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ぴょんぴょんの「情けない命綱」 ~WHOの無法ぶりと厚労省の無能ぶり

 超党派WCH議員連盟の会合も4回目となり、「いわゆるパンデミック条約」と「国際保健規則(IHR)の改正」が採択される、5月の第77回WHO総会まで、あと3ヶ月を切りました。
 総会の4ヶ月前の、1月27日までに事務局長に提出されなければならなかった「IHR改正案パッケージ」は未だにできていません。「おそらく5月に改正案が出てきて、翌日のWHO総会決議でなし崩し的に『賛成』して終了、ということが残念ながら予想される。」(時事ブログ
 4月13日に東京で行われる、「パンデミック条約国際保健規則改定反対」の集会とデモ行進には、多くの人が集まると思われます。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「情けない命綱」 ~WHOの無法ぶりと厚労省の無能ぶり

IHR「55条」を守る気がないWHO



  動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)

見たか? 第4回超党派WCH議員連盟(仮称)の会合。

2024/03/01の時事ブログで、要点は抑えてるけどね。去年の11月に結成して、はや4回目になるんだねえ。

感慨にふけってるヒマなんかねえ。あっと言う間に5月のWHO保険総会が来るぞ。

はあ〜、パンデミック条約と国際保健規則(IHR)の改定はどうなるんだろう?

どうなるも何も、WHOがIHRの「55条」を守る気ねえからな。

「55条」って何だっけ?

「55条」とは、IHR条文を「修正」する際の決まりだ。たとえば、一番問題になっているのが「55条」の第2項、「事務局長は、すべての修正提案の本文を、検討のために提出される保健総会の少なくとも四箇月前までに全参加国に伝達するものとする。」(厚労省

えっと・・?

つまり、IHRの条文を修正する際は、修正文を保険総会に提出し、総会の少なくとも4ヶ月前までに事務局長、つまりテドロスが、修正文を全参加国に知らせるという決まりだ。

テドロス・アダノム
Author:ITU Pictures[CC BY]

なるほど、4ヶ月前までに知らせて、各国に検討してもらうんだね。

たとえば、「59条」の改正があっただろ?

えっと、「59条」って何だっけか?

「59条」は「発効、拒絶又は留保のための期限」。条文改正してから施行されるまでの猶予期間についての決まりだ。改正案が採択されてから18ヶ月間、拒絶・留保の期間があるのが、改正後は10ヶ月に短縮される。拒絶・留保がない場合、改正案が施行されるまでの期間が24ヶ月であるのが12ヶ月に短縮される。

要は、改正されてから施行されるまで、スピードがアップしたんだね。

そうゆうこと。たとえば、「59条」の改正案が採択されたのは2022年5月28日。今の条文だと、採択から18ヶ月後の2023年11月30日までが、拒絶・留保できる検討期間だった。拒絶・留保がなかったので、12月1日の24ヶ月後から施行されることに決まってしまった。

なんにも教えてくれないんだもん。拒絶・留保するどころか、「59条」の改正さえ知らされないままに、いつのまにか2年後に施行されることになってた。

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デフレ脱却のための財政政策を取らず、意図的に日本を破壊している日銀 | 菅直人元総理の政策秘書だった人物で、ドラエモンと言われている政治の世界で有名なフリージャーナリストの松田光世氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 三橋貴明氏は動画の冒頭で、“黒田日銀が始まって以降ですね、なんと500兆円のお金を日銀は発行したんです。その分、国債買い取りました。じゃインフレ率はどうなったかというと、消費税増税時に2%ぐらいまで上がって、その後またデフレになっちゃって、それで今、輸入物価上昇で上がってるだけでハイパーインフレにも何にもなってねえじゃないかと。…安倍政権も日銀もこんなことやるつもりなかったと思いますよ。さっさとデフレ脱却すると思ったんだろうけど、日銀がお金発行したところでデフレ脱却できるはずないじゃないですか。だって物価って、みんなが財やサービスを買わないと上がらないんですよ。日銀が国債を買い取ったところで、国債は財でもサービスでもないんで、それ自体にインフレに持っていく効果はありません。…つまり、デフレ脱却をできる政府機関はそれこそ政府しかないんです。具体的には国債を発行して財やサービスを買えってことです。あるいは消費税を減税して、みんなの消費を増やせということ。この財政政策を全然やらないか、逆方向やってて、反対側で日銀が懸命に金発行したんだけど、デフレ脱却できるはずがないでしょと言っていましたら、なりませんでしたということですね”と言っています。
 「安倍政権も日銀もこんなことやるつもりなかった」という所は、私の感覚とは異なります。2018年1月22日の記事のコメントで、“デフレ対策は簡単で、当時500兆円近くあったデフレギャップに相当する金額を日銀が紙幣を刷って、実体経済に放り込めば良かったのです。ところが、民主党は決してそのような政策を取りませんでした。安倍政権は金融緩和を行い、日銀が円を刷るところまでは良かったのですが、それを実体経済に流さず、バブル業種に流したため、株式市場がカジノ化し、貧富の格差はさらに拡大しました。これらのことを意図的に行い、日本を破壊しているのが日銀です”と指摘した通りです。
 この『第25回日本の未来を創る勉強会』の動画が分かりやすかったので取り上げたのですが、実は動画の22分15秒のところが面白いと思ったのです。
 “続きはこちらから”の8分29秒~11分5秒の所をご覧ください。原口一博議員は、“ドラエモンていうんですね。政治の世界じゃ有名な菅ドラなんですよ。菅さんのドラ、政策秘書だった。むちゃくちゃ優秀だけど危ない男なんです。…おいドラ、もうやめてくれよって…しかも実名バンバンあげて。…あいつがいたから総理大臣になったんです。ブレーンていうか、菅さんをコーディネートする。政策的にも、まあ何でも知ってますからね。…ナマでは会わないがいいですよ。…ドラエモンだし、画面に収まらないぐらいでかいです”と話しています。
 菅直人元総理の政策秘書だった人物で、ドラエモンと言われている政治の世界じゃ有名な人物が、Xのスペースに出没して実名をバンバンあげて話をするので、原口一博氏がブレーキをかけるのに「疲れまくる」という話をしています。
 その「ドラ」ですが、フリージャーナリストの松田光世氏のことらしい。その「ドラ」と思われる人物が、先の動画の22分15秒のところで、須藤元気議員の後ろのドアから入ってくるところを、妻が発見。この動画の採用が決定したのでした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第25回日本の未来を創る勉強会 三橋貴明先生 「国家の貨幣の真相」 2024/03/12 Twitter Liveバージョン(中途から)質疑応答
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[辻元清美参議院議員] 自公の防衛政策に関与する三菱重工への発注額はダントツ1位・1兆950億円/ 英・伊との次期戦闘機の共同開発も三菱重工、「殺傷能力のある武器は海外に輸出しない」という国是を破壊する岸田政権

 日本政府は昨年12月、防衛装備移転3原則と運用指針を改正しました。これにより「防衛装備品の部品輸出を幅広く認めた」ことにされていますが、部品どころか国民の知らないうちに完成武器輸出に向けて加速しています。
 3月4日参議院予算委員会で辻元清美議員が「防衛力強化の有識者会議」について取り上げました。ここには三菱重工会長が委員として参加しています。一方、自民党は三菱重工から毎年3300万円の企業献金を受けています。質疑によって、防衛省は三菱重工にイージスアショア搭載艦、長距離ミサイルを発注していることが確認されました。発注額はダントツの一位で、過去の発注額は多くても4500億円程度だったものが、今年度は一気に1兆950億円となっています。三菱重工は投資家に対して「来年は防衛費倍増するから1兆円程度に増える」と説明したようですが、その通りになっています。その上「政府に為替特約をつけてもらってますから円安になったら、その分政府に補填してもらいます。」とも言い、まるで三菱重工のための日本政府です。
 辻元議員は「国の根幹に関わる防衛政策の会議に、その政策で儲ける利害関係者を入れて多額の発注をし、自民党が政治献金を受け取る、還流してる、まるでキックバックじゃないですか。」と実態を突きます。
 さらに2022年にイタリア、イギリスと共同開発を決めた次期戦闘機について、日本側の企業はやはり三菱重工です。部品どころか、完成品の戦闘機を諸外国に輸出することを検討していました。
「日本は殺傷能力のある武器は海外に輸出しない」という日本の国是、基本方針が、いつも間にか自公の密室協議や三菱重工、そして外国だけの話し合いで勝手に決めてしまっています。日本国民が知らないのに、イギリスの国防大臣が下院本会議で「先日日本に滞在した際、少なからずこのプログラムが成功裡に運営されるためには三原則の変更が必要になるであろうと明確にした」と答弁していたそうです。公明党もいつしか次期戦闘機の第三国輸出を容認しており、「武器輸出の全面解禁は難しそうだから、今回は次期戦闘機の限定解禁で自公決着しよう」という辻元議員の指摘通りの展開になっています。
 バイデン政権が危ういためか一旦は延期になっていたはずの日米首脳会談が、急に4月10日と伝えられ、岸田首相が国賓待遇で招かれることが決まりました。読売新聞によると「最大の目的は米国との武器共同生産体制強化」だそうです。野党は、岸田暴走外交を止めてくれ。
(まのじ)
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配信元)

24/3/4 フルフォード情報英語版:ブラックサンが最後通告:世界連邦を発表するか、核によるホロコーストに直面するか

 タイトルにもある通り、崖っぷちのブラックサンが苦し紛れの最後通告をしてきてるようです。そして、ここ2ヶ月間にロスチャイルド家や英国王室などの悪魔崇拝者たちが排除されてきたとする出来事(死亡、失踪、入院など)を載せています。ちなみに、ジェイコブ・ロスチャイルドが『本当の英国王』であり、その息子がウィリアム王子であるとも言っています。また、こうした著名な悪魔崇拝者たちの失踪には、フロリダ州知事のロン・デサンティスによる「ジェフリー・エプスタインのファイルをすべて公開せよ」との命令が関係してるらしい。
 ロスチャイルド家の一掃により、欧州も様変わりしつつあるようです。ドイツのオラフ・ショルツ首相は、「ウクライナ軍へのイギリスの支援の詳細」を漏らし、「ドイツ軍将校たちがクリミアの橋をタウルスミサイルで爆破しようと企んでいる40分間のテープ」を公開した(参考:時事ブログ)そうな。そして、ドイツを含む欧州諸国のほとんどが、「ウクライナに軍隊を派遣するつもりはない」と述べ、「ロシアに対する軍事的敵対行為の関わり」を反対したという。
 国連のようなロスチャイルドとロックフェラー所有のNGOによる犯罪については、「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)による地球温暖化詐欺」と「欧米の移民流入問題」を取り上げています。移民流入問題は、「カレルギー計画」として知られるものの一部だと言っており、詳細については本文をお読みください。
 指向性エネルギー兵器(DEW)を使った火災犯罪について、まずテキサス史上最大の記録的な火災の理由を、「テキサス州が分離独立して、金を裏付けとした決済システムに戻り、BRICS+に参加する計画」に対する報復とみているようです。また、「ブラジルのアマゾンでDEWを使用して約3,000件の火災」に対しては、「これは、ジャイル・ボルソナロ前大統領を支持する数十万人のブラジル人の集会に対する彼らの反応である」(動画あり)との見解です。
 フルフォード氏はインドのナレンドラ・モディ首相に呼びかけて、ビル・ゲイツマーク・ザッカーバーグ、グーグルCEOのサンダー・ピチャイらの逮捕を促していました。
 ハザール・マフィアは終わりが近づいていることを知り、「株やビットコインの価格を吊り上げて、自分たちの保有資産を騙されるカモたちに売り払い、地下壕に持ち込む現金を手に入れようとしている。」と言っています。彼らが自社株を売却している情報は、2月28日の記事でも取り上げています。
 記事末では、国防総省が「ワクチンでアメリカ人を殺そうとした理由」について伝えており、それらに関わる軍人リストを実名で載せています。

  • ウクライナへの軍事援助の『窃盗、詐欺、汚職、横流し』の可能性について、国防総省の監査官が50件以上の事件を調査している…アメリカがキエフに対して軍事、経済、および人道支援に費やした1130億ドルのうち、実際に届いたのは30%だけだった。
  • 現在、ケロッグ社のCEOはアメリカ人に、この[有毒で不妊化作用のある]農業ビジネスのシリアルを夕食に食べるように言おうとしている…ケロッグのシリアルは遺伝子組み換えの偽食品だ。
  • ビル・ゲイツが支援する遺伝子組み換え蚊がブラジルで放出された後、デング熱の患者が400%も急増した。
  • ロシアはこのウクライナの工作員による【タッカー・】カールソン暗殺の企てを阻止した。今こそカールソンはハザール・マフィアについて語り、自分の刺客となった人物名を公表する時である。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ブラックサンが最後通告:世界連邦を発表するか、核によるホロコーストに直面するか
転載元)

ブラックサンの最後通告


The Black Sun organization issues ultimatum: announce world federation of face nuclear holocaust
By
Benjamin Fulford
March 4, 2024
5 Comments
Facing a comprehensive military and geopolitical defeat, the Black Sun organization- the ultimate controllers of the Western military-industrial complex- have issued an ultimatum to Asian secret societies: They must either agree to a world federation or face all-out nuclear war.
包括的な軍事的・地政学的敗北に直面しているブラックサン(西側軍産複合体の究極の支配者)は、アジアの秘密結社に最後通告を出した。:世界連邦に同意するか、全面核戦争に直面するかのどちらかだ。

This ultimatum came from Vincenzo Mazzara, a Cavalier of the Teutonic Knights and senior Black Sun officer. It comes in the wake of a comprehensive purge of high-level Khazarian Mafia leaders and military defeat in Ukraine. この最後通告は、ドイツ騎士団の騎兵でブラックサンの上級士官であるヴィンチェンツォ・マッツァラから発せられたものである。ハザール・マフィアの高官たちの徹底的な粛清とウクライナでの軍事的敗北を受けてのものだ。

The KM and the Black Sun were working on a long-term plan that involved using Ukraine to destroy Russia and break it up into several vassal states. After this, they planned to invade China and divide it into 5 warring states. Then they were going to appoint their “Messiah” as a Babylonian-style world god king dictator. ハザール・マフィアとブラックサンは、ウクライナを利用してロシアを破壊し、いくつかの属国に分割するという長期的な計画を進めていた。その後、中国を侵略し、5つの戦争国家に分割する計画だった。そして、彼らの『救世主』をバビロニア様式の世界神王の独裁者に任命する予定だったのだ。

The White Dragon Society and their Asian allies stopped them dead in their tracks. They now face bankruptcy of the West, total military defeat and a continuing purge of their high-level leadership. That is why the Black Sun now agrees to a multipolar new, and fair, world arrangement. However, the battle is not over yet. 白龍会とアジアの同盟国は、彼らの計画を完全に阻止した。彼らは今、西側での破産、全面的な軍事的敗北、そして高位指導者たちの連続する粛清に直面している。だからこそブラックサンは今、多極化した新しい、そして公正な世界の取り決めに同意しているのだ。しかし、戦いはまだ終わっていない。

To understand what we are dealing with we need to realize the United Nations, the World Economic Forum, the WHO, the BIS, the IMF, the World Bank, etc. are privately owned Non-Government Organizations. The same people who own them own 90% of major corporations. “The majority of the countries of the world do not control their own natural resources. The oligarchs control all the visible leaders. The leaders are not employees of the people, they are employees of the oligarchs,” says Calin Georgescu former President of Europe for Club of Rome and top UN official. “Slavery never disappeared it is more powerful than ever through brainwashing,” he adds. 我々が取り組んでいることを理解するには、国連、世界経済フォーラム、WHO【世界保健機関】、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】、世界銀行などが、民間所有の非政府組織であることを認識する必要がある。これらを所有する同じ者たちが、主要な企業の90%を所有している。「世界の大半の国々は、自国の天然資源を管理していない。寡頭支配者は、目に見えるすべての指導者を支配している。指導者たちは人民の従業員ではなく、寡頭支配者の従業員なのだ。」と元ローマクラブ欧州会長で国連高官のカリン・ジョルジェスクは言う。「奴隷制度は決して消滅したわけではなく、洗脳によってこれまで以上に強力になっている。」

These people intended to turn the entire planet into a human-animal farm controlled by members of their tribe. Let me make this clear, these people are not Jews, they are Satanists. There is no mention of the word Jew in the bible, only the Synagogue of Satan. To enter their group as high-level servants, 33rd-degree freemasons need to go through a ceremony where they torture a child to death and consume its’ blood. これらの者たちは、地球全体を自分たちの部族のメンバーが管理する人間と動物の牧場に変えることを意図していた。はっきりさせておこう。彼らはユダヤ人ではなく、悪魔崇拝者なのだ。聖書にはユダヤ人という言葉はなく、悪魔のシナゴーグとだけ書かれている。彼らのグループに上級の召使いとして入るためには、33階級のフリーメーソンは、子供を拷問して殺し、その血を摂取する儀式を受けなければならない。

“These oligarchs all of them are related to the system of pedophilia because we know that there are more than eight million children per year who disappear without any information. This criminal act is transhumanism,” Georgescu confirms. 「これらの寡頭支配者はすべて、小児性愛のシステムと関係がある。なぜなら、年間800万人以上の子供たちが、何の情報も得られないまま行方不明になっているからだ。この犯罪行為はトランスヒューマニズムなのだ。」とジョルジェスクは断言した。

“Since ancient times the elites have been sacrificing their children to “Lord” (Baal). Many elites had children who died mysteriously because they were sacrificed. Madeline McCann was George Soros’s biological daughter who was raised by his cult to be sacrificed in a ritual,” A Canadian Secret Intelligence Service source says. 「古来よりエリートたちは 『主(バアル)』に子供を生贄に捧げてきた。多くのエリートには、生贄にされたために謎の死を遂げた子供がいる。マデリン・マクカーン*はジョージ・ソロスの実の娘で、彼のカルト教団によって儀式の生贄にされるために育てられた。」とカナダ秘密情報局関係者は言う。

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本物のホワイトハットであるダグラス・マクレガー元陸軍大佐の演説が話題に / メキシコから陸路で国境を越える中国人は、2021年から2023年にかけて約50倍に急増

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月11日の記事で「プレアデス司令官ハカンのメッセージ」を紹介しました。私は基本的にチャネリング情報を相手にしないのですが、このハカンのメッセージは重要なものでした。
 偽者のトランプに代表されるように、多くの人たちがホワイトハット(正義の味方)だと思っている人物の殆どはグレーハットであることを指摘し、本物のトランプは死亡しており、「私たちはグレーハットたちに対し、この件について正直かつオープンであり、トランプの死の詳細を世界の人々に説明するよう求めます。」と言っていました。
 私は、ドナルド・トランプは処刑されたと思っていますが、キンバリー・ゴーグエンさんは「トランプの死因は自然死」だと言っています。
 また、ハカンは「権力の地位にある人々は、ほぼ常にグレーハットかブラックハットである。なぜなら、そこまで上り詰めたホワイトハットは殺されるだけであり、善良な人々は通常、地球上で権力を握るために必要な残酷なパワーゲームはしないからだ。」と言っていますが、これはその通りだと思います。
 さて、私が本物のホワイトハットだと思っているダグラス・マクレガー元陸軍大佐の演説が話題になっているとのことです。
 マクレガー元大佐は、“不健全なマネーと、維持できないほどの巨大な負債を抱えたまま、沼の水を抜くことは不可能だ。悲劇的なことに、ワシントンDCの政治家たちは、いわゆる献金者層によってコントロールされている。このような腐敗を可能にしているのは、中央銀行制度である。資本への特権的なアクセスを持つこの支配階級は、終わりのない戦争を画策し、自分たち自身とその取り巻きを富ませる一方で、わが国の兵士、水兵、空軍、海兵隊員を、米国にとって戦略的関心の薄い外国の土地で兵役に就かせている。その一方で、開かれた国境は、何百万人もの不法入国者や移民を受け入れている。この無秩序な流入は、資源を圧迫し、地域社会を圧迫し、繁栄を破壊している。…国境開放は、わが国の歴史上かつてなかった犯罪の爆発的増加と切り離すことはできない(2分33秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”のFNNプライムオンラインでは、中国からマカオ、香港そしてアフリカのモロッコを経由して、南米エクアドルへ。さらに、北米大陸を歩いて北上し、アメリカとメキシコの国境にたどり着いた中国人男性を取材しています。メキシコから陸路で国境を越える中国人は、2021年から2023年にかけて約50倍に急増したと報じています。
 驚いたことに、「バイデン政権が昨年1年間に32万人の不法移民が、陸のメキシコ国境を超えなくて済むように、南米からアメリカの43都市へ飛行機で移送していたことが、法廷で公開された情報で判明」したとのことです。
 タマホイさんのツイートを見ると、「世界中を大混乱に陥れる金融災害」を意図的に引き起こして、人々から金を巻き上げようとする者たちがいるようです。
(竹下雅敏)
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配信元)

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