全ての特性を備えている。なぜ真実を語る医師がわずかしかいないのか。医学部の行っている訓練の結果、独立した思考のプロセスを失った手下が出来上がる。キャリアを失う恐怖もある。
2020年の時点では分からなかったが、時間が経つにつれ、何か計画があり邪悪な力が存在することがはっきりしてきて、私は黙らせられた。仕事を辞めさせられた。米国医学委員会を追放され、バージニア州委員会を追放され、医学雑誌から追放された。真実を話そうとすると追われる。私は誤情報屋とみなされているが、私の唯一の目標は科学的な真実を伝えることだ。
　現状を改善する方法は、真実を広めること。世界中のより多くの人々、人類全体が何が起こっているのか知る必要がある。今の医学は多くの点で完全に失敗している。最も重要なのは政府機関のあり方を変革しなければならない。政府機関は規制をしなければならない。人類を教育することと医師を教育することと、代替医療システムが必要。製薬会社ではなく代替医療システムによって健康と福祉と幸福が促進されるようにしよう。私たちは基本に立ち返り、加工食品ではなくホールフードを食べましょう。運動をして外を歩いて陽の光を浴びましょう。親切で思いやりのある人間でありましょう。
（まのじ）
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配信元）
Twitter
画像の出典: photo-ac

トライベイキャピタル事件の背後には再エネ利権に群がる業者、政治家、政商の闇 〜 国民一人当たりの負担10万円、約22兆円が投資対象にされ貪られている

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　三浦瑠麗氏の夫である三浦清志氏の会社「トライベイキャピタル」への家宅捜索を糸口に、ネットではその背後の問題が次々と指摘されています。ジャーナリスト伊藤博敏氏の記事によると、今回のトライベイ事件以前に「JCサービス事件、テクノシステム事件、遠山事件、テラ事件」などの犯罪があり、それらは別個の事件でありながら、「太陽光バブル、FIT制度、再エネブームと事件の背景は共通で、いずれも『政商』の矢島氏が深く関わり、そこに政官ルートが見え隠れするという意味で同じ地下茎で結ばれている。」とありました。
　まずFIT制が問題です。再生可能エネルギーを普及させるという目的で始まったのが「再生エネルギーの固定価格買取制度（FIT制）」です。太陽光、風力、バイオマスなど再エネによって発電された電気は電力会社が買い取ることを国が義務付けたもので、これはプロジェクトがそのまま「政府が利回りを保証した国債のようなもの」となって利権化しました。三浦瑠麗氏が「成長戦略会議」の有識者として「グリーン資産への証券投資」を売り込んだ、その５ヶ月後にトライベイ社は「グリーンボンド（環境債）」を発売しています。このような投資証券は転売が繰り返され「太陽光発電は事件の温床」とまで書かれています。FIT制の原資は国民一人当たり10万円の負担金で約22兆円、ここに再エネ業者と政界と、それらを繋ぐ「政界フィクサー」が集まりました。東京地検特捜部の本命は、財務省、経産省、厚労省に深く関わる大樹総研の矢島義也氏ではないかと見られています。「これ，JC/大樹の捜査案件なら，一連の太陽光詐欺のついでにトライベイ的な小物を掴み，テラ事件，maneo/テクノシステム事件をはさんで，松下政経+民主党ラインで野田佳彦，細野豪志，更には自民党ラインで菅義偉，二階俊博…的に一大疑獄事件にする気なのですかね…」と、途方もない広がりを示唆するツイートもありました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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【夫婦連携の証拠？】三浦瑠麗が「グリーン資産への証券投資」を政府提言→5ヵ月後に夫が環境債発売を発表していた《地検特捜部が三浦瑠麗夫妻に襲いかかった理由》
引用元）
現代ビジネス 23/1/26 ジャーナリスト 伊藤博敏
（前略）
JCサービス事件、テクノシステム事件、遠山事件、テラ事件、トライベイ事件……。事件は別であり問われる罪も違う。だが、太陽光バブル、FIT制度、再エネブームと事件の背景は共通で、いずれも「政商」の矢島氏が深く関わり、そこに政官ルートが見え隠れするという意味で同じ地下茎で結ばれている。特捜部は、「太陽光の闇」「再エネの不正」を暴くべく、ここ数年、勢力を傾けており、連鎖する事件なのだ。従って三浦夫妻の名は、今回突然飛び出したわけではない。
（中略）
二つ目は矢島氏が、「政商」としてどう動いたかの解明である。前述のように昨年2月の家宅捜索以降、テラ事件「矢島ルート」は手つかずで終わっている。矢島氏がJCルート絡みで引き受けた「四国まんのうプロジェクト」と呼ばれる太陽光案件では、「許認可を巡り経産官僚の跳梁があった」と、公判で竹森被告は証言した。中久保、矢島の両氏と親しい清志氏は、彼らとどう関わったのか。
（以下略）

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画像の出典: Author:Kuhlmann [CC BY] & Author:FIHIHF2013 [CC BY-SA]

イギリス秘密情報部（MI6）の元長官「（新型コロナウイルスは）武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」 ／ 「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われた ～ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告

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竹下雅敏氏からの情報です。
　パンデミック以降の流れをもう一度確認しておきましょう。
　リチャード・ディアラブ（1945年1月23日生まれ）は、1999年から2004年5月6日までイギリス秘密情報部（MI6）の長官で、非公式に「C」と呼ばれる人物だということです。そのMI6元長官が、新型コロナウイルスは「武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」と言っています。
　J Sato氏のツイートによれば、「中国のウイルス研究所から19年時点の最古のSARS-CoV-2の配列が見つかった」とのことで、その配列から新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は、“19年に誰かがフーリン切断部位（FCS）を挿入した人工ウイルスであることがほぼ確定”とのことです。
　時事ブログでは当初から新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は、武漢研究所で作られた「生物兵器」だと主張して来ましたが、ようやくこの自明な事柄が共通認識になって来ました。
　「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われたとのことです。重症流行性エンテロウイルス呼吸器症候群2025が発生したという想定です。「ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告」と見ておいた方が良いでしょう。
　武漢研究所で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を作成した実行犯と疑われているエコヘルス・アライアンスが、「米国国防総省から新規で3百万ドルの研究助成金を受け取った」ということです。リチャード・H・エブライト氏のツイートには、「エコヘルス・アライアンスは、パンデミックを引き起こした可能性があり、米国政府の助成金の条件に繰り返し重大な違反をしたことは間違いないにもかかわらず、現在12件の米国政府の助成金と契約が有効で、その総額は3400万ドル以上である」とあります。
　米国防総省からのこの最新の助成金は、公式には「フィリピンの野生生物からのウイルスの波及の脅威を減らす」ことを目的としているということですが、“新型エンテロウイルスか、何かですか？”と思って間違いないでしょうね。新しいウイルスの脅威に対するワクチン接種が想定されている事は間違いないでしょう。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「岸田総理によるランセット誌への寄稿文」が首相官邸から出ています。
　「世界的な健康危機に対する予防・備え・対応（PPR）を強化し、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）につながるより強靱（きょうじん）で持続可能な保健システムを構築するために、より良いガバナンスと財政措置が緊急に求められている。…
　2023年5月に日本は、広島でＧ７サミットを、また長崎でＧ７保健大臣会合を、これら平和都市にて開催する。これらの会合において私は…人間の安全保障とUHCに取り組むことの戦略的重要性を強調するつもりである。…
　この観点から、日本政府は、国際保健規則（IHR）の改正とあわせて、WHO（世界保健機関）のパンデミックへの対応に関する法的文書（WHOCA＋）の作成を重視している。…
　日本は、この分野における世界の取組を導いていくべく、新たな時代におけるUHC推進のためのグローバルなハブとなる拠点について取組を更に進めていく。…
　また、次世代の健康危機管理のためのデジタル・トランスフォーメーションが推進されるべきである。」とあり、一言で表現すると、“WHOが世界中の人々の健康（と人権を）を管理する社会を構築するためガンガン行くから日本もバシバシついてくぜ”ということのようです。
　日本の政治家はグローバルエリートの提灯持ちの優等生と言ったところです。実に情けない限りですが、これが日本の実情です。まともな政治家は一人も居ません。
　タマホイさんのツイートによれば、「Future Today Institute」の創設者兼 CEOのエイミー・ウェッブ（Amy Webb）は、「私たちは有益な目的のために生物を再設計し、生物学を改善することを提案しています。ゲノムの編集だけでなく、生命に関する新しいコードを書き込むこともできるようになり、書き込むための権限が与えられるようになります。今年、すでにその一端が見え始めています。コロナワクチンでは、ｍRNAという形でコードを操作しています」と言っています。
　要するにmRNAワクチンは、“生命に関する新しいコードを書き込むための技術の始まり”だと言っているわけです。
　マイナンバーカードは、人々が「手をかざして電子決済、マイクロチップ埋め込み技術の未来」を受け入れるようにするための準備段階です。
　「あと10年で人体と通信デバイスは融合する」と予想されています。これは陰謀論ではありません。クラウス・シュワブはマイクロチップの人体への埋め込みに関して、「数年以内には確実です。まずは人の服の中に埋め込みます。それから脳や皮膚にチップを埋め込む事を想像してみましょう。最終的に我々はデジタルな世界でコミュニケーションを行うでしょう」と言っています。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 
 
 


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